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B 8008-1:2009  

(1) 

  

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲  1 

2 引用規格  2 

3 用語及び定義  3 

4 記号及び略語  4 

4.0A 全般  4 

4.1 一般記号  5 

4.2 燃料組成に関する記号  6 

4.3 化学組成に関する記号及び略号 6 

4.4 略号  7 

5 試験条件  8 

5.1 機関試験条件  8 

5.2 給気冷却式機関  8 

5.3 出力  8 

5.4 その他の試験条件  9 

6 試験燃料  9 

7 測定器及び測定するデータ  10 

7.1 概要  10 

7.2 動力計の仕様  10 

7.3 排気質量流量  10 

7.4 精度  13 

7.5 ガス成分の測定  13 

7.6 粒子状物質の測定  17 

8 分析計の校正  19 

8.1 一般要件  19 

8.2 校正ガス  19 

8.3 分析計及び採取システム又は捕集システムの操作方法  20 

8.4 漏れ試験  20 

8.5 校正の手順  21 

8.6 排気流量測定用トレーサガス分析計の校正  21 

8.7 NOxコンバータの効率の試験 22 

8.8 水素イオン化形検出器 (FID) の調整  23 

8.9 CO,CO2,NOx,O2,NH3及びN2Oの分析計の干渉  25 

8.10 校正間隔  29 

9 粒子状物質測定システムの校正  29 


 

B 8008-1:2009  目次 

(2) 

  

ページ 

9.1 全般  29 

9.2 校正手順  29 

9.3 分流条件の検査  29 

9.4 校正間隔  29 

10 CVS全流希釈システムの校正 29 

10.1 全般  29 

10.2 容積形ポンプ(PDP)の校正  30 

10.3 臨界流量ベンチュリ(CFV)の校正  30 

10.4 亜音速ベンチュリ (SSV) の校正 31 

10.5 全システムの検証  32 

11 運転条件(テストサイクル)  33 

12 試験  33 

12.1 捕集フィルタの準備  33 

12.2 測定器の設置  33 

12.3 希釈システム及び機関の始動  33 

12.4 希釈比の調整  33 

12.5 試験運転点の決定  34 

12.6 分析計の検査  34 

12.7 試験サイクル  34 

12.8 分析計の再検査  35 

12.9 試験報告  35 

13 ガス状排出物及び粒子状排出物のデータ評価  35 

13.1 ガス状排出物  35 

13.2 粒子状排出物  35 

14 ガス状排出物の計算  36 

14.1 一般  36 

14.2 排気質量流量の測定  36 

14.3 乾き状態及び湿り状態の換算  36 

14.4 NOxの湿度補正  38 

14.5 排出物の質量流量の計算  39 

14.6 排出率の計算  42 

15 粒子状排出物の計算  43 

15.1 粒子状物質の湿度補正  43 

15.2 分流希釈システム  43 

15.3 全流希釈システム  44 

15.4 粒子状物質の質量流量の計算  44 

15.5 排出率の計算  44 

15.6 実効重み係数  45 

16 ガス状排出物の測定  45 


 

B 8008-1:2009  目次 

(3) 

  

ページ 

16.1 全般  45 

16.2 主な排気成分CO,CO2,HC,NOx及びO2  45 

16.3 アンモニア分析  48 

16.4 メタン分析  49 

16.5 メタノール分析  51 

16.6 ホルムアルデヒド分析  52 

17 粒子状物質の測定  54 

17.1 一般  54 

17.2 希釈システム  54 

17.3 粒子状物質捕集システム  69 

附属書A(規定)排気質量流量及び/又は燃焼空気質量流量の計算  72 

附属書B(参考)排気質量流量の計算プログラムの例  89 

附属書C(参考)排気トランスファチューブの熱計算 92 

附属書D(規定)システムの同等性評価  95 

附属書E(参考)燃料別係数  97 

附属書F(参考)カーボン流量の検査  101 

附属書G(参考)参考文献  103 

附属書JA(参考)JISと対応する国際規格との対比表  107 

  

 

 


 

B 8008-1:2009  目次 

(4) 

  

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本内燃機関連合

会(JICEF)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申

出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS B 8008-1:2000は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。 

JIS B 8008の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS B 8008-1 第1部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定 

JIS B 8008-2 第2部:ガス状排出物及び粒子状排出物の現地測定 

JIS B 8008-3 第3部:定常状態における排気煙濃度の定義及び測定 

JIS B 8008-4 第4部:各種用途の定常状態における試験サイクル 

JIS B 8008-5 第5部:試験燃料 

JIS B 8008-6 第6部:試験報告 

JIS B 8008-7 第7部:エンジンファミリの定義及び決定方法 

JIS B 8008-8 第8部:エンジングループの定義及び決定方法 

JIS B 8008-9 第9部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃度の台上測定での試験サイクル及び

試験方法 

JIS B 8008-10 第10部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃度の現地測定での試験サイクル及

び試験方法 

JIS B 8008-11 第11部:オフロード機関のガス状排出物及び粒子状排出物の過渡状態における台上測

定 

 

 

 


 

 

  

日本工業規格 

JIS 

 

B 8008-1:2009 

 

往復動内燃機関−排気排出物測定− 

第1部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定 

Reciprocating internal combustion engines− 

Exhaust emission measurement− 

Part 1:Test-bed measurement of gaseous and particulate emissions 

 

序文 

この規格は,2006年に第2版として発行されたISO 8178-1を基に,技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。 

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,試験台上で定常状態の往復動内燃機関から排出されるガス状排出物及び粒子状排出物の測

定方法及び評価方法について規定する。この規格は,各々の排気汚染物質に対し一つの重み付けをした値

を決めるために必要である。機関負荷及び回転速度の種々の組合せが,各種機関の適用用途を反映する(JIS 

B 8008-4参照)。 

この規格は,本来路上での使用のために設計された自動車用機関を除いた,移動式,可搬式及び定置式

の往復動内燃機関[この規格では,総称してオフロード機関(off-road engines)とする。]に適用する。例え

ば,土工機械,発電装置などの用途の機関に適用する。 

受渡当事者間の協定がある場合には,現地での測定用に規定したJIS B 8008-2に従って,台上で測定し

てもよい。ただし,現地測定方法での台上測定で得られるデータは,この規格で過去に得られた,又は将

来に得られるデータとは完全に一致しないことがある。したがって,現地測定方法での台上測定は,例え

ば,非常に大形のごく限られた生産量の機関だけに適用することが望ましい。 

追加の要求規定(例えば,職業上の健康及び安全にかかわる規制,発電プラントの規制など)が適用さ

れる機械に使用する機関には,異なる試験条件及び/又は追加の試験条件及び特別な評価法を適用するこ

とがある。 

関連する国内の強制法規などとしては,次のものがあり,適用される装置に対しては,これらの規定が

優先する。 

− 道路運送車両法 

− 特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律 

− 海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律 

− 大気汚染防止法 

− 排出ガス対策型建設機械の普及促進に関する規程 


B 8008-1:2009  

 

  

試験台の使用が不可能な場合,又は稼動中の機関からの実際の排出物の情報が必要な場合には,JIS B 

8008-2に規定する現地での測定方法及び計算方法を適用する。 

注記1 この規格は,オフロード機関からのガス状排出物及び粒子状排出物のレベルを測定するため

に用いる測定方法を規定することを目的とする。この規格のねらいは,機関の排出物特性を

マップで示し,適切な重み係数を用いることによって,その機関の種々の用途での排出物の

レベルを示すことができるようにすることである。排出物の測定結果は,出力当たりの質量

排出率を,g/kW・hで表す。 

排出物の測定値は,単一の測定値ではなく,種々の測定値の組合せであるので,この規格

に示す種々の手順は,実験室で実施する方法を列挙したものである。そのため,得られる結

果は,機関及び機関試験方法によっても,また,測定方法によっても大きく影響される。 

オフロード機関からの排出物の評価は,オフロード機関の用途の多様性から,路上走行用

機関の場合より複雑である。例えば,路上走行用車両は,主に舗装された道路上を一点から

他の点へ貨物を移動することが目的である。舗装された道路であること,舗装の耐圧及び使

用燃料の許容範囲という制限条件が,路上走行用車両及び機関サイズの適用範囲を狭めてい

る。オフロード機関及びオフロード車両は,機器を駆動する機関を含めて,広いサイズの範

囲を含んでいる。多くの機関は,路上走行用機関に適用できる測定装置又は測定方法を適用

するには,大きすぎる。動力計が使用できない場合には,測定は,現地で実施するか,又は

適切な条件の下で行う。 

注記2 この規格の対応国際規格及び対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 8178-1:2006,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement− 

Part 1: Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions (MOD) 

なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを

示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 8003 内燃機関−機関出力の決定方法及び測定方法−共通要求事項 

注記 対応国際規格:ISO 15550,Internal combustion engines−Determination and method for the 

measurement of engine power−General requirements (IDT) 

JIS B 8004 往復動内燃機関−機関出力の決定方法及び測定方法−排気排出物測定に対する追加要求

事項 

注記 対応国際規格:ISO 14396, Reciprocating internal combustion engines−Determination and method 

for the measurement of engine power−Additional requirements for exhaust emission tests in 

accordance with ISO 8178 (IDT) 

JIS B 8008-2 往復動内燃機関−排気排出物測定−第2部:ガス状排出物及び粒子状排出物の現地測定 

JIS B 8008-4 往復動内燃機関−排気排出物測定−第4部:各種用途の定常状態における試験サイクル 

注記 対応国際規格:ISO 8178-4,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 4: Steady-state test cycles for different engine applications (MOD) 

JIS B 8008-5 往復動内燃機関−排気排出物測定−第5部:試験燃料 


B 8008-1:2009  

 

  

注記 対応国際規格:ISO 8178-5,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 5: Test fuels (MOD) 

JIS B 8008-6 往復動内燃機関−排気排出物測定−第6部:試験報告 

注記1 

対応国際規格:ISO/DIS 8178-6,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 6: Test report (IDT) 

注記2 

対応国際規格のISO 8178-6は,2000年版が発行されている。 

JIS Z 8402-1 測定方法及び測定結果の精確さ(真度及び精度)−第1部:一般的な原理及び定義 

注記 対応国際規格:ISO 5725-1, Accuracy(trueness and precision) of measurement methods and results

−Part 1: General principles and definitions (IDT) 

JIS Z 8402-2 測定方法及び測定結果の精確さ(真度及び精度)−第2部:標準測定方法の併行精度及

び再現精度を求めるための基本的方法 

注記 対応国際規格:ISO 5725-2, Accuracy(trueness and precision) of measurement methods and results

−Part 2: Basic method for the determination of repeatability and reproducibility of a standard 

measurement method (IDT) 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 

3.1 

粒子状物質 (particulates) 

ろ過した清浄な空気で,一次捕集フィルタの直前において,315 K (42 ℃)を超え 325 K (52 ℃) 以下ま

で希釈した排気から,決められたフィルタ上に捕集するすべての物質。 

注記1 粒子状物質は,主に炭素,凝縮した炭化水素及び水を含む硫酸化合物である。 

注記2 この規格で定義する粒子状物質は,希釈しない排気から加熱フィルタ法(例えば,JIS Z 7151)

を使用して直接捕集する粒子状物質又はダストと比べて組成及び質量が本質的に異なる。こ

の規格で規定する粒子状物質測定法は,燃料中の硫黄含有率が0.8 %以下まで有効であるこ

とを確認している。0.8 %を超える場合には,測定方法について受渡当事者間で協議するこ

とが望ましい[測定方法の一例については,参考文献45) 及び46) を参照。]。 

注記3 米国及び欧州連合の最新の規制と整合化するために,希釈排気の温度条件は,旧規格から変

更した。旧規格に基づいて製作された既存の設備は,更新までそのまま使用してもよい。 

3.2 

分流希釈法 (partial-flow dilution method) 

全排気から希釈前の排気の一部を分岐した後,粒子状物質捕集フィルタの上流で適切な量の希釈空気と

混合する方法(17.2.1及び図10〜図18参照)。 

3.3 

全流希釈法 (full-flow dilution method) 

希釈空気と排気の全量とを混合した後,分析のために希釈した排気の一部分を分岐する方法。 

注記 捕集フィルタで適切な温度になるように,あらかじめ希釈した排気の一部をもう一度希釈する

ことが多くの全流希釈システムで一般的に行われている(17.2.2及び図19参照)。 


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3.4 

等速吸引 (isokinetic sampling) 

採取プローブ内の平均吸引流速を,排気の平均流速と同一にするように排気採取量を制御する方法。 

3.5 

非等速吸引 (non-isokinetic sampling) 

排気採取量を排気平均速度と無関係に制御する方法。 

3.6 

マルチフィルタ法 (multiple-filter method) 

試験サイクルの個々のモードごとに一対又は1枚の捕集フィルタを用いる方法。 

注記 粒子状物質捕集後のデータ評価段階でモードごとの重み係数を割り当てる。 

3.7 

シングルフィルタ法 (single-filter method) 

試験サイクルの全モードにわたり同じ一対又は1枚の捕集フィルタを用いる方法。 

注記 モードごとの重み係数は,粒子状物質捕集段階において,捕集流量及び/又は捕集時間を調整

することで割り当てなければならない。この方法は,捕集流量及び捕集時間に細かい注意を必

要とする。 

3.8 

排出率 (specific emissions) 

機関の仕事量当たりの排出量。(単位:g/kW・h) 

注記 この規格の適用範囲内の多くのタイプの機関は,生産又は認証の時点で,その機関に装着され

る補機が不明である。 

例えば,機関及び変速機が一体になっている場合のように,JIS B 8004で定義した状態で試

験することが適切ではない場合には,その機関は,その他の補機を装着して試験してもよい。

この場合,動力計の設定負荷は,5.3及び12.5に従って決めることが望ましい。補機による損

失は,測定された出力の5 %を超えないことが望ましい。損失が5 %を超える場合には,試験

前に受渡当事者間の協定が必要である。 

3.9 

軸出力 (brake power) 

台上での機関の運転に必要な標準補機だけを装備した状態で,クランク軸又は同等の部分で測定した出

力(5.3及びJIS B 8004を参照)。 

3.10 

補機 (auxiliaries) 

JIS B 8004で規定した装置及び機器。 

3.11 

低アイドル (low idle) 

機関の無負荷運転のうち,製造業者が申告する安定して運転のできる最低の回転速度での運転。 

 

記号及び略語 

4.0A 全般 

この規格で用いる記号,略号及び単位は,次による。 


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4.1 

一般記号 

 

記号 

意味 

単位 

A/Fst 

理論空燃比 

Ap 

等速吸引採取管断面積 

m2 

Ar 

原子量 

AT 

排気管断面積 

m2 

cgas,c 

バックグラウンド濃度で補正済みの濃度(添字gasは,成分を示す。) 

ppm 又は 

容積% 

cgas,d 

希釈空気中の濃度(添字gasは,成分を示す。) 

ppm又は 

容積% 

cx 

排気中の濃度(添字xは,成分を示す。) 

ppm又は 

容積% 

希釈係数 

Eco2 

NOx分析計のCO2による干渉率 

% 

EE 

エタン効率 

% 

EH2O 

NOx分析計の水分による干渉率 

% 

EM 

メタン効率 

% 

ENOx 

NOxコンバータの効率 

% 

ePT 

粒子状排出物の排出率 

g/kW・h 

ex 

ガス状排出物の排出率(添字は,成分を示す。) 

g/kW・h 

λ 

空気過剰率(燃料1 kg当たりの乾燥空気質量を理論空燃比で除した値) 

λRef 

標準状態での空気過剰率 

fa 

試験室の大気条件係数 

fc 

炭素係数 

ffd 

乾き状態の排気流量計算に用いる燃料別係数 

ffh 

乾き状態濃度から湿り状態濃度の算出に用いる燃料別係数 

ffw 

湿り状態の排気量計算に用いる燃料別係数 

Ha 

吸入空気絶対湿度[水分質量(g)と乾燥空気質量(kg)との比] 

g/kg 

Hd 

希釈空気絶対湿度[水分質量(g)と乾燥空気質量(kg)との比] 

g/kg 

各モードを示す添字 

kf 

カーボンバランス法に用いる燃料別係数 

khd 

NOxの湿度補正係数(ディーゼル機関) 

khp 

NOxの湿度補正係数(ガソリン機関) 

kp 

粒子状物質の湿度補正係数 

kwa 

吸入空気の乾き状態から湿り状態への換算係数 

kwd 

希釈空気の乾き状態から湿り状態への換算係数 

kwe 

希釈排気の乾き状態から湿り状態への換算係数 

kwr 

排気の乾き状態から湿り状態への換算係数 

機関の試験回転速度での最大トルクに対する試験トルクの割合 

% 

Mr 

分子量 

md 

粒子状物質捕集フィルタを通過した希釈空気質量 

kg 

mf,d 

希釈空気から捕集された粒子状物質の質量 

mg 

mf 

捕集された粒子状物質の質量 

mg 

msep 

粒子状物質捕集フィルタを通過した希釈排気質量 

kg 

pA 

ポンプ又はベンチュリ入口の絶対圧力  

kPa 

pA' 

ポンプ又はベンチュリ出口の絶対圧力 

kPa 

pa 

吸入空気の飽和蒸気圧 

kPa 

pb 

大気圧 

kPa 

pd 

希釈空気の飽和蒸気圧 

kPa 

pr 

冷却槽下流の水蒸気分圧 

kPa 

ps 

乾き状態の大気圧 

kPa 

無修正軸出力 

kW 

Paux 

試験時に装着した補機のうち,JIS B 8004では装着しないものと規定して
いる補機の呼び合計吸収動力 

kW 

Pm 

試験条件の回転速度での実測最大出力又は呼び出力(12.5参照) 

kW 

qmad 

乾き状態の吸入空気質量流量 

kg/h 


B 8008-1:2009  

 

  

記号 

意味 

単位 

qmaw 

湿り状態の吸入空気質量流量 

kg/h 

qmdw 

湿り状態の希釈空気質量流量 

kg/h 

qmedf 

湿り状態の等価希釈排気質量流量 

kg/h 

qmew 

湿り状態の排気質量流量 

kg/h, kg/s 

qmf 

燃料質量流量 

kg/h, kg/s 

qmdew 

湿り状態の希釈排気質量流量 

kg/h 

qmgas 

個々のガス状排出物の質量流量 

g/h 

qmPT 

粒子状排出物の質量流量 

g/h 

rd 

希釈比 

ra 

等速吸引採取管の断面積と排気管の断面積との比 

Ra 

吸入空気の相対湿度 

% 

Rd 

希釈空気の相対湿度 

% 

rh 

水素炎イオン化形検出器の応答係数 

rm 

水素炎イオン化形検出器のメタノールへの応答係数 

rx 

亜音速ベンチュリ(SSV)スロート部静圧の入口絶対圧力に対する比率 

ry 

SSVスロート部内径(d)の入口配管内径(D)に対する比率 

ρ 

密度 

kg/m3 

動力計の設定値 

kW 

Ta 

吸入空気絶対温度 

Td 

露点(絶対温度) 

Tref 

吸入空気標準温度 (298 K) 

Tc 

給気冷却器出口空気温度 

Tcref 

給気冷却器出口空気標準温度 

Vm 

モル体積 (22.413 L) 

Wf 

重み係数 

Wfe 

実効重み係数 

 

4.2 

燃料組成に関する記号 

wALF 

: 燃料中のH含有率(質量%) 

wBET 

: 燃料中のC含有率(質量%) 

wGAM 

: 燃料中のS含有率(質量%) 

wDEL 

: 燃料中のN含有率(質量%) 

wEPS 

: 燃料中のO含有率(質量%) 

α 

: 燃料水素−炭素モル比率 (H/C) 

β 

: 燃料炭素−炭素モル比率 (C/C) 

γ 

: 燃料硫黄−炭素モル比率 (S/C) 

δ 

: 燃料窒素−炭素モル比率 (N/C) 

ε 

: 燃料酸素−炭素モル比率 (O/C) 

注記 成分の質量割合とモル比率との変換は,式(A.3)〜式(A.12) による。 

4.3 

化学組成に関する記号及び略号 

ACN: 

アセトニトリル 

Cl: 

炭素1当量炭化水素 

CH4: 

メタン 

C2H6: 

エタン 

C3H8: 

プロパン 

CH3OH: 

メタノール 

CO: 

一酸化炭素 


B 8008-1:2009  

 

  

CO2: 

二酸化炭素 

DNPH: 

ジニトロフェニルヒドラジン 

DOP: 

ジオクチルフタレート 

HC: 

炭化水素 

HCHO: 

ホルムアルデヒド 

H2O: 

水 

NH3: 

アンモニア 

NMHC: 

非メタン炭化水素 

NO: 

一酸化窒素 

NO2: 

二酸化窒素 

NOx: 

窒素酸化物 

N2O: 

二窒化酸素 

O2: 

酸素 

RME: 

菜種油メチルエステル 

SO2: 

二酸化硫黄 

SO3: 

三酸化硫黄 

4.4 

略号 

CFV: 

臨界流量ベンチュリ 

CLD: 

化学発光検出器 

CVS: 

定容積サンプル 

ECS: 

電気化学式センサ 

FID: 

水素炎イオン化形検出器 

FTIR: 

フーリエ変換赤外線分析計 

GC: 

ガスクロマトグラフ 

HCLD: 

加熱形化学発光検出器 

HFID: 

加熱形水素炎イオン化形検出器 

HPLC: 

高速液体クロマトグラフ 

NDIR: 

非分散形赤外線分析計 

NDUV: 

非分散形紫外線分析計 

NMC: 

非メタンカッタ 

PDP: 

容積形ポンプ 

PMD: 

磁気式検出器 

PT: 

粒子状排出物 

SSV : 

亜音速ベンチュリ 

THC : 

全炭化水素 

ZRDO: 

ジルコニアセンサ 

%FS : 

計器のフルスケールに対する割合 (%) 

 


B 8008-1:2009  

 

  

試験条件 

5.1 

機関試験条件 

5.1.1 

試験条件の変数 

機関の吸入空気絶対温度Ta (K),及び乾き状態の大気圧ps (kPa) を測定し,試験室の大気条件係数faを

次の式(1)〜式(3)によって求める。 

a) 圧縮点火機関 

無過給及び機械過給機関に対しては: 

7.0

a

s

a

298

99

T

p

f

  (1) 

ターボ過給圧縮点火機関に対しては,給気冷却器の有無に関係なく: 

5.1

a

7.0

s

a

298

99

T

p

f

  (2) 

b) 火花点火機関 

6.0

a

2.1

s

a

298

99

T

p

f

  (3) 

5.1.2 

試験の妥当性 

試験を妥当と認めるには,係数faが次の条件を満足しなければならない。 

0.93≦ fa ≦1.07  (4) 

