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日本工業規格          JIS 

 

B 8314-1994 

 

 

浅井戸用電気井戸ポンプ 

Electric shallow well pumps 

 

 

1. 適用範囲 この規格は,呼び出力400W以下の電動機とポンプとを共通軸で組み合わせた自吸式(1)の

渦流れ形自動式井戸ポンプ(以下,ポンプという。)で,主に家庭用浅井戸(2)に用いるものについて規定す

る。 

注(1) 自吸式とは,揚液用の羽根車が呼び水作用も行うことができる構造のポンプをいう。 

(2) ここでいう浅井戸とは,ポンプを運転したとき,地表から最低動水位までの距離が,約8m以

下のものをいう。 

備考1. この規格の引用規格を,付表1に示す。 

2. この規格の中で,{ }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考として併記したものである。 

 

2. 種類 ポンプの種類は,電動機の呼び出力によって分け,次の8種類とする。 

80W, 100W, 125W, 150W, 200W, 250W, 300W, 400W 

 

3. 定格 電動機の定格電圧は,単相交流100V及び三相交流200V,定格周波数は50Hz又は60Hzとす

る。 

 

4. 性能 

4.1 

締切り全揚程 ポンプの締切り全揚程は,8.2によって試験を行い,次の値以上とする。 

10

(2.1

2.1

1

0

1

0

p

H

H

g

p

H

H

S

S

  

 

ここに, 

H0: 締切り全揚程 (m)  

 

HS: 表示吸上げ高さ (m)  

 

p1: 圧力開閉器が開くゲージ圧力 (kPa) {kgf/cm2}  

 

g: 自由落下の加速度 (m/s2)  

4.2 

揚水量 ポンプの揚水量は,8.3によって試験を行い,表1のとおりとする。 


B 8314-1994  

表1 揚水量及び消費電力 

種類 

揚水量 l/min 

消費電力 W 

80W 

 10.5 以上 

270以下 

100W 

 12 

以上 

330以下 

125W 

 14.5 以上 

380以下 

150W 

 16.5 以上 

440以下 

200W 

 20 

以上 

530以下 

250W 

 23 

以上 

630以下 

300W 

 26.5 以上 

750以下 

400W 

 35 

以上 

950以下 

備考 表中の揚水量の値は,基準全揚程12m

のときの値を示す。 

4.3 

消費電力 ポンプの消費電力は,8.4によって試験を行い,表1のとおりとする。 

なお,消費電力の許容差は,定格消費電力(表示した消費電力)に対し,±15%とする。 

4.4 

揚水開始所要時間 ポンプの揚水開始所要時間は,8.5によって試験を行い,7分以内とする。 

4.5 

運転状態 8.5の試験の後に,ポンプの中心線に換算した吸込口の真空計の圧力の読みを,周囲圧力

よりも78.5kPa {8mH2O} 低くしたときに,運転に支障があってはならない。 

4.6 

使用電圧の変化 ポンプは,8.6によって試験を行い,実用上差し支えなく使えるものとする。 

4.7 

始動 ポンプの始動は,8.7によって試験を行い,異常なく始動しなければならない。 

なお,始動電流は,単相のものでは,37A以下とする。 

4.8 

耐水圧 ポンプの耐水圧は,8.8によって試験を行い,軸封装置を除き,各部に水漏れがあってはな

らない。 

4.9 

圧力開閉器 ポンプに使用する圧力開閉器は,次による。 

(1) 8.9(1)によって試験を行い,作動が確実であること。 

また,この場合の作動圧力の許容値は,表示圧力が0.1MPa {1kgf/cm2} 以下のものは±10kPa 

{0.1kgf/cm2},表示圧力が0.1MPa {1kgf/cm2} を超え0.2MPa {2kgf/cm2} 以下のものは±20kPa 

{0.2kgf/cm2},表示圧力が0.2MPa {2kgf/cm2} を超えるものは±15%であること。 

(2) 8.9(2)によって連続試験を行い,各部に支障を生じてはならない。 

また,試験後の,開閉接触部の温度上昇は,銅又は銅合金のものでは40℃以下,銀又は銀合金のも

のでは65℃以下でなければならない。 

(3) 8.9(3)によって耐久性試験を行い,各部に支障を生じてはならない。 

4.10 電動機の温度上昇 電動機の温度上昇は,8.10によって試験を行い,表2の値でなければならない。 

表2 電動機の温度上昇限度 

単位 ℃ 

電動機絶縁巻線 

温度計法 

抵抗法 

 

