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B 8415-1:2020  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 2 

3 用語及び定義  3 

4 安全要求事項及び保護方策  4 

4.1 一般事項  4 

4.2 機械的安全  6 

4.3 電気的安全  7 

4.4 高温及び低温に対する安全  8 

4.5 騒音  10 

4.6 振動  10 

4.7 放射線に対する安全  10 

4.8 処理,使用又は排出された材料及び物質 11 

4.9 人間工学  12 

4.10 危険源の組合せ  12 

4.11 不具合  12 

4.12 安全機器の欠如及び不適切な取付け  13 

5 安全要求事項及び保護方策の検証  13 

6 使用上の情報  15 

6.1 一般事項  15 

6.2 使用上の情報の配置及び性質  16 

6.3 信号及び警報機器  16 

6.4 取扱説明書及びマニュアル  17 

附属書A(参考)重大な危険源のリスト  19 

附属書B(参考)適用される工業用燃焼炉の詳細  26 

附属書C(参考)標準的なテストレポートの例  27 

附属書D(参考)作業許可証の例  29 

附属書E(参考)日本の地域情報  30 

附属書F(参考)米国の地域情報  31 

附属書G(参考)EU及び関連諸国の地域情報  31 

附属書H(参考)カナダの地域情報  31 

附属書I(参考)中国の地域情報  31 

附属書JA(参考)参考文献  32 

附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表  34 

 


 

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(2) 

まえがき 

この規格は,産業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本工業炉協会(JIFMA)及び

一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を制定すべきとの申出があ

り,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本産業規格である。これによって,JIS 

B 8415:2008は廃止され,その一部を分割して制定したこの規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS B 8415の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS B 8415-1 第1部:一般要求事項 

JIS B 8415-2 第2部:燃焼及び燃料取扱システム 

JIS B 8415-3 第3部:プロテクティブシステム 

 

 


 

 

日本産業規格          JIS 

 

B 8415-1:2020 

 

工業用燃焼炉の安全通則− 

第1部:一般要求事項 

General safety code for industrial combustion furnaces- 

Part 1: General requirements 

 

序文 

この規格は,2016年に第2版として発行されたISO 13577-1を基とし,我が国の市場の実情に合わせる

ために,技術的内容を変更して作成した日本産業規格である。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。 

この規格は,JIS B 9700で定義されるタイプC規格である。 

この規格が適用する機械類及び危険源,危険な状態及び事象の範囲は,この規格の適用範囲に示す。 

このタイプC規格の規定がタイプA又はタイプB規格の規定と異なる場合,このタイプC規格によっ

て設計及び製作された装置については,この規格の規定が,他の規格の規定よりも優先される。 

この規格は,工業用燃焼炉及び関連装置に関して常に優先して用いられる。 

工業用燃焼炉及び関連装置は,通常,次の構成要素からなる。 

− 燃焼室(例 ライニング及び/又は耐火物を施した鉄鋼製構造物) 

− 燃焼及び燃料取扱システム 

− プロテクティブシステム 

− 制御及び計測システム 

この規格は,工業用燃焼炉及び関連装置に共通する一般安全要求事項を規定する。この規格の規定がJIS 

B 8415-2の規定と相反する場合は,JIS B 8415-2の規定が優先される。 

工業用燃焼炉及び関連装置は,訓練された操炉作業者が運転することを前提としている。 

 

適用範囲 

この規格は,次のa)〜d)に示す産業分野において,ガス燃料及び液体燃料で加熱される工業用燃焼炉及

び関連装置(以下,燃焼炉という。)の一般安全要求事項について規定する。 

また,この規格は,試運転,操業及び保全中に起こり得る予見可能な間違い,不具合などの,重大な危

険源に対し,人及び装置の安全性を確保するための要求事項についても規定する。 

a) 冶金・金属加工プラントにおける設備 

b) ガラス製造プラントにおける設備 

c) セラミック製造プラントにおける設備 

d) セメント・焼石灰・石こう製造プラントにおける設備 

適用する工業用燃焼炉の詳細を,附属書Bに示す。 


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この規格は,次のものには適用しない。 

− 化学プラント及び石油プラントにおける設備 

− 廃棄物の焼却設備 

− 製鉄プラントにおける高炉及び転炉 

− 可燃性ガスを発生する雰囲気ガス発生装置及び雰囲気ガス 

− 開放空間で燃焼される設備 

− 被加熱物から発生する可燃性ガスを供給する設備(例 コークス炉) 

注記1 重大な危険源の例を附属書Aに示す。 

注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 13577-1:2016,Industrial furnaces and associated processing equipment−Safety−Part 1: 

General requirements(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 8415-2 工業用燃焼炉の安全通則−第2部:燃焼及び燃料取扱システム 

注記 対応国際規格:ISO 13577-2,Industrial furnaces and associated processing equipment−Safety−

Part 2: Combustion and fuel handling systems 

JIS B 8415-3 工業用燃焼炉の安全通則−第3部:プロテクティブシステム 

注記 対応国際規格:ISO 13577-4,Industrial furnace and associated processing equipment−Safety−

Part 4: Protective systems 

JIS B 9700 機械類の安全性−設計のための一般原則−リスクアセスメント及びリスク低減 

注記 対応国際規格:ISO 12100:2010,Safety of machinery−General principles for design−Risk 

assessment and risk reduction 

JIS B 9703 機械類の安全性−非常停止機能−設計原則 

注記 対応国際規格:ISO 13850,Safety of machinery−Emergency stop function−Principles for design

(IDT) 

JIS B 9710 機械類の安全性−ガードと共同するインターロック装置−設計及び選択のための原則 

注記 対応国際規格:ISO 14119,Safety of machinery−Interlocking devices associated with guards−

Principles for design and selection 

JIS B 9711 機械類の安全性−人体部位が押しつぶされることを回避するための最小すきま 

注記 対応国際規格:ISO 13854,Safety of machinery−Minimum gaps to avoid crushing of parts of the 

human body 

JIS B 9713-2 機械類の安全性−機械類への常設接近手段−第2部:作業用プラットフォーム及び通路 

注記 対応国際規格:ISO 14122-2,Safety of machinery−Permanent means of access to machinery−Part 

2: Working platforms and walkways 

JIS B 9713-3 機械類の安全性−機械類への常設接近手段−第3部:階段,段ばしご及び防護さく(柵) 

注記 対応国際規格:ISO 14122-3,Safety of machinery−Permanent means of access to machinery−Part 


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3: Stairs, stepladders and guard-rails 

JIS B 9716 機械類の安全性−ガード−固定式及び可動式ガードの設計及び製作のための一般要求事

項 

注記 対応国際規格:ISO 14120,Safety of machinery−Guards−General requirements for the design and 

construction of fixed and movable guards 

JIS B 9718 機械類の安全性−危険区域に上肢及び下肢が到達することを防止するための安全距離 

注記 対応国際規格:ISO 13857,Safety of machinery−Safety distances to prevent hazard zones being 

reached by upper and lower limbs 

JIS B 9960-1 機械類の安全性−機械の電気装置−第1部:一般要求事項 

注記1 対応国際規格:IEC 60204-1,Safety of machinery−Electrical equipment of machines−Part 1: 

General requirements 

注記2 対応国際規格では,IEC 60204-1の2009年版を引用している。 

JIS C 60079-0 爆発性雰囲気−第0部:電気機器−一般要件 

注記 対応国際規格:IEC 60079-0,Explosive atmospheres−Part 0: Equipment−General requirements 

JIS C 6802 レーザ製品の安全基準 

注記 対応国際規格:IEC 60825-1,Safety of laser products−Part 1: Equipment classification and 

requirements 

ISO 13732-1,Ergonomics of the thermal environment−Methods for the assessment of human responses to 

contact with surfaces−Part 1: Hot surfaces 

ISO 15534-1,Ergonomic design for the safety of machinery−Part 1: Principles for determining the dimensions 

required for openings for whole-body access into machinery 

ISO 15534-2,Ergonomic design for the safety of machinery−Part 2: Principles for determining the dimensions 

required for access openings 

IEC 62598,Nuclear instrumentation−Constructional requirements and classification of radiometric gauges 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 9700によるほか,次による。 

3.1 

プロテクティブシステム(protective system) 

一つ以上の安全関連の計装機能を実施するための計装システム。プロテクティブシステムは,センサ,

論理処理部及び操作端で構成される。 

注記1 プロテクティブシステムは,安全関連の計装制御機能若しくは計装防護機能,又はその両方

を含むことが可能である。 

注記2 ISO 13574の2.138を参照。 

3.2 

ガード(guard) 

保護するために機械の一部として設計された物理的なバリア。 

注記1 ガードは,次のように機能する。 

− 単独の場合:“閉じた状態”(可動式ガードでは)のとき,又は“確実に取り付けられている状

態”(固定式ガードでは)のとき有効である。 


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− ガード施錠式又は施錠なしのインターロック装置と組み合わせる場合:ガードの位置によらず,

保護が確実にされる。 

注記2 ガードはその製作によって,例えば,ケーシング,シールド,カバー,スクリーン,ドア,

囲いガードなどと呼ばれる場合がある。 

注記3 この用語の定義は,JIS B 9700の3.27から一部を引用した。 

3.3 

安全機器(safety device) 

単体又はプロテクティブシステムの一部として保護機能を実行するために用いられる機器。 

注記 例えば,センサ,リミッタ,火炎監視機器,バーナ制御システム,論理システム,操作端,自

動遮断弁などがある。 

 