試験は,faが0.96〜1.06の範囲で実施するのが望ましい。 

5.2 

給気冷却式機関 

給気温度は記録し,製造業者が定める定格回転速度の全負荷において,製造業者が定める最高給気温度

の基準値に対し±5 Kでなければならない。冷却媒体の温度は,最低でも293 K (20 ℃)とする。 

試験用設備又は外部のブロワを使用する場合の給気温度は,定格回転速度の全負荷において製造業者の

定める最高給気温度の基準値に対し±5 Kに調整する。前述の設定点における給気冷却器の冷却媒体温度

及び流量は,全試験サイクルを通して変更してはならない。給気冷却器の容積は,一般的な車両及び機械

用のものに基づき,技術的に妥当なものとする。 

5.3 

出力 

排出率測定の基準は,JIS B 8004で規定した無修正軸出力である。 

機関の運転に必要な補機は,試験の前に取り付けておく。試験台で,補機を取り付けることが不可能又

は不適切な場合には,これらの補機による吸収動力を測定し,測定される機関出力から吸収動力を差し引

く。機械の運転時だけに必要で,機関に取り付けた補機は,試験時には取り外すことが望ましい。このよ

うな補機の例を,次に示す。 

− 制動用エアコンプレッサ 

− パワーステアリング用ポンプ 

− 空調用コンプレッサ 

− 油圧機器のポンプ 

さらに詳細は,3.9及びJIS B 8004による。 

補機を取り外せない場合は,12.5に従って動力計の設定を計算できるように,試験回転速度での補機の

吸収動力を決定する。ただし,機関の一部分から構成される補機を装備する機関を除く(例えば,空冷機


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関の冷却ファン)。 

5.4 

その他の試験条件 

5.4.1 

機関吸気装置 

機関吸気装置又は試験設備は,定格回転速度の全負荷において,エアクリーナが清浄な状態で,機関製

造業者の定めた最大値±300 Paになるように吸気抵抗を調節する。 

機関が取り外せない吸気装置を装備する場合は,それを試験に使用する。 

吸気抵抗は,定格回転速度の全負荷において調整する。 

5.4.2 

機関排気装置 

機関の排気装置又は試験場の排気装置は,定格回転速度の全負荷において,機関製造業者が定めた最大

値±650 Paの排気抵抗になるように調節する。排気装置は,7.5.4並びに17.2.1及び17.2.2の排気管 (EP)

に関する規定に示す排気のサンプリングに対する規定に合致しなければならない。 

機関が排気後処理装置を備えている場合には,排気管は,後処理装置の拡張部分の始まる入口上流で,

少なくとも管直径の4倍の区間は,とう(搭)載時の排気管と同じ直径としなければならない。排気マニ

ホールドフランジ又は過給機出口から排気後処理装置までの長さは,とう(搭)載時の状態と等しいか,

又は製造業者が指定する範囲内でなければならない。排気背圧は,制約条件が前述の基準に従う場合は,

弁によって調整してもよい。後処理装置の容器は,ダミー試験の間及び排気排出物を測定するとき以外は,

取り外して,不活性触媒担体を内蔵した等価な容器と置換してもよい。 

排気抵抗は,定格回転速度の全負荷において調整する。 

5.4.3 

冷却装置 

機関の冷却装置は,機関が製造業者の定めた正常な運転温度を十分に維持できる能力をもつものとする。 

5.4.4 

潤滑油 

試験に使用する潤滑油の仕様を記録し,試験の結果とともに提出する。 

5.4.5 

可変式気化器 

作動範囲の限界を調整できる,設定限界付きの可変式気化器をもつ機関は,調整範囲の両端で試験を実

施する。 

5.4.6 

クランクケースブリーザ 

機関からの全排気排出物の一部として,開放式クランクケースからの排出物を測定する必要がある場合

には,クランクケースブリーザからの排出物は,排気のサンプリング箇所の上流へ(排気後処理装置が付

いている場合はその後流へ)導く。ただし,クランクケースからの排出物が排気と十分混合する距離をと

る。 

 

試験燃料 

燃料の特性は,機関排気排出物に影響を与える。したがって,試験に使用する燃料の特性は,測定し,

記録し,試験結果とともに提示するのがよい。JIS B 8008-5に標準燃料として決められた燃料を用いる場

合には,燃料規格及び燃料分析結果を提出する。他の燃料の場合に測定し,記録すべき特性は,JIS B 8008-5

の適切なはん(汎)用データシートに記載された項目とする。 

燃料温度は,製造業者の推奨値による。試験のときの燃料温度は,燃料噴射ポンプの入口又は製造業者

の定める位置で測定し,測定位置を記録する。 

燃料の選定は,試験の目的による。関係者当事者間の協定がある場合を除き,表1に従って選定する。 

適切な標準燃料が入手できない場合には,標準燃料に非常に近い特性の燃料を用いてもよい。燃料の特


10 

B 8008-1:2009  

 

  

性は,申告する。 

 

表1−試験燃料の選定 

試験の目的 

関係者 

燃料の選定 

型式認定(認証) 1.認定機関 

2.製造業者又は供給者 

規定されている場合は,標準燃料 
規定されていない場合は,市場入手燃料 

受入試験 

1.製造業者又は供給者 
2.使用者又は検査官 

製造業者が規定する市場入手燃料 a) 

研究開発 

次の一つ以上: 
製造業者,研究機関,燃料供給者,
潤滑油供給者など 

試験の目的に適合する燃料 

注a) 使用者及び検査者は,市場入手燃料で実施した試験が,標準燃料を用いた場合に指定された

排出物限界値に必ずしも適合しないことを,認知しておくことが望ましい。 

 

測定器及び測定するデータ 

7.1 

概要 

供試機関から排出されるガス状排出物及び粒子状排出物を,箇条16及び箇条17に規定する方法で測定

する。箇条16には望ましい排気分析システムについて規定する。箇条17には望ましい粒子状物質希釈シ

ステム及び捕集システムについて規定する。 

同等の結果が得られるならば,他のシステム又は分析計を使用してもよい。システムの同等性は,同等

性を測定したいシステム及びこの規格で規定しているシステムの一つとの相関を7対以上のサンプルで判

定する。結果はサイクルの重み係数を乗じた排出率の値で照合する。この相関試験は同一台上及び同一機

関で行い,できれば同時の作動が望ましい。試験サイクルは,JIS B 8008-4で規定する適切なサイクル又

は,同規格で規定する試験サイクルC1とする。サンプルの平均値の同等性は,この台上及び機関で得ら

れたデータから異常なデータを除いたものを附属書Dに規定するF検定及びt検定の統計処理を行うこと

によって確認する。相関をとるために用いるシステムは,試験前に申告して関係者の承諾を得る。 

新たな排気分析システムを採用する場合,同等性の判定は,JIS Z 8402-1及びJIS Z 8402-2で規定する

同一条件測定精度及び再現精度の計算に基づく。 

機関動力計上での排気排出物測定に用いる測定器は,次に示すものを用いる。この規格には流量,圧力

及び温度の測定器に関する詳細は含まれていないが,排気排出物測定を実施するのに必要なこれらの測定

器に対する精度だけを7.4に示す。 

7.2 

動力計の仕様 

JIS B 8008-4で規定する試験サイクルに適合した特性の機関動力計を使用する。 

トルク及び回転速度測定器は,許容値内で軸出力を測定できるものとする。測定器の精度は,7.4に規定

する最大許容誤差を超えてはならない。 

7.3 

排気質量流量 

7.3.1 

概要 

排気質量流量は,7.3.2〜7.3.6に規定するいずれかの方法で測定する。 

7.3.2 

直接測定法 

排気質量流量の測定は,次のシステムによって行ってもよい。 

− フローノズルのような差圧流量計(詳細は,JIS Z 8762-1参照。) 

− 超音波流量計 


11 

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− 渦流量計 

測定時に排気排出物の値に誤差が生じないようにあらかじめ注意する。測定器製造業者の推奨に従って

機関排気システムに測定器を注意深く設置する。特に,機関性能及び排気排出物に測定器の設置による影

響があってはならない。 

流量計は,7.4に規定する精度を満たすものとする。 

7.3.3 

空気質量流量及び燃料質量流量の測定方法 

空気質量流量及び燃料質量流量の測定は,7.4に規定する精度をもつ空気流量計及び燃料流量計を用いる。

排気質量流量の計算を,次の式(5)に示す。 

q

q

q

m

m

m

f

aw

ew

  (5) 

7.3.4 

燃料質量流量及びカーボンバランス法 

燃料消費量,燃料組成及びカーボンバランス法による排気濃度から排気質量流量を求める計算を,次の

式(6)に示す(A.3.2.3.1参照)。 

1

000

1

1

1

36

089

.0

293

.1

1

1

36

089

.0

4.1

4.1

a

ALF

c

c

fd

ALF

c

BET

BET

BET

f

ew

H

w

f

f

f

w

f

w

w

w

q

q

m

m

  (6) 

ここに, 

ffd: 式 (A.20)〜式 (A.23)によって求める。 

 

Ha: 吸入空気の絶対湿度 

  

fc: 式 (A.64)によって求める。[式(7)] 

355

17

513

18

540

.0

HCw

COd

CO2ad

CO2d

c

c

c

c

c

f

  (7) 

ここに, 

cCO2d: 希釈前の排気における渇き状態のCO2濃度 (%) 

 

cCO2ad: 大気における渇き状態のCO2濃度 (%) 

 

cCOd: 希釈前の排気における渇き状態のCO濃度 (ppm) 

 

cHCw: 希釈前の排気における湿り状態のHC濃度 (ppm) 

注記 カーボンバランス法の代わりに酸素バランス法を使用してもよい。A.3.3参照。 

7.3.5 

トレーサ測定法 

排気中のトレーサガス濃度の測定法について規定する。 

既知量の不活性ガス(例えば,純ヘリウム)をトレーサとして排気の中へ噴射する。不活性ガスは排気

によって混合及び希釈されるが,排気管内で化学反応させてはならない。不活性ガスの濃度はサンプルに

よって測定する。 

トレーサガスを完全に混合させるために,サンプルプローブはトレーサガス噴射位置から下流に少なく

とも1 m又は排気管直径の30倍の距離のどちらか長いほうに設置する。トレーサガスを機関の上流に注

入したときのトレーサガス濃度と,排気管に注入したときのトレーサガス濃度とを比較することによって,

プローブの位置で完全に混合されていることが確認できるなら,プローブは前述の規定より近くてもよい。

トレーサガスの流量を,混合後のトレーサガス濃度がトレーサガス分析計のフルスケールより低くなるよ

うに設定する。 

排気質量流量の計算式を,次に示す。 


12 

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a

mix

ew

rt

ew

60

c

c

q

qm

  (8) 

ここに, 

qmew: 排気質量流量 (kg/s) 

 

qrt: トレーサガス流量 (cm3/min) 

 

cmix: 混合後のトレーサガス濃度 (ppm) 

 

ρew: 排気密度 (kg/m3) 

 

ca: 吸気中のトレーサガスのバックグラウンド濃度 (ppm) 

トレーサガスのバックグラウンド濃度caは,試験運転直前及び直後に計測したバックグラウンド濃度の

平均によって決めてもよい。 

バックグラウンド濃度が最大排気流量時に混合後のトレーサガス濃度cmixの1 %より低くなった場合は,

バックグラウンド濃度は無視してもよい。 

システム全体は,排気質量流量についての精度を満足しなければならない。8.6によって校正する。 

7.3.6 

空気流量及び空燃比測定法 

空気流量及び空燃比から排気質量流量を算出する。瞬時排気質量流量の計算式を,次の式(9)に示す。 

st

aw

ew

/

1

1

F

A

q

q

m

m

  (9) 

ここに, 

  

065

.

32

7

006

.

14

4

999

.

15

94

007

.1

011

.

12

2

4

0.

138

/

st

F

A

 · (10) 

4

HC

4

CO

CO2

4

CO

CO2

CO2

4

CO

CO2

4

CO

4

HC

4

CO

10

10

2

4

764

.4

10

2

2

5.3

10

1

5.3

10

2

1

4

10

2

10

100

c

c

c

c

c

c

c

c

c

c

c

 (11) 

ここに, 

A/Fst: 理論空燃比 (kg/kg) 

 

λ: 空気過剰率 

 

cCO2: 乾きCO2濃度 (%) 

 

cCO: 乾きCO濃度 (ppm) 

 

cHC: HC濃度 (ppm) 

注記 燃料組成はCβHαSγNδOεとし,β=1とする。炭素を含まない燃料(例:水素燃料)に対して

は,式(10)及び式(11)は使用できない。 

空気流量計は,7.4に示す精度を満たし,使用するCO2分析計は,7.5.3.3の仕様を満たし,かつ,全体

システムは排気流量についての精度を満たさなければならない。 

空気過剰率の測定には,7.5.3.13の仕様を満たすジルコニア形センサのような空燃比測定器を使用しても

よい。 

7.3.7 

希釈排気全流量測定 

全流希釈システムを使用する場合,希釈排気の全流量 (qmdew) をPDP,CFV (17.2.2)又はSSVで測定する。


13 

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要求精度は,箇条10に規定する。 

7.4 

精度 

すべての測定器の校正は,国家標準又は国際標準に対するトレーサビリティをもち,表2及び表3の条

件を満たさなければならない。 

分析計の校正精度は,8.5による。 

測定機器は,試験者の規定又は測定器製造業者による要求に従って校正しなければならない。表2及び

表3に規定した許容誤差は,データ収集システムを含めた最終記録値に適用する。 

 

表2−機関に関連する項目を測定する測定器の許容誤差 

No. 

測定機器 

許容誤差 

機関回転速度 

読み値の±2 %又は機関最大値の±1 %のどちらか大きい方 

トルク 

読み値の±2 %又は機関最大値の±1 %のどちらか大きい方 

燃料消費量a) 

機関最大値の±2 % 

空気消費量a) 

読み値の±2 %又は機関最大値の±1 %のどちらか大きい方 

排気流量a) 

読み値の±2.5 %又は機関最大値の±1.5 %のどちらか大きい方 

注a) この規格で規定する排気排出物の計算は,この項目と異なる測定及び/又は計算法による

場合がある。排出物計算結果に対する公差要求より,計算式に用いられる幾つかの項目の
許容値は,JIS B 8003の表4(測定項目)で規定する公差よりも小さくなっている。 

 

表3−その他の基本的な項目を測定する測定器の許容誤差 

No. 

項目 

許容誤差 

温度≦600 K 

±2 K(絶対値) 

温度>600 K 

読み値の±1 % 

排気圧力 

±0.2 kPa(絶対値) 

吸気負圧 

±0.05 kPa(絶対値) 

大気圧 

±0.1 kPa(絶対値) 

その他圧力 

±0.1 kPa(絶対値) 

相対湿度 

±3 %(絶対値) 

絶対湿度 

読み値の±5 % 

希釈空気流量 

読み値の±2 % 

10 

希釈排気流量 

読み値の±2 % 

 

7.5 

ガス成分の測定 

7.5.1 

一般的な分析計の仕様 

7.5.1.1 

一般的な仕様 

分析計は,ガス成分の濃度を測定するために必要な精度に適した測定レンジをもたなければならない

(7.5.1.2)。測定濃度がフルスケールの15 %〜100 %で測れるような分析計を使用する。 

フルスケール値が155 ppm(又はppmC)以下である場合,又は読取りシステム[コンピュータ,データ

ロガー(data logger)]がフルスケールの15 %未満で十分な精度及び読取りができる場合には,測定濃度は,

フルスケールの15 %未満でもよい。この場合は,校正曲線の精度を確かめるために追加校正を行う。 

装置の電磁両立性 (EMC)は,電磁界による誤差が最小限にとどめられるものでなければならない。 

7.5.1.2 

精度 

分析計は校正点から,すべての測定レンジ(ゼロを除く)にわたって読み値の±2 %又はフルスケール


14 

B 8008-1:2009  

 

  

の±0.3 %のどちらか大きい方を外れてはならない。精度は,8.5.5の規定による。 

注記 この規格では,精度は校正ガスを使用した校正値(真の値)から分析計の読み値の偏差として

定義される。 

7.5.1.3 

再現性 

再現性の定義は,校正ガス又はスパンガスへの10回連続の応答の標準偏差の2.5倍とし,その値は100 

ppm(又はppmC)以上で使用される各レンジにおいてフルスケールの±1 %でなければならない。また,

100 ppm(又はppmC)未満で使用される各レンジにおいてフルスケールの±2 %でなければならない。 

7.5.1.4 

雑音 

10秒間におけるゼロガス及び校正ガス又はスパンガスに対する分析計の出力変化の最大値(全振幅)は,

すべてのレンジにおいてフルスケールの2 %を超えてはならない。 

7.5.1.5 

ゼロドリフト 

1時間内のゼロ応答のドリフトは,使用する最も低いレンジにおいてフルスケールの2 %未満でなけれ

ばならない。ゼロ応答とは,雑音を含むゼロガスへの応答の30秒間の平均である。 

7.5.1.6 

スパンドリフト 

1時間内のスパン応答のドリフトは,使用する最も低いレンジにおいてフルスケールの2 %未満でなけ

ればならない。スパン応答とは,雑音を含むスパンガスへの応答の30秒間の平均である。 

7.5.2 

ガスの乾燥 

排気は湿り状態又は乾き状態で測定する。排気に乾燥装置を用いる場合は,測定する排気の濃度に与え

る影響が最小となるものでなければならない。サンプルの水分を取り除くために化学式乾燥器を使用して

はならない。 

7.5.3 

分析計 

7.5.3.1 

概要 

7.5.3.2〜7.5.3.12に使用する測定原理を示す。測定システムの詳細を,箇条16に示す。測定する排気は,

次の測定器を用いて分析する。非線形分析計については,直線化回路を使用してもよい。 

7.5.3.2 

一酸化炭素 (CO) 分析 

一酸化炭素分析計は,非分散形赤外線分析計(NDIR)とする。 

7.5.3.3 

二酸化炭素 (CO2) 分析 

二酸化炭素分析計は,非分散形赤外線分析計(NDIR)とする。 

7.5.3.4 

酸素 (O2) 分析 

酸素分析計は,磁気式検出器(PMD),ジルコニアセンサ(ZRDO)又は電気化学式センサ(ECS)とする。 

ジルコニアセンサは,火花点火希薄燃焼機関などのHC濃度及びCO濃度が高い場合には使用しない。 

電気化学式センサは,CO2及びNOxの干渉に対して補償を行う。 

7.5.3.5 

炭化水素 (HC) 分析 

炭化水素分析計は,検出器,弁,配管などが加熱され,排気の温度を463±10 K (190±10 ℃) に維持で

きる加熱形水素炎イオン化形検出器(HFID)とする。メタノール燃料機関の場合の必要温度条件を,7.5.3.12.3

に示す。ガス燃料機関及び希釈試験を行う火花点火機関では,非加熱形水素炎イオン化形検出器(FID)を使

用してもよい。 

7.5.3.6 

非メタン炭化水素 (NMHC) 分析 

7.5.3.6.1 

概要 

メタン (CH4) の濃度が高いためNMHCの分析は,天然ガスを燃料とする場合に適している。 


15 

B 8008-1:2009  

 

  

7.5.3.6.2 

ガスクロマトグラフ (GC) 法 

非メタン炭化水素は,7.5.3.5に示す方法で測定した炭化水素から423 K (150 ℃)で調製したガスクロマ

トグラフ(GC)で分析したメタンを引いて求める。 

7.5.3.6.3 

非メタンカッタ (NMC) 法 

非メタンの部分の測定は,非メタンカッタ(NMC)及び7.5.3.5に規定する非加熱形水素炎イオン化形検出

器 (FID) とを直列にして行い,炭化水素からメタンを引いて求める。 

7.5.3.7 

窒素酸化物 (NOx) 分析 

窒素酸化物分析計は,乾き状態で測定する場合は,NOxコンバータ付きの化学発光検出器 (CLD)又は加

熱形化学発光検出器 (HCLD)とする。湿り状態で測定する場合は,328 K (55 ℃) 以上に維持したコンバー

タ付の水分クエンチの検査(8.9.3.2参照)を満足する加熱形化学発光検出器 (HCLD)を使用する。CLD及

びHCLDともに採取経路の壁温は,乾き状態での測定ではコンバータまでを,湿り状態での測定では分析

計までを,328 K以上473 K以下(55 ℃以上200 ℃以下)に維持しなければならない。 

7.5.3.8 

二酸化硫黄 (SO2) 分析 

二酸化硫黄の排出量は,経験的に直接測定法からは正確な結果が得られないため,使用燃料の硫黄含有

量から次の式(12)によって求める。 

20

GAM

f

SO2

w

q

q

m

m

  (12) 

ここに, qmSO2: 二酸化硫黄の排出質量流量 (g/h) 

 

qmf: 燃料質量流量 (kg/h) 

 

wGAM: 燃料中のS含有率(質量%) 

注記 SO2の計算法は,硫黄がすべてSO2に変換されることを仮定しており,後処理システムのない

機関に限って適用できる。SO2は測定器供給者の説明書に従って測定してもよい。SO2の測定は

困難な作業であり排気測定に対し十分な受渡当事者間の協定が必要である。 

7.5.3.9 

アンモニア (NH3) 分析 

アンモニアは,異なる二つのコンバータを使用して,7.5.3.7に規定する化学発光検出器で測定する。NOx

及びNH3の総量を分析するために,適切な高温コンバータ[例えば,973 K(700 ℃)]を使用する。NOx

だけを分析するために,適切な低温コンバータ[例えば,573 K(300 ℃)]を使用する。この二つの測定値

の差がアンモニア濃度となる。この方法は,長い応答時間を必要とする(約10分)。 

代わりにフーリエ変換赤外線分析計 (FTIR) 又は非分散形紫外線分析計 (NDUV) を測定器供給者の指

示に従って使用してもよい。この技術は,排気の測定には十分な実例がないのであらかじめ受渡当事者間

の協定が必要である。この方法での応答時間は,二つのコンバータを用いる方法による場合より相当短縮

される。 

7.5.3.10 亜酸化窒素 (N2O) 分析 

フーリエ変換赤外線分析計(FTIR)又は非分散形赤外線分析計(NDIR)を測定器供給者の指示に従って使用

してもよい。この技術は排気の測定には十分な実例がないのであらかじめ受渡当事者間の協定が必要であ

る。 

7.5.3.11 ホルムアルデヒド (HCHO) 分析 

ホルムアルデヒドは,DNPH試薬のアセトニトリル(ACN)溶液を入れたインピンジャ又は2,4−DNPH

被覆のシリカカートリッジに排気からのサンプル(希釈排気が望ましい。)を通過させて測定する。収集し

たサンプルは紫外線検出器の365 nmの波長を用いて高速液体クロマトグラフ (HPLC) で分析する。 

代わりにフーリエ変換赤外線分析計(FTIR)を測定器製造業者の取扱説明書に従って使用してもよい。 


16 

B 8008-1:2009  

 

  

7.5.3.12 メタノール (CH3OH) 分析 

7.5.3.12.1 概要 

フーリエ変換赤外線分析計(FTIR)を測定器供給者の指示に従って使用してもよい。この技術は排気の測

定には十分な実例がないのであらかじめ受渡当事者間の協定が必要である。 

7.5.3.12.2 ガスクロマトグラフ (GC) 法 

メタノールは,非イオン化水を入れたインピンジャにサンプルを通過させて測定する。サンプルは,非

加熱形水素炎イオン化形検出器(FID)付ガスクロマトグラフ(GC)で分析する。 

7.5.3.12.3 HFID法 

プロパンで校正した加熱形水素炎イオン化形検出器(HFID)は,385 K±8 K (112 ℃±8 ℃) で運転する。

メタノールの応答係数は,8.8.5によってサンプルにおける濃度レンジ内の幾つかの濃度で測定する。 

7.5.3.13 空燃比測定法 

7.3.6で定義される排気流量の算出に使用される空燃比測定器は,広いレンジの空燃比センサ又はジルコ

ニア形のラムダセンサとする。 

センサは,排気管の排気温度が高く水の凝縮がない状態にある位置に直接設置する。 

電子機器を含むセンサの精度は,次による。 

λ<2の場合,読み値の±3 % 

2≦λ<5の場合,読み値の±5 % 

5≦λの場合,読み値の±10 % 

センサは,この精度を満たすように測定器製造業者によって校正されなければならない。 

7.5.4 

ガス成分の採取 

ガス状排出物サンプルプローブは,排気管出口から少なくとも0.5 m又は管の直径の3倍のいずれか長

い方の距離だけ上流に設置しなければならない。かつ,サンプルプローブで排気の温度が最低でも343 K 

(70 ℃) になるように十分に機関に近付ける。 

排気マニホールドが枝分かれしている多気筒機関の場合は,サンプルプローブの入口は十分に下流に設

置して,すべてのシリンダから均等に排気が採取できるようにする。V形機関のように排気マニホールド

のグループが区別されている多気筒機関の場合には,各グループごとに採取し,排気排出物の平均を求め

てもよい。上記の方法との相関が分かっているならば,他の方法を用いてもよい。排気排出物計算には全

排気の質量流量を用いる。 

排気の成分が排気後処理システムの影響を受ける場合は,この装置の下流で排気を採取する。 

火花点火機関では,サンプルプローブは,できるだけ排気ポートから遠い位置でマフラの高圧側に設置

する。サンプルの採取前に排気が完全に混合されているようにするため,混合室をマフラとサンプルプロ

ーブとの間に置いてもよい。試験に用いる混合室の内容積は,機関のシリンダ容積の10倍より小さくして

はならない。高さ,幅及び奥行きをほぼ同じとする。混合室の大きさはできるだけ小さくし,機関の近く

に設置する。混合室から出る排気管はサンプルプローブの位置から少なくとも610 mm延ばし,背圧を最

小にするよう十分な大きさとする。混合室の内面の温度は,排気の露点を超えるようにする。最低338 K 

(65 ℃) が望ましい。 

水上で使用される機関では,サンプルプローブの入口は,冷却,チューニング及び騒音低減のために排

気に注入される水を吸入しない箇所に設置する。 

粒子状排出物の測定に全流希釈システムを使用する場合は,ガス状排出物を希釈排気から測定してもよ

い。サンプルプローブは,希釈トンネル内の粒子状排出物サンプルプローブに近付ける(17.2.2の図19,


17 

B 8008-1:2009  

 

