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B 8342:2008  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲  1 

2 引用規格  1 

3 種類 1 

4 定格電圧及び定格周波数並びに使用電圧の変化  2 

5 性能 2 

5.1 空気量  2 

5.2 充てん所要時間  3 

5.3 軸動力  3 

5.4 運転状態  3 

5.5 圧力降下  3 

5.6 自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ)の性能  3 

5.7 圧縮機に附属している空気タンクの安全弁の性能  4 

6 構造 4 

6.1 圧縮機の構成  4 

6.2 構造一般  4 

6.3 圧縮機本体  5 

6.4 駆動原動機  6 

6.5 空気タンク  6 

6.6 安全装置  7 

6.7 自動発停装置(圧力開閉器) 7 

6.8 容量制御装置(自動アンローダ) 7 

6.9 逆止め弁  7 

6.10 ベッド  7 

6.11 回転方向  7 

7 外観 7 

8 圧縮機材料  8 

9 試験方法  8 

9.1 試験一般  8 

9.2 耐水圧  9 

9.3 空気量  9 

9.4 軸動力  9 

9.5 充てん所要時間  9 

9.6 運転状態  9 

9.7 圧力降下試験  9 

9.8 自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ)試験  9 


 

B 8342:2008 目次 

(2) 

ページ 

9.9 圧縮機に附属している空気タンクの安全弁試験  9 

10 検査方法  9 

10.1 形式検査  9 

10.2 受渡検査  9 

11 製品の呼び方  10 

12 表示  10 

附属書A(規定)引用規格  19 

附属書B(参考)空気ホース継手 21 

 

 

 


 

B 8342:2008  

(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本産業

機械工業会 (JSIM) 及び財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS B 8342 : 1986は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。 


 

B 8342:2008 目次 

(4) 

 

 

白   紙 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

B 8342:2008 

 

小形往復空気圧縮機 

Small-size reciprocating air compressors 

 

適用範囲 

この規格は,定格出力11 kW以下の電動機又はこれに見合う内燃機関によって駆動される給油式,又は

無給油式の最高圧力0.2〜1.0 MPaの単動空冷1段往復空気圧縮機及び最高圧力0.7〜1.4 MPaの単動空冷2

段往復空気圧縮機で圧縮機本体,空気タンクの上に圧縮機本体を搭載したもの,圧縮機を防音カバーで覆

ってあるものなどで,各種空気供給源として使用する圧縮機(以下,圧縮機という。)について規定する。 

なお,圧縮機の取扱空気は,大気で温度−5〜40 ℃とする。また,0 ℃以下で特に凍結防止など対策を

必要とする場合には,受渡当事者間の協定による。 

注記 最高圧力とは,自動発停装置(圧力開閉器)又は容量制御装置(自動アンローダ)及び電子制

御装置が作動する圧力をいう。 

 

引用規格 

附属書Aに示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これ

らの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

 

種類 

圧縮機の種類は,潤滑方式,段数,駆動電動機の定格出力,及び圧縮機の最高圧力によって分け,表1

のとおりとする。ただし,最高圧力は,表1の中間の圧力としてもよい。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


B 8342:2008  

 

表1−圧縮機の種類 

潤滑方式 
(記号) 

段数 

(記号) 

駆動電動機の定格出力kW及び記号 

圧縮機の最高圧力MPa 

給油式 (L) 

又は 

無給油式 (F) 

1段 

(1) 

0.2 

0.2 

0.5 

0.7 

 

0.4 

0.2 

0.5 

0.7 

 

     0.75 

 

0.5 

0.7 

 

1.5 

 

0.5 

0.7 

 

2.2 

 

0.5 

0.7 

 

3.7 

 

0.5 

0.7 

 

5.5 

 

0.5 

0.7 

 

7.5 

 

0.5 

0.7 

 

11.0 

 

0.5 

0.7 

 

2段 

(2) 

0.4 

 

0.5 

0.7 

1.4 

     0.75 

 

0.5 

0.7 

1.4 

1.5 

 

0.5 

0.7 

1.4 

2.2 

 

0.5 

0.7 

1.4 

3.7 

 

0.5 

0.7 

1.4 

5.5 

 

0.5 

0.7 

1.4 

7.5 

 

0.5 

0.7 

1.4 

11.0 

 

0.5 

0.7 

1.4 

駆動原動機に内燃機関を使用する場合は,表1の駆動電動機の定格出力に見合う連続出力のものを使用する。 
表1は駆動原動機として電動機を使用した場合についてのものであり,定格出力の後の“M”は電動機を示す。 
 なお,駆動原動機に内燃機関を使用する場合の記号は,定格出力の後に“E”を付記する。 

