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P 0138 : 1998  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS P 0138 : 1961は改正され,この規格に置き換えられる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

P 0138 : 1998 

紙加工仕上寸法 

Writing paper and certain classes of printed matter 

−Trimmed sizes−A and B series 

序文 この規格は,1975年に第1版として発行されたISO 216 : 1975, Writing paper and certain classes of 

printed matter−Trimmed sizes−A and B seriesを元に作成した日本工業規格であるが,以下の規定内容を除

いて技術的内容を変更することなく作成している。 

[規定内容の相違点の概略] 

①引用規格でJIS P 0001及びJIS P 8111を追加した。②定義を追加した。③仕上寸法で対応国際規格で規

定している補助シリーズ(ISO-Bシリーズ)を不採用とし,従来の日本工業規格で規定していたBシリー

ズを補助シリーズ(JIS-Bシリーズ)として採用した。④寸法の測定でJIS P 8111で定める標準状態を追

加した。 

1. 適用範囲 この規格は,筆記用紙及び各種印刷物の仕上寸法について規定する。この規格は,行政,

商取引,工業の分野で用いられる紙の仕上寸法並びにビジネスフォーム,カタログ,その他各種印刷物に

適用する。この規格は,新聞,出版物,ポスター又は他に国際規格があるものには適用しない。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

ISO 216 : 1975 Writing paper and certain classes of printed matter−Trimmed sizes−A and B series 

2. 引用規格 次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS P 0001 紙,板紙及びパルプ用語 

JIS P 8111 紙,板紙及びパルプ−調湿及び試験のための標準状態 

ISO/R 187 Paper, board and pulps standard atmosphere for conditioning and testing and procedure for 

monitoring the atmosphere and conditioning of samples 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS P 0001による。 

4. 原理 

4.1 

基本原理(正規寸法) 紙の寸法体系は,以下の根拠による。各標準シリーズ(正規寸法)は,各

辺を直接2等分し,短辺に対し平行となるよう分割(2等分の原則)して得られる一連の寸法で構成する。 

参考 その結果,隣接する二つの寸法の面積は2対1の比率となる(図1参照)。 

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P 0138 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 

図2 

図3 

各シリーズのすべての寸法は,幾何学的に互いに相似(相似の原則)(図2参照)する。 

参考 この必要条件を満たすX辺とY辺の比率は以下のとおりとなる(図3参照)。 

Y : X=√2 : 1=1.414 ··································································· (1) 

いい換えれば,X辺とY辺の比率は,正方形の辺と対角線の比率に等しい。 

4.2 

寸法体系 寸法は,メートル法による。 

4.3 

主要シリーズ(ISO-Aシリーズ) Aシリーズ (A0) の基本寸法は,1平方メートルの面積とし,以

下の方程式による。 

X×Y=1m2 ··············································································· (2) 

参考1. (1)及び(2)の方程式から,Aシリーズの基本寸法の両辺の長さは以下のとおりとなる。 

X=0.841m Y=1.189m 

2. 主要シリーズの各寸法は,上記の基本寸法に対し,4.1に規定した基本原理を適用することで

得られる。 

4.4 

補助シリーズ(JIS-Bシリーズ) 補助シリーズの各寸法は,Aシリーズの隣接する各寸法の間に幾

何学的な中間値を設けることで得る。 

4.5 

長寸法(特殊寸法) 長寸法は,上記2シリーズの正規寸法から,長辺と短辺の比率がルート2以

上となるよう,短辺と平行に,3,4又は8等分に分割することで得る。 

5. 仕上寸法の呼び方 

5.1 

主要及び補助シリーズの各仕上寸法 主要及び補助シリーズの各仕上寸法は,後に番号が付いた記

号によって示す。記号(A又はB)は寸法のシリーズを示し,番号0から始まる基本寸法を分割した数を

示す。 

5.2 

仕上長寸法 仕上長寸法は,前に付けた分数が分割した数を示す特殊寸法とする。 

例 1/4A4:4等分に分割され,等しく210mmの辺をもつA4判 (210mm×297mm)。 

6. 仕上寸法 

6.1 

仕上寸法主要シリーズ(ISO-Aシリーズ) Aシリーズの仕上寸法は,あらゆる種類の事務用品や,

1.に指定した印刷物向けに規定したもので,寸法は,表1による。 

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P 0138 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 ISO-Aシリーズ 