安全要求事項及び保護方策 

4.1 

一般事項 

4.1.1 

一般要求事項 

燃焼炉は,この箇条に規定する安全要求事項及び保護方策に適合し,かつ,箇条5に従って適合の確認

をしなければならない。加えて,燃焼炉は,この規格が扱う関連危険源(ただし,重大でない。)に対して

JIS B 9700の原則に従って設計する。 

予想される重大な危険源のリストを表A.1に示す。 

参照を容易にするため,表A.1には,対応する危険源とそれに対応する保護方策とを記載する。また,

この表A.1は,箇条4,5及び6と併せて使用することが望ましい。 

JIS B 8415の第2部及び第3部の要求事項の適用範囲において,それらの要求事項は,ここで規定する

一般要求事項を補足又は修正する。 

4.1.2 

設計及び構造 

4.1.2.0A 一般事項 

製造業者は,設計に係る安全要求事項を満たしていることの証拠を残さなければならない。 

設備の一部を形成する構造物要素,鉄鋼部分,附属物及びユーティリティー供給に関する部分は,堅固

であって,機能及び意図する用途に適した構造でなければならない。 

特に設計要素は,次に示す解決手段及び構造上の詳細事項を含む。 

− 燃焼炉に装入するプロセス対象物及びその他の部材の内部滞留を考慮した設備の構造的安定性 

− 接近性 

− 保全及びクリーニングのための空間 

− 材料及び機械類の動き 

− 操業における安全性 

− 作業場の安全衛生 

− 火災からの保護及び爆発の防止 

− プロセスからの排出物 

− 地震に対する対策 

遮断,調整及び測定装置並びに固化するおそれのある流体及び/又は高粘度の流体を扱う配管及びタン

クには,固化及びそれに引き続いて生じる閉そくを防止するような対策を講じる。 

設備内部の部品を頻繁に検査する必要がある場合は,構造及びプロセスの性質に適した照明を設置する,


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又は使用者に適切な照明を取り付けるように取扱説明書に記載する。 

燃焼炉の設計,並びに調整及び安全機器の動作は,次を防止する。 

a) 可燃性又は危険性のある流体の,設備外部への意図しない放出 

b) 可燃性又は危険性のある流体の,配管への意図しない逆流 

c) 配管への逆火 

安全機器は,次を満足する。 

− 設備に必要な制御範囲に対して適切である。 

− 一つの機器の機能が他の機器の機能を結果的に無効にすることがない。 

安全機器は,容易に接近可能であって,有害な影響から保護されるように配置する。特に,それらを使

用する場所で連続運転に対して耐久性をもたなければならない。火災から生じるそれらの燃焼生成物のリ

スクを最小化するように,補助流体(例 潤滑剤,誘電体,伝熱性流体)を選定する。 

設備から生じるドレンは,適切に分離した槽に排出する。これら排出物の収集及び除去を可能にする手

段を講じる。 

設備の配管は耐食性をもつよう設計する。 

極端な温度変化及び圧力変化,並びに電圧の大幅な変動にさらされた場合,危険となり得る装置の配管

システムには,その危険性を表示しなければならない。 

4.1.2.1 

安定性 

設備の構造は,静荷重及び動荷重に耐え得る設計でなければならない。通常運転時及び,偶発的に起こ

り得る熱的及び動的応力(過昇圧,減圧下によるものを含む。)を考慮して設計する。 

設計においては,振動,風圧,衝撃,地震及びその他の予見可能な外力を考慮する。 

4.1.2.2 

接近性 

人が運転及び保全のために接近する必要がある設備の全ての部分に,適切な接近手段を講じる。この接

近手段は固定されていることが望ましい。はしご,足場及び保全用の空間に適切な安全防護を設置する

(4.2.10を参照)。検査及び保全用の空間は,安全で,適切に照明・換気され,熱放射の保護及び防火性を

もたなければならない(4.4.3.1を参照)。 

危険状態(火災,有毒ガスの充満など)発生時に人が閉じ込められることを防止するための緊急脱出経

路の必要性を考慮して設計する。 

4.1.2.3 

天井部及びカバー 

設備の天井部及びカバーの上を人が歩行することを想定して設計する場合,安全に接近できるような手

段を講じる。 

天井部及びカバーへの接近を意図しない場合,“接近不可”であることを表示し,接近を防止するための

適切なガードを設置する。 

操作,保全及び点検の目的で天井部及びカバーの上を歩行することを前提とし,かつ,床よりも1 m以

上高い場合は,落下防止のための手すりをもつ安全な昇降手段を設置する。天井部に熱源を設置する場合

(例 窯業,ガラス産業),熱源場所の前後に避難経路を設けて,そのうち少なくとも一つは階段とする。

設計の要求事項については4.1.2.4を参照。 

4.1.2.4 

接近経路及び階段 

一般に,接近経路及び階段の設計はJIS B 9713-2及びJIS B 9713-3による。また,炉設備の床下に設け

た修理時に使用する通路は,少なくとも高さ1.8 m×幅0.7 mのものであり,熱源場所へは別方向二つの通

路から接近可能でなければならない。 


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4.2 

機械的安全 

4.2.1 

一般事項 

設備の機械部品の動き,押潰し,せん断,巻込み,引込み及び衝撃による傷害を防止するような設計を

行う。また,高圧流体の使用,又は設備の部品及び処理材料の放出の可能性がある場合,それらによる危

険状態の発生を防止する。運転中の燃焼炉の安定性,及び設備周辺の接近可能な領域の安全性を考慮して

設計する。 

設備の構造に次の箇所がある場合,リスクを最小化するために防護物及び表示を設置する。 

− コーナ部,突出部 

− 全高が低い通路 

− マンホールカバー,ドレンなど。 

非常停止の設計原則は,JIS B 9703による。 

4.2.2 

押潰し 

次に示すものによって生じる人体へのリスクを最小限にするように設計を行う。 

− 材料及び機械類の動き 

− 自動化 

− つ(吊)り荷 

− 落下物 

− 可動部 

危険を生じる可能性のある全ての可動機械類は,可能な限りガードを設置する。ガードを設置できない

場合,聴覚性及び/又は視認性の信号を与える手段を講じる。危険性の高い駆動機械は緊急停止装置を設

置し,確実に停止する措置を講じなければならない。 

固定式ガード又はインターロック付きガードを設置する場合は,JIS B 9710及びJIS B 9716による。 

設備の作動部分と固定物との距離又は作動部によって運ばれる材料との距離は,JIS B 9711に規定する

安全距離以下となってはならない。 

設備の設計においては,人体部位の押潰しの危険源を回避するための最小距離(例 隙間)を考慮する。

JIS B 9711,JIS B 9718,ISO 15534-1及び/又はISO 15534-2に規定の,最小距離に関する要求事項を考

慮して設計する。 

4.2.3 

せん断 

可能な限り次の手段によって,せん断による捕捉の可能性を除去する。 

a) 可動部間の隙間を埋めるか,又は最大隙間を狭めて人体の一部が隙間に入らないようにする。 

b) 可動部間の隙間を十分広げて,せん断の危険源を除去する。 

せん断による捕捉可能な部位の発生を防止できない場合,適切なガードを設置する(JIS B 9710及びJIS 

B 9716を参照)。 

運転中及び保全作業中に意図しない可動部分の開閉動作(例 ドア,コンベア,エレベータ)を防止す

る手段を講じる。 

4.2.4 

巻込み 

回転軸,コンベア及び搬送機械による巻込みを防止するため,設計による方策を講じるか,又は適切な

ガードを設置する(JIS B 9710及びJIS B 9716を参照)。 

4.2.5 

引込み 

引込みを防止するため,設計による方策を講じるか,又は適切なガードを設置する(JIS B 9710及びJIS 


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B 9716を参照)。 

4.2.6 

衝撃 

傷害の可能性を低減化するために,運動する部品の速度,力又はトルク,及び慣性は,設計によってで

きるだけ低い値にとどめる。これが非現実的である場合,適切なガード又は安全機器を設置する(JIS B 

9710及びJIS B 9716を参照)。ガード又は安全機器の設置が不可能な場合,周囲に防護柵を設置する。 

注記 衝撃の危険性とは,人体に対して作用する物体によってもたらされるものであるが,突き刺さ

るものではない。 

4.2.7 

高圧流体の放出 

圧縮空気,蒸気及び高圧油又は高圧水の放出による傷害のリスクを最小化するために,次に示す方策を

講じる。 

− システム内の全ての構成要素は,その製造業者が定める仕様の範囲内で運転される。また,それらの

全ての部品に,過昇圧に対する保護を講じる。 

− 少なくとも意図する運転圧力までの加圧テストを行い,気密性の確認を行う。 

− 圧力放散のための機器は,製造業者による取扱説明書に従ったテストによって確認する。 

配管は恒久設置が望ましい。フレキシブル配管の使用が避けられない場合,考えられる最も厳しい負荷

及び運転条件に対する適切な装置を使用する。フレキシブル配管を油圧部に使用する場合,着火源(例 高

温表面)から遮蔽されていなければならない。それらの交換周期を取扱説明書に記載する。 

注記 ガス及び液体燃料については,JIS B 8415-2にフレキシブルホースを含む配管の要求事項が規

定されている。 

4.2.8 

部品の飛出し 

予期せず,又は偶発的に設備から飛び出した部品又は材料による人体への衝突若しくは突刺さりのリス

クを最小化するために,適切なガードを設置する(JIS B 9710及びJIS B 9716を参照)。 

4.2.9 

滑り又はつまずき 

作業用の足場は,水平で適切な広さをもった堅固な足場を備えた設計とする。通路は,運転条件におい

て滑りにくい状態を維持するような材質で製作する。適切な保護手すり,保護ポスト及びけり止めを設置

する。 

必要な場合,調整,給油又は保全が必要な全ての装置に,取っ手付きの固定はしご,手すり付きの階段

又は他の適切な手段を設置する。 

4.2.10 転落 

設備の設計上,又は設備を作動させるために,床に開口部が必要な場合には,自動的に作動するガード,

安全警告機器(6.3を参照)又は防護柵を取り付けなければならない。 

4.2.11 輸送 

該当する場合は,輸送を考慮して設備を設計する。輸送に関する説明事項を提供する。 

4.3 

電気的安全 

4.3.1 

設備の電気装置 

4.3.1.1 

一般事項 

設備の範囲内に設置する電気装置は,その機能及び意図する使用に適合するものでなければならない。

各々の緊急状態についてリスクアセスメントを実施し,その結果に応じた設備への電源供給に関する対応

方策を定めなければならない。 

設備の電気装置は,JIS B 9960-1に適合する。ただし,JIS B 8415-3に規定するプロテクティブシステム


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の要求事項を適用する場合,JIS B 9960-1の9.4.1にあるJIS B 9961及び/又はJIS B 9705-1への適合性を

