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D 9313-4:2019  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 フレーム体の試験方法  2 

4.1 フレーム体の質量落下による衝撃試験 2 

4.2 フレーム体及び前ホークの前倒しによる衝撃試験  3 

4.3 フレーム体のペダル力による疲労試験 6 

4.4 フレーム体の水平力による疲労試験 9 

4.5 フレーム体の鉛直力による疲労試験 10 

5 前ホークの試験方法  11 

5.1 サスペンションホークのタイヤクリアランス試験  11 

5.2 サスペンションホークの引張試験 12 

5.3 前ホークの曲げ試験  13 

5.4 前ホークの後方衝撃試験  13 

5.5 前ホークの疲労試験  15 

5.6 ハブブレーキ又はディスクブレーキ用前ホーク  16 

5.7 非溶接前ホークの引張試験  17 

附属書A(規定)ダミーホークの剛性  18 

附属書B(規定)前ホーク固定具  19 

附属書C(参考)サスペンションフレームのタイヤクリアランス試験  20 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表  21 

 

 


 

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(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人自転車産業振興協会(JBPI)及

び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出が

あり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS D 9313の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS D 9313-1 第1部:試験条件通則及び部品などの試験方法 

JIS D 9313-2 第2部:制動装置の試験方法 

JIS D 9313-3 第3部:操だ(舵)装置の試験方法 

JIS D 9313-4 第4部:車体部の試験方法 

JIS D 9313-5 第5部:走行装置の試験方法 

JIS D 9313-6 第6部:駆動装置の試験方法 

JIS D 9313-7 第7部:座席装置の試験方法 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

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自転車−第4部:車体部の試験方法 

Cycles-Part 4: Body unit test methods 

 

序文 

この規格は,2015年に第2版として発行されたISO 4210-6を基とし,我が国の実情を反映し安全性の

確保などを図るため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,JIS D 9111の規定で分類される一般用自転車及びスポーツ専用自転車の車体部の試験方法

について規定する。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 4210-6:2015,Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 6: Frame and fork test methods

(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS D 9111 自転車−分類,用語及び諸元 

注記 対応国際規格:ISO 4210-1:2014,Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 1: Terms and 

definitions(MOD) 

JIS D 9301 一般用自転車 

注記 対応国際規格:ISO 4210-2:2015,Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 2: Requirements 

for city and trekking, young adult, mountain and racing bicycles(MOD) 

JIS D 9304 スポーツ専用自転車 

注記 対応国際規格:ISO 4210-2:2015,Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 2: Requirements 

for city and trekking, young adult, mountain and racing bicycles(MOD) 

JIS D 9313-1 自転車−第1部:試験条件通則及び部品などの試験方法 

注記 対応国際規格:ISO 4210-3:2014,Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 3: Common test 

methods(MOD) 

 


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用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS D 9111による。 

 

フレーム体の試験方法 

4.1 

フレーム体の質量落下による衝撃試験 

4.1.1 

一般 

フレーム体の質量落下による衝撃試験は,次による。 

a) フレーム体製造業者は,前ホークの代わりに附属書Aに規定するダミーホークを装着して試験を行う

ことができる。 

b) 上パイプが着脱式又は可動式のフレーム体は,上パイプを取り外し,又は下側に取り付けた状態で試

験する。 

c) サスペンションホークが装着されている場合は,前ホークを無負荷の自由長まで伸ばした状態で試験

する。 

d) フレーム体にリアサスペンション機構が組み込まれている場合は,体重80 kgの乗員(子供車は40 kg)

が自転車に座乗しているときと等しい位置にサスペンションを固定する。サスペンション機構がロッ

クできない場合は,スプリング又はダンパーユニット(以下,ダンパーという。)を適切なサイズの剛

体リンクと置き換える。 

e) 電動アシスト自転車用のフレームで駆動部のハウジングなどがフレームの一部を兼ねる場合には,ハ

ウジングなどを付けた状態で試験を行う。 

4.1.2 

試験方法 

図1に示す寸法の,質量が1 kg以下の軽量ローラを前ホークに組み付ける。ローラの衝撃面の硬度は,

HRC 60以上とする。前ホークの代わりにダミーホークを使用する場合には,ダミーホークはローラと形

状が等しい丸みを付けた端部にする。 

フレーム体及び前ホークアセンブリを,後車軸取付部で固定具に鉛直に保持する。質量22.5 kgのおもり

をホークつめに取り付けたローラの上に載せ,ホイールベースを測定する。おもりを軽量ローラの上h1の

高さから,前後車軸の中心と同一直線上の位置で,前ホークの曲がりの方向と逆方向に落下させる。表1

に落下高さを示す。おもりはバウンドしてもよい。おもりがローラ上に停止したときのホイールベースを

測定し永久変形量を求める。 

なお,前ホークが破損した場合は,ダミーホークで試験しなければならない。 

注記 JIS D 9313-1の4.4(衝撃試験通則)を参照。 

 