単位 mm 

呼び 

A列 

A0 

841×1 189 

A1 

594×841 

A2 

420×594 

A3 

297×420 

A4 

210×297 

A5 

148×210 

A6 

105×148 

A7 

74×105 

A8 

52×74 

A9 

37×52 

A10 

26×37 

参考 下記の寸法は,Aシリーズに属するが,実際はまれにしか使用しない。 

4A0 : 1 682mm×2 378mm 

2A0 : 1 189mm×1 682mm 

6.2 

仕上寸法補助シリーズ(JIS-Bシリーズ) Bシリーズの仕上寸法は,Aシリーズの二つの隣接した

寸法の間に,中間寸法が必要とされる場合などに限り,例外的に使用するものとし,寸法は,表2による。 

表2 JIS-Bシリーズ 

単位 mm 

呼び 

B列 

B0 

1 030×1 456 

B1 

728×1 030 

B2 

515×728 

B3 

364×515 

B4 

257×364 

B5 

182×257 

B6 

128×182 

B7 

91×128 

B8 

64×91 

B9 

45×64 

B10 

32×45 

6.3 

ISO仕上長寸法 仕上長寸法は,可能な限り,Aシリーズの正規寸法から作成しなければならない。

この寸法は,ラベル,切符,その他ある種の用途に用いる。 

例 

P 0138 : 1998  

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7. 許容差 

7.1 

寸法許容差 注文時点で細かな寸法許容差が決まっていない場合,その許容差は下記のとおりとす

る。 

a) 寸法が150mm以下のもの ±1.5mm 

b) 寸法が150mmを超え,600mm以下のもの ±2mm 

c) 寸法が600mmを超えるもの ±3mm 

7.2 

寸法の測定 寸法は,ISO/R 187又はJIS P 8111で定める標準状態で測定しなければならない。 

8. ISO寸法の使用例 

a) A3は,A4では小さすぎる場合,平面のまま又はA4に折り,公的又は商取引で,大形の表,図,図

表の用途に用いる。 

b) A4は,公的又は商取引で,通信及び印刷物の用紙の標準寸法として用いる。 

c) A5は,A4では大きすぎる場合,A4と類似した用途に用いる。 

d) A6は,絵はがきや郵便書簡として用いる。A4,A5では大きすぎる場合,A4,A5と類似した用途に

用いる。 

JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

西 原 主 計 

神奈川工科大学 

(委員) 

生 田 章 一 

通商産業省生活産業局 

宮 崎 正 浩 

通商産業省工業技術院 

藤 井 昭 夫 

総務庁行政管理局 

山 村 修 蔵 

財団法人日本規格協会 

竹 川   寿 

大永紙通商株式会社 

高 橋   隆 

凸版印刷株式会社 

田 中 博 康 

図書印刷株式会社 

長 坂 正 幸 

財団法人東京大学出版部 

石 森   眞 

日本雑誌協会 

金 谷 栄 一 

全日本紙製品工業組合 

中 田   潔 

日本事務機械工業会(1997年11月まで) 

桐 谷 俊 雄 

日本事務機械工業会(1997年12月から) 

上 床 恒 弘 

王子製紙株式会社 

印 銀 二三男 

日本製紙株式会社 

溝 渕 博 士 

大王製紙株式会社 

飯 沼 和 二 

三菱製紙株式会社 

大 池   孝 

日本加工製紙株式会社 

西 部 紀 春 

中越パルプ工業株式会社 

(事務局) 

鴇 田 昭 彦 

日本製紙連合会 

斉 藤 敏 明 

日本製紙連合会