規定する要求事項は適用しない。 

JIS B 8415-3によるプロテクティブシステムが適用される機能要求事項は,この規格の他の部に規定す

る。 

可燃性流体を輸送する配管は,電気配線が敷設されているダクト,パイプ又はトレンチに設置してはな

らない。ただし,そのような危険区域において,JIS C 60079-0に適合する防爆の方策が適切に施されてい

る場合はその限りでない。 

試運転,再試運転,保全又は不具合調査中に,通電中の設備に接近する必要がある場合は,適切なイン

ターロック,保護システム又はガードを設置する(JIS B 9710及びJIS B 9716を参照)。 

適切な接地又は他の手段によって静電気による危険を最小限にする対策を講じなければならない。 

導体及び電気装置を,高温の部品,炉開口部,又は高温排出ガスなどの影響を受ける場所に設置しては

ならない。 

4.3.1.2 

外部からの影響 

想定し得る外部からの電源,制御及びシステムへの影響によるリスクを最小化するように設備を設計す

る。 

電源供給の切離し及び/又は再接続は,安全及びインターロックの条件に影響を与えてはならない。 

運転時の設備周辺環境下における電気制御システムの機械的損傷に対する適切な保護又はガードを講じ

る。 

注記 これらの影響は,この規格が規定する燃焼炉の適用範囲外で生じ得ることであり,供給者,輸

入業者及び/又は設備使用者との間の契約書で取り決められることがある。 

4.4 

高温及び低温に対する安全 

4.4.1 

一般事項 

製造業者は,燃焼炉の設計において処理材,火炎及び危害を及ぼすような高温又は低温となっている可

能性のある設備の表面への不意の接触に対して予防策を講じる。 

注記 このような影響は,この規格が規定する燃焼炉の適用範囲外で生じ得ることであり,供給者,

輸入業者及び/又は設備使用者との間の契約書で取り決められることがある。 

4.4.2 

高温又は低温表面との接触 

危害を及ぼすような高温又は低温になった装置に,偶発的に又は操業中に接触することを防ぐ予防策を

講じる。 

製造方法などの制約条件のために表面温度を適切な温度まで下げられない場合は,適切な手段を講じて,

高温の装置に接触しないようにする。可能な場合は,JIS B 9716に適合したガードの設置によってこれを

行う。 

これらの手段が実行不可能な場合,高温になる場所は,適切な表示,警告標識など(6.3.4を参照)で指

示する。さらに,そのような危険があることを取扱説明書に記載する。 

運転操作などの理由で,危害を及ぼすような高温又は低温への接触が避けられない場合,保護服に関す

る必要な事項を取扱説明書に記載する。 

4.4.3 

火災及び爆発 

4.4.3.1 

火災 

燃焼炉は,過昇温又は固有の運転温度による火災のリスクを最小化するように設計する。 

設備の設計及び製作は,設計された煙道,排出口,扉など以外から,高温のガス,燃焼生成物及び火炎


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が漏れ出ないようにする。 

特に,次の事項について検討する。 

− 開口部からの高温のガス又は火炎の放出 

− 処理材の装入及び抽出 

設備のガス及び液体燃料配管は漏れを避けるよう設計する。さらに,燃料配管は予見可能な機械の損傷

に対して耐久性をもたなければならない。ガス燃料配管及び液体燃料配管に関する詳細な規定は,JIS B 

8415-2に記載されている。 

油圧の駆動部がある場合,過昇温に対して配管及び油圧設備を保護する。適切な設計及び配置によって,

高温部に油が漏出しないようにする。 

熱媒体は,有害でないものを使用し,製造業者又は熱媒体製造業者の指定する最大値を超える温度で使

用しない。熱媒体中の湿気及び酸素の量は製造業者が指定する範囲内で使用する。これらの値は取扱説明

書に記載する。 

熱媒体の最高温度に留意して,操業中の熱膨張を考慮して設計する。危険な混入物(例 湿気及び空気)

に対する保護として,熱媒体のシステムに安全排出口を設置する。 

熱媒体系統には,温度を制限するための制御機器を取り付ける。 

次に掲げる要素のうち一つでも安全に影響を与える場合は,バーナ,加熱機器及び循環ポンプを制御す

る適切な安全機器を設置する。 

− 圧力 

− 温度 

− 液面の高さ 

− 流量 

詳細な規定は,JIS B 8415-2による。 

必要に応じて,設備の最も火災のリスクが大きい位置に消火システムを設置する。使用する消火設備の

選定には特段の検討を行う。 

4.4.3.2 

爆発 

燃焼炉自体及び燃焼炉で使用又は生成される,ガス,液体,蒸気,その他の物質による爆発のリスクを

回避するように設備を設計及び製作する。 

設計要素に,可燃範囲内にある可燃物と酸化材(通常空気)との混合物が点火源とともに存在しないよ

うにする手段を含める(JIS B 8415-2を参照)。 

それ自体に可燃性のない処理材への付着物によって,可燃性混合物生成の可能性が高まるような事象を

考慮して設計する。 

可燃性混合物が燃焼下限界の25 %を上回らない場合,他の手段で安全に排出される場合,又は安全に封

じ込められる場合以外は,爆発口を設置する。 

爆発口は,設備の内外の機器の動作を妨げないように設置し,人が危険にさらされないようにする。破

裂板の強さは,設備に深刻な損傷が及ぶ前に爆発の圧力が外部に逃げるようなものとする。 

扉が爆発口として設計されていない場合は,予測できる爆発力で扉が開かないようにしなければならな

い。 

4.4.4 

高温粉じん,処理材及びプロセスに使用する液体の噴出 

燃焼炉は,高温粉じん,処理材及びプロセスに使用する液体の噴出に配慮した設計を行う。装入・抽出

区域には特別な注意を払う。追加のガード又は障壁が必要な場合は,JIS B 9716による。 


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溶融金属,油又は塩を加熱する場合,液状の被加熱物への水分の混入は避ける。 

4.4.5 

熱による人体及び生理学的影響 

人への熱的影響が最小限になるように設備を設計する(ISO 7933を参照)。操炉作業者の周囲温度を予

測し,必要に応じて予防策(例 換気,運転室の冷房)を講じる。 

4.5 

騒音 

4.5.1 

一般事項 

程度の差はあるが,燃焼炉は騒音を発生する。したがって,騒音による人体へのリスクを低減化するよ

うに設計及び製作する。 

設備の潜在的な騒音のリスクを最小化するように設計する。設計者は,次の対策を考慮することが望ま

しい。 

a) 音源に対する騒音低減策 

例えば,次の設計によって騒音を低減する。 

− 低騒音バーナの選定 

− バーナ定格の最適化 

− 低騒音機器の選定 

b) 機器による騒音緩和 

例えば,次のものを使用して騒音を低減する。 

− 換気扇用の遮音板 

− バーナ付近の遮音板 

− ポンプの囲い込み 

− 消音器 

− 騒音吸収壁又はカバー(ISO 11690-2を参照) 

− 囲い 

c) 作業場の騒音緩和,例えば,操作室などを設置して騒音を低減する。 

処理材の動きによって生じる騒音を低減するように設備を設計する。 

騒音の測定及び検査は,適切な方法による。 

注記 強制法規などに基づく各種の規制があることに注意する。 

4.5.2 

情報伝達の妨害 

会話による情報伝達,音声信号,警報などに支障がないように,騒音の発生を低減するように設備を設

計しなければならない。聴覚による警報に支障がある場合は代替の手段(例 視覚を用いた警報)を用い

なければならない。 

聴覚関連の保護具の装着を規定する必要がある場合は,情報伝達に与える影響を考慮しなければならな

い。 

4.6 

振動 

設計及び建設における振動の低減に対する方策は,まずその発生源から行う。 

二次的な対策が必要な場合は,防振台又は他の手段を使用する。 

注記 EN 1299に,振動の最小化及び低減に関する指針が示されている。 

4.7 

放射線に対する安全 

4.7.1 

一般事項 

4.7.2及び4.7.3に規定しているように,放射線による害を低減する手段を取らなければならない。この


11 

B 8415-1:2020  

 