表1−落下高さ 

単位 mm 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

落下高さ,h1 

180 

180 

360 

212 

 


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単位 mm 

 

  

h1 落下高さ 

4 軽量ローラ(1 kg以下) 

 

ホイールベース 

5 後車軸の固定具 

 

永久変形量 

6 後方衝撃の方向 

 

おもり(22.5 kg) 

 

図1−フレーム体の質量落下による衝撃試験 

 

4.2 

フレーム体及び前ホークの前倒しによる衝撃試験 

4.2.1 

一般 

フレーム体及び前ホークの前倒しによる衝撃試験は,次による。 

a) 完成車の製造業者は,適切な前ホークを装着したフレーム体を用いて試験を行う。 

b) フレーム体製造業者の場合,当該フレーム体用の前ホークを使用できないときは,一般用自転車では

JIS D 9301の5.4.2.5(前ホークの衝撃強度),スポーツ専用自転車ではJIS D 9304の4.4.2.5(前ホー

クの衝撃強度)に規定する前ホーク衝撃試験の要件を満たす前ホークを備えたフレーム体を用いて試

験を行うことができる。 

c) 上パイプが着脱式又は可動式のフレーム体は,上パイプを取り外し,又は下側に取り付けた状態で試

験する。 

d) サスペンションホークが装着されている場合,無負荷長さにする。ダンパーがロック可能な場合は,


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無負荷長さの位置にロックする。ダンパーがロック不能の場合は,次のいずれかを使用する。 

1) 外的なロック方法によって前ホークを伸ばした長さで固定する。 

2) サスペンションホークが装備されている場合は,前ホークを一般用自転車ではJIS D 9301の5.4.2.5,

スポーツ専用自転車ではJIS D 9304の4.4.2.5に規定する衝撃試験の要件を満たし,かつ,体重80 kg

(子供車は40 kg)の乗員が通常の乗車位置に座乗しているときと一致する長さのダミーホークと置

き換える。 

e) リアサスペンション機構がフレーム体に組み込まれている場合は,体重80 kg(子供車は40 kg)の乗

員が自転車に座乗しているときと等しい位置にダンパーを固定する。サスペンション機構がロックで

きない場合は,ダンパーを適切なサイズの剛体リンクと置き換える。 

f) 

電動アシスト自転車用フレームは,フレーム体に装着するバッテリー,駆動部,制御部などは,実際

にフレームに加える質量負荷として,実際に取り付ける場所へ現物又はそれと同等のおもりを取り付

ける。このとき,バッテリー,駆動部及び制御部自体は,前倒し衝撃試験の対象外とする。また,電

動アシスト自転車用のフレーム体で駆動部のハウジングなどがフレームの一部を兼ねる場合には,ハ

ウジングなどを付けた状態で試験を行う。 

4.2.2 

試験方法 

一般用自転車ではJIS D 9301の5.4.1.4(フレーム体の質量落下による衝撃強度),スポーツ専用自転車

ではJIS D 9304の4.4.1.2(フレーム体の質量落下による衝撃強度)の試験で使用したアセンブリを対象に

試験を行う。前ホークを製造していないフレーム体製造業者の場合は,適切な前ホーク(4.2.1参照)を装

着した同じフレーム体を用いて試験を行う。 

図2に示すように,フレーム体及び前ホークアセンブリを,鉛直面内で後車軸を中心に自由に回転する

ように,後車軸取付部で固定具に取り付ける。フレーム体が通常の使用位置になるように,金床を用いて

前ホークを支持する。 

シートポストに表2のおもり1をその重心がシートポスト挿入点から軸上D(=75 mm)の位置に固定

する(おもり1及びおもり受け台の形状・寸法の一例を,図3に示す。)。ヘッドの上部及びハンガ部にそ

れぞれ表2のおもり2及びおもり3を固定する。おもりを取り付けた状態で,ホイールベースを測定する。

後車軸を中心にしてアセンブリを軽量ローラと金床間との距離がh2になるまでもち上げた後,アセンブリ

を金床上に2回落下させる。おもりを取り付けた状態で,ホイールベースを測定し永久変形量を求める。 

 