例 2.2 E,3.7 E 

 

定格電圧及び定格周波数並びに使用電圧の変化 

駆動電動機の定格電圧の適用範囲は単相交流250 V以下又は三相交流600 V以下とし,定格周波数は50 

Hz,60 Hz又は50 Hz・60 Hz共用とする。 

使用電圧の変化は,電動機の供給電圧に定格電圧の±10 %の変化があっても,実用上支障なく運転でき

るものでなければならない。 

 

性能 

5.1 

空気量 

圧縮機の空気量は,吸込状態に換算した値であって,9.3によって試験したとき,表2の値以上とする。

ただし,最高圧力が中間の圧力である場合には,比例計算による値以上とする。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


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表2−空気量 

単位 L/min 

段数 

駆動電動機
の定格出力 

kW 

空気量 

圧縮機の最高圧力
0.2 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
0.5 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
0.7 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
1.0 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
1.4 MPaの場合 

1段 

0.2 

40 (38) 

 

25 (23) 

 

15 (14) 

− 

− 

0.4 

83 (79) 

 

60 (57) 

 

45 (42) 

 

23 (21) 

− 

0.75 

− 

 

85 (81) 

 

71 (68) 

 

50 (48) 

− 

1.5 

− 

 

182 (173) 

 

155 (147) 

 

114 (109) 

− 

2.2 

− 

 

270 (256) 

 

232 (220) 

 

175 (166) 

− 

3.7 

− 

 

470 (446) 

 

406 (386) 

 

310 (294) 

− 

5.5 

− 

 

700 (665) 

 

616 (585) 

 

490 (465) 

− 

7.5 

− 

 

940 (890) 

 

820 (778) 

 

640 (610) 

− 

11.0 

− 

   1 390 (1 320) 

   1 208 (1 148) 

 

935 (890) 

− 

2段 

0.4 

− 

− 

41 

36 

29 

0.75 

− 

− 

78 

69 

57 

1.5 

− 

− 

160 

142 

118 

2.2 

− 

− 

250 

218 

175 

3.7 

− 

− 

430 

372 

295 

5.5 

− 

− 

660 

565 

440 

7.5 

− 

− 

670 

754 

600 

11.0 

− 

− 

1 230 

1 080 

880 

50 Hz・60 Hz共用の圧縮機の場合の空気量は,60 Hzにおける値とする。 
( )内は無給油式の場合を示す。 

 

5.2 

充てん所要時間 

充てん所要時間は,9.5によって試験した場合の空気充てんに要した時間で,表3の値以下とする。ただ

し,最高圧力が中間の圧力である場合には,比例計算による値以下とする。 

5.3 

軸動力 

圧縮機の最高圧力における軸動力は,9.4によって試験したとき,駆動電動機の定格出力の105 %を超え

てはならない。ただし,電動機の全負荷電流の値は,その表示電流の値の110 %以下であればよい。 

自動発停装置における連続運転中の駆動電動機のコイル温度上昇は,コイルの絶縁が保てる範囲に抑え

る。 

5.4 

運転状態 

運転状態(軸受温度,振動及び騒音)は,9.6によって試験したとき,JIS B 8341のJB.3を満足しなけ

ればならない。 

5.5 

圧力降下 

圧力降下は,9.7によって試験したとき,JIS B 8341のJA.9を満足しなければならない。 

5.6 

自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ)の性能 

自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ)の性能は,9.8によって試験したとき,

JIS B 8341のJA.8を満足しなければならない。 

 

 

 


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表3−充てん所要時間 

単位 min 

段数 

駆動電動機
の定格出力 

kW 

空気タンク容積100 L当たりの充てん所要時間 

圧縮機の最高圧力
0.2 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
0.5 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
0.7 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
1.0 MPaの場合 

圧縮機の最高圧力
1.4 MPaの場合 

1段 

0.2 

4.54 (4.77) 

 

22.6  (23.9) 

 

34.7  (36.6) 

− 

− 

0.4 

2.19 (2.30) 

 

11.2  (11.9) 

 

17.2  (18.4) 

 

26.2  (28.0) 

− 

0.75 

− 

 

5.34 (5.61) 

 

9.49 (9.88) 

 

15.7  (16.3) 

− 

1.5 

− 

 

2.49 (2.74) 

 

4.27 (4.46) 

 

6.97 (7.05) 

− 

2.2 

− 

 