ような手段は,炉設備内の環境条件に適していなければならない。 

4.7.2 

非電離放射線 

4.7.2.0A 一般事項 

操炉作業者が赤外線又は紫外線に暴露されがちな検査場所では,適切に着色されたカバーなどの使用に

よって保護し,直接の影響を避ける手段を講じなければならない。 

制御,測定器又は監視附属品で非電離放射線,超短波,レーザ,電磁波,通信周波又はアーク放電を使

用するもので,それらが設備の重要な部分となる場合は,放射線の制限に関する法令に適合していなけれ

ばならない。 

4.7.2.1 

赤外線,可視光及び紫外線の放射 

赤外線,可視光及び紫外線に対して適切な防護を行う(4.4.5も併せて参照)。 

放射源の直視を防止し,観察孔はシールドできる構造とする。装置を構成する制御盤又は部屋の必要な

箇所は,着色ガラスなどの保護板で覆う。 

明確な警告標識を設置する(6.3.4を参照)。 

4.7.2.2 

レーザ光線 

レーザ装置及びその使用は,JIS C 6802による。必要な場合,レーザ光線がいかなるときも,操炉作業

者を照射しないように設置する。レーザ光線への接近を防止するための適切なインターロックを設置する。 

明確な警告標識を設置する(6.3.4を参照)。 

4.7.2.3 

電磁場 

危険源となり得る大出力の電磁場源を分離する囲いを設ける。また,可能な限りそのような電磁場源は

操炉作業者(操業時及び待機時)から隔離する。 

稼働中の電磁場源の区域に,心臓ペースメーカ又は金属インプラントを付けた人,又は金属製指輪,腕

輪などを付けた人の立入りを禁止する旨の警告表示をする(6.3.4を参照)。 

4.7.3 

電離放射線 

X線及び/又はガンマ線を用いた測定機器又はモニタ機器を設備で使用する場合,それらが人体へのリ

スクを生じてはならない。IEC 62598に適合する遮蔽された発生源だけ使用する。 

そのような装置及び機器に明確な危険表示を設置する。その設置区域には警告標識を設置する。 

生産時又は予見可能な状況で当該機器に接近する可能性がある場合は,次による。 

a) 発生源にシャッタが下りるか(発生源の遮蔽)又は電源遮断になるインターロックを設ける。 

b) 装置の状態を明確に表示する警報を設置する(例 シャッタ開・閉,放射線照射オン・オフ)(6.3.4

を参照)。 

4.8 

処理,使用又は排出された材料及び物質 

4.8.1 

一般事項 

危険な状態は,粉じん,有害な液体,ガス,蒸気,ミスト,フュームなどの接触又は吸入など,燃焼炉

が取り扱うプロセスの性質の結果として生じることがある。したがって,燃焼炉は,設計上の特徴を適切

に選択することによって,材料及び物質から生じる可能性のある危険を除去するように設計しなければな

らない。さらに,取扱説明書には,設備の安全な使用を確保するために必要な特定の作業手順と人員の保

護とを明確に記載しなければならない(JIS B 9709-1を参照)。 

4.8.2 

有害な副産物 

設計では,有毒性又は窒息の危険を考慮し,副産物として発生した粉じん,フューム及びガスの漏れを

防ぐ手段を講じなければならない。漏れが不可避の場合は,排気システムにつながる適切なベントを備え


12 

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付ける(JIS B 9709-1を参照)。また,明確な警告標識を設置する(6.3.4を参照)。 

4.8.3 

火災及び爆発 

燃焼炉から排出される可燃性混合物による火炎によって生じるおそれのある火災又は圧力上昇による危

険を防止する,又は最小化するための適切な対策を組み込まなければならない。 

このような対策において,少なくとも,次のような装置の取付けを考慮する。 

− 火炎保護具 

− 燃料遮断機器及びインターロック 

− 設備及び処理材の冷却手段 

− 火気検知器 

(消火設備は4.4.3.1を参照) 

− ガス検知器 

− パージ装置 

− 安全温度モニタ 

燃焼及び燃料に関する事項は,JIS B 8415-2及びJIS B 8415-3による。 

4.9 

人間工学 

燃焼炉の使用及び保全については,人間工学的な面を考慮して設備を設計しなければならない(ISO 

15534-1を参照)。ISO 7731,ISO 7933及びISO 11429への適合が望ましい。高温の表面に関する事項は,

ISO 13732-1に適合する。ISO 15534-1及びJIS Z 8504も参考情報とする。 

4.10 危険源の組合せ 

危険源が重なったり,連鎖的に発生したりすることを防ぐための手段を講じなければならない。 

注記 例えば,運転を停止するための機器の故障は,危険な事象を連続的に発生させる可能性がある。

可能な限り,予見可能な危険源の組合せを最小化するような制御回路を設計することが望まし

い(JIS B 9960-1参照)。 

4.11 不具合 

4.11.1 エネルギー供給及び補助流体系の故障 

機器及び監視装置を動作させる補助流体(例 圧縮空気,油圧作動油,その他の作動流体)の圧力の望

ましくない及び予定されない変動が危険な状態を生じる場合,適切な安全機器によって圧力変動を監視可

能な状態にする。 

危険な状態を生じさせるような圧力変動が想定される場合,燃焼炉を停止又は安全な状態にする安全機

器を設置する。 

電源供給の故障の場合は,4.3.1.2を参照する。 

附帯設備,例えば,空気圧縮器,電気供給ユニット,補助流体のための圧縮器,原動機付き発電機など

は,燃焼炉と離して設置する。 

空気取入れ口は,気体状排出物(例 車両からの排気),可燃性蒸気(例 パラフィン)又は貯蔵物から

離れた十分広い空間に設置する。 

4.11.2 設備の設置時における装着ミス又は組立ミス 

設備の設置時における装着作業又は組立作業には,適切な監督を配置する。 

部品が容易に不正確に装着又は組み立てられないように設計しなければならない。 

4.11.3 制御システム又は構成部品の不具合による影響 

不具合時に,制御システムが燃焼炉を安全状態に移行させるように設計する。 


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4.12 安全機器の欠如及び不適切な取付け 

4.12.1 一般事項 

安全機器の不正確な取付けを防止するために,取扱説明書において,安全機器の特定及び説明がなされ

ていなければならない。製造業者が機器の欠落又は不適切な取付けによって危険源が発生すると評価する

場合は,取扱説明書に参考情報及び適切な警告を記載する。 

4.12.2 エネルギー供給遮断機器 

燃焼炉に,全てのエネルギー源を遮断する手段,及び内部に蓄積されるエネルギーを放散する手段を備

える。また,これが達成されたことを確認する機器(例 圧力測定計器,聴覚的又は視覚的信号装置など)

を設置する(6.3を参照)。追加的な参考情報は,JIS B 9700及びJIS B 9714による。 

 

安全要求事項及び保護方策の検証 

次に掲げる手段,又はそれらの組合せによって,箇条4に掲げる安全要求事項及び保護方策に適合して

いることを検証する。 

a) 目視/聴覚検査 

b) 機能テスト 

c) 測定 

d) 図面/計算の検証 

検証は,表1を参照する。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


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表1−安全要求事項及び保護方策の検証 

箇条 

安全要求事項及び保護方策 

検証事項 

目視/聴
覚検査a) 

機能テストb) 測定c) 図面/計算

の検証d) 

4.1 

一般事項 

4.1.1 

一般要求事項 

 

 

 

〇 

4.1.2 

設計及び構造 

 

 

 

〇 

4.1.2.0A 一般事項 

4.1.2.1 

安定性 

 

 

 

〇 

4.1.2.2 

接近性 

〇 

 

 

 

4.1.2.3 

天井部及びカバー 

〇 

 

 

 

4.1.2.4 

接近経路及び階段 

 

 

〇g) 

 

4.2 

機械的安全 

4.2.1 

一般事項 

 

 

 

〇 

4.2.2 

押潰し 

〇 

 

〇e) 

 

4.2.3 

せん断 

〇 

 

〇f) 

 

4.2.4 

巻込み 

〇 

 

〇f) 

 

4.2.5 

引込み 

〇 

 

〇f) 

 

4.2.6 

衝撃 

 

 

 

〇 

4.2.7 

高圧流体の放出 

〇 

〇 

〇 

 

4.2.8 

部品の飛出し 

〇 

 

〇f) 

 

4.2.9 

滑り又はつまずき 

 

 

 

〇 

4.2.10 

転落 

 

〇 

 

〇 

4.2.11 

輸送 

 

 

 

〇 

4.3 

電気的安全 

4.3.1 

設備の電気装置 

 

 

 

 

4.3.1.1 

一般事項 

注k)を参照 

4.3.1.2 

外部からの影響 

 

〇 

 

 

4.4 

高温及び低温に対する安全 

4.4.1 

一般事項 

〇 

 

 

 

4.4.2 

高温又は低温表面との接触 

〇 

 

〇f) 

 

4.4.3 

火災及び爆発 

4.4.3.1 

火災 

 

 

 

〇 

4.4.3.2 

爆発 

 

 

 

〇 

4.4.4 

高温粉じん,処理材及びプロセスに使用する液体の噴出 

 

 

〇f) 

 

4.4.5 

熱による人体及び生理学的影響 

〇 

 

 

〇 

4.5 

騒音 

4.5.1 

一般事項 

 

 

〇 

 

4.5.2 

情報伝達の妨害 

〇 

 

 

 

4.6 

振動 

 

 

 

〇 

4.7 

放射線に対する安全 

4.7.1 

一般事項 

 

 

 

〇 

4.7.2 

非電離放射線 

4.7.2.0A 一般事項 

 

 

 

〇 

4.7.2.1 

赤外線,可視光及び紫外線の放射 

〇 

 

 

 

4.7.2.2 

レーザ光線 

〇 

〇 

 

 

4.7.2.3 

電磁場 

〇 

 

 

 

4.7.3 

電離放射線 

〇 

〇 

 

 


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表1−安全要求事項及び保護方策の検証(続き) 

箇条 

安全要求事項及び保護方策 

検証事項 

目視/聴覚
検査a) 