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表2−おもりの質量及び落下高さ 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

おもり1 

シートポスト,M1 

kg 

 50 

 40 

 30 

 30 

おもり2 

ヘッド,M2 

kg 

 10 

 10 

 10 

 10 

おもり3 

ハンガ,M3 

kg 

 30 

 20 

 50 

 50 

落下高さ,h2 

mm 

200 

200 

300 

200 

 

単位 mm 

 

 D おもりの中心までの距離(75 mm) 

4 おもり2(M2) 

h2 落下高さ 

5 おもり3(M3) 

ホイールベース 

6 後車軸の固定具 

永久変形量 

7 金床 

おもり1(M1) 

 

図2−フレーム体及び前ホークの前倒しによる衝撃試験 


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単位 mm 

 

図3−おもり1(一例) 

 

4.3 

フレーム体のペダル力による疲労試験 

4.3.1 

一般 

フレーム体のペダル力による疲労試験は,次による。 

a) 上パイプが着脱式又は可動式のフレーム体は,上パイプを取り外し,又は下側に取り付けた状態で試

験する。 

b) ピボットジョイント付きサスペンションフレームは,スプリング,空気圧,又はダンパーを最大抵抗

となるように調整する。空気圧を調整できないエアーダンパーについては,サスペンションユニット

を剛体リンクと置き換えて,その端部取付金具と横平面の剛性が元のユニットを正しく模擬している

ことを確認する。 

c) チェーンステーにピボットが付いておらず,屈曲に依存するサスペンションフレームは,フレーム体

の適正な試験が行われるよう,いずれのダンパーも最小抵抗となるように調整する。 

d) サスペンションフレームに地面反力に対する自転車の抵抗を変えるための,又は自転車の姿勢を変え

るための調整可能なブラケット又はリンク機構が付いている場合は,フレーム体に最大の力が加わる

ようにこれらの調整可能な構成部品の位置を配置する。 

e) 電動アシスト自転車用のフレーム体で駆動部のハウジングなどがフレームの一部を兼ねる場合には,

ハウジングなどを付けた状態で試験を行う。 

4.3.2 

試験方法 

この試験では,標準のヘッド部品を装着した新しいフレーム体及び前ホークアセンブリを使用する。前

ホークは,附属書Aに規定する同じ長さで少なくとも同じ剛性をもつダミーホークと置き換えてもよい。 

注記 前ホークを使用すると前ホークが破損するおそれがあるので,便宜上,前ホークより剛性及び

強度が高いダミーホークを使用するのがよい。 

図4に示すように,前ホークをハブ軸部で軸が自由に回転できる状態にして,高さRw(車輪及びタイヤ

アセンブリの半径±30 mm)の台座に固定し,前ホークの台座と同じ高さの支柱にフレーム体の後つめを

軸で固定する。支柱は,横平面の剛性をもち,下部がボールジョイントで軸を中心にして回転できるもの


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とする。 

次のa) 又はb) を取り付ける。 

a) 図4に示すように,クランク,ギヤ板及びチェーンアセンブリを使用する場合は,両方のクランクを

水平位置に対して45°±2°の角度で前方下向きに傾斜させ,チェーンの前端を,ギヤ板が3枚のと

きは中央の,2枚のときは小さい方の,1枚だけのときはそのギヤ板に固定する。チェーンの後端を後

ハブ軸に垂直に取り付ける。 

b) 図5に示すように,ブーメラン形アダプタを使用する場合は,ブーメラン形アダプタがクランク軸を

中心にして自由に回転でき,左右のクランクアームの長さLが175 mmで,両方とも水平位置に対し

て45°±2°の角度で前方下向きに傾斜させる。クランクの位置を,垂直なレバーアーム及びコネク

ティングロッドによって固定する。コネクティングロッドは,両端にボールジョイントが付いており,

後車軸に垂直に取り付ける。垂直なレバーアームの長さRcは75 mm,コネクティングロッドの軸はフ

レーム体の中心面と平行で,この中心面から50 mmの位置にする。 

なお,コネクティングロッドがフレームに接触する場合には,湾曲したコネクティングロッドを使

用してもよい。 