1.68 (1.77) 

 

2.76 (2.91) 

 

4.38 (4.62) 

− 

3.7 

− 

 

0.97 (1.01) 

 

1.63 (1.71) 

 

2.63 (2.77) 

− 

5.5 

− 

 

0.65 (0.69) 

 

1.06 (1.11) 

 

1.68 (1.74) 

− 

7.5 

− 

 

0.48 (0.51) 

 

0.80 (0.85) 

 

1.28 (1.36) 

− 

11.0 

− 

 

0.33 (0.34) 

 

0.55 (0.58) 

 

0.88 (0.94) 

− 

2段 

0.4 

− 

− 

15.50 

25.20 

38.20 

0.75 

− 

− 

8.15 

13.80 

21.30 

1.5 

− 

− 

3.97 

6.49 

9.85 

2.2 

− 

− 

2.54 

4.54 

7.26 

3.7 

− 

− 

1.48 

2.67 

4.31 

5.5 

− 

− 

0.96 

1.78 

2.89 

7.5 

− 

− 

0.73 

1.32 

2.12 

11.0 

− 

− 

0.52 

0.90 

1.41 

実際の空気タンクの容積に対する充てん時間は,空気タンクの容積に比例して計算する。 
( )内は無給油式の場合を示す。 

 

5.7 

圧縮機に附属している空気タンクの安全弁の性能 

圧縮機に附属している空気タンクの安全弁の性能は,9.9によって試験したとき,JIS B 8341のJA.7を

満足しなければならない。 

 

構造 

6.1 

圧縮機の構成 

圧縮機は,図1〜図8に示すような構造で,次の主要部品で構成する。 

なお,注文者の要求によっては,電動機又は内燃機関,空気タンク及びベッドを付けなくてもよい。 

− 圧縮機本体 

− 電動機又は内燃機関 

− 空気タンク(安全装置を含む。) 

− 駆動装置 

− 運転制御機器 

− ベッド 

− 防音カバー(防音形の場合) 

6.2 

構造一般 

圧縮機の構造一般は,次による。 

a) 空気圧力の加わる部分は,十分な強さをもつものでなければならない。 

b) 各部は機械的及び電気的故障を容易に起こさないものでなければならない。 


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c) 使用中著しい振動がなく,正常に運転できるものでなければならない。 

d) 配管取付部のめねじ,空気ホース取付口のめねじ及び安全弁,コック,プラグ類の取付部のめねじは,

JIS B 0202又はJIS B 0203による。 

e) 電動機又はそれに接続する金属部から容易に接地できるものとする。 

f) 

圧力計は,JIS B 7505の1.6級又はこれと同等以上の機能及び精度をもつものとする。 

g) Vベルトは,JIS K 6323,JIS K 6368又はこれらと同等以上の機能をもつものとする。 

h) Vベルト車,Vベルトなどの回転部分には,安全覆いを設ける。 

6.3 

圧縮機本体 

圧縮機本体の構造は,次による。 

a) 各部品は互換性をもち,部品の交換によって性能に著しく変化の生じないものとする。 

b) 直接圧力のかかるシリンダ壁又はシリンダカバーには,特に肉薄のところがないものとする。 

c) 給油式圧縮機本体には適切な箇所に注油口を設け,容易に潤滑油が入るようなものとする。 

なお,油量を知るための油面計及び油抜き穴を設ける。 

d) クランク室は,給油式の場合その底部は潤滑油だめとし,油の漏れ及び外気のじんあいを遮断するも

のとする。 

なお,潤滑油だめの大きさは,48時間以上の連続運転に補給を必要としない容量をもつものとする。 

e) クランク軸ピン部の表面は,研削仕上げ又はこれと同等以上の仕上げを施し,その表面粗さは,JIS B 

0601のRa=0.8 μm以下とする。 

f) 

軸受は,平軸受又は転がり軸受を使用し,軸荷重に耐え,長時間使用が可能とする。 

なお,クランク軸には,軸方向に必要以上のすき間があってはならない。 

g) ピストンは,ピストンリングを装備し,ピストンリング溝は,精密に仕上げる。 

h) ピストンピンは,通常,表面硬さHR52〜65とし,ピンの端がシリンダの内面に接触しないように止

め又は保護を施し,表面は研削仕上げ又はこれと同等以上の仕上げを施し,その表面粗さは,JIS B 

0601のRa=0.2 μm以下とする。ただし,鋳鉄製ピン穴を軸受として利用するものは,そのピストン

ピンの表面硬さをHR58以上とする。 

i) 