機能テストb) 測定c) 図面/計算

の検証d) 

4.8 

処理,使用又は排出された材料及び材質 

4.8.1 

一般事項 

 

 

〇h) 

 

4.8.2 

有害な副産物 

〇 

 

〇h) 

〇 

4.8.3 

火災及び爆発 

 

 

 

〇 

4.9 

人間工学 

 

 

〇i) 

 

4.10 

危険源の組合せ 

 

 

 

〇 

4.11 

不具合 

4.11.1 

エネルギー供給及び補助流体系の故障 

 

〇 

 

〇 

4.11.2 

設備の設置時における装着又は組立ミス 

 

 

 

〇 

4.11.3 

制御システム又は構成部品の不具合による影響 

 

〇 

 

 

4.12 

安全機器の欠如及び不適切な取付け 

4.12.1 

一般事項 

〇 

 

 

〇 

4.12.2 

エネルギー供給遮断機器 

〇 

〇j) 

 

 

注a) 目視/聴覚検査:要求される性能及び性質を燃焼炉及び構成部品に対する目視/聴覚による確認によって行

う。 

b) 機能テスト:対象とする部分の機能が要求事項を満足しているかを確認する。 

c) 測定:要求事項が特定する制限範囲内で満足されているかを測定機器によって確認する(例 ガードと走行

挟まれとの安全距離)。 

d) 図面/計算の検証:構成要素の設計特性が要求事項を満足しているか確認する。 

e) JIS B 9711,JIS B 9718,ISO 15534-1及びISO 15534-2を参照。 

f) JIS B 9716を参照。 

g) JIS B 9713-2及びJIS B 9713-3を参照。 

h) JIS B 9709-1を参照。 

i) ISO 13732-1を参照。 

j) JIS B 9714を参照。 

k) JIS B 9960-1の箇条18(検証)を参照。 

 

使用上の情報 

6.1 

一般事項 

製造業者は,燃焼炉の使用上の情報を作成し,提供する。この使用上の情報は,文章,語句,標識,信

号,記号又は図表のような伝達手段で構成し,操炉作業者へ伝えるために個別に又は組み合わせて使用す

る。また,これは訓練された操炉作業者及び設備管理者を対象とする。 

特に設備の全ての運転モードを考慮して,燃焼炉の“意図する使用”についての情報を提供する。 

使用上の情報は,安全で,かつ,正しい人体保護具の使用を確実にするために必要な全ての指示事項を

含む。 

また,操炉作業者及び設備管理者に,残留リスクについて通知及び警告しなければならない。 

情報は,次を含む。 

a) 必要な訓練の詳細事項 

b) 人体保護具の要求事項 

c) ガード又は保護装置の追加の詳細事項 

燃焼炉の設計及び意図する使用の一貫性について使用上の情報に記載する。 


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使用上の情報は,燃焼炉の運搬,組立及び設置,試運転,使用[設定(段取りなど),教示,プログラミ

ング,工程の切換え,運転,清掃,不具合の発見及び保全],及び必要ならば,使用停止,分解並びに廃棄

処分を,個別に又は組合せで含む。 

6.2 

使用上の情報の配置及び性質 

製造業者又は使用者は,リスク,操炉作業者又は設備管理者が使用上の情報を必要とする時期,及び機

械設計に応じて,その情報(又はその一部)の伝達方法を次のいずれか又は組合せから決定する。 

a) 燃焼炉自体の内部又は外部に明記 

b) 附属文書(特に,取扱説明書。6.4を参照。)に明記 

c) こん包上に明記 

d) 燃焼炉以外の所に信号又は警告のような他の手段によって明記 

6.3 

信号及び警報機器 

6.3.1 

一般事項 

信号及び警報機器の設置に関する要求事項は,箇条4に規定する。 

信号は,次を満たすことが必要不可欠である。 

a) 危険事象が発生する前に発せられる。 

b) 曖昧でない。 

c) 明確に知覚でき,用いている他の全ての信号と識別可能である。 

d) 操炉作業者及び他の人員が明らかに識別可能である。 

警報中,一時に過多の情報を発すると,操炉作業者が混乱をきたすおそれがある。安全関連の情報には

優先順位をつけることが望ましい。 

警報装置は,容易に点検できるように設計し,かつ,配置する。使用上の情報に,警報装置の定期点検

について記載する。 

より詳細な指針に関しては,JIS B 9706-1を参照。 

6.3.2 

表示 

少なくとも次のような表示を図又は文字によって燃焼炉に掲げる。 

a) 設備の名称又は型式 

b) 製造業者の名称及び所在地 

c) 製造年月,変更の内容及びその年月 

d) 製造番号(必要に応じて) 

e) 燃料の種類 

f) 

設備の定格燃料消費量(該当する場合は,最小値及び最大値) 

g) 供給空気,供給燃料,ユーティリティーの圧力及び温度 

h) 燃焼量 

i) 

最高使用温度 

j) 

使用雰囲気(可燃,爆発性,有毒など) 

k) 点検頻度 

l) 

人体保護具着用の必要性 

m) ガードの調整データ 

表示は広く認知されている規格に適合する(ISO 7000を参照)。配管は,色及び/又は表示によって識

別可能とする。 


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6.3.3 

(欠番) 

6.3.4 

警告表示 

警告表示は広く認知されている規格に適合する(JIS Z 8210を参照)。 

電気的危険源については,JIS B 9960-1及びJIS B 9706-2を参照。 

6.4 

取扱説明書及びマニュアル 

取扱説明書及びマニュアルは少なくとも次を含む。 

a) 燃焼炉の運搬,取扱い及び保管に関する次の情報(ただし,次に限定しない。) 

1) 燃焼炉の保管条件 

2) 寸法,質量及び重心位置 

3) 取扱いに関する指示 

b) 燃焼炉の設置及び試運転に関する次の情報(ただし,次に限定しない。) 

1) 固定又は据付及び振動減衰に関する要求事項 

2) 組立の条件 

3) 使用及び保全のための必要空間 

4) 許容できる環境条件(例 温度,湿度,振動,電磁放射) 

5) 燃焼炉の動力供給源への接続に関する指示(特に,電気的過負荷に対する保護に関して) 

6) 廃棄物の除去及び廃棄処分についての推奨事項 

7) 安全距離,警告標識及び信号に対する保護方策を実施するための使用者への推奨事項[追加安全防

護物については,JIS B 9700の図2(設計者の観点によるリスク低減プロセス)の注d)を参照。] 

注記 標準的なテストレポートの例を附属書Cに示す。 

c) 燃焼炉に関する情報(ただし,次に限定しない。) 

1) 燃焼炉,設備への接続(例 管のねじ込みタイプ),ガード及び/又は保護装置に関する詳細な説明 

2) 燃焼炉の意図する使用範囲 

3) 図表(例 安全機能の構成説明図) 

4) 燃焼炉で生じる騒音及び振動に関するデータ並びに設備から放出される放射,ガス類,蒸気及び粉

じんに関するデータ。これらには使用した測定方法又は基準を添付する。 

d) 燃焼炉の使用に関する情報(ただし,次に限定しない。) 

1) “意図する使用”についての情報 

2) 手動制御器(アクチュエータ)に関する記載 

3) 設定(段取りなど),調整及び試運転完了後の,燃焼炉の設定値及び調整値の一覧 

4) 起動,運転及び停止(特に,非常停止)のモード及び手段 

5) 残留リスク 

6) 燃焼炉の不具合のハンドリング 

e) 保全に関する情報(ただし,次に限定しない。) 

1) 安全機能の点検の手法及び頻度 

2) 燃焼炉の製造業者又は指定業者だけが行うように規定した保全作業の項目 

3) 保全に関する,指示,図面及びダイアグラム 

4) 記録保持のための推奨フォーマット 

5) 危険な箇所で行われる必要な保全作業が,許可制であること及び作業許可証による実施が推奨され

る旨の指示 


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f) 

使用停止,分解及び廃棄処分に関する情報 


19 

B 8415-1:2020  

 

附属書A 

(参考) 

重大な危険源のリスト 

 

この附属書は,この規格の適用範囲の設備に対するリスクアセスメントによって重大なものと同定され,

かつ,リスクの除去又は低減のために対策が必要な全ての重大な危険源,危険な状態及び事象を含む。 

 

表A.1−危険源,危険状態及び保護方策のリスト 

No. 

危険源 

危険状態 

保護方策 

参照箇条 

A.1 

一般事項 

A.1.1 

一般 

 

一般設計概念(構造,運転のための接近
性,保全・クリーニング,照明など) 
表示,標識などの設置 
取扱説明書/マニュアル 

4.1.1 
4.1.2 
6.3 
6.4 

A.1.2 

安定性 

部品,設備又は部材の破損 
部品又は機械の運動 

設計 
表示,標識などの設置 

4.1.2.1 
6.3 

A.2 

機械 

A.2.1 

一般 

 

設計,構造の詳細 
非常停止 
表示,標識などの設置 
取扱説明書/マニュアル 

4.2.1 
6.3 
6.4 

A.2.2 

押潰し 

可動部 
自動及び手動の装入・抽出
メカニズムによる捕捉 

ガード 
安全距離に対する対策 

4.2.2 

インターロックの取付け 

4.3.1.1 

警告の手段(聴覚性・視認性) 
警告表示の準備 
非常停止 
視覚確認による押しボタン 
保全・クリーニング及びそれらの適切な
実施(特にガードに対して) 

6.3 
6.4 

A.2.3 

せん断 

可動部品,装入扉の運動,
装入・抽出のメカニズム 

ガード 
安全距離,周囲の柵,表示 

4.2.3 

インターロックの取付け 

4.3.1.1 

警告の手段(聴覚性・視認性) 
表示,標識などの設置 
視覚確認による押しボタン 

6.3 

A.2.4 

巻込み 

回転軸(例 ファン回転
軸,コンベア,動力伝達機
構) 

ガード 

4.2.4 

 


20 

B 8415-1:2020  

 

表A.1−危険源,危険状態及び保護方策のリスト(続き) 

No. 