左右のペダル軸(又はこれに相当するアダプタ構成部品)に対し,図4及び表3に示すように,フレー

ム体の中心面から150 mmの位置で,フレーム体の前後平面に対して7.5°±0.5°の角度で傾斜させて,

F1の下向きの繰返し力を負荷する。これらの力を負荷している間は,必ずペダル軸上の力がもう一方のペ

ダル軸への力の負荷を開始する前にピーク値の5 %以下に下がるようにする。試験力を100 000回負荷す

る。1回の試験サイクルは,二つの力の負荷及び解除で構成される。試験周波数は,JIS D 9313-1の4.2(疲

労試験通則)による。 

 

表3−ペダル軸に負荷する力 

単位 N 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

力,F1 

1 000 

1 000 

1 200 

1 100 

 


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単位 mm 

 

 Rw 台座及び支柱の高さ 

3 ボールジョイント 

Rc 垂直なレバーアームの長さ(75 mm) 

4 ブーメラン形アダプタ 

クランクアームの長さ(175 mm) 

5 垂直なレバーアーム 

台座 

6 コネクティングロッド 

支柱 

7 コネクティングロッドの中心線 

 

図4−フレーム体のペダル力による疲労試験 

 

 

単位 mm 

 

図5−ブーメラン形アダプタの一例 


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4.4 

フレーム体の水平力による疲労試験 

4.4.1 

一般 

フレーム体の水平力による疲労試験は,次による。 

a) 上パイプが着脱式又は可動式のフレーム体は,上パイプを取り外し,又は下側に取り付けた状態で試

験する。 

b) 前ホークは,附属書Aに規定する同じ長さで少なくとも同じ剛性をもつダミーホークと置き換えても

よい。 

c) サスペンションホークは,ダンパーの調整によって,又は外的手段によって,自転車に体重80 kgの

乗員(子供車は40 kg)が座乗しているときと等しい長さで固定する。 

d) ピボットジョイント付きサスペンションフレームは,自転車に体重80 kgの乗員が座乗したときと等

しい位置にフレーム体の可動部を固定する。サスペンション機構がロック不能の場合は,サスペンシ

ョン機構を圧縮された適切なサイズの剛体リンクと置き換える。前ハブ軸と後ハブ軸とを図6に示す

ように水平に一直線に配置する。 

e) チェーンステーにピボットが付いておらず,屈曲に依存するサスペンションフレーム体は,フレーム

体の適正な試験が行われるよう,いずれのダンパーも最小抵抗となるように調整する。 

f) 

サスペンションフレームに地面反力に対する自転車の抵抗を変えるための,又は自転車の姿勢を変え

るための調整可能なブラケット又はリンク機構が付いている場合は,これらの調整可能な構成部品の

位置を,フレーム体に最大の力が加わるように配置する。 

g) 電動アシスト自転車用のフレーム体で駆動部のハウジングなどがフレームの一部を兼ねる場合には,

ハウジングなどを付けた状態で試験を行う。 

4.4.2 

試験方法 

図6に示すように,フレーム体を正常な姿勢で前ハブ軸と後ハブ軸とが水平に一直線となるように取り

付け,回転方向が制限されないよう後つめを後ハブ軸に固定する。 

前ホークの上下方向の動きを拘束し力を受けて前後方向へは自由に動ける状態にして,表4及び図6に

示すように,前ホークつめに対し,前方方向にF2,及び後方方向にF3の動的な水平力を試験回数C1負荷

する。試験周波数は,JIS D 9313-1の4.2による。 

 

表4−前ホークに負荷する力及び試験回数 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

前方向の力,F2 

    450 

    450 

 1 200 

    600 

後方向の力,F3 

    450 

    450 

   600 

    600 

試験回数,C1 

回 

100 000 

100 000 

50 000 

100 000 

 

 


10 

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 1 ガイド付き自走ローラ 

2 ピボットが付いた後ハブ軸固定具 
 

図6−フレーム体の水平力による疲労試験 

 