シリンダは,気密性及び耐磨耗性をもち,外部を放熱構造とし,内面は精密に仕上げ,その表面粗さ

はJIS B 0601のRa=0.8 μm以下とする。 

なお,無給油式の場合は防せい(錆)処理を施す。 

j) 

シリンダ部は,9.2に規定する方法で試験したとき,各部に漏れ,変形などを生じないものとする。 

k) シリンダカバーは,シリンダと同じ大きさの試験水圧に耐え,外側を放熱構造とする。 

また,シリンダとシリンダカバーとの間にガスケットを挿入する場合には,厚さ一様の耐熱・耐油・

耐圧性のガスケットを用いる。 

l) 

2段形の圧縮機には,1段側シリンダと2段側シリンダとの間に中間冷却部を設け,1段シリンダで発

生した熱量を奪い,圧縮空気の温度を低下させる構造とする。 

m) 2段形の圧縮機には,1段側シリンダにおける異常な圧力上昇を防ぎ,本体の安全を図るために,2段

側シリンダ吸込口の手前に安全弁を設けるか,又はその圧力に耐える構造とする。 

n) ベルト車は,はずみ車を兼ね,運転によってシリンダ外壁を冷却する構造とする。ただし,冷却は附

属する別置ファンによってもよい。 

o) 吸込フィルタは,吸込抵抗が少なく,防じん効果が大きなものとする。 

p) 連接棒大端が分割形の場合,締付ボルトのねじ部及び首下には,過度の集中応力がかからないものと


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し,ボルト又はナットには十分な戻り止めを施す。 

q) 吸込弁及び吐出し弁は作動が円滑で,空気の逆流がなく,破損又はさびつかないものとする。 

r) 各部のはめあい及びはめあい部の寸法許容差は,通常,表4による。 

 

表4−寸法許容差 

はめあい部 

寸法許容差 

はめあい部 

寸法許容差 

シリンダ内径 

H7 

ピストンピンとピストン 

H7/g6 

クランクピンと軸受 

H7/f6 

ベルト車とクランク軸 

H7/h6 

クランク軸と軸受 

H7/f6 

各種いんろう部のはめあい部 

H7/g6 

ピストンピンと軸受 

H7/g6 

ピストンリングとピストンリング溝とのすき間 5/100 mm以下 

ピストンピンとピストン,ピストンリングとピストンリング溝とのすき間は,無給油式には適用しな

い。 

ピストンピンは,軸基準としてもよい。ただし,この場合の寸法許容差は穴基準に準じる。 
ピストンピンをとまりばめにしてもよい。 
ベルト車とクランク軸とのはめあい部は,テーパにしてもよい。 
軸受は,平軸受の場合とする。 

 

6.4 

駆動原動機 

駆動原動機は,JIS C 4203,JIS C 4210又は小形往復動内燃機関による。 

6.5 

空気タンク 

空気タンクの構造は,次による。 

a) 空気タンクは,9.2に規定する方法で試験したとき,各部に漏れ,変形などを生じないものとする。 

なお,空気タンクの最高許容圧力(最高使用圧力)は,圧縮機の最高圧力より大とする。 

注記 高圧ガス保安法,労働安全衛生法などが適用される場合は,当該基準による。 

b) 鏡板は,通常,JIS B 8265の皿形,半だ円形又は半球円形とする。 

c) 上部に圧縮機などの機器をもつものは,十分にその質量に耐え,運転・停止又は運搬中に変形を起こ

さないものとする。 

d) 容積は,圧縮空気の脈動防止,空気だめ機能及び冷却効果をもつものとする。 

なお,図5及び図6に示すような可搬式圧縮機(タンクマウント形)の空気タンク容積は,表5に

示す値以上とする。ただし,附属している空気タンクの容積が表5の値より小さい場合は,容積比に

よって圧力降下を換算してもよい。 

e) 空気タンクには,空気ホース継手(附属書B参照)と接続できる止め弁付きの空気取り出し口を設け

る。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


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表5−可搬式圧縮機空気タンク容積 

単位 L 

駆動電動機の定格出力 

kW 

空気タンクの容積 

 0.2 

10 

 0.4 

15 

 0.75 

20 

 1.5 

40 

 2.2 

60 

 3.7 

100 

 5.5 

120 

 7.5 

150 

11.0 

200 

0.75 kW以下のものの空気タンクの容積は,使

用状況によって上記の表の値未満でもよい。 

 