全閉形 全閉形以外 

 

E種絶縁のもの 70以下 

65以下 

75以下 

4.11 絶縁抵抗 ポンプの絶縁抵抗は,8.11によって試験を行い,1M

上とする。 

4.12 耐量圧 ポンプの耐電圧は,8.12によって試験を行い,規定の電圧に,1分間耐えなければならない。 

 

5. 構造 ポンプの構造は,付図1及び付図2に示すように,ポンプ本体,圧力タンク,圧力開閉器及び

電動機の主構成部分からなり,次の各項目に適合するものとする。 


B 8314-1994  

(1) 構造一般 構造に関する一般事項は,次による。 

(a) ポンプ圧力が加わる部分は,十分な強さをもつこと。 

(b) 水が通る部分は,衛生上有害な材料を使用しないこと。 

(c) 各部は,容易に機械的又は電気的な故障を起こさないこと。 

(d) 使用中著しい振動及び騒音がなく,正常に運転できるものであること。 

(e) 充電部は露出しないで,容易に水がかからないこと。 

また,軸封装置から漏水が生じたときに,電動機内部に水が入らないように,電動機軸に水切り

つばなどの対策を施すこと。 

(f) 極性が異なる充電部間,充電部と非充電金属部との間及び充電部と人が触れるおそれがある非金属

部との間の空間距離(沿面距離を含む。)は,表3に示す値であること。 

表3 空間距離の最小値 

単位 mm 

定格電圧 

100V 

200V 




沿





 

電源電線の
取付部 

使用者が接続する端子部間 

 6 

以上  6 

以上 

使用者が接続する端子部と接地するおそれがある非充電
金属部又は人が触れるおそれがある非金属部の表面との
間 

 6 

以上  6 

以上 

製造業者が接続する端子部間 

 3 

以上  4 

以上 

製造業者が接続する端子部と接地するおそれがある非充
電金属部又は人が触れるおそれがある非金属部の表面と
の間 

 2.5 以上  3 

以上 

出力側電線
の取付部 

使用者が接続する端子部間 

 6 

以上  6 

以上 

使用者が接続する端子部と接地するおそれがある非充電
金属部又は人が触れるおそれがある非金属部の表面との
間 

 6 

以上  6 

以上 

製造業者が接続する端子部間及び使用者が接続器によっ
て接続する端子部間 

 3 

以上  4 

以上 

製造業者が接続する端子部及び使用者が接続器によって
接続する端子部と接地するおそれがある非充電金属部又
は人が触れるおそれがある非金属部の表面との間 

 2.5 以上  3 

以上 

その他の部
分 

極性が異なる充電部間(開
閉機構をもつものの電線
取付端子部を含む。) 

固定している部分であって,じ
んあいが侵入しにくく,かつ,
金属粉が付着し難い箇所 

 1.5 以上 
(1.5 以上) 

 2 

以上 

(2 以上) 

その他の箇所 

 2.5 以上 
(2 以上) 

 3 

以上 

(2.5 以上) 

充電部と接地するおそれ
がある非充電金属部又は
人が触れるおそれがある
非金属部の表面との間 

固定している部分であって,じ
んあいが侵入しにくく,かつ,
金属粉が付着し難い箇所 

 1.5 以上 
(1.5 以上) 

 2 

以上 

(2 以上) 

その他の箇所 

 2 

以上 

(1.5 以上) 

 2.5 以上 
(2 以上) 