4.5 

フレーム体の鉛直力による疲労試験 

4.5.1 

一般 

フレーム体の鉛直力による疲労試験は,次による。 

a) 上パイプが着脱式又は可動式のフレーム体は,上パイプを取り外し,又は下側に取り付けた状態で試

験する。 

b) サスペンションフレームに地面反力に対する自転車の抵抗を変えるため,又は自転車の姿勢を変える

ための調整可能なブラケット又はリンク機構が付いている場合は,これらの調整可能な構成部品の位

置を,フレーム体に最大の力が加わるよう配置する。4.3.1に規定するとおりリアサスペンションを固

定する。 

c) サスペンションホークが装備されている場合は,ダンパーを調節するか,又は外的手段によって,自

転車に体重80 kg(子供車は40 kg)の乗員が座乗しているときと等しい長さで固定する。 

d) 電動アシスト自転車用のフレーム体で駆動部のハウジングなどがフレームの一部を兼ねる場合には,

ハウジングなどを付けた状態で試験を行う。 

4.5.2 

試験方法 

図7に示すように,フレーム体を正常な姿勢で取り付け,回転方向が制限されないよう後つめを後車軸

に固定する。フレーム体が力を受けて前後方向にたわむように適切なローラを前ハブ軸に取り付ける。 

想定するシートポストを立パイプの上部に最小はめ合い長さで,又はシートポストを模したジグ(スチ

ールバー)を立パイプの上部に75 mmの深さまで挿入し,取扱説明書に従って固定する。このジグの上部

に,当該フレーム体の推奨されるサドル最大高さに調整した自転車のサドルの取付位置と等しい位置に点

Hが配置されるようジグの長さ(図7の寸法h3)を調整し,エクステンション(図7のE)を水平後ろ向

きに固定する。サドル最大高さが入手できない場合は,寸法h3を250 mmとする。 

表5及び図7に示すように,シートポストを模したジグとエクステンションの各軸との交点の後方70 mm


11 

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の位置に,F4の鉛直下向きの動的な力を,50 000回負荷する。試験周波数は,JIS D 9313-1の4.2による。 

 

表5−シートポストに負荷する力 

単位 N 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

力,F4 

1 000 

500 

1 200 

1 200 

 

単位 mm 

 

 E  エクステンション 

2 シートポストを模したジグ(スチールバー) 

H サドル取付位置と同じ位置 

3 ピボット付きチェーンステーに固定された 

h3 ジグの長さ 

 

サスペンションユニット又は剛体リンク 

自走ローラ 

4 ピボットが付いた後ハブ軸固定具 

 

図7−フレーム体の鉛直力による疲労試験 

 

前ホークの試験方法 

5.1 

サスペンションホークのタイヤクリアランス試験 

タイヤクリアランス試験では,サスペンションホークは,次のa)〜f) の項目に従って確認し,必要に応

じて調整しなければならない。 

a) タイヤを最大空気圧に調整する。 

b) サスペンションのインナーとアウターとの距離が最も長くなるように非圧縮状態にする。 

c) サスペンション機構をロックできる場合は,解除位置にする。 

d) スプリングの調整ができる場合は,ソフトな状態にする。 

e) サスペンション機構がエアー式の場合は,取扱説明書に従って最小空気圧に調整する。 

f) 

リバウンドが調整できる場合は,最もスローな位置にする。 


12 

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サスペンションホークを図8のように適合するサイズの車輪及びタイヤを取り付け,車輪に対しホーク

肩の方向にホークステムの軸と平行に2 800 Nの力を1分間保持したとき,タイヤのホーク肩への接触の

有無を調べる。 

注記 サスペンションフレームのタイヤクリアランス試験は,附属書C参照。 

 

 

図8−サスペンションホークのタイヤクリアランス試験 

 

5.2 

サスペンションホークの引張試験 

サスペンションホークは,図9のようにホーク肩にクランプ力が加わらないようにしながら,ホークス

テムを適切な固定具にしっかりはめ込み,ステム軸に平行でホーク肩から引き離す方向に2 300 Nの引張

力を二つのつめに均等に配分して負荷し,1分間保持したとき,サスペンションホークの離脱及び緩み並

びにホーク足の構成部品の分離の有無を調べる。 

 

 