6.6 

安全装置 

安全装置の構造は,次による。 

a) 圧縮機を運転するとき,又は圧力開閉器が閉じ,再稼働するときに,圧縮機の始動を容易にする必要

がある場合は,手動又は自動の始動負荷軽減装置を設ける。 

b) 安全弁は長期間使用しない場合でも,さび,くるいなどが少ないものとする。 

c) 弁体に,気密保持のために取り付ける場合のシート材料は,ポリアミドなどのように耐候性がよく,

長期間停止しても弁座に粘着しない材料とする。 

6.7 

自動発停装置(圧力開閉器) 

自動発停装置(圧力開閉器)は,空気タンクの静圧に対して作動するように取り付け,9.8によって試験

したときその作動が確実で,接点は容易に損傷しない構造とする。 

6.8 

容量制御装置(自動アンローダ) 

容量制御装置(自動アンローダ)は,空気タンクの静圧に対して作動するように取り付け,9.8によって

試験したときその静圧が作動圧力に達したとき確実に作動し,かつ,タンクの空気出口の止め弁を閉じて

も空気タンクの圧力が上昇しないで,また,復帰圧力に達したとき確実に作動するものとする。 

6.9 

逆止め弁 

逆止め弁は,運転を停止したとき,空気タンク内の圧縮空気の逆流を防ぐため,接続管の末端に付ける。

ただし,その必要がない場合には付けなくてもよい。 

6.10 ベッド 

ベッドは,圧縮機本体及び駆動原動機の質量に十分耐える共通ベッド構造とし,運搬,運転などによっ

て変形しないものとする。 

なお,圧縮機を空気タンク上に設ける構造のものでは,ベッドを分割構造としてもよい。 

6.11 回転方向 

圧縮機の回転方向を見やすいところに表示する。 

 

外観 

圧縮機の外観は,次による。 


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a) 各部の仕上がりは良好で,有害な割れ,きず,さび,その他の欠陥がないものとする。 

b) 圧縮機の外面は,耐食性の材料を使用していない部分には,仕上塗装又はめっきを施す。 

 

圧縮機材料 

材料は,次による。 

a) 各部に使用する材料は,表6又は使用上これと同等以上の特性をもつものとする。 

b) 給油式のピストンリングは,通常,JIS B 8032規格群による。また,無給油式の場合は,PTFE系樹脂

などを使用する。 

c) 転がり軸受は,JIS B 1521,JIS B 1522,JIS B 1523,JIS B 1533,JIS B 1534又はJIS B 1536規格群に

準じるものによる。 

d) ボルトは,JIS B 1180又はJIS B 1176による。 

e) ナットは,JIS B 1181又はJIS B 1183による。 

 

表6−材料 

部品名 

材料 

シリンダカバー 

JIS G 5501のFC150,JIS H 5202のAC2A又はJIS H 5302のADC10 

シリンダ又はシリンダライナ 

JIS G 5501のFC200,JIS H 5302のADC10又はJIS H 5202のAC2A 

クランク室 

JIS G 5501のFC150,JIS H 5202のAC2A又はJIS H 5302のADC10 

クランク軸 

JIS G 3201のSF440,JIS G 4051のS30C,JIS G 5502のFCD400又はJIS G 5705の
FCMP54-03 

クランク軸軸受 

JIS H 5120のCAC301,CAC602,JIS H 5401のWJ4,JIS H 3110のC5101P-1/2H,
JIS H 5302のADC10,AC2A 

クランクピン軸受 

JIS H 5120のCAC301,CAC602,又はJIS H 5401のWJ4,JIS H 5202のAC2A,JIS 
H 5302のADC10又はJIS H 4140のA2017FD-T4 

ピストン 

JIS G 5501のFC200又はJIS H 5202のAC5A 

ピストンピン 

JIS G 4051のS40C,S15CK又はJIS G 4053のSNC415,SCM415 

ピストンピン軸受 

JIS H 5120のCAC301,JIS H 3110のC5101P-1/2H,JIS H 5202のAC2A,JIS H 5302
のADC10又はJIS H 4140のA2017FD-T4 

連接棒 

JIS G 3201のSF440,JIS G 4051のS30C,JIS H 4140のA2017FD-T4,JIS H 5202の
AC2A-T6,JIS H 5302のADC10,JIS G 5705のFCMB340又はJIS G 5502のFCD400
(ピストン径70 mm以下又は最高圧力0.5 MPa以下のものについては,JIS H 5120
のCAC30又はJIS G 5501のFC250を用いてもよい。) 

