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D 9413:2019  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 種類 1 

4 強度 1 

5 構造 2 

6 形状及び寸法  2 

6.1 ねじ  2 

6.2 寸法  2 

7 外観 2 

8 製品の呼び方  2 

9 表示 2 

 

 


 

D 9413:2019  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人自転

車産業振興協会(JBPI)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規

格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規

格である。これによって,JIS D 9413:2011は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

D 9413:2019 

 

自転車−グリップ 

Bicycles-Handle grips 

 

適用範囲 

この規格は,主にJIS D 9111に規定されている一般用自転車,幼児用自転車及び電動アシスト自転車に

用いるグリップ(以下,グリップという。)について規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部:基準山形 

JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部:全体系 

JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部:ねじ部品用に選択したサイズ 

JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部:基準寸法 

JIS D 9111 自転車−分類,用語及び諸元 

JIS D 9115 電動アシスト自転車 

JIS D 9301 一般用自転車 

JIS D 9302 幼児用自転車 

 

種類 

グリップの種類は,用途によって区分し,表1による。 

なお,エンドプラグ及びエンドキャップは,グリップの構成部品である。 

 

表1−グリップの種類 

用途 

一般用a) 

幼児用b) 

注a) JIS D 9301に規定する一般用自転車及びJIS D 9115

に規定する電動アシスト自転車に用いるもの。 

b) JIS D 9302に規定する幼児用自転車に用いるもの。 

 

強度 

グリップ,エンドプラグ及びエンドキャップの離脱強さは,一般用がJIS D 9301の5.3.2.1(一般)のe),

幼児用がJIS D 9302の5.3.2(ハンドル及びグリップ)のc) による。 

 


D 9413:2019  

  

構造 

グリップの構造は,次による。 

a) グリップは,各部の接合及び組立が確実で,ハンドルバーに取り付けたとき容易に回ってはならない。 

b) グリップの端末には,丸みをもたせなければならない。 

 

形状及び寸法 

6.1 

ねじ 

ねじは,JIS B 0205-1〜JIS B 0205-4による。 

6.2 

寸法 

a) 幼児用グリップの円周1) は,ハンドルバーに取り付けたとき53 mm〜95 mmとする。 

注1) 指がかかる位置の円周とする。 

b) グリップとハンドルバーとの組立寸法は,一般用がJIS D 9301のJC.1.4(ハンドルバーとグリップと

の組立寸法),幼児用がJIS D 9302のJA.1.4(ハンドルバーとグリップとの組立寸法)による。 

 

外観 

グリップの外観は,次による。 

a) 表面は,成形が良好で,割れ,きず,色むら,その他著しい欠点があってはならない。 

b) 各部に鋭い先端,かえり,ばりなどがあってはならない。 

c) めっきを施した面には,素地の露出,剝がれ,さび,その他著しい欠点があってはならない。 

d) マーク類には打刻不良,ずれなどがあってはならない。 

 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,規格番号又は“自転車用グリップ”(名称),及び種類による。 

例1 JIS D 9413 一般用グリップ 

例2 自転車用グリップ 幼児用 

 

表示 

グリップには,製品に容易に消えない方法,又は包装容器に印刷する,シールを付けるなどの方法で,

次の事項を表示する。ただし,製造業者間の取引では,受渡当事者間の協定によって,表示を省略しても

よい。 

a) 製造業者名又はその略号 

b) 製造年月又はその略号