  

DT及びPSP)。 

圧縮点火機関では,HC及びNOxについては希釈トンネルから直接サンプルを採取して測定する。CO及

びCO2については直接測定するか又はバッグに採取後バッグ内の濃度を測定してもよい。 

火花点火機関及びガス燃料機関では,すべての排気成分について希釈トンネルから直接サンプルを採取

して測定するか又はバッグに採取後バッグ内の濃度を測定してもよい。 

7.6 

粒子状物質の測定 

7.6.1 

概要 

粒子状物質の測定には希釈システムが必要である。希釈は分流希釈システム又は全流希釈システムのい

ずれで行ってもよい。希釈システムの容量は,希釈排気をフィルタホルダの直前で315 K (42 ℃)〜325 K 

(52 ℃)の間の温度に維持し,希釈及び捕集システム内で水の凝結を防ぐことができるのに十分なものでな

ければならない。希釈システムに入る前の希釈空気を湿度調整してもよく,粒子状物質の除湿は希釈空気

の湿度が高い場合に有効である。希釈空気の温度は,希釈トンネルの入口付近で288 K (15 ℃) 以上でな

ければならない。 

旧規格に従って設置された現存するシステムは,前述のフィルタ温度の要求事項に従わなくてもよい。 

分流希釈システムの場合には,粒子状物質サンプルプローブは,7.5.4に規定するガス状排出物サンプル

プローブの上流に近接して設置する。また,17.2.1及び図10〜図18のEP及びSPの規定に従って設置す

る。 

分流希釈システムは,機関の排気の一部を直接採取し,このサンプルに希釈空気を導き,その後希釈さ

れたサンプルの粒子状物質を測定するものである。このため,希釈比を非常に正確に測定する必要がある。

様々な分流方法(17.2.1参照)を用いてもよいが,採用した分流方法は分流装置の構成及び手順に大きく

関与する(17.2.1)。 

粒子状物質の排出量を測定するためには,粒子状物質捕集システム,粒子状物質捕集フィルタ,精密天

びん並びに温度及び湿度が管理されたひょう(秤)量室が必要である。粒子状物質の捕集には次に示す二

つの方法がある。 

マルチフィルタ法は,試験サイクルの各モードごとに一対又は1枚のフィルタを使用する(7.6.2.3)。この

方法は,容易に捕集できるが,多くのフィルタを必要とする。 

シングルフィルタ法は,試験サイクルの全モードを通して同じ一対又は1枚のフィルタを使用する

(7.6.2.3)。この方法は,捕集している間,捕集時間及び流量に注意しなければならないが,使用するフィル

タは同じ一対又は1枚だけでよい。 

7.6.2 

粒子状物質捕集フィルタ 

7.6.2.1 

フィルタの仕様 

フロロカーボン被覆のガラスファイバフィルタ又はフロロカーボン膜のフィルタが必要である。フィル

タは,すべて,0.3 

洀洀

ジオクチルフタレート)の捕集効率が,35 cm/sの排気表面流速で少なくとも

95 %又は100 cm/sの排気表面流速で少なくとも99 %である必要がある。実験室間,又は製造業者と規制

当局との間で相関試験を行う場合には,同一フィルタを使用する。 

7.6.2.2 

フィルタの大きさ 

粒子状物質フィルタの最小直径は,47 mm(有効直径37 mm)とする。47 mm以上の直径のフィルタで

あればよい(7.6.2.5参照)。 

7.6.2.3 

一次捕集フィルタ及び二次捕集フィルタ 

フィルタの捕集効率が99 %より大きい場合(7.6.2.1参照)には,試験中,希釈排気を一枚のフィルタ


18 

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に捕集し,フィルタの捕集効率が95 %〜99 %の間の場合には,直列に配置した一対のフィルタ(一次捕

集フィルタ及び二次捕集フィルタ)に捕集する。二次捕集フィルタは,一次捕集フィルタの下流100 mm

以内に配置し,一次捕集フィルタに接触させない。フィルタは別々にひょう量してもよいし,粒子状物質

が付着した面同士を合わせ,一対にしてひょう量してもよい。 

7.6.2.4 

フィルタ表面流速 

フィルタを通過する排気(気体)の表面流速は,35〜100 cm/sとする。試験の開始時から終了時までの

圧力降下の増加は,25 kPa以下とする。 

7.6.2.5 

フィルタ捕集量 

シングルフィルタ法における望ましい捕集量は,フィルタ全面積に対して0.338 

洀最一洀洀㈰栰夰謰ɧ\

集量は,フィルタ全面積に対して0.065 

洀最一洀洀㈰栰夰謰ɧ0艎

的なフィルタの大きさに対する捕集量を,

表4に示す。 

マルチフィルタ法の場合の全フィルタの捕集量の和の望ましい値及び最小値は,上記シングルフィルタ

法の対応する値にモード総数の平方根を乗じたものとする。 

 

表4−最小フィルタの大きさに対する捕集量 

フィルタの直径 

mm 

推奨捕集量 

mg 

最小捕集量 

mg 

47 

0.6 

0.11 

70 

1.3 

0.25 

90 

2.1 

0.41 

110 

3.2 

0.62 

 

7.6.3 

ひょう量室及び天びんの仕様 

7.6.3.1 

ひょう量室の条件 

粒子状物質捕集フィルタを調整及びひょう量するひょう量室の温度は,フィルタの調整及びひょう量を

している間295 K±3 K (22 ℃±3 ℃) とする。湿度は露点282.5 K±3 K (9.5 ℃±3 ℃) とし,相対湿度は,

(45±8) %とする。 

7.6.3.2 

標準フィルタの質量測定ひょう量 

ひょう量室の環境は,安定化時の粒子状物質捕集フィルタに沈着する可能性のあるほこりなどで汚染さ

れてはならない。7.6.3.1に規定するひょう量室の条件から外れても30分間以内であれば許容する。ひょ

う量室は人が入る前に室内を条件に合ったものにしておく。少なくとも2枚又は2対の未使用の標準フィ

ルタは,捕集フィルタ(一対又は1枚)のひょう量とできれば同時に,長くても4時間以内にひょう量す

る。標準フィルタは,捕集フィルタと同じ大きさ及び素材にする。 

標準フィルタ(2枚又は2対)の平均質量の変化が,捕集フィルタの試験前後のひょう量の間に,10 

と実際の試験における捕集量の5 %との合計(40 

限とする。)を超える場合は,すべての捕集フィ

ルタを捨て排出物測定をやり直す。代わりに,標準フィルタの許容誤差が大きくてもよいように,同じ試

験サイクルを繰り返すか,又は試験時間を長くして,捕集量をより多くしてもよい。 

7.6.3.1に規定するひょう量室の安定性の基準には適合していないが,標準フィルタ(一対又は1枚)の

質量が前述の基準に適合している場合,捕集フィルタをひょう量するか又は試験を中止して,ひょう量室

の制御システムを修理し再試験するかを選択する。 

7.6.3.3 

天びん 


19 

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すべてのフィルタの質量の測定に使用する天びんは,20 

度(標準偏差)及び10 

解能(1

目盛=10 

洀柿

が必要である。直径が70 mm未満のフィルタについては,精度及び分解能はそれぞれ2 

及び1 

要である。 

7.6.3.4 

静電気の影響の除去 

静電気の影響を防ぐためにフィルタは計量する前に中性化しておく。例えば,ポロニウム中性化器又は

同様の効果の装置によって中性化する。 

7.6.4 

粒子状物質測定の追加仕様 

排気管からフィルタホルダまでの希釈システム及び捕集システムのすべての部分は,希釈されていない

排気及び希釈排気と触れるところであり,粒子状物質のたい(堆)積及び変質が最小になるように設計さ

れていなければならない。あらゆる部分は排気の成分に反応しない電気伝導体を素材とし,静電気の影響

を防ぐため接地しておく。 

 

分析計の校正 

8.1 

一般要件 

この規格で規定する分析計の精度を保つために,各分析計は,必要に応じて校正しなければならない。

7.5.3に規定する分析計の校正方法は,次による。 

8.2 

校正ガス 

8.2.1 

一般 

校正ガスはすべて,有効期限を遵守する。製造業者の定める校正ガスの有効期限を記録しておかなけれ

ばならない。 

8.2.2 

純ガス 

ガスの必要純度は,次の不純物の範囲で定める。次に示すガスを準備する。 

− 純窒素 (不純物:HC≦1 ppmC,CO≦1 ppm,CO2≦400 ppm,NO≦0.1 ppm) 

− 純酸素 (O2>99.5 vol %) 

− 水素ヘリウム混合 (40±2 %水素,残ヘリウム) 

(不純物:HC≦1 ppmC,CO≦400 ppm) 

− 合成純空気 (不純物:HC≦1 ppmC,CO≦1 ppm,CO2≦400 ppm,NO≦0.1 ppm) 

(酸素濃度の範囲は,18〜21 vol %) 

8.2.3 

校正及びスパンガス 

次の化学物質からなる混合ガスを準備する。 

− C3H8及び合成純空気(8.2.2参照) 

− CO及び純窒素 

− NOx及び純窒素(校正ガス中のNO2含有量は,NO濃度の5 %を超えてはならない。) 

− O2及び純窒素 

− CO2及び純窒素 

− CH4及び合成純空気 

− C2H6及び合成純空気 

注記 混合ガスの各成分が,互いに反応しなければ,他の組合せの混合ガスを使用してもよい。 

校正ガス及びスパンガスの濃度の真の値は,公称濃度値±2 %とする。校正ガスの濃度表示はすべて,

体積基準である(vol %又はvol ppm)。 


20 

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8.2.4 

精密混合装置(ガス分割器)の使用 

校正及びスパン調整に用いるガスは,精密混合装置(ガス分割器)で,純窒素又は純合成空気で希釈し

て得てもよい。精密混合装置の精度は,希釈校正ガスの濃度を±2 %の精度とするものでなければならな

い。 

この精度には,混合に使用する国家標準又は国際標準にトレーサブルな1次ガスの精度(少なくとも±

1 %)が含まれている。分配器で混合してのそれぞれの校正は,フルスケールの15 %と50 %との間であ

ることを証明しなければならない。 

分配器は,例えば,NOガスにはCLDを使用するように,本来,1次関数的な変化をする機器で検査し

てもよい。機器のスパン値は,直接接続された機器のスパンガスで調整する必要がある。分配器は,使用

する設定で検査する必要がある。記入する値は,機器の測定された濃度と比較する必要がある。この各点

の差は,記入された値の±1 %以内でなければならない。しかし,以前に直線性が確認されたのと同じガ

ス装置であれば,ガス装置のこの直線性の検証は行ってはならない。 

8.2.5 

酸素干渉ガス 

酸素干渉の検査ガスは,炭化水素350±75 ppmCのプロパンでなければならない。その濃度は,不純物

を加えた全炭化水素のGC又は直接分流によって校正ガスの許容誤差を決定しなければならない。窒素は

酸素バランス下で主に希釈されなければならない。ガソリン機関及びディーゼル機関を試験するために必

要となる混合物は,表5に規定する。 

酸素干渉のチェックには,プロパン,酸素及び窒素の混合ガスを用いる。ガスには,350±75 ppmCのプ

ロパンが含まれるものとする。濃度の許容誤差は校正ガスと同等とし,不純物を加えた全炭化水素の濃度

をGC分析又は動的混合法によって決定する。ガソリン機関及びディーゼル機関の試験に必要な純窒素で

希釈したチェック用ガスの酸素濃度を,表5に示す(各酸素干渉検査用ガスの用途については8.8.3を参

照)。 

 

表5−酸素干渉検査用ガス 

適用 

酸素濃度(vol %) 

希釈ガス 

ディーゼル機関 

21±1 

窒素 

ディーゼル機関 
及びガソリン機関 

10±1 

窒素 

ディーゼル機関 
及びガソリン機関 

5±1  

窒素 

ガソリン機関 

1
0

0+ 

窒素 

 

8.3 

分析計及び採取システム又は捕集システムの操作方法 

分析計は,計器製造業者の指示どおりに始動し,操作する。8.4〜8.7及び8.9に規定する最小限の必要条

件にも従わなければならない。GC,HPLCなどの分析室計器には,8.5.4だけを適用する。 

8.4 

漏れ試験 

システムの漏れ試験を行わなければならない。採取プローブを排気システムから外し,採取孔にふたを

する。分析ポンプのスイッチを入れる。初期安定期間後,流量計はすべてゼロとなることを確認する。ゼ

ロにならない場合は,サンプルラインを検査して故障を修正する。 

負圧側の最大許容漏れ流量は,検査する部分の使用時の流量の0.5 %とする。分析計の流量及びバイパ

スの流量で使用時の流量を推定してもよい。 


21 

B 8008-1:2009  

 

  

その他の方法としては,ゼロガスからスパンガスへステップ状に切り換えることによってサンプルライ

ンの入口の濃度を変える。しばらくして,読み値が導入している濃度より低い場合は,校正又は漏れに問

題があることを示す。 

8.5 

校正の手順 

8.5.1 

測定器全体 

測定器全体を校正し,校正曲線を標準ガスに対して作成する。排気採取時と同じ流量を用いなければな

らない。 

8.5.2 

暖機時間 

暖機時間は,製造業者の推奨する時間による。特に指定がない場合は,最低2時間暖機することを推奨

する。 

8.5.3 

非分散形赤外線分析計 (NDIR) 及び加熱形水素炎イオン形検出器 (HFID) 

NDIRは必要に応じて調整し,HFIDの火炎は,最適なものにする(8.8.1参照)。 

8.5.4 

ガスクロマトグラフ (GC) 及び高速液体クロマトグラフ (HPLC) 

両計器とも技術的に妥当な方法で,製造業者の推奨のとおりに校正する。 

8.5.5 

校正曲線の作成 

a) 通常使用する各レンジにおいて校正する。 

b) 合成純空気又は窒素を使い,CO,CO2,NOx及びTHC分析計をゼロに設定する。 

c) 適切な校正ガスを分析計に挿入し,値を記録して,校正曲線を作成する。 

d) 校正曲線は,使用するレンジ上のほぼ等区分された少なくとも6点(ゼロを除く。)で作成する。濃度

の最高値は,フルスケールと同じかフルスケールの90 %より高くなければならない。 

e) 校正曲線は,最小二乗法によって計算する。線形又は非線形の近似式を用いてもよい。 

f) 

校正した点は,最小二乗法による校正曲線から,読み値の±2 %又はフルスケールの±0.3 %のどち

らか大きい値を超えてはならない。 

g) ゼロ点を再確認し,必要ならば,校正手順を繰り返す。 

h) 測定濃度が分析計のフルスケールの15 %未満の場合には,校正曲線の精度を確保するために,15 %

未満をできるだけ等間隔に,少なくとも4点(ゼロを除く。)で追加校正するのが望ましい。 

8.5.6 

代替校正方法 

等価な精度であれば,代替方法(コンピュータ,電子制御レンジスイッチなど)を用いてもよい。 

8.5.7 

校正の確認 

分析をする前に次に示す手順に従って,通常使用する各レンジを検査しなければならない。ゼロガス及

び測定レンジのフルスケールの80 %以上の公称値のスパンガスを用いて校正を確認する。 

二つの点において,標準との差が,フルスケールの±4 %である場合は,調整パラメータを修正しても

よい。 

フルスケールの4 %を超える差がある場合には,8.5.5に従い新しい校正曲線を作成する。 

8.6 

排気流量測定用トレーサガス分析計の校正 

トレーサガス濃度測定用分析計は,標準ガスを使用して校正する。 

校正曲線は,少なくとも使用するレンジ上のほぼ等区分された少なくとも6点(ゼロを除く。)で作成す

る。濃度の最高値はフルスケールと同じか又は,フルスケールの90 %より高くなければならない。校正

曲線は,最小二乗法によって計算する。 

校正した点は,最小二乗法による校正曲線から,読み値の±2 %又はフルスケールの±0.3 %のどちら


22 

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か大きい値以上離れていてはならない。分析計は,試験を行う前に,ゼロガス及び分析計のフルスケール

の80 %以上のスパンガスを用いてゼロ及びスパン調整をしなければならない。 

8.7 

NOxコンバータの効率の試験 

8.7.1 

概要 

8.7.2〜8.7.9(図1参照)の規定によって,NO2をNOに変えるコンバータの効率の試験を行う。 

8.7.2 

試験装置 

図1(7.5.3.7も参照)に示す試験装置及び次の手順でオゾン発生器を用いてコンバータの効率試験を行

う。 

 

 

図1−NOxコンバータ効率測定の概要 

 

8.7.3 

校正 

ゼロ及びスパンガス(操作レンジの約80 %のNO濃度でNO2濃度がNO濃度の5 %以下の混合ガス)

を用いて,CLD及びHCLDを測定器製造業者の指定に従って最も一般的な操作レンジで校正する。スパン

ガスがコンバータを通らないように,NO分析計は必ずNOモードにする。表示された濃度を記録する。 

8.7.4 

計算 

NOxコンバータの効率を,次の式(13)から求める。 

100

1

NOx

d

c

b

a

E

   (13) 

ここに, 

ENOx: NOxコンバータの効率 (%) 

 

a: 8.7.7によるNOx濃度 (ppm) 

 

b: 8.7.8によるNOx濃度 (ppm) 

 

c: 8.7.5によるNO濃度 (ppm) 

 

d: 8.7.6によるNO濃度 (ppm) 

8.7.5 

酸素の注入 


23 

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濃度は8.7.3に規定する校正濃度より約20 %低くなるまで,T分岐管を用いてガス流に連続的に酸素又

はゼロ空気を送る(分析計は,NOモードとする。)。 

表示された濃度 (c) を記録する。オゾン発生器はこの間中起動してはならない。 

8.7.6 

オゾン発生器の運転開始 

NO濃度が,8.7.3に規定する校正濃度の約20 %(最低10 %)になるまでオゾン発生器で,オゾンを発

生させる。濃度 (d) を記録する(分析計は,NOモードとする。)。 

8.7.7 

NOxモード 

NO分析計をNOxモードに切り換え,混合ガス(NO,NO2,O2及びN2を含む。)をコンバータに通す。

表示された濃度 (a) を記録する(分析計は,NOxモードとする。)。 

8.7.8 

オゾン発生器の運転終了 

オゾン発生器の運転を終了する。8.7.7に規定する混合ガスをコンバータから検出器へと通す。表示され

た濃度 (b) を記録する(分析計は,NOxモードとする。)。 

8.7.9 

NOモード 

オゾン発生器は,運転を終了させたままでNOモードに切り換える。酸素又は合成空気も流さない。分

析計の示すNOxの読み値は8.7.3に規定する測定値±5 %の範囲内とする(分析計は,NOモードとする。)。 

8.7.10 試験間隔 

コンバータの効率は,毎回NOx分析計の校正前に試験する。 

8.7.11 必要効率 

コンバータ効率は90 %以上とし,95 %より高い効率のコンバータを強く推奨する。 

最も一般的なレンジの分析計を用いて,NOxコンバータが8.7.3に規定する校正濃度を80 %から20 %

へと低減できない場合は,低減できる最高のレンジを使用する。 

8.8 

水素イオン化形検出器 (FID) の調整 

8.8.1 

検出器応答の最適化 

FIDは,分析計製造業者の指示どおりに調整する。最も一般的な操作レンジの応答を最適化するには,

空気にプロパンを入れたスパンガスを用いる。 

分析計製造業者の推奨する流量に燃料及び空気を設定し,350 ppmC±75 ppmCのスパンガスを分析装置

に導入する。規定の燃料流量での応答は,スパンガス及びゼロガスの応答の差で求める。燃料流量を測定

器製造業者の規定の上下に増減し,スパン及びゼロ応答を記録する。スパン応答及びゼロ応答の差をプロ

ットし,燃料流量を曲線の燃料の多いサイドに調整する。初期設定流量は8.8.2及び8.8.3による炭化水素

応答係数及び酸素干渉検査の結果によって更に最適化する必要がある。 

酸素干渉又は炭化水素応答係数が次に示す規定に合わなければ,測定器製造業者の仕様よりも流量を上

方又は下方に調整する(それぞれの流量は,8.8.2及び8.8.3参照。)。 

8.8.2 

炭化水素応答係数 

8.5に従い,分析計を空気に入れたプロパン及び合成純空気を用いて校正する。 

応答係数は分析計を初めて使用するとき,及び大がかりなメンテナンスを行った後測定する。 

個々の炭化水素の種類の応答係数 (rh) は,容器内のガス濃度に対するFID の読み値とppmCで表示し

た容器内のガス濃度との比である。 

試験ガスの濃度は,フルスケールの約80 %の応答レベルとする。試験ガスの濃度は,±2 %の精度と

する。さらに,容器は,298 K±5 K (25 ℃±5 ℃) で,24時間保持する。 

使用する試験ガス及び推奨の応答係数の範囲は,次による。 


24 

B 8008-1:2009  

 

  

− メタン及び合成純空気 

1≦rh≦1.15 

− プロピレン及び合成純空気 

0.9≦rh≦1.1 

− トルエン及び合成純空気 

0.9≦rh≦1.1 

これらの値は,プロパン及び合成純空気のrh=1に対する相対値である。 

8.8.3 

酸素干渉検査 

酸素干渉は分析計を初めて使用するとき,及び大がかりなメンテナンスを行った後測定する。 

酸素干渉検査用ガスがフルスケールの50 %以上になるような測定レンジを選択する。試験は,分析計

のオーブンの温度を規定どおりに設定して行う。酸素干渉検査用ガスは,8.2.5で規定する。 

a) 分析計はゼロに合わせる。 

b) 分析計は,ガソリン機関に対しては,酸素0 %混合ガスでスパン調整する。ディーゼル機関の場合に

は,酸素21 %の混合ガスでスパン調整を行う。 

c) ゼロ応答を再検証する。フルスケールの0.5 %以上の変化が生じた場合には,ステップa) 及びb) を

繰り返す。 

d) 5 %及び10 %の酸素干渉検査用ガスを導入する。 

e) ゼロ応答を再検証する。フルスケールの1 %以上の変化が生じた場合には,試験を繰り返す。 

f) 

酸素干渉 (EO2) は,ステップd) における各混合物から,次の式(14)によって計算する。 

100

'