危険源 

危険状態 

保護方策 

参照箇条 

A.2.5 

引込み 

ロールへの挟まれ 
(例 コンベア) 

ガード 

4.2.5 

A.2.6 

衝撃 

運動している部品との衝
突(例 扉,装入器,ロー
ラ付きテーブル) 

ガード 
周辺の囲い込みシステム又は表示 

4.2.6 

A.2.7 

高圧流体 

油圧流体の漏れ・故障 
蒸気及び供給流体 

設計特性 
ガード 

4.2.7 

貯蔵及び排出 
適切な保全手順による防止努力 

4.1.2 
6.4 

A.2.8 

部品の飛
出し 

溶融金属 
プロセスの部材・材質,機
械部品 

設計特性 
ガード 
指定エリア又はセクションの効果的な
保護 

4.2.8 

人体保護具の準備 
運転の方法 

6.3.2 

A.2.9 

安定性 

部品,設備又は部材の破損 
部品又は機械の運動 

設計(例 土木工学)及び保全 
表示・標識などの設置 
システムの理解 
訓練 

4.1.2.1 
6.1 
6.3 
6.4 

A.2.10 

滑り 
又は 
つまずき 

床表面 
歩道表面 

仕様に基づくはしご/歩道の設計 
つまずかない条件 
手すり 

4.2.9 
4.1.2.2 
4.1.2.3 
4.1.2.4 

保全及びクリーニングの容易さ 
適切な保全及びクリーニング 

4.1.2.0A 
6.4 

液体のこぼれ 

捕集及び排出手段の提供 

4.1.2 

照明不足 

適切な照明の提供 

4.1.2.2 

A.2.11 

転落 

装置からの転落 
 
装置内部(例 開口部,装
入部)への転落 

開口部のカバー又はガードの確実な設
置 
十分な手すりの設置 
平面で安全な周囲の床面 
通常運転時に開口部が閉まっているこ
とを確実に行う 
警告の手段 

4.2.10 
4.1.2.2 
4.1.2.3 
4.1.2.4 

照明不足 

適切な照明の提供 

4.1.2.2 

A.2.12 

輸送 

 

 

4.2.11 

A.3 

電気 

A.3.1 

一般 

一般 

JIS B 9960-1への適合 

4.3.1.1 

A.3.2 

接触 

直接接触による感電 

JIS B 9960-1の箇条6(感電保護)の関
連する各要求条項への適合 
適切な保護(固定又はインターロック付
ガード) 
電気制御及び電源を閉鎖空間(囲い)に
設置するガード 

4.3.1.1 

間接接触による感電(絶縁
破壊,接地不具合,物理的
接触) 

JIS B 9960-1の箇条6の関連する各要求
事項への適合 

4.3.1.1 

 


21 

B 8415-1:2020  

 

表A.1−危険源,危険状態及び保護方策のリスト(続き) 

No. 

危険源 

危険状態 

保護方策 

参照箇条 

A.3.3 

静電気 

計測,制御及び調節機器へ
の静電気による放電(例 
プログラムシステム又は
コンピュータ) 

接地 

4.3.1.1 

A.3.4 

電気的過
負荷及び
短絡 

電気的絶縁性の破壊・低下 
火災 
放射 
溶解物の飛出し 
化学反応 

通常運転時において十分な保護がこれ
らの要素への対策となる。 
設計 
適切な配置及びケーブルの保護 

4.3.1.1 

A.3.5 

熱放射及
び熱の流
れ 

導体及び電気装置が高温
にさらされることによる
不具合 

火災・爆発の影響から極力遠ざける。 
飛散する可能性のある溶融金属からの
保護 
機器及び配線の損傷を防ぐための設計
及び配置(例 耐熱シールド,冷却) 
処理,使用又は排出された材料及び物質 

4.3.1.1 
4.4.3 
4.4.4 
4.8 

A.3.6 

外部要因 

電磁場 
(A.7.2.1.4も参照) 
高電流又は電圧の切換え
による誘導高電圧 
制御回路の妨害信号 
電波干渉 
落雷 

高電磁場を生成する電熱装置は,ペース
メーカを使用する人の立入りを制限 
制御回路を適正に設計 

4.3.1.2 
4.7.2.3 

A.4 

熱 

A.4.1 

一般 

 

設計特性 

4.4.1 

A.4.2 

高温/低
温表面 

高温・低温表面への接触 
熱放射 
高温ガス及び火炎との接
触 
高温部品の飛出し 
(溶融金属又は液体) 
過昇温 

可能な限り接近を減らすこと 
防護(断熱障壁,断熱スクリーン,換気
など) 
警告表示の設置 
危険区域の表示 
人体保護具の準備及び使用 
取扱説明書への情報の記載(試運転,使
用,保全) 
暴露を最小化するための作業区域の設
計 

4.4.2 
4.7.2.1 
4.9 
6.3 
6.4 

A.4.3 

火災・爆発 

A.4.3.1 

火災 

火災の原因となる制御及
び/又は装置の故障 

設計 
取扱説明書 

4.4.3.1 
4.3.1.1 
4.8 
6.4 
JIS B 8415-2 

火炎の放出 

ガードの設置 
保全 

4.4.3.1 
4.8 
6.4 

高温処理材の噴出,飛出し ガードの設置 

適切な手順及び保全 

4.4.3.1 
4.8 
6.4 


22 

B 8415-1:2020  

 

表A.1−危険源,危険状態及び保護方策のリスト(続き) 

No. 

危険源 

危険状態 

保護方策 

参照箇条 

A.4.3.1 
(続き) 

火災 
(続き) 

熱伝達流体による火災 

熱伝達流体の使用に関する適切な手順
及び機器 

6.4 

 

燃料による火災 
油圧作動油による火災 

保護 
設計 
保全 

4.4.3.1 
4.8 
6.4 
JIS B 8415-2 

A.4.3.2 

爆発 

爆発に至るような制御及
び/又は装置の故障 
高温の部品又は液体の噴
出 

装置の破壊を防止するために十分な防
爆対策 
作業場への爆発の影響をそらすための
爆発力低減のための対策 

4.4.3.2 
4.8 

 

取扱説明書への情報の記載 
試運転 
使用 
保全 

6.4 

 

未燃ガスの漏えい,配管への逆火を防ぐ
ための設計 

4.4.3.2 
4.8 
JIS B 8415-2 

暴露を最小化するための作業区域の設
計 

4.4.5 
4.9 

プロセスに使用する液体の噴出に対す
る保護 

4.4.4 

断火 
爆発性雰囲気の生成 

火炎安全装置 
適切な圧力放散の対策 
爆発危険源の除去 

4.4.3.2 
JIS B 8415-2 

パージの失敗 
(ガスの排出) 

状況に応じて明確に規定され監視され
たパージプロセス(例 希釈体積倍率) 

4.4.3.2 
4.8 
JIS B 8415-2 

A.4.4 

高温の粉
じん・処理
材及びプ
ロセスに
使用する
液体の噴
出 

溶融金属 
プロセス部品/材料 
機械部品 

定められたエリア又はセクションの効
果的な保護 
ガードの設置 
合理的な運転手順 
人体保護具の配置 

4.4.4 
6.3.2 
6.4 

運転の方法 

6.4 

人体保護具の準備 

6.3.2 

A.4.5 

熱ストレ
ス/他の
生理学的
影響 

高温の表面又は液体への
接触 
極度の温度(煙道,低温を
含む) 

可能な場合,接近手段の低減 
断熱障壁,断熱スクリーン,換気などに
よる保護 
暴露を最小化するための作業区域の設
計 
警告表示の設置 
危険区域の表示 
人体保護具の配置 
取扱説明書による情報提供 

4.4.5 
4.4.2 
4.9 
6.3.2 
6.4 

 


23 

B 8415-1:2020  

 

表A.1−危険源,危険状態及び保護方策のリスト(続き) 

No. 

危険源 

危険状態 

保護方策 

参照箇条 

A.5 

騒音 

A.5.1 

騒音の影響 音の放散 

騒音低減設計 
囲い 
消音器 
振動の低減 

4.5.1 

A.5.2 

聴力の低減
及び生理学
的影響 

音の放散 

騒音低減方策 
防音ブース 
聴覚保護具 

4.5.1 

A.5.3 

コミュニケ
ーションの
障害 

音の放散による 

− 伝達事項の聞き間違

い 

− 警報が認知されない 

コミュニケーションシステムの機能の
確実化 
騒音低減の方策 
聴覚性又は視認性警報の設置 

4.5.2 
6.3 

A.6 

振動 

A.6.1 

振動の影響 振動の影響(生理学的影響

を含む) 

設計 
保全 
振動吸収を考慮した設置 

4.6 

A.7 

放射線 

A.7.1 

一般 

 

 

4.7.1 

A.7.2 

非電離放射線 

A.7.2.1 

一般 

 

 

4.7.2.0A 

A.7.2.1.2 赤外線,可

視光線,UV
放射 

火炎,アーク及び炉壁材料
による火傷 
過度の熱 
紫外線による眼及び皮膚
への傷害 
視力,眼及び生体組織への
傷害 

放射源からの直射の防止 
保護眼鏡及び色のついたのぞき窓の設
置 
警告表示の設置 

4.7.2.0A 
4.7.2.1 
6.3.4 

A.7.2.1.3 レーザ 

眼への放射 

レーザ装置はJIS C 6802による。 

4.7.2.2 

A.7.2.1.4 電磁場 

低周波 
中周波 
高周波 

ペースメーカへの影響 
生理学的影響 
身に付けた及び/又は体
に埋め込まれた金属が誘
発する火傷 

ペースメーカ使用者の明確な除外 
人体に接触している金属物質の除去に
関する使用上の注意 
金属を体内に埋め込んでいる人が,影
響を受ける範囲に入らないようにする
方策 
使用上の注意 

4.7.2.3 
6.3.2 
6.3.4 
 

A.7.3 

電離放射線 電離放射線への不意の暴

露 

IEC 62598による密閉放射線源だけの
使用 
表示及び警告表示の設置 
取扱説明書又はマニュアル 

4.7.3 
6.3 
6.4 

 


24 

B 8415-1:2020  

 

表A.1−危険源,危険状態及び保護方策のリスト(続き) 

No. 