吸込弁及び吐出し弁の弁板 

JIS G 4053のSNC631,SNCM625,JIS G 4305のSUS403又はJIS G 3311のSK5M 

吸込弁及び吐出し弁の弁ばね 

JIS G 3522のSWPVA若しくはSWP-B,JIS G 3311のSK5M又はJIS G 4314の
SUS316VWPA 

空気タンク 

JIS G 3101のSS400又はJIS G 3452のSGP 

ベッド 

JIS G 3101のSS400,JIS G 5501のFC150又はJIS G 3131のSPHC 

安全弁の弁体及び弁座 

JIS H 5120のCA302,JIS G 4303のSUS420J1又はJIS H 3250のC3604BDS 

安全弁の弁ばね 

JIS G 3522のSWP-A若しくはSWP-B又はJIS G 4314のSUS304 

ベルト車 

JIS G 5501のFC150又はJIS H 5302のADC10 

空気タンク材のSGPは,圧力1.0 MPa以下に使用する。 

 

試験方法 

9.1 

試験一般 

圧縮機の試験は,その附属する原動機と組み合わせて行うか又は附属を予想される原動機と出力がほぼ


B 8342:2008  

 

同一の電動機を使用して試験する。 

9.2 

耐水圧 

圧縮機本体及び空気タンクの耐水圧試験は,JIS B 8265の耐水試験による。 

注記 高圧ガス保安法,労働安全衛生法などが適用される場合は,当該基準による。 

9.3 

空気量 

空気量は,JIS B 8341のJA.3によって試験を行う。 

9.4 

軸動力 

軸動力は,JIS B 8341のJA.4によって試験を行う。 

9.5 

充てん所要時間 

充てん所要時間は,JIS B 8341のJA.3によって試験を行う。 

なお,同一機種で同時に製作された多数の圧縮機を試験する場合には,JIS B 8341のJA.3による空気タ

ンクを用いて,既に性能の判明している圧縮機の充てん時間と比較することによって,空気量試験に代え

てもよい。 

9.6 

運転状態 

運転状態は,JIS B 8341のJB.3によって試験を行う。 

9.7 

圧力降下試験 

圧力降下試験は,JIS B 8341のJA.9によって試験を行う。ただし,附属している空気タンクの容積が表

5の値より小さい場合は,容積比によって圧力降下を換算してもよい。 

9.8 

自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ)試験 

自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ)試験は,JIS B 8341のJA.8によって

試験を行う。ただし,自動発停装置及び容量制御装置の機能を合わせもつ電子式などの場合は,その制御

装置に応じて試験を行う。 

9.9 

圧縮機に附属している空気タンクの安全弁試験 

安全弁試験は,JIS B 8341のJA.7によって試験を行う。 

 

10 検査方法 

10.1 形式検査 

形式検査は,次の項目について行う。 

a) 耐水圧:耐水圧は,9.2によって行い,異常があってはならない。 

b) 空気量及び充てん所要時間:空気量及び充てん所要時間は,9.3によって行い,5.1及び5.2に適合し

なければならない。 

c) 軸動力:軸動力は,9.4によって行い,5.3に適合しなければならない。 

d) 運転状態:運転状態は,9.6によって行い,5.4に適合しなければならない。 

e) 圧力降下:圧力降下は,9.7によって行い,5.5に適合しなければならない。 

f) 

自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ):自動発停装置(圧力開閉器)及び

容量制御装置(自動アンローダ)は,9.8によって行い,5.6に適合しなければならない。 

g) 安全弁:安全弁は,9.9によって行い,5.7に適合しなければならない。 

h) 外観:外観は,箇条7を満足しなければならない。 

10.2 受渡検査 

受渡検査は,次の項目について行う。ただし,受渡当事者間の協定によってその一部を省略することが


10 

B 8342:2008  

 

できる。 

a) 空気量 

b) 軸動力 

c) 運転状態 

d) 圧力降下 

e) 自動発停装置(圧力開閉器)及び容量制御装置(自動アンローダ) 

f) 

安全弁 

g) 外観 

 

11 製品の呼び方 

圧縮機の呼び方は,規格番号又は規格名称,潤滑方式,段数,駆動原動機の定格出力及び圧縮機の最高

圧力による。 

例 JIS B 8342−給油式−1段−0.4 kW電動機−1 MPa,又は 

小形往復空気圧縮機−給油式−1段−0.4 kW電動機−1 MPa 

記号の場合:JIS B 8342−L1−0.4M−1 

 