O2

B

B

B

E

  (14) 

ここに, 

C

D

A

B

  (15) 

ここに, 

EO2: FIDの酸素干渉 (%) 

 

A: ステップb)で使用したスパンガスの炭化水素濃度 (ppmC) 

 

B: ステップd)で使用した酸素干渉検査用ガスの炭化水素濃

度 (ppmC)  

 

B': ステップd)で使用した酸素干渉検査用ガスに対する分析

計の応答 (ppmC) 

 

C: Bに対する分析計の応答(%FS) 

 

D: Aに対する分析計の応答(%FS) 

g) 酸素干渉は,試験前において必要なすべての酸素干渉検査用ガスに対して±3.0 %でなければならな

い。 

h) 酸素干渉が±3.0 %を超える場合は,測定器製造業者の指定よりも高い空気流量及び低い空気流量に

一定量ずつ変化させ,新しい流量設定において8.8.1を繰り返す。 

i) 

空気流量調整後において酸素干渉が±3.0 %を超える場合には,FIDの燃料流量を変化させその後は

サンプル流量を変化させ,それぞれ新しい流量設定において8.8.1を繰り返す。 

j) 

i) を実施しても,酸素干渉が±3.0 %を超える場合は,分析計,FIDの燃料又は助燃空気を,試験前

に修理又は交換する。そのとき,修理又は交換した装置及びガスでステップa)〜i) を繰り返す。 

8.8.4 

非メタンカッタ (NMC) の効率 

8.8.4.1 

概要 

NMCは,メタンを除く全炭化水素を酸化してサンプルガスから非メタン炭化水素 (NMHC)を除去する


25 

B 8008-1:2009  

 

  

ために使用する。理想的にはメタンを除去する効率は0 %であり,エタンに代表される他の炭化水素を除

去する効率は100 %である。NMHCを正確に測定するために,次の二つの効率を決定し,NMHCの排出

質量流量の計算に使用する。 

8.8.4.2 

メタン効率 

メタン校正ガスを,NMCをバイパスさせてFIDに流した場合及びバイパスさせない場合の二つの濃度

を記録する。効率は,次の式(16)によって求める。 

w/oCutter

wCutter

M

1cc

E

  (16) 

ここに, 

cwCutter: NMCを通したCH4の炭化水素濃度 (ppmC)  

 

cw/oCutter: NMCをバイパスさせたCH4の炭化水素濃度 (ppmC)  

8.8.4.3 

エタン効率 

エタン校正ガスを,NMCをバイパスさせてFIDに流した場合及びバイパスさせない場合の二つの濃度

を記録する。効率は,次の式(17)によって求める。 

w/oCutter

wCutter

E

1cc

E

  (17) 

ここに, 

cwCutter: NMCを通したC2H6の炭化水素濃度 (ppmC)  

 

cw/oCutter: NMCをバイパスさせたC2H6の炭化水素濃度 (ppmC)  

8.8.5 

メタノール応答係数 

FIDをメタノールを含む炭化水素の分析に使用する場合,メタノール応答係数 (rm) を求める。 

マイクロシリンジを用いて,セプタム方式注入器の加熱された混合部 [395 K (122 ℃)] に,既知の体積

a (mL) のメタノールを注入する。メタノールを蒸発させ,既知の体積b (m3) のゼロガス用空気で試料採

取バッグに送り込む。空気の体積は,バッグ内のメタノール濃度が,排気中の濃度の範囲になる量とする。 

バッグサンプルは,FIDを用いて分析し,応答係数は,次の式(18)によって求める。 

SAM

FID

m

c

x

r

  (18) 

ここに, 

rm: FIDのメタノール応答係数 

 

xFID: FIDの読み値 (ppmC) 

 

cSAM: a及びbから求めたサンプルバッグ内のメタノール濃度 

(ppmC) 

=594×a/b 

8.9 

CO,CO2,NOx,O2,NH3及びN2Oの分析計の干渉 

8.9.1 

概要 

排気中の分析対象以外のガス成分は,測定に様々な干渉を与え得る可能性がある。NDIR及びPMDにお

いては正の干渉が生じ,干渉ガスは測定対象ガスと同じ効果を与え,高い濃度を示すがその程度は対象ガ

スより小さい。NDIRにおいては測定対象ガスの吸収帯を広げる干渉が発生し,CLDにおいては測定対象

ガスの発光を消してしまう干渉が発生し,ともに実際の測定対象ガスの濃度よりも低い濃度となる。分析

計を初めて使用するとき,及び大がかりなメンテナンスを行った後,8.9.2及び8.9.3に規定する干渉検査

を行う。少なくとも1年間に1度実施する。 

8.9.2 

CO分析計の干渉検査 

水及びCO2は,CO分析計の性能に干渉を与える可能性がある。このためCO2スパンガス(試験中に使


26 

B 8008-1:2009  

 

  

用する最大操作レンジの80〜100 %濃度)は,室温で水中でバブリング (bubbling) させて分析計の応答を

記録する。分析計の応答は,レンジが300 ppm以上の分析計についてはフルスケールの1 %以下で,300 ppm

未満の分析計については3 ppm以下とする。 

8.9.3 

NOx分析計のクエンチ検査 

CLD(及びHCLD)では,CO2及び水蒸気について干渉の心配がある。CO2及び水蒸気の干渉応答はこ

れらの濃度に比例するため,試験中の最高濃度時における干渉を測定する技法が必要である。 

注記 化学発光におけるクエンチとは,化学反応によって励起された分子の一部が,他の分子との衝

突によって発光せずに活性を失うことをいう。 

8.9.3.1 

CO2クエンチの検査 

最大操作レンジのフルスケールの80〜100 %の濃度のCO2スパンガスをNDIR分析計に通し,CO2値を

Aとして記録する。その後,NOスパンガスで約50 %に希釈し,NDIR及びCLD又はHCLDに通しCO2

値をBとし,NO値をCとしてそれぞれ記録する。CO2スパンガスを止め,NOスパンガスだけをCLD又

はHCLDに通し,NO値をDとして記録する。 

CO2のクエンチは,次の式(19)によって求める。 

100

1

CO2

B

D

A

D

A

C

E

  (19) 

ここに, 

A: NDIRで測定した希釈されていないCO2濃度 (%) 

 

B: NDIRで測定した希釈されたCO2濃度 (%) 

 

C: CLD又はHCLDで測定した希釈されたNO濃度 (ppm) 

 

D: CLD又はHCLDで測定した希釈されていないNO濃度 (ppm) 

動的混合法のような,CO2及びNOスパンガス値の希釈・定量化についての代替法を使用してもよい。 

8.9.3.2 

水分クエンチの検査 

この検査は,湿り状態ガスの濃度測定についてだけに用いる。水分クエンチの計算には,水蒸気による

NOスパンガスの希釈,及び予測される試験中の混合物の水蒸気濃度の範囲を考慮する。 

通常操作レンジのフルスケールの80〜100 %の濃度のNOスパンガスをCLD又はHCLDに通し,NO

値をDとして記録する。その後,NOスパンガスを298±5 K (25±5 ℃) の温度において水中でバブリン

グ (bubble) させ,CLD又はHCLD に通しNO値をCとして記録する。水温を決め,記録する。バブリン

グ (bubble) させた水温 (F) に相当する混合物の飽和水蒸気圧を決定し,Gとして記録する。混合物の水

蒸気濃度 (H) は,次の式(20)から求める。 

)

/

(

100

bp

G

H

  (20) 

希釈されたNOスパンガス(水蒸気中)の濃度 (De) の計算は,次の式(21)による。 

)

100

/

1(

e

H

D

D

  (21) 

ディーゼルの排気については,燃料の水素炭素原子数比を1.8と仮定し,希釈されていないCO2スパン

ガス濃度 (A) から,予測される試験中の排気の最大水蒸気濃度 (Hm) を次の式(22)のように推定する。 

A

H

m

  (22) 

H,De及びHmを記録する。 

水の干渉は,次の式(23)によって求める。 

EH2O=100×[(De−C) /De]×(Hm/H)  (23) 

ここに, EH2O: 水の干渉 (%) 

 

De: 希釈されたNO見積り濃度 (ppm) 


27 

B 8008-1:2009  

 

  

 

C: 希釈されたNO濃度 (ppm) 

 

Hm: 最大水蒸気濃度 (%) 

 

H: 実際の水蒸気濃度 (%) 

注記 干渉を求めるときに水中に吸収されるNO2を考慮しないため,NOスパンガスに含まれるNO2

濃度は最小とする。 

8.9.3.3 

最大許容クエンチ (Maximum allowable quench) 

最大許容干渉は,次による。 

− 希釈及び非希釈にかかわらず,除湿器を通して測定する場合は,試験中に予測される最大水蒸気濃度

の排気に対して,絶対湿度が5 g/kg(又は水分濃度8 %)以下に維持できることを実証する。絶対湿

度5 g/kgは,温度33.9 ℃及び気圧101.3 kPaにおける相対湿度100 %に相当する。実証は,除湿器出

口の温度又はCLDの上流の湿度を測定することによっても可能である。除湿器出口のサンプルだけが

CLDへ流れる場合は,CLDの排気の湿度を測定してもよい。 

− 希釈しない排気の測定の場合は,8.9.3.1によるCO2クエンチは,フルスケールの2 % 

− 希釈しない排気の測定の場合は,8.9.3.2による水分クエンチは,フルスケールの3 % 

− 希釈排気の測定の場合は,CO2及び水分クエンチは合わせて2 % 

8.9.4 

酸素磁気式検出器 (PMD) の干渉 

酸素以外のガスによるPMDの応答は比較的小さい。一般的な排ガス成分の酸素等価を,表6に示す。 

 

表6−酸素等価 

ガス 

酸素等価 

% 

二酸化炭素 (CO2) 

−0.623 

一酸化炭素 (CO) 

−0.354 

一酸化窒素 (NO) 

+44.4 

二酸化窒素 (NO2) 

+28.7 

水 (H2O) 

−0.381 

 

精度の高い測定とする場合には,酸素濃度の測定値を次の式(24)で補正する。 

100

2

EC

EO

EA=

  (24) 

ここに, 

EA: 干渉 

 

EO2: 等価酸素 (%) 

 

EC: 干渉成分の濃度 (%) 

ZRDO及びECSについて,酸素以外のガスによる干渉は,測定器製造業者の指示及び技術的に適切な方

法によって補正する。 

8.9.5 

赤外線及び紫外線によるNH3及びN2Oの測定値における相互干渉の検査 

8.9.5.1 

NH3分析計(NDUV)に対する相互干渉の補正をするための手順 

一酸化窒素(NO)及び二酸化窒素(NO2)は,相互干渉がある。相互干渉がフルスケールの2 %を超える場

合,両排気成分は,別の測定装置で測定し,分析計の読み値は,補正する。 

8.9.5.2 

相互干渉の検査 

相互干渉補正が行われている分析計にNO及びNO2の校正ガスを供給する。各ガス成分において,ゼロ

と予測される最大の干渉ガス濃度との間を等間隔に,少なくとも5点の異なる濃度の校正ガスを干渉補正


28 

B 8008-1:2009  

 

  

のチェックに用いる。NH3の読み値のゼロの読み値からの最大偏差は,一般的に用いるレンジのフルスケ

ールの±2 %とする。偏差がそれよりも大きい場合には,対応する干渉成分に対する新しい補正曲線を確

立して,分析計の読み値に適用する。2種類以上の干渉ガスの混合ガスのほか,単一干渉ガスを使用して

もよい。 

8.9.5.3 

相互干渉補正曲線作成の手順 

8.9.5.3.1 

NO相互干渉 

測定中に使用するNO分析計のレンジ上をほぼ等間隔に,少なくとも5点の異なったNO濃度の校正ガ

スをNH3分析計へ供給する。 

NO値及び測定したNH3濃度は,記録する。適合近似関数f (NO)(例えば,多項式近似関数)を求める

ために最小二乗法を用い,NO相互干渉を補正する補正曲線を計算する。近似点数は,近似パラメータの

数よりも少なくとも2点以上多くする(例えば,多項式が4次の場合は,最低7点の近似点が必要)。 

補正後のNH3の計算[補正後のNH3濃度=補正前のNH3濃度−f (NO)]は,分析計ゼロ読み値のフルス

ケールの±1 %とする。 

8.9.5.3.2 

NO2相互干渉 

NO2に対する手順は,NO2スパンガスに対する手順と同じである。結果としてはf (NO2)の補正曲線にな

る。 

相互干渉補正曲線を作成するために使用する校正ガスは,単独で分岐される混合気とする。二つ以上の

干渉ガスを使用する混合気は,相互干渉補正曲線を作成するためには使用しない。 

補正後のNH3の計算[補正後のNH3濃度=補正前のNH3濃度−f (NO)−f (NO2)]を,測定システムの中

で実施するのがよい。 

補正曲線を作成した後,相互干渉補正は,8.9.5.2に規定する手順で検査する。 

8.9.5.4 

N2O分析計の相互干渉補正手順(NDIR法) 

CO2,CO及びNOに相互干渉があり,幾つかの炭化水素類にも多少の干渉がある。 

8.9.5.5 

相互干渉の検査 

相互干渉補正が行われている分析計にCO,CO2,NO及びC3H8の校正ガスを供給する。各ガス成分にお

いて,ゼロと予測される最大の干渉ガス濃度との間を等間隔に,少なくとも5点の異なる濃度の校正ガス

を干渉補正のチェックに用いる。NO2の読み値のゼロの読み値からの最大偏差は,一般的に用いるレンジ

のフルスケールの±2 %とする。偏差がそれよりも大きい場合,対応する干渉成分に対する新しい修正曲

線を作成し,分析計の読み値に適用する。単独の干渉ガス成分を含む混合ガスと同様に,2成分以上の干

渉ガスを含む混合ガスを用いてもよい。 

8.9.5.6 

相互干渉補正曲線の作成方法 

8.9.5.6.1 

CO相互干渉 

測定中に使用するCO分析計のレンジを等間隔に,少なくとも5点の異なるCO濃度の校正ガスをN2O

分析計へ供給する。 

COの公称値及び測定したN2O濃度は,記録する。適合近似関数f (CO)(例えば,多項式近似関数)を

求めるために最小二乗法を用い,COの相互干渉を補正する補正曲線を計算する。近似点数は近似パラメ

ータの数よりも少なくとも2点以上多くする(例えば,多項式が4次の場合,最低7点の近似点が必要)。 

補正前のN2O濃度から補正曲線による補正値を差し引いた補正後のN2O濃度は,分析計のゼロ読み値

のフルスケールの±1 %とする。 

8.9.5.6.2 

CO2,NO及びC3H8の相互干渉 


29 

B 8008-1:2009  

 

  

CO2,NO及びC3H8についても同じ手順で行う。結果として補正関数f (CO2),f (NO)及びf (C3H8)を得る。 

相互干渉補正曲線を作成するために使用する校正ガスは,単独で分岐される混合気とする。二つ以上の

干渉ガスを使用する混合気は,相互干渉補正曲線を作成するためには使用しない。 

補正後のN2O計算[補正後のN2O=補正前のN2O−f (CO2)=−f (CO)−f (NO)−f (C3H8)]を測定システ

ムの中で実施するのがよい。 

補正曲線を作成した後,相互干渉補正は,8.9.5.5に規定する手順で検査する。 

8.10 校正間隔 

分析計は,最低3か月ごと,又は校正に影響する可能性のある修理及び変更を行ったときには,8.5によ

って校正する。 

 

粒子状物質測定システムの校正 

9.1 

全般 

各構成部品は,この規格が要求する精度を満足するために必要な頻度で校正する。この箇条では,7.6

及び箇条17に示した構成部品に対して用いる校正方法を規定する。 

9.2 

校正手順 

9.2.1 

流量測定 

ガス流量計又は流量測定装置の校正は,国家標準又は国際標準に対しトレーサビリティがなければなら

ない。 

流量測定の差でガス流量が測定される場合は,その差の最大誤差は,qmedf の精度が±4 %でなければな

らない(17.2.1の図10〜図18に示す排気分析計の説明も参照)。誤差は,各機器の誤差の二乗和の平方根

で計算することができる。 

9.2.2 

排気分析計 

CO2又はNOx濃度測定で希釈比が決定される場合は,排気分析計は,8.5.5によって校正する。 

9.2.3 

カーボン流量の検査 

測定及び制御での問題を検出し,分流希釈システムの正常な動作を確認するために,実際の排出ガスを

用いてカーボン流量の確認を行うことを強く推奨する。カーボン流量の確認は,少なくとも新しい機関を

据え付けるごとに又は試験室の構成に何か大きな変更があった場合に行う。 

機関は,最大トルクの負荷及び最大回転速度,又は5 %以上のCO2を生成する安定した状態で運転しな

ければならない。分流捕集システムは,約15:1の希釈率で運転する。 

カーボン流量の検査を行う場合は,附属書Fに示されている手順を適用する。カーボン流量は,式(F.1)

〜式(F.3)によって計算する。すべてのカーボン流量は,6 %以内で一致しなければならない。 

9.3 

分流条件の検査 

ガス速度及び圧力の振動範囲が17.2.1に該当する場合には,図10〜図18に示す排気管の説明に従って

検査し,調整する。 

9.4 

校正間隔 

流量計は,少なくとも1年ごとに,又は校正に影響を及ぼす装置の修理又は変更が行われたときに,校

正する。 

 

10 CVS全流希釈システムの校正 

10.1 全般 


30 

B 8008-1:2009  

 

  

精密流量計及び制限装置を用いてCVSシステムの校正を行う。システムを通過する流量を異った吸入抵

抗で測定し,システムの制御パラメータを測定して流量と関連付ける。 

例えば,ベンチュリ,層流流量計,タービンメータなど,タイプの異なる校正された流量計を用いるこ

とができる。 

10.2 容積形ポンプ(PDP)の校正 

10.2.1 全般 

ポンプにかかわるすべてのパラメータは,ポンプと直列に接続した校正用流量計のパラメータと同時に

測定する。計算流量[ポンプ入口の絶対圧力及び絶対温度による体積流量 (m3/min)]は,ポンプのパラメ

ータを組み合わせた流量特性に固有のパラメータに対してプロットする。ポンプ流量を表す一次式の相関

関数を決定する。CVSが複数速度のドライブをもつ場合は,使用する各レンジで校正する。 

校正中の温度は,一定にする。 

すべての接続部並びに校正用ベンチュリ管及びCVSポンプの間の配管の漏れは,最少流量(絞りが最大

でPDP速度が最小の点)の0.3 %以下に維持する。 

10.2.2 データの分析 

各絞り設定(最低6種類)の空気流量(qvs)は,製造業者が規定する方法によって,流量データから標準

状態での流量(m3/min)を計算する。この空気流量は次の式(25)によって,ポンプ入口の絶対温度及び絶対圧

力でのポンプ流量[V0(m3/rev)]に換算する。 

p

T

n

q

V

v

A

s

3.

101

273

0

  (25) 

ここに, 

qvs: 標準状態の空気流量 (101.3 kPa,273 K) (m3/s) 

 

T: ポンプ入口の温度 (K) 

 

pA: ポンプ入口の絶対圧力 (kPa) 

 

n: ポンプの回転速度 (s−1) 

ポンプの圧力変動とポンプのすべり係数との相互の影響を考慮するため,ポンプ回転速度,ポンプ入口

とポンプ出口との差圧及びポンプ出口の絶対圧力の相関係数(X0)を,次の式(26)のように求める。 

(

)

5

0

A

p

0

×

1

=

.

'

p

p

n

X

/

  (26) 

ここに, 

Δpp: ポンプ入口からポンプ出口の差圧 (kPa) 

 

pA': ポンプ出口の絶対圧力 (kPa) 

最小二乗法による直線近似によって,次の校正式(27)が得られる。 

0

0

0

X

m

D

V

  (27) 

ここに, 

D0: 回帰直線の切片の定数 

 

m: 回帰直線の傾きの定数 

複数の速度を使用するCVSシステムでは,異なるポンプ流量に対して作成した校正曲線は,近似的に平

行であり,ポンプ流量を減らすに従って,切片の定数(D0)が増加する。 

この式から計算した値は,V0の測定値の±0.5 %とする。mの値は,あるポンプ及び他のポンプで異な

る場合がある。粒子状物質流入ポンプのすべりは,時間経過に従ってmがより低い値になる場合がある。

したがって,校正は,ポンプ始動時,主要メンテナンス後,及び全システム確認においてすべり係数の変

化がある場合に行う。 

10.3 臨界流量ベンチュリ(CFV)の校正 


31 

B 8008-1:2009  

 

  

10.3.1 全般 

CFVの校正は,臨界流量ベンチュリの流れの式によって求める。ガス流量 (qvs)は,入口圧力及び入口温

度から次の式(28)によって求める。 

T

p

k

qv

5.0

A

V

s

  (28) 

ここに, 

kV: 校正係数 

 

pA: ベンチュリ入口の絶対圧力 (kPa) 

 

T: ベンチュリ入口の温度 (K) 

10.3.2 データの分析 

各絞り設定(最低8種類)の空気流量(qvs)は,製造業者が規定する方法によって,流量データから標準

状態での流量(m3/min)を計算する。校正係数は,各設定の校正データを用いて次の式(29)によって求める。 

A

5.0

V

p

T

q

k

v

s

  (29) 

ここに, 

qvs: 標準状態の空気流量 (101.3 kPa,273 K) (m3/s) 

 

T: ベンチュリ入口の温度 (K) 

 

pA: ベンチュリ入口の絶対圧力 (kPa) 

臨界流量範囲の決定は,ベンチュリ入口の絶対圧力の関数として,kVをプロットする。臨界流量(チョ

ーク状態での流量)では,kVはある程度一定の値となる。圧力が下がるに従って(真空度の増加に従って),

ベンチュリがチョーク状態でなくなり,kVが小さくなる。 

これはCFVが許容範囲外で作動していることを示している。臨界流量範囲の最低8点について,kVの

平均値及び標準偏差を計算する。標準偏差は,kVの平均値の0.3 %以下とする。 

10.4 亜音速ベンチュリ (SSV) の校正 

10.4.1 全般 

SSVの校正は,亜音速ベンチュリの流れの式から求める。ガス流量 (qvs) は,入口側絶対圧力及び温度

並びにSSV入口及びスロートの圧力低下によって,次の式(30)によって求める。 

60

/

1/1

/1

6

1.428
x

4

y

3

714

.1

x

6

1.428

x

A

d

2

0

s

r

r

r

r

T

p

C

d

A

qv

  (30) 

ここに, 

qvs: 標準状態 (273.15 K,101.325 kPa) におけるガス流量 (m3/min) 

 

A0: 定数及びSI単位への変換をまとめた値 

 

 =0.005 693 (m3/min) (K0.5/kPa) (1/mm2) 

 

d: SSVスロートの直径 ( mm ) 

 

Cd: SSV流量係数 

 

pA: ベンチュリ入口の絶対圧力 (kPa) 

 

T: ベンチュリ入口の温度 (K) 

 

rx: SSVスロート部静圧の入口絶対圧力に対する比率, 

rx=1−(Δp/pA) 

 

ry: 入口配管内径 (D) に対するdの比率,ry=d/D 

10.4.2 データの分析 

各絞り設定(最低16種類)の空気流量(qvs)は,製造業者が規定する方法によって,流量データから標準

状態での流量(m3/min)を計算する。流量係数(Cd)は,各設定ごとの校正データから,次の式(31)によって求


32 

B 8008-1:2009  

 

  

める。 

6

428

.1

x

4
y

3

714

.1

x

6

428

.1

x

A

2

vs

d

1

1

1

r

r

r

r

T

p

d

q

C

  (31) 

ここに, 

qvs: 標準状態の空気流量 (101.3 kPa,273 K) (m3/min) 