図9−サスペンションホークの引張試験 


13 

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5.3 

前ホークの曲げ試験 

図10及び附属書Bに示すように,前ホークを保持し,前ホークつめに負荷ジグを取り付ける。車輪面

内でステム軸に垂直な前ホークのたわみ量及び永久変形量を測定するため,負荷ジグ上にたわみ測定装置

を配置する。 

負荷ジグに100 Nの静的な初期力を,車輪面内において走行方向と逆方向でステム軸に対して垂直に負

荷する。ばらつきのないたわみ測定値が得られるまで,この力の負荷及び解除を繰り返し,この位置をた

わみ測定値のゼロとする。 

表6に示すF5まで力を増してこの力を1分間保持し,その後100 Nに力を戻して永久変形量を測定する。 

 

 

 1 車軸上の負荷ジグ 

2 たわみ測定装置 
3 ヘッド部品を組み込んだ固定具 
 

図10−前ホークの曲げ試験(代表的配置) 

 

表6−前ホークに負荷する力 

単位 N 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

力,F5 

1 000 

1 000 

1 500 

1 200 

 

5.4 

前ホークの後方衝撃試験 

5.4.1 

試験方法1 

図11及び附属書Bに示すように,前ホークを保持する。質量1 kg以下の軽量ローラをホークつめに組

み付ける。ローラの衝撃面の硬度は,HRC 60以上とする。 

質量22.5 kgのおもりを,走行方向と逆に,車輪面内で力を負荷するように,ローラ上に載せる。たわみ

測定装置で,ホークステム軸に対して垂直方向の,車輪面内におけるローラの位置及び前ホークの垂直位

置を測定する。 

たわみ測定装置を取り除き,おもりを表7に示すh4の高さに引き上げ,落下させて,前ホークの曲がり

と逆方向にローラに打ち当てる。おもりはバウンドしてもよい。おもりがローラ上に停止したときに,前

ホークの永久変形量を測定する。 


14 

D 9313-4:2019  

 

注記 JIS D 9313-1の4.4を参照。 

 

表7−落下高さ 

単位 mm 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

落下高さ,h4 

金属製 

180 

180 

360 

360 

繊維強化樹脂製 

320 

320 

600 

640 

 

 

 h4 落下高さ 

軽量ローラ(1 kg以下) 

おもり(22.5 kg) 

ヘッド部品を組み込んだ固定具 

後方衝撃方向 

 

図11−前ホークの後方衝撃試験 

 

5.4.2 

試験方法2 

この試験は,落下高さを600 mmに上げることを除き,5.4.1に規定する試験と同様である。 

5.4.3 

試験方法3 

アセンブリに対してステム軸を中心にして回転可能な方向へそれぞれTのトルクを負荷して1分間保持

する。トルクを表8に,試験装置の一例を図12に示す。 

 

表8−前ホークに負荷するトルク 

単位 N・m 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

トルク,T 

50 

50 

80 

80 

 


15 

D 9313-4:2019  

 

 1 前ホーク 

2 前ホーク取付金具 
3 固定具 
4 試験用アダプタ 
 

図12−ホークステムのねじり試験(一例) 

 

5.5 

前ホークの疲労試験 

図13及び附属書Bに示すように,前ホークを保持する。前ホークのつめに取り付けたピボット付き負

荷ジグに対し,車輪面内でホークステムに垂直に,表9に示すF6の両振りの動的な力を100 000回負荷す

る。試験周波数は,JIS D 9313-1の4.2による。 

力を加えた点の最大たわみ量(ピークピーク値)が初期値からリジッドホークが20 %以上,サスペンシ

ョンホークが40 %以上増加したら試験を終了する[JIS D 9313-1の4.3(繊維強化樹脂製部品の疲労試験

通則)参照]。100 000回後に折損を確認し,折損が見つかった場合は,試験を終了する。 

前ホークは,上述のたわみ量の範囲を超えることなく,100 000回を完了し,折損が観察できない場合,

5.4.1(落下高さは表7のとおり)に規定する衝撃試験を行う。ローラにおもりを載せた状態でローラの永

久変形量を測定し,折損を確認する。 

 


16 

D 9313-4:2019  

 

表9−前ホークに負荷する力 

単位 N 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

力,F6 

±450 

±450 

±650 

±620 

 

 

 1 ピボット付き負荷装置 

2 ヘッド部品を組み込んだ固定具 
 

図13−前ホークの疲労試験 

 