備考 括弧内の数値は,附属コンデンサの端子部に適用する。 

(g) 温度上昇によって危険が生じるおそれがあるものは,温度過昇防止装置(温度ヒューズを含む。)を,

過電流,過負荷などによって危険が生じるおそれがあるものは,過負荷保護装置を取り付けること。 

なお,温度過昇防止装置及び過負荷保護装置は,十分な耐久性をもつこと。 

(h) 電源電線の口出部は,電源電線が傷まないような構造であるか,又は電源電線が保護されているこ

と。 


B 8314-1994  

(i) 水が通る部分は,低温時の凍結を防止する装置が,容易に取り付けられる構造であること。 

(j) 溶接などによってつなぎ合わせられた電動機の軸は,十分な寸法精度及び強さをもつこと。 

(k) 電動機又はそれに接続する金属部には,接地線を確実に取り付けることができる接地用端子を設け

ること。接地用端子のねじの呼びはM4以上とし,ねじの材質は,銅,銅合金又はステンレスを使

用する。 

(l) ポンプの吸込口及び吐出し口は,配管が容易に接続でき,配管の口径は,原則として表4による。

ただし,管の呼び21B未満のものを使用してはならない。 

また,ポンプの吸込口及び吐出し口の大きさは,配管内径にほぼ等しくする。 

表4 配管口径 

種類 

口径(3) 

備考 

  80W, 100W, 125W 

 

2

1B, 

4

3B 

配管に合成樹脂管(4)な
どを使用する場合は,
この表に示す近似内径
寸法のものとする。 

 150W, 200W, 250W 

 

4

3B, 1B 

 300W, 400W 

 1B, 14

1B, 12

1B 

注(3) 口径は,JIS G 3452による。 

(4) 配管は,原則としてJIS K 6741を使用する。 

(m) プラグ,コック又は管をねじ込む部分のねじは,JIS B 0202又はJIS B 0203を使用する。 

(n) ポンプの回転方向は,電動機側から見て,原則として時計回りとする。 

(2) ポンプ本体 ポンプ本体は,次による。 

(a) 各部品は互換性をもち,部品の交換によって性能に著しい変化が生じないこと。 

(b) ケーシング及びケーシングカバーは,一部に肉薄のところがないこと。 

(c) ケーシング及びケーシングカバーを鋳鉄製とする場合は,羽根車及びしゅう動する部分には耐食性

の材料のライナを取り付ける。 

(d) 羽根車には,ひけ,偏肉がないこと。 

(e) 羽根車ボスの長さは,穴径以上とする。 

(f) 容易に腐食又はさびを生じるおそれがある接水部には,塗装又は表面処理を施すこと。ただし,塗

装の場合には,水道法第四条第一項に掲げられた水銀,シアンなど飲料水として不適当な有害物質

を溶出させないこと。 

(g) 軸の径は,表5による。ただし,伝動に関係がない部分は,それ以下でもよい。 

表5 電動機の軸径 

単位 mm 

種類 

軸の径 

  80W, 100W, 125W 

7以上 

 150W, 200W, 250W 

8以上 

 300W, 400W 

9以上 

(h) 軸封装置は,容易に摩耗しないで,漏水が少なく,長時間の使用に耐え,摩耗しやすい部分は,容

易に交換可能なこと。 

(3) 電動機 ポンプには,JIS C 4203又はJIS C 4210の規定を満足する品質の単相誘導電動機又は三相誘

導電動機を使用すること。 

(4) 圧力タンク 圧力タンクは,次による。 

(a) 圧力タンクの内部には,十分なさび止め処理を施す。 

(b) 圧力タンクの有効利用容積は,次の式によって算出し,その容積は表6のとおりとする。ただし,


B 8314-1994  

タンクの空気減少を確実に防止する装置又は自動空気補給装置を使用するものでは,表6の値の21以

上あればよい。 

また,水栓の開度及びその開閉頻度に関係がなく,電動機及びポンプに支障を及ぼさない装置を

もつものは,この限りでない。 

)

1

)(

1(

)

(

)

100

)(

100

(

)

(

100

2

1

2

1

2

1

2

1

P

P

P

P

V

V

P

P

P

P

V

V

 

ここに, 

V: 有効利用容積(圧力開閉器の1回の開閉でタンクに蓄積され

る水の量) (l)  

 

V': 圧力タンクの有効全容積(有効全容積とは,タンクのドレン

抜き穴から上の容積) (l)  