 

T: ベンチュリ入口の温度 (K) 

 

d: SSVスロートの直径 (mm) 

 

rx: SSVスロート部静圧の入口絶対圧力に対する比率, 

rx=1−(Δp/ pA) 

 

ry: 入口配管内径 (D)に対するdの比率,ry = d/D 

亜音速流量範囲の決定は,SSVスロートのレイノルズ数(Re)の関数として,Cdをプロットする。SSVス

ロートのReは,次の式(32)によって求める。 

d

q

A

R

vs

1

e

  (32) 

ここに, 

A1: 定数及びSI単位への変換をまとめた値 

=27.43 (1/m3) (min/s) (mm/m)    

 

qvs: 標準状態の空気流量 (101.3 kPa,273 K) (m3/min) 

 

d: SSVスロートの直径 (mm) 

 

μ: 次の式(33)によって求める,気体の絶対粘度 (kg/m・s) 

T

S

T

b

T

S

T

b

/

1

2

/1

2

/

3

  (33)  

ここに, 

b: 実験定数=1.458×106 kg/m・s・K1/2 

 

S: 実験定数=110.4 K 

qvsはReの式の入力値である。計算は,校正用ベンチュリのqvs又はCdの推定値を代入することで開始

し,qvsが収束するまで反復計算を行う。収束の判定は,ある点の0.1 %以上の精度とする。 

曲線近似した式から計算した,亜音速流量範囲の最小16点のCdの計算値は,各校正点の測定Cd値の±

0.5 %にする。 

10.5 全システムの検証 

10.5.1 全般 

CVS捕集システム及び分析システムの全体精度は,システムを通常の方法で運転しながら,システム内

へ既知の質量の汚染ガスを通し決定する。プロパンを除き,汚染物は14.5によって質量計算をする。プロ

パンについては,HCの係数0.000 479の代わりに係数0.000 472を使用する。次の二つの方法のいずれか

を使用する。 

10.5.2 臨界流量オリフィスによる測定 

既知質量の純粋ガス(一酸化炭素又はプロパン)を校正した臨界流量オリフィスに通し,CVSシステム

へ供給する。入口圧力が十分に高ければ,臨界流量オリフィスによって調整を行った流量は,オリフィス

の出口圧力(臨界流量)とは関係がなくなる。CVSシステムは,約5〜10分間,通常の排気ガス試験時と

同様に運転する。ガス質量で計算したガスサンプルは,通常の装置(採取バッグ又は積算法)によって分

析する。このように決定した質量は,注入したガスの既知の質量の±3 %とする。 


33 

B 8008-1:2009  

 

  

10.5.3 質量測定法による測定 

一酸化炭素又はプロパンを充てん(填)した小形ボンベの質量を,±0.01 gの精度で求める。CVSシス

テムは,一酸化炭素又はプロパンをシステム中に注入しながら,約5〜10分間,通常の排気ガス試験時と

同様に運転する。放出した純粋ガスの質量は,質量測定値の差で決定する。ガス質量で計算されたガスサ

ンプルは,通常の装置(採取バッグ又は積算法)によって分析する。このように決定した質量は,注入し

たガスの既知の質量の±3 %とする。 

 

11 運転条件(テストサイクル) 

JIS B 8008-4 の規定による。 

 

12 試験 

12.1 捕集フィルタの準備 

少なくとも測定の1時間前に,各一対又は1枚のフィルタは安定させるためにシールをしないでふた(蓋)

をしたペトリ皿に入れて,ひょう量室に入れる。安定期間終了時,それぞれ一対又は1枚のフィルタをひ

ょう量し,その質量を記録する。その後,一対又は1枚のフィルタは測定に必要となるまでふた付きのペ

トリ皿,又はフィルタホルダに入れて保管する。一対又は1枚のフィルタをひょう量室から取り出して8

時間以内に使用しない場合には,使用前に再度ひょう量する。 

12.2 測定器の設置 

測定器及び採取管は,決められたとおりに設置する。排気希釈のために全流希釈システムを使用すると

きは,テールパイプを装置に接続する。 

12.3 希釈システム及び機関の始動 

希釈システム及び機関を始動し,すべての温度及び圧力が,全負荷及び定格回転速度で安定するまで暖

機する[安定基準は,JIS B 8003の6.2.4.3.2(試験方法1−運転条件)を参照]。 

12.4 希釈比の調整 

シングルフィルタ法においては,粒子状物質捕集システムをバイパス状態で始動し,運転する(マルチ

フィルタ法においては任意)。希釈空気の粒子状物質バックグラウンド濃度は,希釈空気を粒子状物質フィ

ルタに通して測定してもよい。ろ過した希釈空気を使用する場合には,測定前,測定中又は測定後のいず

れかに1回測定すればよい。希釈空気がろ過されていない場合には,測定の最初,最後及びサイクルの中

間に近い点の少なくとも3点で測定し,これを平均する。 

希釈空気は,各モードにおいてフィルタ温度が315 K〜325 K(42 ℃〜52 ℃)に保たれるよう設定する。

総希釈比は,4未満にならないようにする。 

注記 旧規格に基づいて,設計及び製造した装置については,更新までは,フィルタ表面温度は,52 ℃

以下でよい。 

CO2又はNOx濃度測定を使用した分流希釈システムでは,各測定の最初及び最後に希釈空気のCO2又は

NOxを測定する。測定前後の希釈空気のCO2又はNOxのバックグラウンド濃度測定値の差は,それぞれ100 

ppm又は5 ppm以内とする。 

希釈排気分析装置を使用する場合には,ガス成分の適切なバックグラウンド濃度を測定中に採取バッグ

に採取した希釈空気によって測定する。バッグを用いないで連続測定をする場合には,バックグラウンド

濃度は,少なくとも最初,最後及びサイクルの中間に近い点の3点で平均して求める。機関製造業者の要

請によって,バックグラウンド濃度測定は行わなくてよい。 


34 

B 8008-1:2009  

 

  

12.5 試験運転点の決定 

吸気抵抗及び排気背圧の設定は,5.4.1及び5.4.2によって製造業者の決めた値の上限に調節する。特定

の試験回転速度における最大トルク値は,特定のモードに対するトルク値を計算するために測定する。回

転速度範囲において全負荷トルク曲線で運転するよう設計されていない機関については,試験回転速度の

ときの最大トルクを製造業者が申告する。 

各モードに対する機関の設定は,次の式(34)によって計算する。 

aux

aux

m

100

P

M

P

P

S

  (34) 

ここに, 

S: 動力計の設定値 (kW) 

 

Pm: 試験条件の回転速度での実測最大出力又は呼び出力 (kW) 

 

Paux: 試験時に装着した補機のうち,JIS B 8004では装着しない

ものと規定している補機の呼び合計吸収動力 (kW) 

 

M: 試験回転速度における最大トルクとの比率 (%) 

12.6 分析計の検査 

排出物分析計のゼロ及びスパンを調整する。 

12.7 試験サイクル 

試験サイクルは,JIS B 8008-4で規定している。この規定は,機関の大きさ及び用途の多様性について

考慮している。 

12.7.1 試験手順 

JIS B 8008-4に規定する適切な測定サイクルでの各モードにおいて測定を開始する。次の許容範囲は,

排気中の粒子状物質計測及びバッグ採取期間にだけ適用する。 

a) 機関が,動力計速度制御によって試験する場合 測定前の運転の後,試験サイクルの各モードで,回

転速度は低アイドルを除いて,定格回転速度の±1 %又は±3 min−1のいずれか大きい方の範囲以内に

なるように維持する。低アイドル回転速度は,製造業者が申告した許容範囲内になるようにする。ト

ルクは,測定している期間の平均が,試験回転速度における最大トルクの±2 %になるように維持す

る。 

b) 機関が,動力計負荷制御によって試験する場合 測定前の運転の後,試験サイクルの各モードで,回

転速度は低アイドルを除いて,定格回転速度の±2 %又は±3 min−1のいずれか大きい方の範囲以内に

なるようにするが,いずれの場合も±5 %になるように維持する。低アイドル回転速度は,製造業者

が申告した許容範囲内になるようにする。 

試験回転速度の規定トルクが最大トルクの50 %以上の試験サイクルモードでは,データ収集期間

中の規定トルクの平均は,その規定トルクの±5 %になるように維持する。試験回転速度の規定トル

クが最大トルクの50 %未満のモードでは,データ収集期間中の規定トルクの平均は,その規定トル

クの±10 %又は±0.27 N

mのいずれか大きい方の範囲以内になるように維持する。 

12.7.2 分析計の応答 

少なくとも各モードの終わりの3分間,排気を分析計に流して,分析計の出力を連続記録用紙を備えた

記録計で記録するか,又は等価のデータ処理装置で測定する。希釈CO及びCO2の測定がバッグ採取で行

われる場合(7.5.4参照)には,サンプルは各モードの最後の3分間に採取して,それを分析し記録する。 

12.7.3 粒子状物質の捕集 

粒子状物質の捕集は,シングルフィルタ法又はマルチフィルタ法のいずれかで実施する(7.6参照)。 


35 

B 8008-1:2009  

 

  

測定方法によって結果がわずかに異なるかもしれないので,使用した測定方法を結果とともに記録する。

シングルフィルタ法の場合には,試験サイクルの手順に規定した各モードの重み係数は,サイクルの各モ

ードの排気質量流量に比例するように,サンプル捕集によって調整する。これは捕集流量,捕集時間及び

/又は希釈比によって,15.6に規定した実効重み係数の基準に従うように調整する。 

捕集は,各モード内でできるだけ遅く行う。モード当たりの捕集時間は,シングルフィルタ法では20

秒以上,マルチフィルタ法では60秒以上とする。試験モードに関する詳細は,JIS B 8008-4による。バイ

パスのない装置については,モード当たりの捕集時間は,シングルフィルタ法及びマルチフィルタ法とも

に60秒以上とする。 

12.7.4 機関運転状態 

機関が安定したら,各モードにおいて機関回転速度及び負荷,吸入空気温度,燃料流量及び,吸入空気

流量又は排気流量を測定する。 

排気流量の測定又は吸入空気流量の測定ができない場合には,カーボン・酸素バランス法を使って計算

する(7.3.6及び附属書A参照)。 

計算に必要なすべての追加データを記録する(箇条13参照)。 

12.8 分析計の再検査 

試験後,ゼロガス及び試験前と同じスパンガスを用いて再チェックする。2回の測定結果の差が2 %未

満であれば,その測定は有効とする。 

12.9 試験報告 

試験報告は,JIS B 8008-6に規定するデータを含むことが望ましい。 

 

13 ガス状排出物及び粒子状排出物のデータ評価 

13.1 ガス状排出物 

ガス状排出物の評価は,各モードの最後の60秒のチャートの読みを平均して行う。各モードのHC,CO,

CO2,NOx,O2,NMHC(NMC法),NH3及びCH3OH(FID法)の平均濃度は,このチャートの読みの平

均及びそれに相当する校正データから決定する。採取バッグを使用する場合,採取バッグ中の平均濃度は,

バッグの読み値及びそれに相当する校正データから決定する。等価なデータが得られるならば,異なる記

録方法を用いてもよい。 

平均バックグラウンド濃度を測定する場合には,希釈空気のバッグの読み値又は平均した連続バックグ

ラウンド濃度(非バッグ法)読み値及びそれに相当する校正データから決定する。 

CH3OH及びHCHOに対してインピンジャ又はカートリッジ採取法を用いる場合には,濃度及びバック

グラウンド濃度(使用する場合)は,GC分析及びHPLC分析で測定したインピンジャ又はカートリッジ

内のCH3OH/HCHO量(図7及び図8参照)及びインピンジャ又はカートリッジを通過した全採取量から

決定する。 

13.2 粒子状排出物 

粒子状排出物の評価については,各モードに対してフィルタを通過した総捕集質量(msep)を記録する。 

フィルタは,ひょう量室に戻し,80時間を超えないで少なくとも1時間その状態に保ち,その後ひょう

量する。フィルタの全質量を記録しフィルタの採取前の質量(12.1参照)を差し引く。 

バックグラウンド濃度補正を適用する場合には,フィルタを通過した希釈空気質量(md)及び粒子状物質

質量(mf,d)を記録する。1回よりも多く測定した場合,それぞれの測定からmf,d/mdを計算し,数値を平均化

する。 


36 

B 8008-1:2009  

 

  

14 ガス状排出物の計算 

14.1 一般 

排気排出物の計算方法の手順を,図2に示す。 

 

 

図2−希釈しない排気中の成分測定 

 

14.2 排気質量流量の測定 

排気質量流量(qmew)は,7.3.2〜7.3.7によって各モードについて求める。 

全流希釈システムを用いる場合,希釈排気質量流量 (qmdew) は,7.3.7によって各モードについて求める。 

14.3 乾き状態及び湿り状態の換算 

排出物を湿り状態で測定していない場合は,測定濃度を次の式(35)によって湿り状態に変換する(附属

書A参照)。 

d

w

w

c

k

c

  (35) 

乾き状態から湿り状態及び湿り状態から乾き状態への計算 

qmf及びqmadを 

使ったkwr1 
式(36)又は式(37) 

CO及びCO2を 
使ったkwr2 
式(39) 

 

式(5)を使ったqmewの 

計算 

式(8)又は式(9)〜(11) を 

使った中間qmewの計算 

準備した値の使用 

ρed=1.34及びkwr=1 

式(A.78),式(A.79),式(A.83)及び式

(A.85)を使ったqmewの計算 

式(A.46)を使ったρedの計算 

式(A.32)を使ったkwrの計算 

3回繰返し 

係数uの計算(次のいずれかの方法で実施する。) 

−モル質量による計算[式(51)及び式(53)又は式(51)及び 

 式(54)] 

−ガス密度による計算[式(52)及び式(55)] 

−表7による。 

式(50)を使ったqmgasの 
最終計算 

式(57)を使ったqmgasの 
直接計算 

 
 
 
 

乾き状態の濃度 

 
 
 
 

湿り状態の濃度 

空気流量の直接計測 

カーボンバランス法 

酸素バランス法 

希釈していない排気中の成分測定 


37 

B 8008-1:2009  

 

  

ここに, 

cw: 湿り状態の排気排出物濃度 

 

kw: 排気の乾き状態から湿り状態への換算係数 

 

cd: 乾き状態の排気排出物濃度 

 

注記 14.3及び14.4ではcd,cw及びkwは,それぞれの細分箇条の条件によって,追加の添字を付け

て用いる。 

a) 希釈しない排気の場合 

1) 完全燃焼の場合[式(36)又は式(37)] 

 

008

.1

000

1

2

244

.1

4.

773

19

.

111

2

244

.1

1

fw

ad

f

a

ad

f

ALF

a

1

wr

f

q

q

H

q

q

w

H

k

m

m

m

m

  (36) 

 

又は 

b

r

fw

ad

f

a

ad

f

ALF

a

1

wr

1

1

000

1

2

244

.1

4.

773

19

.

111

2

244

.1

1

p

p

f

q

q

H

q

q

w

H

k

m

m

m

m

  (37) 

EPS

DEL

ALF

fw

6

004

007

.0

1

002

008

.0

594

055

.0

w

w

w

f

  (38) 

 

2) 不完全燃焼の場合 部分的に燃焼した成分(CO,H2)の量を考慮する場合は,次の式(39)及び式(40)

を使用する(附属書A参照)。 

 

b

r

w2

H2d

COd

CO2d

wr2

01

.0

005

.0

1

1

p

p

k

c

c

c

k

  (39) 

 

及び 

CO2d

COd

CO2d

COd

COd

H2d

3

5.0

c

c

c

c

c

c

α

  (40) 

注記 式(39)及び式(40)のCO及びCO2濃度は,単位をパーセント(%)として表示したものを用い

る。 

b) 希釈排気の場合[式(41)又は式(42)] 

 

w1

co2w

we1

200

1

k

c

α

k

  (41) 

 

又は 

200

1

1

CO2d

w1

we2

c

k

k

  (42) 


38 

B 8008-1:2009  

 

  

c) 希釈空気の場合[式(43)] 

 

w1

wd

1k

k

  (43) 

D

H

D

H

D

H

D

H

k

1

1

1

608

.1

000

1

1

1

1

608

.1

a

d

a

d

w1

  (44) 

ここに,      D: 式(61)又は式(62)によって求める。 

 

Ha,Hd: 吸入空気及び希釈用空気の絶対湿度 (g /kg ) 

 

d) 吸入空気の場合(希釈空気と異なる場合)[式(45)] 

 

w2

wa

1k

k

  (45) 

 

a

a

w2

608

.1

000

1

608

.1

H

H

k

  (46) 

注記 Ha及びHdは,相対湿度,露点,蒸気圧の測定又は一般に用いられる乾湿球温度測定から導く

ことができる。 

14.4 NOxの湿度補正 

NOxは,吸入空気の影響を受けるので,次の式(47)で与えられている係数でNOx濃度を吸入空気温度及

び湿度に対して補正する。これらの係数は,湿度範囲0〜25 g/kgで有効である。 

受渡当事者間の協定によって,10.71 g/kgに代えて湿度に対する他の標準値を使用してもよく,試験結

果とともに報告する。 

受渡当事者間の協定によって,この湿度範囲を超える湿度条件に対しほかの補正式を使用してもよい。

式(47)のTaは,吸気フィルタ入口の温度に相当し,Haは吸気フィルタ入口の湿度に相当する。 

水又は蒸気を吸気に注入することは,排出物制御装置とみなされ,湿度修正の対象とはしない。給気冷

却器の凝縮水は,給気の湿度を変化させるので,それを考慮して湿度補正を行う。 

a) 圧縮点火機関の場合 

 

298

5

004

.0

71

.

10

2

018

.0

1

1

a

a

hd

T

H

k

  (47) 

ここに, 

Ta: 吸入空気の温度 (K) 

 

Ha: 吸入空気の湿度 (g /kg ) 

 

b) 給気冷却器付きディーゼル機関に対しては,次の代替式(48)を使用してもよい。 

 

SCRef

SC

a

a

hd

85

002

.0

298

75

002

.0

71

.

10

012

.0

1

1

T

T

T

H

k

 

 (48) 

 


39 

B 8008-1:2009  

 

  

TSC: 冷却器出口給気温度 (K) 

TSCRef: 製造業者が指定する冷却器出口空気の標準温度 (K) 

c) 火花点火機関に対しては,次の式(49)による。 

2

a

3

a

3

hp

10

862

.0

10

030

.

44

2

627

.0

H

H

k

  (49) 

14.5 排出物の質量流量の計算 

14.5.1 希釈していない排気の場合 

各モードに対する排出物の質量流量は,汚染物質の希釈していない濃度,表7の値u ,及び14.5.1.1に

よる排出物質量流量から計算する。濃度を乾き状態で測定した場合,どの計算よりも前に濃度の値に対し

て14.3にのっとった乾き状態及び湿り状態の換算を適用しなければならない。 

受渡当事者間の協定によって,14.5.1.2の正確な式を用いて排出物質量を計算してもよい。試験に使用し

た燃料が表7に規定されたものではなく,多種燃料による場合又は必要な場合には,正確な式を使用しな

ければならない。 

14.5.1.1 表7の値に基づいた計算方法 

次の式(50)を適用する。 

ew

gas

gas

gas

m

m

q

c

u

q

  (50) 

ここに, 

qmgas: 個々のガスの排出物質量流量 (kg/h) 

 

ugas: 排気の密度と排出成分密度との比 

 

cgas: 希釈していない排気中のそれぞれの成分濃度 (ppm) 

 

qmew: 排気質量流量 (kg/h) 

 

NOxの計算には,14.4によって決定した適切な湿度補正係数khd又はkhpを用いる。 

湿り状態で測定していなければ,14.3によって測定した濃度は湿り状態に変換する。 

燃料及び理想気体の特性に基づく各成分のuの値を,表7に示す。 

14.5.1.2 正確な式に基づいた計算 

排出物質量は,式(50)を使って計算する。表7の値を用いる代わりに,次の式(51)又は式(52)をugasの計

算に用いる。式(50)の濃度cgasは,ppmで測定又はppmに変換された濃度である。 

000

1

e

r,

gas

gas

u

  (51) 

又は, 

000

1

e

gas

gas

u

  (52) 

ここに, ρgas=Mrgas/22.414 又は,理想気体の特性に基づき表7から引用して

もよい。 

密度ρgasは,表7に排気成分の値を示す。排出物のモル質量Mr,eは,完全燃焼と仮定して一般の燃料組

成CβHαOεNδSγから,次の式(53)又は式(54)によって求める。 

 


40 

B 8008-1:2009  

 

  

3

a

a

r,

3

a

aw

f

aw

f

e

r,

10

1

1

4

999

.

15

94

007

.1

2

10

065

.

32

7

006

.

14

4

999

.

15

94

007

.1

011

.

12

2

2

4

1

H

M

H

q

q

q

q

M

m

m

m

m

 

 (53) 

また,不完全燃焼の場合は, 

 

01

.

18

10

016

.2

10

32

10

01

.

46

10

01

.

44

10

01

.

28

10

2

H2w

2

CO2w

6

NOxw

2

CO2w

6

COw

6

HCw

rHC

e

r,

c

c

c

c

c

c

M

M

 

   

wr

H2w

O2w

4

NOxw

CO2w

4

COw

4

HCw

wr

1

100

10

10

10

100

100

01

.