12 表示 

圧縮機には,見やすいところに,次の事項を表示する。 

a) 名称及び規格番号 

b) 潤滑方式 

c) 電動機の定格出力 (kW) 

d) 圧縮機の最高圧力 (MPa) 

e) 圧縮機の回転速度 (min−1) 

f) 

圧縮機の最高圧力での空気量 (L/min) 

g) 空気タンク容積 (L) 

h) 空気タンクの最高許容圧力(最高使用圧力) (MPa) 

i) 

製造業者名又は登録商標 

j) 

製造年又は製造番号 

k) 空気タンクを附属しないものは,g) 及びh) を必要としない。 

 

 

 


11 

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番号 

部品名称 

シリンダカバー 

シリンダ 

注油口 

油面計 

油抜きプラグ 

クランク室 

クランク軸 

クランク軸軸受 

10 

軸受箱 

12 

ピストン(1段) 

14 

ピストンリング(圧力リング) 

15 

ピストンリング(油かきリング) 

17 

ピストンピン 

19 

連接棒 

23 

ベルト車 

24 

ファン 

25 

ファンカバー 

26 

吸込フィルタ 

27 

吸込弁 

28 

吐出し弁 

 

図1−1段給油式本体図(自動発停装置:圧力開閉器式) 

 

 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


12 

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番号 

部品名称 

シリンダカバー 

シリンダ 

注油口 

油面計 

油抜きプラグ 

クランク室 

クランク軸 

クランク軸軸受 

クランクピン軸受 

11 

サイドカバー 

12 

ピストン(1段) 

13 

ピストン(2段) 

14 

ピストンリング(圧力リング) 

15 

ピストンリング(油かきリング) 

17 

ピストンピン 

18 

ピストンピン軸受 

19 

連接棒 

21 

中間冷却器 

22 

中間安全弁 

23 

ベルト車 

26 

吸込フィルタ 

27 

吸込弁 

28 

吐出し弁 

 

図2−2段給油式本体図(自動発停装置:圧力開閉器式) 

 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


13 

B 8342:2008  

 

 

 

 

番号 

部品名称 

シリンダカバー 

シリンダ 

クランク室 

クランク軸 

クランク軸軸受 

クランクピン軸受 

10 

軸受箱 

12 

ピストン 

14 

ピストンリング 

16 

ライダーリング 

17 

ピストンピン 

18 

ピストンピン軸受 

19 

連接棒 

23 

ベルト車 

26 

吸込フィルタ 

27 

吸込弁 

28 

吐出し弁 

 

図3−1段無給油式本体図(自動発停装置:圧力開閉器式) 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


14 

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番号 

部品名称 

シリンダカバー 

シリンダ 

注油口 

油面計 

油抜きプラグ 

クランク室 

クランク軸 

クランク軸軸受 

クランクピン軸受 

10 

軸受箱 

11 

サイドカバー 

12 

ピストン(1段) 

14 

ピストンリング(圧力リング) 

15 

ピストンリング(油かきリング) 

17 

ピストンピン 

18 

ピストンピン軸受 

19 

連接棒 

20 

連接棒ボルト 

23 

ベルト車 

26 

吸込フィルタ 

27 

吸込弁 

28 

吐出し弁 

29 

アンローダ 

 

図4−1段給油式本体図(容量制御装置:自動アンローダ式) 

 

 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


15 

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番号 

部品名称 

圧縮機本体 

電動機 

空気タンク 

車輪 

ドレン抜き 

空気タンク安全弁 

圧力計 

止め弁(空気出口) 

10 

圧力開閉器 

12 

逆止め弁 

13 

ベッド(圧縮機本体側) 

14 

ベッド(電動機側) 

15 

電磁開閉器 

16 

中間冷却器 

17 

中間安全弁 

18 

接続管 

19 

Vベルト 

20 

ベルトガード 

21 

吸込フィルタ 

22 

引手 

 

図5−2段給油式全体図(自動発停装置:圧力開閉器式) 

 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


16 

B 8342:2008  

 

 

 

 

番号 

部品名称 

圧縮機本体 

電動機 

空気タンク 

車輪 

ドレン抜き 

空気タンク安全弁 

圧力計 

止め弁(空気出口) 

11 

自動アンローダ 

13 

ベッド(圧縮機本体側) 

14 

ベッド(電動機側) 

18 

接続管 

19 

Vベルト 

20 

ベルトガード 

21 

吸込フィルタ 

22 

引手 

 

図6−1段給油式全体図(容量制御装置:自動アンローダ式) 

 

 

 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


17 

B 8342:2008  

 