 

P1: 圧力開閉器が開くゲージ圧力(上限圧力) (kPa) {kgf/cm2}  

 

P2: 圧力開閉器が閉じるゲージ圧力(下限圧力) (kPa) {kgf/cm2}  

表6 圧力タンクの有効利用容積 

単位 l 

種類 

有効利用容積の最小値 

80W 

1.10以上 

100W 

1.30以上 

125W 

1.50以上 

150W 

1.75以上 

200W 

2.20以上 

250W 

2.70以上 

300W 

3.15以上 

400W 

4.10以上 

(c) 圧力タンクは,8.8の耐水圧試験を満足するものとし,その厚さは,1mm以上とする。 

(5) 自動空気補給装置 圧力タンクには,空気を補給するのに必要な自動空気補給装置を付ける。ただし,

使用上,自動空気補給装置の必要がないものでは,空気補給口だけを付ければよい。 

(6) 呼び水口 ポンプ本体又はその他の適当な箇所に,呼び水口を設け,容易に呼び水ができること。 

(7) 逆止め弁 ポンプには,本体内の吸込側に,逆止め弁を設ける。逆止め弁の作動は確実で,長時間使

用に耐えること。 

(8) 電源電線 電源電線は,次による。 

(a) 電源電線を附属する場合には,JIS C 3312若しくはJIS C 3327に規定する電線又はこれらと品質が

同等以上のものとする。その導体の断面積は0.75mm2以上(単相で定格消費電力が600W以上の場

合は,1.25mm2以上)とし,有効長さは,原則として2mとする。 

(b) 電源電線の電源側接続端に差込プラグを附属する場合は,JIS C 8303に規定する差込プラグを付け

る。 

 

6. 外面 ポンプ外面には,耐食性の材料を使用している場合以外には,すべて塗装又はめっきを施し,

各部の仕上がりは良好で,著しいさび,きずその他有害な欠点があってはならない。 

 

7. 材料 ポンプ各部に使用する材料は,表7に示すもの又はこれと品質が同等以上のものとする。 


B 8314-1994  

表7 ポンプ各部に使用する材料 

部品名 

材料 

ケーシング及び 
ケーシングカバー 

JIS G 5501のFC 150,JIS H 3250のC 3604 BE−F,JIS H 3250のC 3712 
BE−F,JIS H 5111による青銅鋳物又は合成樹脂 

羽根車 

JIS H 3250のC 3712 BE−F又はJIS H 5111による青銅鋳物 

ライナ 

JIS H 3250のC 3604 BE−F,JIS H 3250のC 3712 BE−F又はJIS H 5111
による青銅鋳物 

軸(5) 

JIS G 4303のSUS 410 

圧力タンク 

JIS G 3131又はJIS G 3141(6)による鋼帯 

注(5) 軸の材料は,水に接している部分について規定するもので,水に接しない部分又は

接しない構造のものは,この限りでない。 

(6) 引張強さ280MPa {28kgf/mm2} 以上,伸び30%以上のものとする。 

 

8. 試験方法 

8.1 

試験方法一般 揚液は,常温(7)の清水とする。揚程の測定には,十分に校正された圧力計及び真空

計を使用する。 

注(7) 常温とは,5〜35℃をいう。 

8.2 

締切り全揚程 ポンプの締切り全揚程は,圧力開閉器を作動させないで,吐出し側バルブを締め切

って測定する。 

8.3 

揚水量 ポンプの基準全揚程(8)を12mとし,そのときの揚水量を容器によって測定する。ただし,

十分に校正された計器(9)によってもよい。 

注(8) 基準全揚程とは,製品に表示されている吸上げ高さを負荷し,さらに押上げ高さを負荷して全

揚程を12mとしたときをいう。 

(9) 十分に校正された計器とは,容器によって校正された精度が±2.5%のものをいう。 

8.4 

消費電力 表示吸上げ高さと圧力開閉器が開く圧力の相当水頭(10)との和の揚程における電動機の

消費電力を求める。 

注(10) 流量開閉器(フロースイッチ)で,制御する方式のものは,“圧力開閉器が開く圧力の相当水頭”