28

1

k

c

c

c

c

c

c

k

  (54) 

 

排気密度ρeは,次の式によって求める。 

ad

f

fw

a

ad

f

a

e

000

1

4

1.243

773.4

000

1

000

1

m

m

m

m

q

q

f

H

q

q

H

  (55) 

ここに, 

  

EPS

DEL

ALF

fw

6

004

007

.0

1

002

008

.0

594

055

.0

w

w

w

f

  (56) 

カーボンバランス法を用いる場合には,qmgasは,次の式(57)によって求める。 

 

10

104

HCw

COw

CO2aw

CO2w

rf

f

gas

rgas

gas

c

c

c

c

M

q

c

M

q

m

m

  (57) 

ここに, cco及びcHCは,ppm,cCO2はパーセント(%)で示す。 

rO

rN

rS

rC

rH

rf

A

A

A

A

A

M

  (58) 

式(58)の誘導は,A.2.2.2による。 

14.5.2 希釈排気[式(59)] 

各モードに対する排出物の質量流量は,汚染物質の希釈した濃度,表8の値u及び次の希釈した排出物

質量流量から計算する。濃度を乾き状態で測定した場合,どの計算よりも前に濃度の値に対して14.3に規

定する乾き状態及び湿り状態の換算を適用しなければならない。 

dew

c

gas,

gas

gas

m

m

q

c

n

q

  (59) 

ここに, 

ugas: 排気成分密度と希釈排ガス密度(空気密度と等価)との比 

 

cgas,c: 希釈排気中のそれぞれの成分のバックグラウンド補正した

濃度 (ppm) 

 

qmdew: 希釈排気質量流量 (kg/h) 

燃料及び理想気体の特性に基づく各成分のuの値を,表8に示す。 

 


41 

B 8008-1:2009  

 

  

D

c

c

c

1

1

d

gas,

gas

c

gas,

  (60) 

4

HC

CO

CO2

10

c

c

c

FS

D

  (61) 

又は, 

CO2

c

FS

D

  (62) 

ここに, 

  

2

4

1

76

.3

2

1

1

100

FS

  (63) 

α,γ,εは,燃料組成CHαOεSγを意味する。 

軽油は,FS=13.4。 

 

表7−希釈していない排気の係数ugas及び燃料諸元変数 

ガス成分 

NOx 

CO 

HC 

CO2 

O2 

CH4 

HCHO 

CH3OH 

爀最愀

kg/m3) 

2.053 

1.250 

a) 

1.963 6 

1.427 7 

0.716 

1.340 

1.430 

燃料 

ρe 

係数ugas b) 

ディーゼル 

1.294 3 0.001 586 0.000 966 0.000 479 

0.001 517 0.001 103 0.000 553 0.001 035 0.001 104 

菜種油メチル
エステル 

1.295 0 0.001 585 0.000 965 0.000 536 

0.001 516 0.001 102 0.000 553 0.001 035 0.001 104 

メタノール 

1.261 0 0.001 628 0.000 991 0.001 133 

0.001 557 0.001 132 0.000 568 0.001 062 0.001 134 

エタノール 

1.275 7 0.001 609 0.000 980 0.000 805 

0.001 539 0.001 119 0.000 561 0.001 050 0.001 121 

天然ガスc) 

1.266 1 0.001 621 0.000 987 0.000 558 d) 0.001 551 0.001 128 0.000 565 0.001 058 0.001 129 

プロパン 

1.280 5 0.001 603 0.000 976 0.000 512 

0.001 533 0.001 115 0.000 559 0.001 046 0.001 116 

ブタン 

1.283 2 0.001 600 0.000 974 0.000 505 

0.001 530 0.001 113 0.000 558 0.001 044 0.001 114 

ガソリン 

1.297 7 0.001 582 0.000 963 0.000 481 

0.001 513 0.001 100 0.000 552 0.001 032 0.001 102 

注a) 燃料によって異なる。 

b) 条件は,空気過剰率λ=2及び乾き状態空気 (273 K,101.3 kPa)とする。 

c) uは,質量成分C:66〜76 %,H:22〜25 %,N:0〜12 %で0.2 %の精度をもつ。 

d) NMHCは,CH2.93を基準とする(総HCには,CH4のugas係数を使用する)。 

 


42 

B 8008-1:2009  

 

  

表8−希釈排気の係数ugas及び燃料諸元変数 

ガス成分 

NOx 

CO 

HC 

CO2 

O2 

CH4 

HCHO 

CH3OH 

ρgas (kg/m3) 

2.053 

1.250 

a) 

1.963 6 

1.427 7 

0.716 

1.340 

1.430 

燃料 

ρair = 1.293 kg/m³  係数 ugas b) 

ディーゼル 

0.001 588 

0.000 967 0.000 480 

0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

菜種油メチルエステル 

0.001 588 

0.000 967 0.000 537 

0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

メタノール 

0.001 588 

0.000 967 0.001 105 

0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

エタノール 

0.001 588 

0.000 967 0.000 795 

0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

天然ガスc) 

0.001 588 

0.000 967 0.000 584d) 0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

プロパン 

0.001 588 

0.000 967 0.000 507 

0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

ブタン 

0.001 588 

0.000 967 0.000 501 

0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

ガソリン 

0.001 588 

0.000 967 0.000 483 

0.001 519 0.001 104 0.000 553 0.001 036 0.001 106 

注a) 燃料によって異なる。 

b) 条件は,空気過剰率λ=2及び乾き状態空気 (273 K,101.3 kPa)とする。 

c) uは,質量成分C:66〜76 %,H:22〜25 %,N:0〜12 %で0.2 %の精度をもつ。 

d) NMHCは,CH2.93を基準とする(総HCには,CH4のugas係数を使用する)。 

 

14.5.3 NMHC濃度の測定 

CNMHCの測定は,使用した測定方法による(16.4参照)。どちらの場合も,次のようにCH4濃度を測定し,

HC濃度から差し引く。 

a) GC法[式(64)] 

CH4

HC

NMHC

c

c

c

  (64) 

b) NMC法[式(65)] 

M

E

wCutter

HC

M

w/oCutter

HC

NMHC

1

E

E

c

E

c

c

  (65) 

ここに, 

cHC(wCutter): NMCを流れたサンプルガスのHC濃度 

 

cHC(w/oCutter): NMCをう(迂)回したサンプルガスのHC濃度 

 

EM: 8.8.4.2に従って測定したメタン効率 

 

EE: 8.8.4.3に従って測定したエタン効率 

c) ディーゼル機関の場合は, cNMHC=0.98 ×cHC でよい。 

14.6 排出率の計算 

排出物はすべての個々の成分に対して,次の式(66)によって求める。 

n

i

i

i

n

i

i

i

i

m

W

P

W

q

gas

1

f

i

1

f

gas

x

  (66) 

ここに, 

qmgasi: 個々の成分の排出物質量流量 

 

Wfi: 個々のモードの重み係数 

i

i

i

P

P

P

aux

m

  (67) 

ここに, 

Pmi: 個々のモードの測定した出力 

 

Pauxi: エンジンに即した個々のモードの補機吸収動力 

式(66)で用いる重み係数及びモード番号 (n) は,JIS B 8008-4の規定による。 


43 

B 8008-1:2009  

 

  

15 粒子状排出物の計算 

15.1 粒子状物質の湿度補正 

ディーゼル機関の粒子状排出物は周囲空気条件の影響を受けるので,粒子状物質の濃度は次の式(68)で

与える係数kpによって周囲空気の湿度で補正する。 

受渡当事者間の協定によって,10.71 g/kgに代えて湿度に対する他の標準値を使用してもよく,その結

果を報告する。 

技術的に妥当であれば,他の補正式を用いてもよい。 

71

.

10

3

013

.0

1

1

a

p

H

k

  (68) 

ここに, 

Ha: 吸入空気の絶対湿度 (g/kg ) 

15.2 分流希釈システム 

粒子状排出物の最終的に報告される試験結果は,次の手順を通して決定する。希釈比制御の種々のタイ

プが使用できるので,qmedfに対する異なる計算方法が適用される。すべての計算は,捕集期間中の各モー

ドの平均値による。 

15.2.1 等速吸引によるシステム[式(69)](17.2.1の図10及び図11参照) 

d

ew

edf

r

q

q

m

m

  (69) 

ここに, 

  

a

ew

a

ew

dw

d

r

q

r

q

q

r

m

m

m

  (70) 

ここに, raは等速吸引捕集プローブ及び排気管の断面積比に相当する。 

T

p

a

A

A

r

 (71) 

15.2.2 CO2及びNOx濃度測定によるシステム(17.2.1の図12及び図14〜図16を参照) 

qmedfは,式(69)によって求める。ただし, 

Aw

Dw

Aw

Ew

d

c

c

c

c

r

  (72) 

ここに, 

cEw: 希釈前の排気中の湿り状態トレーサガス濃度 

 

cDw: 希釈された排気中の湿り状態トレーサガス濃度 

 

cAw: 希釈空気中の湿り状態トレーサガス濃度 

乾き状態で測定された濃度は,14.3に従って湿り状態に変換する。 

15.2.3 CO2測定及びカーボンバランス法によるシステム(17.2.1の図13参照) 

qmedfの計算は,次の式(73)による。 

CO2

D

CO2

f

f

edf

c

c

q

k

q

m

m

  (73) 

ここに, 

c (CO2) D: 希釈排気中のCO2濃度 

 

c (CO2) A: 希釈空気中のCO2濃度 

 

(濃度は湿り状態でのvol %) 

したがって, 

A

CO2

D

CO2

ew

f

f

d

c

c

q

q

k

r

m

m

 (74) 


44 

B 8008-1:2009  

 

  

上の式で,kfはA.4に示すように次の最終式(75)で決定する。 

9

412

.2

BET

f

k

  (75) 

15.2.4 流量測定によるシステム(17.2.1の図17及び図18参照) 

qmedfは,式(69)によって求める。ただし, 

dw

dew

dew

d

m

m

m

q

q

q

r

   (76) 

15.3 全流希釈システム 

粒子状排出物の試験結果は,次の手順で求める。すべての計算は,捕集期間中の各モードの平均値によ

る。 

全流希釈システムでは,qmdewをqmedfとして使用する。 

15.4 粒子状物質の質量流量の計算 

粒子状物質の質量流量は,次のように計算する。 

a) シングルフィルタ法[式(77)〜式(79)] 

000

1

edf

sep

f

PT

m

m

q

m

m

q

  (77) 

i

n

i

i

i

m

m

W

q

q

f

1

edf

edf

  (78) 

n

i

i

i

m

m

1

sep

sep

  (79) 

i =1,......n 

b) マルチフィルタ法[式(80)] 

000

1

edf

sep

f

PT

i

m

i

i

i

m

q

m

m

q

  (80) 

i =1,....n 

qmPTは,捕集期間中の各モードの平均値の合計によって試験サイクルの結果を求める。 

粒子状物質の質量流量は,次のようにバックグラウンド濃度で補正してもよい(12.4参照)。 

c) シングルフィルタ法のバックグラウンド補正[式(81)] 

000

1

1

1

edf

1

f

d

d

f,

sep

f

PT

m

n

i

i

i

i

m

q

W

D

m

m

m

m

q

   (81) 

d) マルチフィルタ法のバックグラウンド補正 [式(82)] 

000

1

1

1

edf

d

d

f,

sep

f

PT

i

m

i

i

i

m

q

D

m

m

m

m

q

   (82) 

ここに,Dは式(61)及び式(62)から計算する。希釈排ガスのCO2濃度を測定していない場合は,部分流希

釈システムのDの代わりに,15.2.1及び15.2.4から求める希釈比rdを用いてもよい。 

2回以上測定した場合は,mf,d/mdは,測定値の平均値を使用し,(¯¯

mf¯,¯¯¯

d/md)と置き換える。 

注記 ¯¯

mf¯,¯¯¯

d/mdは,mf,d/mdの測定値の平均値。 

15.5 排出率の計算 

粒子状排出物は,次のように計算する。 


45 

B 8008-1:2009  

 

  

a) シングルフィルタ法[式(83)] 

n

i

i

i

i

m

W

P

q

e

1

f

PT

PT

  (83) 

b) マルチフィルタ法[式(84)] 

n

i

i

i

i

n

i

i

i

i

m

W

P

W

q

e

1

f

1

f

PT

PT

  (84) 

ここに, 

  

i

i

i

P

P

P

aux

m

  (85) 

注記 式(39)を参照。 

15.6 実効重み係数 

シングルフィルタ法の場合,各モードの実効重み係数Wfeiは,次の式(86)によって求める。 

i

m

m

i

i

q

m

q

m

W

edf

sep

edf

sep

fe

  (86) 

i= 1,.......n 

実効重み係数の値は,JIS B 8008-4で規定する重み係数の±0.005(絶対値)とする。 

 

16 ガス状排出物の測定 

16.1 全般 

16.2〜16.6及び図3〜図10には,推奨するサンプリング装置及び分析システムの詳細を示す。種々の形

態でも同等の結果を得ることができるため,これらの図と正確に一致しなくてもよい。追加してデータを

取得するために,又はシステムの機能を同等なものにするために,弁,ソレノイド,ポンプ,スイッチな

どの機器類を追加してもよい。また,装置の精度を維持するために必要でないものは,それが十分な技術

的根拠に基づくものであるならば取り外してもよい。 

16.2 主な排気成分CO,CO2,HC,NOx及びO2 

希釈していない,又は希釈したガス状排出物の分析装置に対して,次の検出器を使用した場合について

規定する。 

− HFID又はFID :炭化水素測定用 

− NDIR :一酸化炭素,二酸化炭素測定用 

− HCLD,CLD又は等価な検出器 :窒素酸化物測定用 

− PMD,ECS又はZRDO :酸素測定用 

希釈していない排気の場合(図3参照),一つの採取プローブ,又は互いに近接する二つの採取プローブ

で全成分を採取し,分析装置内で分岐して各検出器へ供給する。システム内では排気の成分(水分,硫酸

を含む。)が凝結しないよう注意しなければならない。 

希釈した排気の場合(図4参照),すべての分析計に対し共通のポンプを使用し,サンプルラインが技術

的に妥当な設計である場合を除き,炭化水素分析のための試料は,他の成分とは別の採取プローブで採取

する。システム内では排気の成分(水分及び硫酸を含む。)が凝結しないよう注意しなければならない。 


46 

B 8008-1:2009  

 

  

 

 

注a) Bの要否は,分析計による。 

 

図3−CO,CO2,NOx,HC及びO2用未希釈排気の分析システム配管系統図 

 

 

 

注a) Bの要否は,分析計による。 

 

図4−CO,CO2,NOx及びHC用希釈排気の分析システム配管系統図 

 

図3及び図4の構成要素 

一般事項 

採取ライン内では,すべての排気成分が分析装置ごとに指示されている温度を維持しなければならない。 

EP−排気管(図3) 

DT−希釈トンネル(図4) 詳細は,17.2.2参照。 


47 

B 8008-1:2009  

 

  

SP1−希釈していない排気の採取プローブ(図3) 直管で先端を密閉した多孔のステンレス鋼管を推奨す

る。採取プローブの内径は採取ラインの内径以下とし,壁厚は1 mmを超えていないことが望ましい。試

料の採取量がほぼ同じとなるような最低3個の孔が,三つの異なった放射状の面になければならない。ま

た,採取プローブは,少なくとも排気管直径の80 %以上挿入しなければならない。 

注記 排気脈動又は機関の振動によって採取プローブの変更が好ましいと考えられる場合には,受渡

当事者間の協定によって,採取プローブの壁厚を変更してもよい。 

SP2−希釈排気のHC用採取プローブ(図4) 採取プローブは,次による。 

− 加熱した採取ラインHSL1の最初の254 mm〜762 mmの部分とする。 

− 最小内径は5 mm。 

− 希釈トンネルDT(17.2.2の図19参照)内で,希釈空気及び排気が十分混合する位置に採取プロー

ブを取り付ける(すなわち,排気が希釈トンネルに流入する位置からトンネル直径の約10倍下流の

位置)。 

− 流れ及び渦の影響を受けないよう,他の採取プローブ及びトンネル壁から放射状に十分に離して取

り付ける。 

− 採取プローブ出口での排気の温度を463 K±10 K (190 ℃±10 ℃) に加熱制御する。また,メタノ

ール燃料機関は385 K±10 K (112 ℃±10 ℃) に加熱制御する。 

− FIDを用いる場合は,加熱しない。 

SP3−希釈排気のCO,CO2,NOx用採取プローブ(図4) 採取プローブは,次による。 

− SP2と同一平面上に取り付ける。 

− 流れ及び渦の影響を受けないよう,他の採取プローブ及びトンネル壁から放射状に十分に離す。 

− 水分の凝結を防ぐために,プローブ全体を328 K (55 ℃) 以上に加熱,保温する。 

HSL1−加熱採取ライン 採取ラインは,採取プローブで採取した排気を分岐部及びHC分析部まで導くた

めのもので,次による。 

− 内径は,最小5 mmから最大13.5 mmとする。 

− 素材は,ステンレス鋼又はポリテトラフルオロエチレン (PTFE) とする。 

a) メタノール燃料以外の機関の場合 採取プローブでの排気温度が463 K (190 ℃) 以下の場合は,採取

ラインの壁温を463 K±10 K (190 ℃±10 ℃) に維持する。 

採取プローブでの排気温度が463 K (190 ℃) 以上の場合は,壁温を453 K (180 ℃) 以上に維持する。 

加熱フィルタF2及びHFIDの直前では,試料の温度を463 K±10 K (190 ℃±10 ℃) に維持する。 

b) メタノール燃料機関の場合 採取プローブでの排気温度が385 K (112 ℃) 以下の場合は,加熱採取ラ

インの壁温を385 K±10 K (112 ℃±10 ℃) に維持する。 

採取プローブでの排気温度が385 K (112 ℃) 以上の場合には,壁温を375 K (102 ℃) 以上に維持す

る。 

加熱フィルタF2及びHFIDの直前では,試料の温度を385 K±10 K (112 ℃±10 ℃) に維持する。 

HSL2−NOx(及びNH3)用加熱採取ライン 採取ラインは,次による。 

− 冷却槽Bを使用する場合はコンバータCまでを,使用しない場合には分析部までを328 K〜473 K 

(55 ℃〜200 ℃) の壁温に維持する。 

− 素材は,ステンレス鋼又はPTFEとする。 

注記 水分及び硫酸の凝結を防ぐために採取ラインを加熱する。この温度は燃料の硫黄含有量による

ので硫黄含有量が4.5 %を超える場合は,注意を必要とする。 


48 

B 8008-1:2009  

 

  

SL−CO (CO2及びO2) 用の採取ライン 素材はPTFE又はステンレス鋼とし,加熱してもしなくてもよい。 

BK−バックグラウンド用バッグ(使用は任意:図4だけ) バックグラウンド濃度測定用。 

BG−採取バッグ(使用は任意:図4のCO及びCO2専用) 採取した試料の濃度測定用。 

HF1−加熱前置フィルタ(使用は任意) 温度はHSL1又はHSL2と同一とする。 

HF2−加熱フィルタ 採取した試料を分析計に導入する前に,すべての固形粒子を取り除くためのフィル

タ。温度はHSL1又はHSL2と同一とし,必要に応じて交換する。 

HP−加熱採取ポンプ ポンプは,HSL1又はHSL2の温度に加熱する。 

HC 炭化水素測定用の加熱形水素炎イオン化形検出器 (HFID)。メタノール燃料以外の機関では453 K〜

473 K (180 ℃〜200 ℃) の温度とし,メタノール燃料機関では375 K〜395 K (102 ℃〜122 ℃) の温度に維

持する。 

CO及びCO2 一酸化炭素及び二酸化炭素測定用NDIR。 

NO 窒素酸化物測定用のCLD又はHCLD。HCLDを使用する場合には,328 K〜473 K (55 ℃〜200 ℃) の

温度に維持する。 

C−コンバータ CLD又はHCLDでの分析前に,NO2からNOへの還元のためのコンバータ。 

O2 酸素測定用のPMD,ZRDO又はECS。 

B−冷却槽 冷却槽は採取した試料を冷却し水分を凝結させるためのもので,その温度は氷又は冷却器に

よって273 K〜277 K (0 ℃〜4 ℃) に維持しなければならない。8.9.2及び8.9.3に規定したように,検出器

が水分干渉の影響を受けない場合は,その使用は任意である。凝結させて水分を取り除く場合には,採取

した試料の温度,又は露点温度を,ウォータトラップの中か,又はその下流で監視し,その温度は280 K 

(7 ℃) を超えてはならない。試料から水分を除去するために化学乾燥剤を使用してはならない。 

16.3 アンモニア分析(図5) 

排気中にアンモニア (NH3) が存在する場合(例えば,SCR−還元触媒−装置内のNH3源から)には,図

5の計測システムが好ましい。高温コンバータ (C1) がNH3をNOへ酸化するため,測定値C(図5参照)

はNH3及びNOxの和となる。一方,低温コンバータ (C2) ではNH3を酸化しないが,NO2をNOへ還元す

るため,測定値A(図5参照)はNOxである。したがって,C及びAの差がNH3の値に相当する。 

この装置は16.2の図3及び図4で説明した分析装置で,単に二番目のコンバータ及び付随する配管の組

合せによって構成できる。 

計算手順は,他の排気ガス成分と同じであり,14.5に規定する。 

 

 

 

 


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注記1 AとBとの差がNO2の濃度であり,CとAとの差がNH3の濃度である。 
注記2 Bの使用の要否は分析計による。 
注a) NO測定時のサンプルガスの流れ(測定値をBとする。) 

b) NOx+NH3測定時のサンプルガスの流れ(測定値をCとする。) 

c) NOx測定時のサンプルガスの流れ(測定値をAとする。) 

d) サンプルガス 

e) ゼロガス 

f) スパンガス 

g) 分析器へ 

 

 

図5−NOx/NH3測定用コンバータシステム配管系統図 

 

図5の構成要素 

C1−高温コンバータ C1の温度は,953 K〜993 K (680 ℃〜720 ℃)に維持する。 

C2−低温コンバータ C2の温度は,553 K〜593 K (280 ℃〜320 ℃)に維持する。 

注記 ここに示すコンバータの温度は例として掲げた。これらと同じ効果を得られることを証明する

ことができれば,他の温度のものを用いてもよい。 

B−冷却槽(使用の要否は分析計による。) 冷却槽は試料を冷却し水分を凝結させるためのもので,氷又

は冷却によって273 K〜277 K (0 ℃〜4 ℃) の温度に維持しなければならない。8.9.2及び8.9.3に規定した

ように,検出器が水分干渉の影響を受けない場合は,その使用は任意である。試料から水分を除去するた

めに化学乾燥剤を使用してはならない。 

16.4 メタン分析 

メタン (CH4) 分析は,二つの方法で行うことができる。 

16.4.1 ガスクロマトグラフ (GC) 法(図6) 

GC法を使用する場合には,不活性キャリアガスで清浄化した分析カラムに,容積測定済みの微量の試

料を注入する。このカラムは各沸点に従い種々の成分を分離するので,各成分は異なった時間でカラムか

ら抽出される。そして検出器を通過する間に濃度に応じた電気信号を出力する。これは連続的な分析手法

ではない。 

CH4についてはFID付きの自動化したGCを使用しなければならない。試料を採取バッグに捕集し,そ

の一部を取り出しGCに注入する。試料はポラパックカラムで二つの部分(CH4/空気/CO,及びNMHC

/CO2/H2O)に分離される。さらにFIDへ到達する前に,モレキュラシーブカラムを通しCH4を空気及

びCOから分離する。一つの試料注入から次の注入までのサイクルは30秒以内で行える。 

図6は,定常的にCH4を測定するために構成された代表的なGCを表す。 


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他のGC法も,十分な技術的評価に基づいて使用することができる。 

注記 詳細は,SAE J 1151を参照。 

 

図6−メタン分析の配管系統図(GC法) 

 

図6の構成要素 

PC−ポラパックカラム 180/300 

50/80メッシュ),610 mm(長さ)×2.16 mm(内径)のポラパック

Nを使用する。また,使用する前にキャリアガスを流し,423 K (150 ℃) で少なくとも12時間空焼きする。 

MSC−モレキュラシーブカラム 250/350 

45/60メッシュ),1 220 mm(長さ)×2.16 mm(内径)の

13X形を使用する。また,使用前にキャリアガスを流し,423 K (150 ℃) で少なくとも12時間空焼きする。 

注記 ここに示す“ポラパック”及び“モレキュラシーブ”,並びにそれらのカラムの寸法は,この規

格の使用者の便宜のために,一般に入手できるものとして掲げたが,これだけを推奨するわけ

ではない。同じ効果が得られることが証明できれば,これと同等のものを用いてもよい。 

OV−恒温槽(カラムオーブン) 分析装置が作動している間,カラム及び弁を安定した温度[カラムは

423 K (150 ℃)]に保つための恒温槽。 

SLP−サンプルループ ほぼ1 cm3の容積が得られるのに十分な長さのステンレス鋼管製とする。 

P−ポンプ ガスクロマトグラフへの試料導入用ポンプ。 

D−乾燥器 キャリアガス中に存在する水分及び不純物の除去用。モレキュラシーブを含む。 

HC−水素炎イオン化形検出器 (FID)  メタン濃度測定用。 

V1−サンプル注入口 試料注入口。無駄容積が小さく気密性のよい,また,423 K (150 ℃) まで加熱可能

でなければならない。 

V3−選択弁 スパンガス,試料又は流れ停止を選択する弁。 

V2,V4,V5,V6,V7,V8−ニードル弁 装置内の流れを設定する弁。 


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R1,R2,R3−圧力調製器 燃料(=キャリアガス),試料及び空気の流量を個々に制御する圧力調整器。 

FC−流量キャピラリ FIDへの空気流量制御用。 

G1,G2,G3−圧力計 燃料(=キャリアガス),試料及び空気の流れを個々に監視する圧力計。 

F1,F2,F3,F4,F5−フィルタ ポンプ又は機器に粗粒が侵入するのを防ぐための焼結金属フィルタ。 

FL1−流量計 試料のバイパス流量計測用。 

16.4.2 非メタンカッタ (NMC) 法(図7) 