5.6 

ハブブレーキ又はディスクブレーキ用前ホーク 

5.6.1 

一般 

前ホークがハブブレーキ又はディスクブレーキと一緒に使用することを意図したものは,最初から付い

ている装備品でも附属品として供給されるものでも,前ホーク製造業者はホーク足上にトルクアーム又は

キャリパの取付点を設けなければならない。 

5.6.2及び5.6.3に規定する試験で,ハブブレーキ又はディスクブレーキに二つ以上の取付点が設けられ

ている場合は,次による。 

a) 完成車の場合には,試験用アダプタは,自転車が使用している取付点に固定する。 

b) 前ホークが二つ以上の取付点を備え,附属品としている場合は,個々の前ホーク上の各取付点につい

て別個に試験を行う。 

5.6.2 

ブレーキ取付部の強度試験 

附属書Bに示すように,ヘッドパイプを模した固定具に前ホークをはめ込み,標準ヘッド部品で保持す

る。前ホークにハブ軸を取り付け,図14に示すようにハブ軸上に長さL2(表10を参照)のトルクアーム

及び適切なブレーキ取付点をもつピボット付き試験用アダプタを取り付ける。車輪径の呼びが表10に記

載されていない場合,アーム長さL2は車輪の半径とする。 

トルクアームの先端に1 000 Nの静的な力を,車輪面内でホークステム軸に垂直に1分間加える。 

 

表10−アーム長さ 

単位 mm 

車輪径の呼び 

24 

26 

650b 

29又は700c 

アーム長さ,L2 

305 

330 

349 

368 


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D 9313-4:2019  

 

 

 

1 ヘッド部品を組み込んだ固定具 
2 ブレーキ取付点 
3 試験用アダプタ 

図14−ハブブレーキ又はディスクブレーキ用前ホークのブレーキ取付部の強度試験 

 

5.6.3 

ブレーキ取付部の疲労試験 

附属書Bに示すように,ヘッドパイプを模した固定具に前ホークを取り付け,標準ヘッド部品で保持す

る。前ホークにハブ軸を装着し,図15に示すように長さL2(表10を参照)のトルクアーム及び適切なブ

レーキ取付点をもつピボット付きアダプタをハブ軸に取り付ける。 

車輪面内でホークステム軸に対し垂直な600 Nの後方への動的な繰返し力を,トルクアームの端部に表

11に示す試験回数C2を負荷する。試験周波数は,JIS D 9313-1の4.2による。 

 

表11−試験回数 

車種 

一般用自転車 

スポーツ専用自転車 

スポーティ車,シティ

車,小径車,実用車 

子供車 

マウンテンバイク 

レーシングバイク 

試験回数,C2 

回 

12 000 

12 000 

12 000 

20 000 

 

 

1 ヘッド部品を組み込んだ固定具 
2 ブレーキ取付点 
3 試験用アダプタ 

図15−ハブブレーキ又はディスクブレーキ用前ホークのブレーキ取付部の疲労試験 

 

5.7 

非溶接前ホークの引張試験 

ホーク肩にクランプ力がかからないようにしながら,ホークステムを適切な固定具に保持し,5 000 Nの

引張力をホークステムの軸に平行な方向に,両方のつめに均等に配分して1分間負荷する。 


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D 9313-4:2019  

 

附属書A 

(規定) 

ダミーホークの剛性 

 

試験用前ホークは,本来の前ホークが取り付けられている方法と同じ,又は代表的な手順で取り付ける

ことができるよう設計されているものとする(附属書Bを参照)。試験用前ホークは,フレーム用に設計

された一番長い前ホークと同じ長さL(ハブ軸から下玉押しのはめ合い部まで)でなければならない。ま

た,ホークオフセットは0 mmとする。 

試験用前ホークのたわみ量は,1 200 Nの垂直方向の力が加えられたときに,前ハブ軸中心で計測される。

前ホークは,ステムパイプを長さ150 mmの代用ヘッドパイプ(ヘッド部品付き)で保持することによっ

て水平に固定する。ステムパイプは,下玉押しのはめ合い部付きの自転車に取り付ける方法で,代用ヘッ

ドパイプの下玉押しアセンブリに隣接して固定する(図B.1を参照)。 

試験用前ホークのたわみ率は,次による。 

a) 水平力による疲労試験及び鉛直力による疲労試験の試験用前ホークのたわみ率Drは,式(A.1)で計算し

たとき,1.0の値を超えてはならない。 

3

1

r

000

10

L

K

D

  (A.1) 