危険源 

危険状態 

保護方策 

参照箇条 

A.8 

材料及び物質 

A.8.1 

一般 

 

 

4.8.1 

A.8.2 

有害な副生
成物 

燃焼,プロセス,製品,
焼入れ層からの粉じん/
フューム 
特殊雰囲気からの気体副
生成物(毒性,可燃性,
窒息性又は苦痛を伴う) 
吸入,経口摂取,吸収,
窒息,中毒を含む 

局所排気の設置 
適切な排気の設置 
検知機器の設置 
明確な危険警報表示の設置 
警報装置の設置 
作業環境の定期的な環境サンプリング 
保全手順の定義 

4.8.2 
6.3 
6.4 

A.8.3 

火災又は爆
発 

A.4.3.1及びA.4.3.2を参照 火炎安全装置燃料遮断装置及びインタ

ーロック 
火気検知器 
可燃ガス検知器 

4.8.3 
4.4.3 
JIS B 8415-2 

A.9 

人間工学 

A.9.1 

一般 
不十分な照
明 

機械又はプロセスの近傍 設計の原則 

関連する参照グループ安全規格 
十分な照明の設置 

4.9 
4.1.2.2 

A.10 

複合危険源 

A.10.1 

一般 

 

複合危険源の増幅した累積効果を防止
するための一般(設計)対策 

4.10 

A.11 

不具合 

A.11.1 

エネルギー
供給の故障 
流体供給の
故障 

制御不能(プロセス及び
電源) 
供給の部分的又は全体的
停止 
適正な装置運転の障害 

効果的安全シャットダウン 
優先的供給システムの設置 
待機安全及び予備供給システム 
使用上の注意 
訓練 
適切な保全 

4.11.1 
6.4 

A.11.2 

部品(又は液
体)の飛出し 

A.2.7,A.2.8及びA.4.4を
参照 

 

4.2.7 
4.2.8 
4.4.4 
4.11.1 

A.11.3 

取付け又は
組立の間違
い 

A.2.10を参照 

設計,訓練,システムの理解,印づけ,
同定など 

4.11.2 

A.11.4 

制御システ
ム機器の不
具合の影響 

予期しない運転条件 

熟練した及び説明を受けた人 
適切な保全 

4.11.3 

 

A.11.5 

情報/警報
機器の不備 

救済的処置が必要な状況
に対する無反応(自動又
は手動)例 断火,高温
など機器の過度の使用に
よって起こる効果の喪失 

通常運転からの危険な逸脱を特定する
手段の設置 
保全 
設計 
訓練 

A.11.6 

警報表示 

特定の危険に対する警報
がない(機器に加えて) 

JIS B 9706-1への適合 
表示は,図示を用いて明確であり,適
切な位置にあり,取外しが困難又は半
永久的なものであること 

6.2 
6.3 


25 

B 8415-1:2020  

 

表A.1−危険源,危険状態及び保護方策のリスト(続き) 

No. 

危険源 

危険状態 

保護方策 

参照箇条 

A.11.7 

装置の故障 

操炉作業者への不十分な
使用上の説明 
不適切な保全 

取扱説明書 
訓練 
指定された間隔での保全 

6.4 

A.12 

欠如/取付け不良の安全機器 

A.12.1 

一般 

 

 

4.12.1 

A.12.2 

ガード 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全 
設計 
訓練 

4.11.2 
4.12.1 
6.4 

A.12.3 
 

安全機器 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全 
設計 
訓練 

4.11.2 
4.12.1 
6.4 

A.12.4 

起動・停止 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全 
設計 
訓練 

4.11.2 
4.12.1 
6.4 

A.12.5 

情報・警報 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全 
設計 
訓練 

6.3.4 
6.4 

A.12.6 
 

エネルギー
供給遮断装
置 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

適切なエネルギー遮断装置 

4.11.2 
4.12.2 

A.12.7 

非常停止 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全 
設計 
訓練 

6.4 

A.12.8 
 

装入・抽出装
置 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全 
設計 
訓練 

4.11.2 
6.4 
 

A.12.9 
 

調整・保全 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全 
設計 
訓練 

4.11.2 
6.4 
 

A.12.10 

ガス排出 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 

保全及び設計 

4.11.1 
4.11.2 
4.8.2 
6.4 

A.12.11 

装置の故障 
操炉作業者
による 
製造業者又
は供給者に
よる 

欠如又は取付け不良は操
炉作業者又は近くにいる
人の傷害又は死亡を及ぼ
す可能性がある。 
 

保全 
設計 
訓練 
品質管理及び試運転 

4.11.2 
6.4 

6.1 


26 

B 8415-1:2020  

 

附属書B 

(参考) 

適用される工業用燃焼炉の詳細 

 

B.1 

冶金・金属加工プラントにおける設備 

a) 熱設備 ばい焼,仮焼,還元,焼成,焼結,凝結,非鉄精錬,揮発精錬 

b) 溶解,注湯 溶解(鉄鋼,非鉄),湯保持,注湯,再溶融 

c) 加熱 加熱,予熱,冷却,均熱,乾燥 

d) 熱処理 焼なまし,焼ならし,硬化,応力除去処理,焼戻し,焼入れ,焼結,圧力焼結 

e) 表面処理 浸炭,浸炭窒化,窒化,窒化浸炭,酸化 

f) 

コーティング 金属コーティング,溶融亜鉛めっき,非金属コーティング,ニス乾燥,蒸着(化学蒸

着,物理蒸着)。ただし,可燃性ガス発生のないものに限る。 

g) 接合 ろう付け,はんだ付け,溶接 

h) 表面前処理 

 

B.2 

ガラス製造プラントにおける設備 

溶融,冷却,絵付け,熱処理 

 

B.3 

セラミック製造プラントにおける設備 

脱脂,乾燥,加熱,焼なまし,焼結,焼成,絵付け 

 

B.4 

セメント,焼石灰,石こうの製造プラントにおける設備 

仮焼,焼成,加熱,冷却 

 

B.5 

その他の産業における設備 

建材乾燥,織物乾燥,木材乾燥,鋳物砂再生 

 


27 

B 8415-1:2020  

 

附属書C 
(参考) 

標準的なテストレポートの例 

 

C.1 標準的なテストレポート 

テストレポートは,次を含むことが望ましい。標準的なテストレポートの例を,表C.1に示す。 

− テスト内容及び実施した事柄の適切な説明 

− 適用した基準及び指針の記載 

− 得られた結果の提示 

− テスト実施者及び契約に関わる受渡当事者の連署 

テスト様式は,できれば発注段階において,受渡当事者間で,可能な限りこの文書及び保証事項に基づ

いて合意されることが望ましい。 


28 

B 8415-1:2020  

 

表C.1−標準的なテストレポート 

テストレポート 

会社名 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

事業所名 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

対象装置 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

    型式 . . . . 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

    製造番号  . . . . 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

    製造年月 . . . . 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

銘板記載事項 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

装置 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

附属機器及びその特性 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

テスト名称 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

テスト実施日 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

関連規格(箇条名を列挙する) 
 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 
テスト方法 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 
使用機器: 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

校正日 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

測定条件 

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 

 

結果 

 

検査した特性 
又は機器 
 
. . . . . . . . . . . . . . 

期待値 
 
 
. . . . . . . . . . . . . . 

測定値 
 
 
. . . . . . . . . . . . . . 

契約上の許容範囲 
 
 
. . . . . . . . . . . . . . 

標準偏差 
 
 
. . . . . . . . . . . . . . 