を“流量開閉器が開く相当水頭”と読み替える[以下,8.6,8.9(2)及び8.10に同じ。]。 

8.5 

揚水開始所要時間 吸込揚程は,表示吸上げ高さとし,ポンプ本体内に呼び水をして始動後,ポン

プ直後の吐出し口から吐水するまでの時間を測定する。 

なお,吸込管の内径は,ポンプ吸込口の内径とほぼ同径とする。 

8.6 

使用電圧の変化 表示吸上げ高さと圧力開閉器が開く圧力の相当水頭との和の揚程で,定格電圧を

±10%変化させて行う。 

8.7 

始動 表示吸上げ高さと圧力開閉器が閉じるゲージ圧力の相当水頭との和の揚程で試験し,定格周

波数において定格電圧の90%の電圧で,始動するかどうかを調べる。 

8.8 

耐水圧 ポンプ本体には圧力開閉器が開くゲージ圧力の2倍の圧力を,圧力タンクには3倍の圧力

を,それぞれ3分間加えて試験を行い,軸封装置を除き各部の水漏れの有無を調べる。 

なお,試験圧力の最低は,0.2MPa {2kgf/cm2} とする。 

また,圧力タンクは,水圧試験の代わりに,1分間の空気圧試験を行ってもよい。その場合は,危険防

止のための十分な設備を設ける。 

8.9 

圧力開閉器 ポンプの圧力開閉器試験は,次による。 

なお,(2)及び(3)の試験は,形式試験の際に行う。 


B 8314-1994  

(1) 圧力開閉器は,表示された開く圧力,閉じる圧力によって完全に作動するかどうかを少なくとも5回

以上試験し,その作動が確実なことを確認する。 

(2) 圧力開閉器は,表8に示す条件で連続試験を行い,各部の支障の有無を調べる。 

また,項目2の試験後,開閉器にポンプの最大負荷電流(11)を通じ,各部の温度上昇が,それぞれほ

ぼ一定となったとき,熱電温度計法によって開閉接触部の温度上昇を測定する。 

注(11) ポンプにその定格電圧を加え,表示吸上げ高さと圧力開閉器の開圧力に相当する高さとの和を

揚程するときの負荷状態での電流値。 

表8 圧力開閉器の連続試験条件 

項目 

試験電圧 

試験電流 

力率 

開閉の頻度 

開閉回数 

定格電圧 

最大負荷電流 0.75〜0.8 

毎分約20回  連続 5 000回 

定格電圧の1.2倍 

(12) 

(12) 

毎分約4回  連続 

5回 

注(12) 電動機の回転子を拘束し,電動機の定格周波数に等しい周波数の定格電圧の

1.2倍に等しい電圧を加えたとき,開閉器に通じる電流及びこの場合の力率。 

(3) 圧力開閉器は,表9に示す条件で耐久性試験を行い,各部の支障の有無を調べる。 

表9 圧力開閉器の耐久性試験条件 

試験電圧 

試験電流 

力率 

開閉の頻度 

開閉回数 

定格電圧 

最大負荷電流 

0.75〜0.8 

毎分約10回 

30 000回 

8.10 電動機の温度上昇 表示吸上げ高さと圧力開閉器の開く圧力の相当水頭との和の全揚程で,定格電

圧,定格周波数の下に連続運転し,温度上昇がほぼ一定となったとき,抵抗法又は温度計法によってその

温度を測定する。 

なお,周囲温度は,40℃以下とする。 

8.11 絶縁抵抗 ポンプの絶縁抵抗は,8.10の試験の後,直ちに500Vの絶縁抵抗計で,充電部と非充電部

との間の絶縁抵抗を測定する。 

8.12 耐電圧 ポンプの耐電圧は,周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い1 000V(三相誘導電動機の場合

は1 500V)の電圧を1分間加える。ただし,多量生産のポンプは,試験電圧の120%の電圧を1秒間加え

て,これに代えることができる。 

 