カッタはCH4を除くすべての炭化水素をCO2及びH2Oに酸化するので,試料がNMCを通過するとCH4

だけをHFIDで検出する。通常のHC採取ライン(16.2の図3及び図4参照)にはカッタを選択的に通過

又はう(迂)回できるような装置を具備しなければならない。非メタンの試験中には,両方の値をFIDで

監視し記録する。 

試験前にカッタのCH4及びC2H6に対する触媒特性を,600 K (327 ℃) 以上で排気の代表的なH2O値の

もとで示さなければならない。採取した試料の露点温度,及びO2値は既知でなければならない。非メタン

留分を,前もってバッグに捕集した試料で評価してはならない。CH4に対するFIDの相対感度を記録しな

ければならない。 

 

 

図7−メタン分析の配管系統図(非メタンカッタ法) 

 

図7の構成要素 

NMC−非メタンカッタ メタン以外のすべての炭化水素を酸化する。 

HC HC及びCH4濃度測定用加熱形水素炎イオン化形検出器 (HFID)。温度は453 K〜473 K (180 ℃〜

200 ℃) に維持しなければならない。 
FL1−流量計 試料のバイパス流量測定用。 

16.5 メタノール分析 

メタノール分析法は7.5.3.12に規定しているので,この細分箇条ではガスクロマトグラフィ法 (GC法:

図8参照)について記述する。 

非イオン化水を入れたインピンジャ2本を直列につなぎ,氷で冷却しながら試料を通す。少なくとも第

1インピンジャで1 mg/Lの推奨CH3OH濃度になるような,試料採取時間及び流量にしなければならない。

第2インピンジャ内のCH3OH濃度が総捕集量の10 %以上となってはならない。これらはバックグラウン

ドの測定には適用しない。 

インピンジャを通した試料は,確立されたGC法の手順によれば,試験後24時間以内にGCへ注入する

のが望ましい。それができない場合には,分析まで277 K〜283 K (4 ℃〜10 ℃) の冷暗所に貯蔵するのが

よい。CH3OHは他の成分と分離しFIDで検出する。GCは濃度既知の基準CH3OHで校正する。 

 


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図8−メタノール分析の配管系統図 

 

16.6 ホルムアルデヒド分析(図9,図9A及び4.3参照) 

HPLC(高速液体クロマトグラフ)では,加圧下のもと溶離液で清浄化した分析カラムに,容積測定済

みの微量の試料を注入する。成分の分離,抽出及び検出は,GCの一般規則に従う。GCと同様に連続的な

分析手法ではない。 

DNPH試薬のACN溶液を入れ,2本を直列につなぎ,氷で冷却したインピンジャ,又は2,4-DNPHで

コーティングしたシリカカートリッジの中に試料を通す。捕集器内のHCHO濃度は,最低1 mg/L以上で

あることが望ましい。 

捕集した試料は,できれば試験後24時間以内にHPLCへ注入するのが望ましい。それができない場合

には,分析まで277 K〜283 K (4 ℃〜10 ℃) の冷暗所に保管するのがよい。HCHOは,溶離液の組成を連

続的に変化させるこう(勾)配溶離(図9A)によって他のカルボニル成分と分離し,波長365 nmのUV

(紫外線)検出器で検出する。HPLCは,基準HCHO-DNPHで校正する。 

 

 

図9−ホルムアルデヒド分析の配管系統図 

 


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流量 (mL/min) 

 

0.7 




 

 
 

溶媒濃度 (vol %) 

 

67 % ACN+33 % H2O 
67 % ACN+33 % H2O 
85 % ACN濃度に連続的に変化 
100 % ACN濃度に連続的に変化 
100 % ACN 
67 % ACN+33 % H2Oに連続的に戻す 

 

  

時間 (min) 

開始 

終了 

15 

15 

20 

20 

30 

30 

35 

 

HPLC分析b) 

サンプリング 

準備a) 

 

 

注a) DNPH 基準溶液 

b) HPLC4.6 mm×250 mm カラム 5 m Zorbax ODS,4.135 MPa(初期値):UV365 nm,感度0.2AUFS 

 

図9A−ホルムアルデヒドのこう配溶離概要説明図 

 

図8及び図9の構成要素 

SP−採取プローブ 希釈していない排気の場合,直管で先端を密閉した多孔のステンレス鋼管を推奨する。

採取プローブ内径は採取ラインの内径以下とし,壁厚は1 mmを超えていないことが望ましい。ただし,

強度上の配慮を十分行う必要がある。試料の採取量がほぼ同じとなるような最低3個の孔が,三つの異な

った放射上の面になければならない。採取プローブは少なくとも排気管直径の80 %以上挿入しなければ

ならない。また,7.5.4で規定したHC/CO/NOx/CO2/O2用プローブの近くに取り付ける。 

希釈した排気の場合,ホルムアルデヒド用採取プローブは希釈トンネルDT(17.2.2の図19参照)の

HC/CO/NOx/CO2用プローブ,及び粒子状物質用採取プローブと同一平面上に取り付けなければならない。

ただし,流れ及び渦の影響を受けないよう,他のプローブ及びトンネル壁から十分離さなければならない。 

注記 排気脈動又は機関の振動によって採取プローブの変更が好ましいと考えられる場合には,受渡

当事者間の協定によって採取プローブの壁厚を変更してもよい。 

HSL−加熱試料採取ライン HSLの温度は,希釈ガス中の各成分の最高露点温度及び394 K (121 ℃) の間

とする。HSL内で試料が冷えて凝結し,採取損失が生じることのないよう,捕集器 (IP) 及び採取プロー

ブ (SP) が近接して接続されているなら,HSLの加熱は省略してもよい。 

IP−インピンジャ(ホルムアルデヒドへの使用は任意) 試料中のメタノール,又はホルムアルデヒドの

捕集用。氷又は冷却器で冷却するとよい。 

CA−カートリッジ式捕集器(ホルムアルデヒドだけ:使用は任意) 試料中のホルムアルデヒド捕集用。 

B−冷却槽 インピンジャ冷却用。 

D−乾燥器(使用は任意) 試料からの水分除去用。 


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P−採取ポンプ 

V1−電磁弁 捕集器へ試料を導入する弁。 

V2−ニードル弁 捕集器を通過する試料の流量を調整する弁。 

T1−温度センサ 冷却槽の温度監視用。 

T2 温度センサ(使用は任意) 試料の温度監視用。 

FL−流量計(使用は任意) 捕集器を通過する試料の流量測定用。 

FM−流量測定装置 試料を採取している間に,捕集器を通過する流量を測定するためのガスメータ,又

は他の流量計。 

 

17 粒子状物質の測定 

17.1 一般 

17.2及び17.3並びに図10〜図21は,推奨する希釈及び捕集システムの詳細を記述する。様々な構成に

おいても等価な結果が得られるため,これらの図と正確に一致していなくてもよい。追加データを得たり,

システムの各構成要素の機能を効果的に働かせるために,各種センサ類,弁,ソレノイド,ポンプ,スイ

ッチなどの付加的な機器を使用してもよい。システムの精度の維持に必要でない器具は,適切な技術的判

断によって省略してもよい。 

17.2 希釈システム 

17.2.1 分流希釈システム(図10〜図18) 

排気流の一部分を希釈する希釈システムについて記述する。排気流を分流し,希釈するシステムには種々

のタイプがあり,どのタイプを使用してもよい。希釈後,粒子状物質の捕集のため,希釈排気の全部又は

一部を粒子状物質捕集システム(17.3及び図20参照)に通す。前者の方法を全量捕集タイプ,後者の方

法を部分捕集タイプと呼ぶ。 

希釈比の求め方は用いられるシステムのタイプによって異なる。 

分流希釈システムとして次のタイプを推奨する。 

等速吸引システム(図10及び図11) 等速吸引システムでは,排気トランスファチューブへの排気の流

れは,流速及び/又は圧力の点で排気本流と等しいことが条件であり,そのためには採取プローブ入口部

で乱れのない一様な排気流が必要である。このために通常レゾネータ及び採取点の上流に直管部を設ける。

分割比は,チューブの直径のような測りやすい値から求めることができる利点がある。 

等速性は,流れの条件を一致させるためにだけ必要とされ,粒子状物質のサイズの分布を本流と一致さ

せるためには必要ないことに留意すべきである。粒子は十分小さいのでガス流から分離せずに,流体の流

線に沿って流れるため一般的には考慮する必要がない。 

濃度測定による流量制御システム(図12〜図16) 濃度測定による流量制御システムでは,サンプルは希

釈空気流量及び全希釈排気流量を制御して,排気本流から採取する。希釈比は,CO2及びNOxのような機

関の排気中に含まれるトレーサガスの濃度から求める。希釈排気及び希釈空気の濃度は測定する必要があ

るが,希釈前の排気のCO2濃度は直接測定してもよいし,燃料の成分が分かっている場合には,燃料流量

からカーボンバランス計算式によって求めてもよい。システムは,計算で求めた希釈比(図12及び図13)

又は排気トランスファチューブの流量(図14〜図16)によって制御する。 

流量測定による流量制御システム(図17及び図18) 流量測定による流量制御システムでは,サンプル

は希釈空気流量及び全希釈排気流量を設定することによって,排気本流から採取する。サンプル流量は,

全希釈排気流量及び希釈空気流量の差から求める。また,希釈比は,希釈排気流量をサンプル流量で除し


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て求める。 

希釈比が高い(15以上)ときは,この二つの流量の相対的な大きさから,大きな誤差を生じる可能性が

あるので,流量メータ相互の精密な校正が必要である。流量制御は希釈排気流量を一定に保ち,必要であ

れば希釈空気流量を変えることによって行う。 

注記 分流希釈システムが推奨されるのは,全流希釈システムに比べ,コストがかからないだけでな

く,全流希釈システムは,中形以上の機関の台上及びサイトでの試験が不可能であること,又

はその他の機関に対してもシステムが大きいことから設置に制約がある場合もあるためである。 

分流希釈システムの利点を生かして使用するためには,排気トランスファチューブの管壁へ

の粒子状物質の付着を避けること,採取したサンプルが機関の排気を代表していること,及び

全排気量のうちのどれだけを希釈トンネルに導入したかを示す分割比の測定に注意しなければ

ならない。 

次に記述するシステムは,これらの注意しなければならない問題点に考慮を払っている。 

 

 

 

注記 希釈前の排気は,等速吸引採取プローブISPによって排気管EPから排気トランスファチュー

ブTTを通して希釈トンネルDTに導かれる。EP及びISP入口間の排気の差圧は,圧力トラ
ンスデューサDPTで測定する。この信号はEP及びISP入口間の差圧がゼロとなるよう吸引
ブロワSBを制御するために,流量コントローラFC1へ送られる。これらの条件下では,EP
及びISPの排気の速度は同じになり,ISP及びTTを通る流量は,排気流量に対して一定の比
率で分割される。分割比はEP及びISPの断面積から計算する。希釈空気流量は,流量測定装
置FM1で測定する。希釈比は,希釈空気流量及び分割比から計算する。 

注a) 図20参照。 

 

図10−等速吸引採取プローブを使用した部分捕集方式の分流希釈システム(SB制御) 

 

 

 

 

 


56 

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注記 希釈前の排気は,等速吸引採取プローブISPによって排気管EPから排気トランスファチューブTT

を通して希釈トンネルDTに導かれる。EP及びISP入口間の排気の差圧は圧力トランスデューサDPT
で測定する。この信号はEP及びISP入口間の差圧がゼロとなるよう圧力ブロワPBを制御するために,
流量コントローラFC1へ送られる。この制御は,流量測定装置FM1で既に測定された希釈空気の一
部を,TTに取り付けたニューマチックオリフィスに供給することによって行う。これらの条件下で
は,EP及びISPの排気の速度は同じになり,ISP及びTTを通る流量は,排気流量に対して一定の比
率で分割される。分割比は,EP及びISPの断面積から計算する。 

希釈空気は吸引ブロワSBによってDTを通して吸引し,流量はDTへの入口でFM1によって測定

する。希釈比は,希釈空気流量及び分割比から計算する。 

注a) 図20参照。 

 

図11−等速吸引採取プローブを使用した部分捕集方式の分流希釈システム(PB制御) 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


57 

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注記 希釈前の排気は,排気管EPから採取プローブSP及び排気トランスファチューブTTを通して希釈ト

ンネルDTに導かれる。排気ガス分析計EGAで希釈前の排気,希釈排気及び希釈空気中のトレーサ
ガス(CO2又はNOx)濃度を測定する。これらの信号は,排気分割比及びDT内の希釈比を希望する
値に保つために,圧力ブロワPB又は吸引ブロワSBを制御するために流量コントローラFC2に送ら
れる。希釈比は,希釈前の排気,希釈排気及び希釈空気中のトレーサガス濃度から計算する。 

注a) 任意使用のPB又はSB 

b) 図20参照。 

 

図12−CO2又はNOx濃度測定を使用した部分捕集方式の分流希釈システム 

 

 

 

 

 

 


58 

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注記 希釈前の排気は,排気管EPから採取プローブSP及び排気トランスファチューブTTを通して希釈トン

ネルDTに導かれる。排気ガス分析計EGAによって希釈排気及び希釈空気中のO2濃度を測定する。CO2
及び燃料流量qmf信号は,FC2又は粒子状物質捕集システム(図20)の流量コントローラFC3に送られ
る。排気分割比及びDT内の希釈比を希望する値に保つために,FC2は圧力ブロワPBを制御し,FC3
は採取ポンプP(図20)を制御し,システムの流入量及び流出量を調整する。希釈比は,CO2濃度及び

qmfからカーボンバランス法を使用して計算する。 

 

図13−CO2濃度測定,カーボンバランス法を使用した全量捕集方式の分流希釈システム 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


59 

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注記 希釈前の排気は,希釈トンネルDT内のベンチュリで発生する負圧によって,排気管EPから採取プ

ローブSP及び排気トランスファチューブTTを通してDTに導かれる。TTを通るガス流量は,ベン
チュリを流れる質量流量に依存した負圧によって変化するためTTの出口におけるガスの絶対温度の
影響を受ける。その結果,トンネル流量が一定でも排気分割量は一定とならず,低負荷時における希
釈比は高負荷時に比べると若干小さい。 

マルチフィルタ法の試験では問題ないが,シングルフィルタ法に使用する場合には,圧力ブロワPB

を制御し分割比を調整するか,粒子状物質の採取時間を分割比の変化に応じて調整する必要がある。
排気ガス分析計EGAを用いて希釈前の排気,希釈排気及び希釈空気のトレーサガス濃度(CO2又は
NOx)を測定し,希釈比はそれらの測定値で計算する。 

注a) 図20参照。 

 

図14−シングルベンチュリ,濃度測定を使用した部分捕集方式の分流希釈システム 

 

 


60 

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注記 希釈前の排気は,一組のオリフィス又はベンチュリを組み込んだ分流器を用いて,排気管EPから採取

プローブSP及び排気トランスファチューブTTを通して希釈トンネルDTに導かれる。第1のオリフィ
ス又はベンチュリFD1は,EP内に配置する。第2のオリフィス又はベンチュリFD2は,TT内に配置す
る。さらに,EPの背圧及びDTの圧力を制御することによって,排気分割比を一定に保つために二つの
圧力制御弁 (PCV1,PCV2) が必要である。PCV1はEP内のSP下流に,PCV2はPB-DT間に設置する。
排気ガス分析計EGAを用いて希釈前の排気,希釈排気及び希釈空気のトレーサガス濃度(CO2又はNOx)
を測定する。これらは排気分割比をチェックするために必要であり,正確な分割比制御のためにPCV1
及びPCV2を調整するのに使用してもよい。希釈比は,トレーサガス濃度から計算する。 

注a) 図20参照。 

 

図15−ツインベンチュリ又はツインオリフィス,濃度測定を使用した部分捕集方式の分流希釈システム 

 


61 

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注記 希釈前の排気は,排気管EP内に装着した同一の寸法(同一の直径,長さ及び曲率半径)をもつ多数

のチューブで構成する分流器FD3を用いて,EPから排気トランスファチューブTTを通して希釈ト
ンネルDTに導かれる。これらのチューブの1本を通った排気はDTに導かれ,残りのチューブを通
った排気は,ダンピングチャンバDCに導く。このように排気分割比は,チューブの総数によって決
まる。分割比を一定に制御するにはDC及びTT出口の差圧を差圧トランスデューサDPTで測定し,
その値をゼロとする必要がある。 

DTのTTの出口部に空気を噴射することによって差圧をゼロにすることができる。排気ガス分析計

EGAを用いて希釈前の排気,希釈排気及び希釈空気のトレーサガス濃度(CO2又はNOx)を測定する。
これらは排気分割比をチェックするために必要であり,正確な分割比制御のための噴射空気流量制御
に使用してもよい。希釈比は,トレーサガス濃度から計算する。 

注a) 図20参照。 

 

図16−マルチチューブ分割,濃度測定を使用した部分捕集方式の分流希釈システム 

 


62 

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注記 希釈前の排気は,排気管EPから採取プローブSP及び排気トランスファチューブTTを通して希釈ト

ンネルDTに導かれる。トンネルを通る全流量は,流量コントローラFC3及び粒子状物質捕集システ
ム(図20参照)の採取ポンプPで調整する。希望する排気分割比を得るために,希釈空気流量をコ
マンド信号としてqmew又はqmaw及びqmfを用いる流量コントローラFC2で制御する。DTへの採取流
量は,全流量及び希釈空気流量の差である。希釈空気流量は,流量測定装置FM1で,全流量は粒子
状物質捕集システム(図20参照)のFM3で測定する。希釈比は,これら二つの流量から計算する。 

 

図17−流量制御を使用した全量捕集方式の分流希釈システム 

 

 

 

 

 


63 

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注記 希釈前の排気は,排気管EPから採取プローブSP及び排気トランスファチューブTTを通して希釈ト

ンネルDTに導かれる。排気分割及びDTへの流量は,圧力ブロワPB及び吸引ブロワSBの流量(又
は速度)を調節する流量コントローラFC2で制御する。このために粒子状物質捕集システムで採取し
たサンプルガスをフィルタ通過後にDTへ戻す必要がある。qmew又はqmaw及びqmfは,FC2に対する
コマンド信号として使用してもよい。希釈空気流量は,流量測定装置FM1で,全流量はFM2で測定
する。希釈比は,これら二つの流量から計算する。 

注a) 図20参照。 

 

図18−流量制御を使用した部分捕集方式の分流希釈システム 

 

図10〜図18の構成要素 

EP 排気管 排気管は断熱してもよい。排気管の熱慣性を減らすため,排気管の厚さは直径に対する比率

が0.015以下であることが望ましい。フレキシブル管を使用する場合には,長さは直径の12倍以下にする。

曲がりは,慣性による粒子の付着が起きないよう曲がりの数,角度とも最小限にする。システムに台上サ

イレンサーが含まれる場合には,サイレンサーを断熱してもよい。 

等速吸引によるシステムには,採取プローブ先端の上流ではパイプ直径の6倍,下流では3倍の範囲に

エルボ,曲がり及び急激な直径の変化があってはならない。採取領域のガス流速は,アイドルモードを除

いて10 m/sより大きくなければならない。排気の圧力振幅は,圧力の平均値に対し±500 Paを超えてはな

らない。 

実機用の排気システム(サイレンサー及び後処理装置を含む。)以外の,圧力変動を減らすどのような手

段も機関の出力を変化させたり,粒子状物質のたい(堆)積の原因となってはならない。 

等速吸引採取プローブを用いないシステムに対しては,採取プローブ先端の上流にパイプ径の6倍の長

さの直管部を,下流にパイプ径の3倍の長さの直管部をもつことが望ましい。 

SP 採取プローブ(図12〜図15,図17及び図18) 最小内径は4 mmとする。排気管及び採取プローブ

の最小直径比は4とする。採取プローブは排気管の中心線上に上流に向けた開口管とするか,又は16.2の


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図3のSP1に示す多孔の採取チューブとする。 

ISP 等速吸引採取プローブ(図10及び図11) 等速吸引採取プローブは,EPの項の流れ条件に合致す

る排気管の中心線上の上流に向けて設置し,希釈前の排気流量に比例したサンプルが得られるように設計

しなければならない。最小内径は12 mmとする。 

等速排気分割を行うためにEP及びISPの差圧をゼロに維持する制御システムが必要である。これらの

条件下ではEP及びISP内の排気速度は同一で,ISPを通る質量流量は排気流量に対して一定割合となる。

ISPは,差圧トランスデューサDPTへ接続しなければならない。EP及びISP間の差圧をゼロにする制御は,

流量コントローラFC1で行う。 

FD1及びFD2 分流器(図15) 希釈前の排気流量に比例したサンプルを得るために,ベンチュリ又はオ

リフィスを排気管EP及び排気トランスファチューブTTに一組ずつ装着する。EP及び希釈トンネルDT

の圧力を制御して排気流量に比例した分割を行うために,二つの圧力制御弁PCV1及びPCV2からなる制

御システムが必要である。 

FD3 分流器(図16) 希釈前の排気流量に比例したサンプルを得るために,排気管EP内に一組のチュ

ーブ(マルチチューブユニット)を装着する。チューブの1本は希釈トンネルDTに排気を供給し,他の

チューブは,排気をダンピングチャンバDCに排出する。チューブは同一寸法(同一径,長さ,曲率半径)

でなければならない。その結果,排気分割比は,全チューブの本数によって決まる。チューブ本数に比例

した分割をするために,DCへのマルチチューブ出口及び排気トランスファチューブTTの出口間の差圧を

ゼロに維持する制御システムが必要である。これらの条件下では,EP及びFD3の排気速度は比例してお

り,TT流量は排気流量に対して一定割合となる。二つの点は差圧トランスデューサDPTへ接続されなけ

ればならない。差圧をゼロにするための制御は,流量コントローラFC1で行う。 

EGA 排気ガス分析計(図12〜図16) CO2分析計又はNOx分析計を(カーボンバランス法ではCO2分

析計だけ)使用する。分析計は,ガス状排出物測定用分析計と同様に校正する。一つ又は複数の分析計を,

濃度差を測定するために使用してもよい。 

測定システムの精度は,qmedfiの誤差が4 %以下でなければならない。 

TT 排気トランスファチューブ(図10〜図18) 排気トランスファチューブは,次による。 

− 長さはできるだけ短くし,5 m以下とする。 

− 直径は採取プローブ径と等しいか大きく,内径25 mm以下とする。 

− 出口は希釈トンネルの中心線上で下流に向ける。 

チューブ長が1 m以下ならば,採取プローブの径に見合った半径方向厚みをもつ最大熱伝達率0.05 

W/(m・K)の断熱材で断熱する。チューブが1 mより長い場合には断熱し,523 K (250 ℃) 以上の壁温に加

熱する。 

別法として,要求される排気トランスファチューブの壁温は,附属書Cに示す基準熱伝達計算によって

決めてもよい。 

DPT 差圧トランスデューサ(図10,図11及び図16) 差圧トランスデューサは,±500 Pa以下のレン

ジをもつものとする。 

FC1 流量コントローラ(図10,図11及び図16) 等速吸引によるシステム(図10及び図11)において,

流量コントローラは,排気管EP及び等速吸引採取プローブISP間の差圧をゼロに維持するため必要であ

る。その調節は,次の方法で行う。 

a) 各モードの間,吸引ブロワSBの速度又は流量を制御し,圧力ブロワPBの速度又は流量を一定に保つ

(図10)。又は 


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b) 希釈排気の質量流量を一定にするため吸引ブロワSBを調節し,圧力ブロワPBの流量を制御すること