注記 テストを行う上で困難な事象又は外乱となる要素を記載する。 
 
最終確認者    . . . . . . . . . . . . . . . . 
テスト立会い者及びその所属 
 
署名,場所及び日付 
 
 

 


29 

B 8415-1:2020  

 

附属書D 
(参考) 

作業許可証の例 

(対応国際規格の規定を不採用とした。) 


30 

B 8415-1:2020  

 

附属書E 

(参考) 

日本の地域情報 

 

E.1 

一般事項 

この規格の目的のために,日本に適用する固有の地域情報をE.2に示す。 

 

E.2 

背景 

この規格の適用範囲内の装置を設計,製造及び試運転する場合,この規格が規定する安全要求事項に加

えて,少なくとも次の法令及び規制が関連性をもつ。 

− 消防法 

− 建築基準法 

− 労働安全衛生法 

− 高圧ガス保安法 

− 環境関連法規制 


31 

B 8415-1:2020  

 

附属書F 

(参考) 

米国の地域情報 

(対応国際規格の規定を不採用とした。) 

 

附属書G 
(参考) 

EU及び関連諸国の地域情報 

(対応国際規格の規定を不採用とした。) 

 

附属書H 
(参考) 

カナダの地域情報 

(対応国際規格の規定を不採用とした。) 

 

附属書I 

(参考) 

中国の地域情報 

(対応国際規格の規定を不採用とした。) 

 


32 

B 8415-1:2020  

 

附属書JA 

(参考) 
参考文献 

 

JIS B 9705-1:2019 機械類の安全性−制御システムの安全関連部−第1部:設計のための一般原則 

注記 対応国際規格:ISO 13849-1:2015,Safety of machinery−Safety-related parts of control systems−

Part 1: General principles for design 

JIS B 9706-1:2009 機械類の安全性−表示,マーキング及び操作−第1部:視覚,聴覚及び触覚シグ

ナルの要求事項 

注記 対応国際規格:IEC 61310-1:2007,Safety of machinery−Indication, marking and actuation−Part 1: 

Requirements for visual, acoustic and tactile signals 

JIS B 9706-2:2009 機械類の安全性−表示,マーキング及び操作−第2部:マーキングの要求事項 

注記 対応国際規格:IEC 61310-2:2007,Safety of machinery−Indication, marking and actuation−Part 2: 

Requirements for marking 

JIS B 9709-1:2001 機械類の安全性−機械類から放出される危険物質による健康へのリスクの低減−

第1部:機械類製造者のための原則及び仕様 

注記1 対応国際規格:ISO 14123-1:2015,Safety of machinery−Reduction of risks to health resulting 

from hazardous substances emitted by machinery−Part 1: Principles and specifications for 

machinery manufacturers 

注記2 このISO規格は改正され,対応JISの内容と差異がある可能性がある。 

JIS B 9709-2:2001 機械類の安全性−機械類から放出される危険物質による健康へのリスクの低減−

第2部:検証手順に関する方法論 

注記1 対応国際規格:ISO 14123-2:2015,Safety of machinery−Reduction of risks to health resulting 

from hazardous substances emitted by machinery−Part 2: Methodology leading to verification 

procedures 

注記2 このISO規格は改正され,対応JISの内容と差異がある可能性がある。 

JIS B 9714:2006 機械類の安全性−予期しない起動の防止 

注記1 対応国際規格:ISO 14118:2017,Safety of machinery−Prevention of unexpected start-up 

注記2 このISO規格は改正され,対応JISの内容と差異がある可能性がある。 

JIS B 9961:2008/追補1:2015 機械類の安全性−安全関連の電気・電子・プログラマブル電子制御シ

ステムの機能安全 

注記 対応国際規格:IEC 62061:2015,Safety of machinery−Functional safety of safety-related electrical, 

electronic and programmable electronic control systems 

JIS Z 8210 案内用図記号 

注記 対応国際規格:ISO 7010,Graphical symbols−Safety colours and safety signs−Registered safety 

signs 

JIS Z 8504:1999 人間工学−WBGT(湿球黒球温度)指数に基づく作業者の熱ストレスの評価−暑熱

環境 

注記1 対応国際規格:ISO 7243:2017,Ergonomics of the thermal environment−Assessment of heat 


33 

B 8415-1:2020  

 

stress using the WBGT (wet bulb globe temperature) index 

注記2 このISO規格は改正され,対応JISの内容と差異がある可能性がある。 

ISO 7000, Graphical symbols for use on equipment−Registered symbols 

ISO 7731, Ergonomics−Danger signals for public and work areas−Auditory danger signals 

ISO 7933, Ergonomics of the thermal environment−Analytical determination and interpretation of heat stress 

using calculation of the predicted heat strain 

ISO 11429, Ergonomics−System of auditory and visual danger and information signals 

ISO 11690-2, Acoustics−Recommended practice for the design of low-noise workplaces containing machinery

−Part 2: Noise control measures 

ISO 13574, Industrial furnaces and associated processing equipment−Vocabulary 

EN 1299:1997+A1:2008, Mechanical vibration and shock−Vibration isolation of machines−Information for 

the application of sourse isolation 

 

 

 


34 

B 8415-1:2020  

 

附属書JB 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS B 8415-1:2020 工業用燃焼炉の安全通則−第1部:一般要求事項 

ISO 13577-1:2016,Industrial furnaces and associated processing equipment−Safety−
Part 1: General requirements 

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

1 適用範囲 工業用燃焼炉 

 

工業炉全般 

変更 

JISでは電気炉を含まない。 

JISでは,JIS B 8415:2008の適用
範囲と一致させた。 

3 用語及び
定義 

プロテクティブシス
テム,ガード及び安全
機器の用語を記載 

用語及び定義につい
て,他のISO規格及び
IEC規格を引用 

追加 

JISでは,規格本体に用語及び定義
を記載している。 

利用者の利便性のため用語及び定
義を記載したが,実質的に技術的
差異はない。 

4 安全要求
事項及び保
護方策 

4.1.2.4 接近経路及び
階段 

4.1.2.4 

アクセス経路及び階段 

削除 

JISでは,ISO規格にある,階段を
燃焼帯に設置する場合の規定がな
い。 

我が国の実情に合わせて規定して
いない。 

4.2.2 押潰し 

4.2.2 

押潰し 

追加 

JISでは,ISO規格にない,ガード
の種類について記載した。 

ISO規格では,ガードについての
記載が曖昧なため,JISではこれ
を明確化した。 

4.2.3 せん断 

4.2.3 

せん断 

追加 

JISでは,ISO規格にない,せん断
の危険源について記載した。 

ISO規格では,せん断の危険源に
ついての記載が曖昧なため,JIS
で明確化した。 

4.2.7 高圧流体の放出 

4.2.7 
 

高圧流体の放出 

追加 

フレキシブル配管について,JISで
は,ISO規格にない,交換周期を取
扱説明書に記載することを規定し
た。 

安全のレベルを低下させないた
め,我が国の実情に合わせてJIS
では規定した。ISOにも提案する
予定である。 

4.3.1.1 一般事項 

4.3.1.1 

一般事項 

変更 

JISでは,電気炉に関する規定がな
い。 
JISでは,ISO規格にない,静電気
による危険に関する対策を記載し
た。 

JISでは適用範囲外のため。 
 
安全レベルを低下させないため,
JIS B 8415:2008の規定を記載し
た。 

 

4

 

B

 8

4

1

5

-1

2

0

2

0

 

 

 

 

 


35 

B 8415-1:2020  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

4 安全要求
事項及び保
護方策 
(続き) 

− 

 

4.3.2 

電気加熱装置/機器 

削除 

JISでは,電気加熱装置/機器に関
する規定がない。 

JISでは適用範囲外のため。 

− 

 

4.7.2.4 

マイクロ波 

削除 

JISでは,マイクロ波加熱に関する
規定がない。 

JISでは適用範囲外のため。 

5 安全要求
事項及び保
護方策の検
証 

表1注e) 

表1の注e) 

変更 

ISO規格に記載の参照規格ISO 
14120ではなく,JISには,JIS B 
9711,JIS B 9718,ISO 15534-1及び
ISO 15534-2を記載した。 

ISO規格では参照規格が誤りなの
で,JISでは正しく記載した。ISO
にも提案する予定である。 

6.3.3 

(欠番) 

6.3.3 

人体保護具に関する警
告表示 

変更 

JISでは人体保護具に関する警告表
示を6.3.2表示に移動した。 

技術的差異はない。 

附属書B 
(参考) 

適用される工業用燃
焼炉の詳細 

附属書B 

通常工業炉及び関連処
理装置のリスト 

変更 

JISでは,ISO規格にあるB.5化学
/石油プラント用及びB.6ごみ焼
却用の記載がない。 

JISでは適用範囲外のため。 

通常工業炉及び関連処
理装置のリスト 
B.1 f) コーティング 
B.1 h) 表面前処理 

変更 

f) JISには可燃性ガスに関する記載
があるが,ISO規格にはない。 
h) ISO規格にある清掃,脱脂などの
項目がJISにはない。 

我が国の実情に合わせて,JISで
は,JIS B 8415:2008の内容をほぼ
そのまま踏襲した。 

附属書D 
(参考) 

作業許可証の例 

附属書D 

作業許可証の例を記載 

削除 

JISでは,ISO規格にある作業許可
証の例の記載がない。 

我が国の実情に合わせてJISでは
記載していない。 

附属書E 
(参考) 

日本の地域情報 

附属書E 

日本の地域情報に,化
学/石油プラント用及
びごみ焼却用に関する
記載を含む。 

変更 

JISでは,化学/石油プラント用及
びごみ焼却用を含まない。 

JISでは適用範囲外のため。 

附属書F 
(参考) 

− 

附属書F 

米国の地域情報 

削除 

JISでは,対応国際規格の情報の記
載がない。 

米国に対する特定要求事項のた
め。 

附属書G 
(参考) 

− 

附属書G 

EU及び関連諸国の地
域情報 

削除 

JISでは,対応国際規格の情報の記
載がない。 

EU及び関連諸国に対する特定要
求事項のため。 

附属書H 
(参考) 

− 

附属書H 

カナダの地域情報 

削除 

JISでは,対応国際規格の情報の記
載がない。 

カナダに対する特定要求事項のた
め。 

附属書I 
(参考) 

− 

 

附属書I 

中国の地域情報 

削除 

JISでは,対応国際規格の情報の記
載がない。 

中国に対する特定要求事項のた
め。 

 

4

 

B

 8

4

1

5

-1

2

0

2

0

 

 

 

 

 


36 

B 8415-1:2020  

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 13577-1:2016,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− 変更  国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 

4

 

B

 8

4

1

5

-1

2

0

2

0