9. 製品の呼び方 ポンプの呼び方は,規格番号又は規格名称,種類,相数(定格電圧が125Vを超える

場合に限る。),定格電圧,定格消費電力及び定格周波数による。 

例1. JIS B 8314 100W 100V 250W 50Hz 

例2. 浅井戸用電気井戸ポンプ 400W 三相 200V 650W 50Hz 

 

10. 表示 ポンプには,見やすいところに,容易に消えない方法で,次の事項を表示する。 

(1) 名称(浅井戸用電気井戸ポンプ) 

(2) 種類 

(3) 相数(定格電圧が125Vを超える場合に限る。) 

(4) 定格電圧 (V)  

(5) 定格消費電力 (W)  

(6) 定格周波数 (Hz)  


B 8314-1994  

(7) ポンプの回転方向 

(8) 吸上げ高さ (m)  

(9) 押上げ高さ(給水栓取付最高位置) (m)  

(10) 圧力開閉器の開閉圧力 (MPa) (13) {kgf/cm2}  

(11) 揚水量(14)(基準全揚程12mのときの揚水量を記す。) (l/min)  

(12) 吸込管の呼び 

(13) 吐出し管の呼び 

(14) 製造業者名又は登録商標 

(15) 製造年又は製造番号 

注(13) (MPa) は,必ずしも本体に表示する必要はない。 

(14) 揚水量の表示値は,表1の値以上で,製造業者がその製品の性能を保証する値とする。 

 

11. 添付文書 ポンプには,製品の取扱い,据付け時の注意及び凍結を防止する旨の注意を記載した取扱

説明書及び据付工事説明書を添付する。 

付表1 引用規格 

JIS B 0202 管用平行ねじ 

JIS B 0203 管用テーパねじ 

JIS C 3312 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル 

JIS C 3327 600Vゴムキャブタイヤケーブル 

JIS C 4203 一般用単相誘導電動機 

JIS C 4210 一般用低圧三相かご形誘導電動機 

JIS C 8303 配線用差込接続器 

JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 

JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 

JIS G 4303 ステンレス鋼棒 

JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品 

JIS H 3250 銅及び銅合金棒 

JIS H 5111 青銅鋳物 

JIS K 6741 硬質塩化ビニル管 

関連規格 JIS B 8301 遠心ポンプ,斜流ポンプ及び軸流ポンプの試験及び検査方法 

JIS B 8302 ポンプ吐出し量測定方法 

JIS B 8318 深井戸用電気井戸ポンプ 


B 8314-1994  

付図1 構造(一例) 

 

付図2 構造(一例) 

 


10 

B 8314-1994  

JIS B 8314 浅井戸用電気井戸ポンプ 

JIS改正原案作成委員会 構成表 

 

 

氏名 

所属 

(委員長) 

 

中 條 徳三郎 

社団法人日本産業機械工業会 

 

 

中 田 哲 雄 

通商産業省機械情報産業局 

 

 

鈴 木 茂 光 

工業技術院標準部 

 

 

池 田 順 一 

財団法人日本規格協会 

 

 

富 沢 一 行 

財団法人日本電気用品試験所 

 

 

舘 野 良 幸 

財団法人日本消費者協会 

 

 

井之上 幸 造 

社団法人日本電機工業会家電部 

 

 

佐々木   巌 

佐々木工業株式会社 

 

 

藤 本   孝 

東京電力株式会社営業部 

 

 

三ケ田 謙 三 

株式会社日立製作所ポンプ設計グループ 

 

 

船 越 明 夫 

九州松下電器株式会社第一事業部 

 

 

中 務 幸 正 

株式会社荏原製作所汎用機器開発部藤沢工場 

 

 

村 川 博 美 

株式会社川本製作所技術部 

 

 

加 瀬 充 男 

大平洋機工株式会社タカサゴPAMグループ 

 

 

山 本 作 衛 

三菱電機株式会社福岡製作所 

 

 

田 上 正 隆 

三洋精機工業株式会社技術部 

 

 

井 上 龍 雄 

株式会社芝浦製作所小浜工場 

 

 

土 居   誠 

株式会社極東機械製作所技術部 

(事務局) 

 

重 森 典 久 

社団法人日本産業機械工業会 

 

 

佐 野 博 章 

社団法人日本産業機械工業会