ここに, 

Dr: たわみ率 

 

K1: 定数(1 417) 

 

L: 前ホークの長さ(mm) 

 

δ: たわみ量(mm) 

例  

前ホークの長さL=460 mm 

たわみ量δ=6.85 mmのときは, 

   たわみ率Dr 

    

3

460

85

.6

000

10

417

1

 

    

0.1

21

997

.0

 

b) 衝撃試験のための試験用前ホークのたわみ率Drは,式(A.2)で計算したとき,1.0の値を超えてはなら

ない。 

3

2

r

000

10

L

K

D

  (A.2) 

ここに, 

Dr: たわみ率 

 

K2: 定数(709) 

 

L: 前ホークの長さ(mm) 

 

δ: たわみ量(mm) 

 


19 

D 9313-4:2019  

 

附属書B 

(規定) 

前ホーク固定具 

 

前ホークは,ヘッドパイプを模した固定具に取り付け,標準ヘッド部品で保持しなければならない。軸

受間の距離は,結果に影響を与えることがある。このため,実際の軸受間の距離が分かっている場合は,

±5 mmの公差とする。距離についての指示がない場合は,150±5 mmの値とする。測定点は,軸受の中

心からとする。距離測定の例を図B.1に示す。 

試験中に,ホークステムは曲がって,ダミーヘッドパイプに接触することがある。ダミーパイプは,こ

の接触が起きないように設計しなければならない。 

 

 

a) 外部式軸受(通常のヘッド部品)の測定 

 

 

b) 内部式軸受(インテグラルヘッド)の測定 

 d 軸受間の距離 

 

図B.1−距離測定の例 


20 

D 9313-4:2019  

 

附属書C 
(参考) 

サスペンションフレームのタイヤクリアランス試験 

 

C.1 サスペンションフレームのタイヤクリアランス試験 

C.1.1 要求事項 

C.1.2の方法で試験したとき,タイヤ又は固定機構を除く構成部品は,フレームに接触,又は構成部品が

分離してはならない。 

C.1.2 試験方法 

タイヤクリアランス試験では,サスペンションフレーム及び車輪は,次のa)〜c) によって確認し,調整

する。 

a) タイヤを最大空気圧に調整する。 

b) フレームのサスペンション機構がロックできる場合は,解除位置にする。 

c) フレームのサスペンション機構がエアー式の場合は,取扱説明書に従って最小空気圧に調整する。 

車輪が模擬接地面から受ける力を負荷できるような姿勢でフレームを固定する。車輪及びタイヤアセン

ブリをフレームに装着した状態で,車輪に対し,接地面に垂直な方向に2 800 Nの力を負荷しサスペンシ

ョンが圧縮されるようにする(図C.1参照)。この力を1分間保持する。 

 

 

図C.1−サスペンションフレームのタイヤクリアランス試験 

 

 


21 

D 9313-4:2019  

 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS D 9313-4:2019 自転車−第4部:車体部の試験方法 

ISO 4210-6:2015,Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 6: Frame and fork test 
methods 

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際規 
格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

4 フレーム
体の試験方
法 

4.1.1 一般 

 

4.1.1 

JISとほぼ同じ。 

追加 

JISでは,電動アシスト自転車の規
定を追加。 

JISでは,我が国の実情に合わせ,
追加。ISOには提案しない。 

4.2.1 一般 

 

4.2.1 

JISとほぼ同じ。 

追加 

JISでは,電動アシスト自転車の規
定を追加。 

JISでは,我が国の実情に合わせ,
追加。ISOには提案しない。 

 

4.3.1 一般 

 

4.3.1 

JISとほぼ同じ。 

追加 

JISでは,電動アシスト自転車の規
定を追加。 

JISでは,我が国の実情に合わせ,
追加。ISOには提案しない。 

 

4.4.1 一般 

 

4.4.1 

JISとほぼ同じ。 

追加 

JISでは,電動アシスト自転車の規
定を追加。 

JISでは,我が国の実情に合わせ,
追加。ISOには提案しない。 

 

4.5.1 一般 

 

4.5.1 

JISとほぼ同じ。 

追加 

JISでは,電動アシスト自転車の規
定を追加。 

JISでは,我が国の実情に合わせ,
追加。ISOには提案しない。 

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 4210-6:2015,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 

 

2

 

D

 9

3

1

3

-4

2

0

1

9