 

 

 

番号 

部品名称 

圧縮機本体 

エンジン 

空気タンク 

車輪 

ドレン抜き 

空気タンク安全弁 

圧力計 

止め弁(空気出口) 

11 

自動アンローダ 

13 

ベッド(圧縮機本体側) 

14 

ベッド(エンジン側) 

18 

接続管 

19 

Vベルト 

20 

ベルトガード 

21 

吸込フィルタ 

22 

引手 

 
 

図7−1段給油式全体図(容量制御装置:自動アンローダ式) 

 

 

 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


18 

B 8342:2008  

 

 

 

 

番号 

部品名称 

圧縮機本体 

電動機 

空気タンク 

ドレン抜き 

空気タンク安全弁 

圧力計 

止め弁(空気出口) 

10 

圧力開閉器 

13 

ベッド(圧縮機本体側) 

14 

ベッド(電動機側) 

15 

電磁開閉器 

17 

中間安全弁 

19 

Vベルト 

21 

吸込フィルタ 

23 

防音カバー 

24 

換気ダクト 

25 

防振ゴム 

26 

カバーベース 

27 

制御装置 

 
 

図8−防音カバー式全体図 

 

 

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

5

 

B

 8

3

4

2

2

0

0

8

  

 

 


19 

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附属書A 

(規定) 
引用規格 

 

JIS B 0202 管用平行ねじ 

JIS B 0203 管用テーパねじ 

JIS B 0601 製品の幾何特性仕様 (GPS)−表面性状:輪郭曲線方式−用語,定義及び表面性状パラメ

ータ 

JIS B 1176 六角穴付きボルト 

JIS B 1180 六角ボルト 

JIS B 1181 六角ナット 

JIS B 1183 六角袋ナット 

JIS B 1521 深溝玉軸受 

JIS B 1522 アンギュラ玉軸受 

JIS B 1523 自動調心玉軸受 

JIS B 1533 円筒ころ軸受 

JIS B 1534 円すいころ軸受 

JIS B 1536(規格群)転がり軸受−針状ころ軸受の主要寸法及び公差 

JIS B 7505 ブルドン管圧力計 

JIS B 8032(規格群)内燃機関−小径ピストンリング 

JIS B 8265 圧力容器の構造−一般事項 

JIS B 8341 容積形圧縮機−試験及び検査方法 

JIS C 4203 一般用単相誘導電動機 

JIS C 4210 一般用低圧三相かご形誘導電動機 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 

JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品 

JIS G 3311 みがき特殊帯鋼 

JIS G 3452 配管用炭素鋼管 

JIS G 3522 ピアノ線 

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 

JIS G 4053 機械構造用合金鋼鋼材 

JIS G 4303 ステンレス鋼棒 

JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS G 4314 ばね用ステンレス鋼線 

JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品 

JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品 

JIS G 5705 可鍛鋳鉄品 

JIS H 3110 りん青銅及び洋白の板並びに条 


20 

B 8342:2008  

 

JIS H 3250 銅及び銅合金の棒 

JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品 

JIS H 5120 銅及び銅合金鋳物 

JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物 

JIS H 5302 アルミニウム合金ダイカスト 

JIS H 5401 ホワイトメタル 

JIS K 6323 一般用Vベルト 

JIS K 6368 細幅Vベルト 


21 

B 8342:2008  

 

附属書B 

(参考) 

空気ホース継手 

 

序文 

この附属書は,本体の規定を補足するものであって,規定の一部ではない。 

空気タンクの空気取り出し口及び空気ホース継手の構造・寸法の一例を,次に示す。 

 

 

 

単位 mm 

呼び
寸法 

①空気タンク ②中間継手 

③袋ナット 

④ホース側継手 

D1(呼び) d1 

L1 

L2 

愀ㇿ

度) D2(呼び) L3 C1 C2 D3 

D4 

D5 

d2 

L4 

度) 

1/4 

R1/4 

 5 

>11  >11 

30 

G1/4 

>11 2 

1.5  11  8.5  7 

>25 D4 30又は球面 

3/8 

R3/8 

 8 

>12 >12 

60 

G3/8 

>12 2.5 2 

14 12 

10 

>25 D4 60又は球面 

1/2 

R1/2 

11.5 >15 >15 

60 

G1/2 

>15 3 

2.5 18 15 

12.5 

>25 D4 60又は球面 

 

 

参考文献 JIS B 0132 送風機・圧縮機用語 

JIS K 6349(規格群):1999 液圧用鋼線補強ゴムホース