によって排気トランスファチューブTTの後端領域における排気の採取流量を制御する(図11)。 

圧力制御システムの場合には,コントロール回路内の誤差は,3 Paを超えてはならない。希釈トンネル

内の圧力振幅は,圧力の平均値に対し±250 Paでなければならない。 

マルチチューブシステム(図16)においては,排気の分割比を一定に保つために,マルチチューブユニ

ット出口及びTTの出口間の差圧をゼロに維持する流量コントローラが必要である。調節は,希釈トンネ

ルDT内のTTの出口への噴射空気流量の制御によって行う。 

PCV1及び PCV2 圧力制御弁(図15) ツインベンチュリ/ツインオリフィスシステムには,比例排気

分割をするために,排気管EPの背圧及び希釈トンネルDT内の圧力を制御する二つの圧力制御弁が必要で

ある。弁はEP内で採取プローブSPの下流及び圧力ブロワPBとDTとの間に置く。 

DC ダンピングチャンバ(図16) ダンピングチャンバは,排気管EPにおける圧力振動を最小にするた

めマルチチューブユニットの出口に装着する。 

VN ベンチュリ(図14) ベンチュリは,排気トランスファチューブTTの出口部に負圧を生じさせるた

めに,希釈トンネルDT内に配置する。TTを通るガス流量は,ベンチュリ部に発生する負圧によって決定

され,基本的に圧力ブロワPBの流量に比例し,結果的に一定の希釈比となる。TTを通るガス流量は,TT

出口の温度及び排気管EPとDTとの間の圧力差の影響を受け,実際の希釈比は高負荷時に比べて低負荷時

に,若干低くなる。 

FC2 流量コントローラ(図12,図13,図17及び図18:使用は任意) 流量コントローラは,圧力ブロ

ワPB及び/又は吸引ブロワSBの流量制御に用いてもよい。それは排気,吸気又は燃料流量信号及び/又

はCO2又はNOxの信号に接続してもよい。 

加圧空気供給源が使用されるとき(図17)は,FC2は,希釈空気流量を直接制御する。 

FM1 流量測定装置(図10,図11,図17及び図18) 希釈空気流量を測定するためのガスメータ又は他

の流量測定機器。圧力ブロワPBを流量を測定するために校正している場合は,FM1は使用しなくてもよ

い。 

FM2 流量測定装置(図18) 希釈排気流量を測定するためのガスメータ又は他の流量測定機器。吸引ブ

ロワSBが流量を測定するために校正されている場合は,FM2は使用しなくてもよい。 

PB 圧力ブロワ(図10〜図15及び図18) 希釈空気流量制御のため,PBに流量コントローラFC1又は

FC2を接続してもよい。PBは,バタフライ弁を用いる場合には必要ではない。PBは,校正されていれば

希釈空気流量を測定するために使用してもよい。 

SB 吸引ブロワ(図10〜図12,図15,図16及び図18) 部分捕集システムに対してだけ使用する。校

正されているならばSBを希釈排気流量を測定するために使用してもよい。 

DAF 希釈空気フィルタ(図10〜図18) 希釈空気はフィルタでろ過し,更にバックグラウンドの炭化

水素を取り除くため,活性炭でのろ過が望ましい。希釈空気の温度は,288 K (15 ℃) より高くし,除湿し

てもよい。希釈空気は機関製造業者の要求によって,適切な技術上の経験に従って採取し,バックグラウ

ンド粒子状物質レベルを測定し,このバックグラウンドレベルを希釈排気(12.4参照)の測定値から差し

引くことができる。 

DT 希釈トンネル(図10〜図18) 希釈トンネルは,次による。 

− 乱流の状態で排気及び希釈空気が完全に混合するに足りる十分な長さとする。 

− ステンレス鋼製とする。 

− 部分捕集タイプの内径は,少なくとも75 mmとする。 


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− 全量捕集タイプの内径は,少なくとも25 mmを推奨する。 

− 直接加熱,又は希釈トンネルに排気を導入するに先立って,空気温度が325 K (52 ℃) を超えない範

囲で希釈空気を予熱することによって,希釈トンネル壁温を325 K (52 ℃) 以下に加熱してもよい。 

− 断熱してもよい。 

機関の排気は,希釈空気と完全に混合させる。部分捕集システムの場合には,初めて使用するときに,

混合の程度を機関を運転しながら少なくとも4か所の等間隔に配置された測定点において希釈トンネルの

CO2濃度を測定して検査する。必要なら混合オリフィスを使用してもよい。 

注記 希釈トンネルDT近傍の雰囲気温度が293 K (20 ℃) 未満の場合には,希釈トンネルの冷たい壁

面上への粒子付着による損失を避けるよう注意する必要がある。そのため上記の制限内でトン

ネルを加熱及び/又は断熱することを推奨する。 

機関の高負荷時には,循環ファンのような装置で293 K (20 ℃) 以上の冷却媒体を使用して

希釈トンネルの希釈排気が流れている部分全体を冷却してもよい。 

HE 熱交換器(図15及び図16) 熱交換器は,試験の間吸引ブロワSBの入口温度が,観測される平均

温度±11 Kに維持できるのに十分な容量でなければならない。 

17.2.2 全流希釈システム(図19) 

希釈システムは,CVSの概念を用いた,全排気の希釈を基本としたものを記述している。排気及び希釈

空気の全混合容積を測定しなければならない。PDP,CFV又はSSVシステムのいずれかを使用してよい。 

続いて行われる粒子状物質の捕集のために,希釈排気のサンプルを粒子状物質捕集システム(17.3の図

20及び図21)に通す。これを直接行う場合は,単段希釈と呼ぶ。サンプルを更に二次希釈トンネルで希釈

する場合は,二段希釈と呼ぶ。これはフィルタの表面温度の要求が単段希釈では適合しない場合に有効で

ある。二段希釈システムは,部分的には希釈システムであるが,典型的な粒子状物質捕集システムの大部

分を共有しているので,17.3の図21においては粒子状物質捕集システムの変形として記述している。 

ガス状排出物は,全流希釈システムの希釈トンネル内で測定してもよい。そのためガス状成分用の採取

プローブは,図19には示したが,一覧には記述していない。各排気成分に対する要求事項を,主要排気成

分に対しては16.2に,メタノールに対しては16.5に,及びホルムアルデヒドに対しては16.6に規定した。 

 


67 

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注記 希釈前の排気の全量を希釈トンネルDT内で希釈空気と混合する。希釈排気流量は容積形ポンプPDP

臨界流量ベンチュリCFV又は亜音速ベンチュリSSVのいずれかで測定する。熱交換器HE又は電子
流量補正器EFCを粒子状物質の比例捕集及び流量測定のために使用してもよい。粒子状物質の質量測
定は全希釈排気流量に基づくため,希釈比を計算する必要はない。 

注a) 図20参照。 

b) 使用は任意。 

 

図19−全流希釈システム 

 

図19の構成要素 

EP 排気管 機関の排気マニホールド出口,過給機出口又は後処理装置出口から希釈トンネルまでの排気

管長さは,10 m以下とする。システムが4 mを超えるとき4 mを超えた全配管は,インラインスモークメ

ータを使用する場合,その部分を除き断熱する。断熱材の半径方向厚さは,25 mm以上でなければならな

い。断熱材料の熱伝導率は,673 Kで0.1 W/ (m・K) 以下でなければならない。排気管の熱慣性を低減する

ために,排気管直径に対する肉厚比は0.015以下を推奨する。フレキシブル部分は,直径比で12以下の長

さとする。 

PDP 容積形ポンプ PDPは,ポンプ回転速度及びポンプ押しのけ容積から全希釈排気流量を計量する。

排気システムの背圧は,PDP又は希釈空気吸入システムによって不自然に低い値にならないようにしなけ

ればならない。PDPシステムの運転で測定する排気背圧(静圧)は,同一機関回転速度及び負荷において

PDPに接続しないで測定した静圧±1.5 kPaとする。PDP入口のガス混合温度は,流量補償がない場合には,

試験中に観測する平均運転温度±6 Kとする。流量補償は,PDP入口温度が323 K (50 ℃) を超えないとき

にだけ使用できる。 

CFV 臨界流量ベンチュリ CFVは,チョーク状態(臨界流)で流れを一定にすることによって,全希釈

排気流量を測定する。CFVシステム運転で測定する排気背圧(静圧)は,同機関回転速度及び負荷でCFV


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に接続しないで測定した静圧±1.5 kPaとする。CFV入口のガス混合温度は,流量補償がない場合には,試

験中に観測される平均運転温度±11 Kとする。 

SSV 亜音速ベンチュリ SSVは,ベンチュリ入口の圧力及び温度並びに入口とスロートとの間の圧力差

の関数として,亜音速ベンチュリのガス流れを用いて全希釈排気流量を測定する。SSVシステムの運転時

に測定される背圧(静圧)は,同一機関回転速度及び負荷でSSVと接続することなく測定された静圧±1.5 

kPaとする。SSV入口のガス混合温度は,流量補償がない場合には,試験中に観測される平均運転温度±

11 Kとする。 

HE 熱交換器(EFC使用時には,使用は任意)熱交換器は,PDP,FCV又はSSVの入口ガス混合温度を

制限内に維持するのに十分な容量とする。 

EFC 電子式流量補償器(HE使用時には,使用は任意) PDP又はCFVの入口温度が上記制限内に保た

れない場合は,流量の連続測定及び粒子状物質捕集システムの比例捕集の制御のために流量補償システム

が必要である。このために,連続的に測定する流量信号が,粒子状物質捕集システム(図20及び図21)

の粒子状物質捕集フィルタを通るサンプル流量を補償するのに使用する。 

FC3 流量コントローラ ほかに手段がない場合は,サンプル通路内の温度及び背圧の変化に対して,粒

子状物質サンプル流量を補償するために流量コントローラを使用しなければならない。流量コントローラ

は,電子式流量補償器EFCを使用する場合に必要である。 

DT 希釈トンネル 希釈トンネルは,次による。 

− (レイノルズ数 4 000以上の)乱流を生じさせるのに十分小さな直径とし,排気及び希釈空気を完全

に混合するのに必要な長さにしなければならない。混合オリフィスを使用してもよい。 

− 直径は,75 mm以上にしなければならない。 

− 断熱してもよい。 

機関の排気は,希釈トンネルの中に導入する点で下流に向け,完全に混合する。 

単段希釈を使用する場合には,希釈トンネルからのサンプルは,粒子状物質捕集システム(17.3の図20

参照)へ送る。PDP又はCFVの容量は,希釈排気を一次の粒子状物質捕集フィルタの入口で,315 K (42 ℃)

〜325 K (52 ℃) の温度に維持するのに十分でなければならない。 

二段希釈を使用する場合には,希釈トンネルからのサンプルは,これを更に希釈する二次希釈トンネル

へ送り,その後捕集フィルタ(17.3の図21)を通す。 

PDP又はCFVの容量は,捕集部で464 K (191 ℃) 以下の温度にDT内の希釈排気を維持するために十分

でなければならない。二次希釈システムは,二次希釈排気流を一次の粒子状物質捕集フィルタの入口で315 

K (42 ℃)〜325 K (52 ℃) の温度に維持するために十分な二次希釈空気を供給しなければならない。 

DAF 希釈空気フィルタ 希釈空気は,フィルタでろ過し,更にバックグラウンドの炭化水素を取り除く

ため,活性炭でろ過するのが望ましい。希釈空気は,288 K (15 ℃) 以上とし,除湿してもよい。機関製造

業者の要求がある場合には,希釈空気をバックグラウンド粒子状物質レベルを決定するために,適切な技

術上の実務経験に従って捕集し,このバックグラウンドレベルを希釈排気 (12.4) の測定値から差し引いて

もよい。 

PSP 粒子状物質捕集プローブ 図19には表示していないが,PSPは,PTTの先端部分である。PSPは,

次による。 

− 希釈空気及び排気がよく混合する点,すなわち希釈システム (17.2) の希釈トンネル (DT) 中心線上,

排気が希釈トンネルに入る点からトンネル直径の約10倍の下流の点で,上流に向けて設置しなければ

ならない。 


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− 内径は最小12 mmとする。 

− 直接加熱によって壁温を325 K (52 ℃) 以下に加熱してもよく,又は排気導入部上流での空気温度が

325 K (52 ℃) を超えない範囲で希釈空気予熱で加熱してもよい。 

− 断熱してもよい。 

17.3 粒子状物質捕集システム(図20及び図21参照) 

粒子状物質捕集システムは,粒子状物質捕集フィルタ上に粒子状物質を捕集するために必要である。分

流希釈で全量捕集する場合には,フィルタを全希釈排気サンプルが通過し,希釈(17.2.1の図13及び図

17参照)及び捕集システムは通常一体形ユニットからなる。分流希釈又は全流希釈で部分捕集する場合に

は,希釈排気の一部がフィルタを通過し,希釈(17.2.1の図10〜図12,図14〜図16,図18及び17.2.2の

図19参照)及び捕集システムは通常別ユニットからなる。この規格では,全流希釈システムの二段希釈シ

ステム(図21)は,図20に示す典型的な粒子状物質捕集システムの特殊な一変形であると考える。二段

希釈システムは,フィルタホルダ及びサンプリングポンプのような粒子状物質捕集の全重要部品を含み,

更に,希釈空気供給装置及び二次希釈トンネルという希釈の特徴となるものを幾つか含んでいる。 

制御回路上の衝撃を避けるために,試験開始から終了までの間,連続してサンプリングポンプを運転す

ることが望ましい。シングルフィルタ法の場合は,サンプルを,希望するときに捕集フィルタに通すため

に,バイパスシステムを使用しなければならない。制御回路の切換時の悪影響は,最小としなければなら

ない。 

 

 

 

注記 希釈排気のサンプルは,サンプリングポンプPによって分流希釈トンネル又は全流希釈トンネルDT

から,粒子状物質捕集プローブPSP及び粒子状物質トランスファチューブPTTを通過してきたもの
を捕集する。そしてそのサンプルは,粒子状物質捕集フィルタの入ったフィルタホルダFHを通過す
る。サンプル流量は,流量コントローラFC3で制御する。電子流量補償器EFC(図19)を使用する
場合は,希釈排気流量をFC3のコマンド信号として使用する。 

 

図20−粒子状物質捕集システム 

 


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注記 希釈排気のサンプルは,全流希釈システムの希釈トンネルDTから粒子状物質捕集プローブPSP及び

粒子状物質トランスファチューブPTTを通って二次希釈トンネルSDTに運ばれ,ここでもう一度希
釈する。そしてそのサンプルは粒子状物質捕集フィルタの入ったフィルタホルダFHを通過する。サ
ンプル流量は,流量コントローラFC3で制御するので,希釈空気流量は,通常一定である。 

電子式流量補償器EFC(図19)を使用する場合には,全希釈排気流量をFC3のコマンド信号とし

て使用する。 

注a) 使用は任意。 

 

図21−二次希釈及び粒子状物質捕集システム(全流システム) 

 

図20及び図21の構成要素 

PSP 粒子状物質捕集プローブ 図20及び図21には表示していないが,粒子状物質捕集プローブPSPは,

粒子状物質トランスファチューブPTTの先端部である。 

PSPは,次による。 

− 希釈空気及び排気がよく混合する点,すなわち希釈システム(17.2参照)の希釈トンネルDT中心線

上,排気が希釈トンネルに入る点からトンネル直径の約10倍の下流の点で,上流に向けて設置しなけ

ればならない。 

− 内径は最小12 mmとする。 

− 直接加熱によって壁温を325 K (52 ℃) 以下に加熱してもよく,又は排気導入部上流での空気温度が

325 K (52 ℃) を超えない範囲で希釈空気予熱で加熱してもよい。 

− 断熱してもよい。 

PTT 粒子状物質トランスファチューブ 粒子状物質トランスファチューブは,できる限り短くしなけれ

ばならない。長さは,1 020 mmを超えてはならない。 

寸法は,次による。 

− 分流希釈部分捕集タイプ及び全流単段希釈システムの捕集プローブ先端からフィルタホルダまで 

− 分流希釈全量捕集タイプの希釈トンネルの後端からフィルタホルダまで 

− 全流二段希釈システムの捕集プローブ先端から二次希釈トンネルまで 

粒子状物質トランスファチューブは,次による。 

− 直接加熱によって壁温を325 K (52 ℃) 以下に加熱してもよく,又は排気導入部上流での空気温度が

325 K (52 ℃) を超えない範囲で希釈空気予熱で加熱してもよい。 

− 断熱してもよい。 

SDT 二次希釈トンネル(図21) 二次希釈トンネルは,75 mm以上の直径とし,二段に希釈されるサン

プルに少なくとも0.25秒の存在時間を与えるような十分な長さとすることが望ましい。一次捕集のフィル

タホルダFHはSDTの出口から300 mm以内に配置する。 

二次希釈トンネルは,次による。 

− 直接加熱によって壁温を325 K (52 ℃) 以下に加熱してもよく,又は排気導入部上流での空気温度が


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325 K (52 ℃) を超えない範囲で希釈空気予熱で加熱してもよい。 

− 断熱してもよい。 

FH フィルタホルダ フィルタホルダは,7.6.2.3の要求を満足するほか,次による。 

− 直接加熱によって壁温を325 K (52 ℃) 以下に加熱してもよく,又は排気導入部上流での空気温度が

325 K (52 ℃) を超えない範囲で希釈空気予熱で加熱してもよい。 

− 断熱してもよい。 

一次捕集及び二次捕集フィルタ用に,一つのフィルタハウジング又は複数の分割フィルタハウジングを

使用してもよい。 

P サンプリングポンプ FC3による流量補正を使用しない場合は,粒子状物質サンプリングポンプは,

入口ガス温度を±3 Kに維持するように,トンネルから十分遠くに配置しなければならない。 

DP 希釈空気ポンプ(図21) 希釈空気ポンプは,二次希釈空気を288 K (15 ℃) 以上で供給できるよう

に配置しなければならない。 

FC3 流量コントローラ 他に手段がない場合は,サンプル通路内の温度及び背圧の変化に対して,粒子

状物質サンプル流量を補償するために流量コントローラを使用しなければならない。流量コントローラは,

電子式流量補償器EFC(図19)を使用する場合に必要である。 

FM3 流量測定装置 FC3による流量補正を使用しない場合は,粒子状物質のサンプル流量用のガスメー

タ又は流量測定機器は,入口ガス温度を±3 Kに維持するようにサンプリングポンプPから十分遠くに配

置しなければならない。 

FM4 流量測定装置(図21) 希釈空気流量用のガスメータ又は流量測定機器は,入口ガス温度を±3 K

に維持しなければならない。 

BV ボール弁(使用は任意) ボール弁は,その内径を粒子状物質トランスファチューブPTTの内径以

上とし,0.5秒以下の切換え時間をもつものとする。 

注記 PSP,PTT,SDT及びFH近傍の雰囲気温度が293 K (20 ℃) 未満の場合には,これらの部品の

冷たい壁面上への粒子の損失を避けるよう注意する必要がある。そのため,それぞれの部品に

ついて規定した範囲内で,それらの部品を加熱及び/又は断熱することが望ましい。機関の高

負荷時には,循環ファンのような徐冷装置で,288 K (15 ℃) 以上の冷却媒体を使用して先に示

した部品を冷却してもよい。 


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附属書A 

(規定) 

排気質量流量及び/又は燃焼空気質量流量の計算 

 

序文 

この附属書は,排気質量流量及び/又は燃焼空気質量流量の計算について規定する。 

注記 この附属書の計算式は,SI単位に変換されていない。 

 

A.1 概要 

この附属書では,排気組成及び燃料組成からの理論燃焼計算及び排気質量流量の計算式を規定する。容

積は,すべて標準状態 (0 ℃,101.32 kPa)で定義する。 

この附属書では,本文と同じ記号を使用する。 

濃度の単位は,CO2,O2,H2O及びN2成分には容積%を使用し,他の全成分にはppmを使用する。 

この附属書で使用する記号及び略語を(箇条4に追加して),表A.1に示す。 

 

表A.1−記号及び略語 

記号 

用語 

単位 

qv 

容積流量 

m3/h 

qvew 

湿り排気容積流量 

m3/h 

qvaw 

湿り吸気容積流量 

m3/h 

qved 

乾き排気容積流量 

m3/h 

qvad 

乾き吸気容積流量 

m3/h 

qmgas 

各気体の排出質量率 

g/h 

wox 

乾き吸気中の酸素含有量 

質量% 

winert 

乾き吸気中の不活性気体含有量 

質量% 

 

A.2 燃料燃焼の理論燃焼計算及び燃料特性係数 

A.2.1 理論燃焼計算の基礎データ 

この附属書では,式の誘導を容易に理解できるように,原子量,モル質量及びモル容積の基礎データは,

式中ではできるだけ記号を用い,最終の式でだけ基礎データの具体的数値を使用する。これによって,デ

ータハンドブックによって基礎データの数値が若干異なることにも対応できる。基礎データの数値を,表

A.2に示す。 

 


73 

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表A.2−原子量,分子量及びモル容積 

基礎データ 

記号 

値 

単位 

水素(H)の原子量 

ArH 

1.007 94 

− 

炭素(C)の原子量 

ArC 

12.011 

− 

硫黄(S)の原子量 

ArS 

32.065 

− 

窒素(N)の原子量 

ArN 

14.006 7 

− 

酸素(O)の原子量 

ArO 

15.999 4 

− 

水(H2O)の分子量 

MrH2O 

18.015 34 

g/mol 

炭酸ガス(CO2)の分子量 

MrCO2 

44.01 

g/mol 

一酸化炭素(CO)の分子量 

MrCO 

28.011 

g/mol 

酸素(O2)の分子量 

MrO2 

31.998 8 

g/mol 

窒素(N2)の分子量 

MrN2 

28.011 

g/mol 

一酸化窒素(NO)の分子量 

MrNO 

30.008 

g/mol 

二酸化窒素(NO2)の分子量 

MrNO2 

46.01 

g/mol 

二酸化硫黄(SO2)の分子量 

MrSO2 

64.066 

g/mol 

水(H2O)のモル容積 

VmH2O 

22.401 

L/mol 

炭酸ガス(CO2)のモル容積 

VmCO2 

22.262 

L/mol 

一酸化炭素(CO)のモル容積 

VmCO 

22.408 

L/mol 

酸素(O2)のモル容積 

VmO2 

22.392 

L/mol 

窒素(N2)のモル容積 

VmN2 

22.390 

L/mol 

一酸化窒素(NO)のモル容積 

VmNO 

22.391 

L/mol 

二酸化窒素(NO2)のモル容積 

VmNO2 

21.809 

L/mol 

二酸化硫黄(SO2)のモル容積 

VmSO2 

21.891 

L/mol 

 

非圧縮性を仮定すると機関の吸気,燃焼及び排気の過程において含まれる全気体を理想気体であるとみ

なすことができ,この後の容積計算をその仮定に基づいて示す。この規格では,アボガドロの仮説に従い,

これらの気体のモル容積は,すべて22.414 L/molとする。 

注記 気体のモル容積は,衝突時の分子間相互作用の関数である。実在気体分子は衝突時ファン・デ

ル・ワールス力によって更に影響しあうのに対し,理想気体分子の衝突は物理的衝撃だけであ

る。この影響は,実在気体のモル容積を小さくする。混合のときにも更に理想気体と実在気体

との間の衝突が発生し,これらの衝突は,更に理想的な特性をもつ。排気排出物の場合は,ほ

ぼ完全な理想気体である窒素の濃度がはるかに大きいので,実在気体分子間の衝突はほとんど

発生しない。 

理論燃焼に対して,次の乾き吸気の組成を仮定する。 

a) 不活性気体の濃度 

winert = 76.8 質量% , 79.0 容積% 

注記 CO2(0.061質量%,0.04容積%)は,不活性気体に含まれる。 

b) 酸素の濃度 

wox = 23.2 質量% , 21.0 容積% 

A.2.2 一般式 

A.2.2.1 成分に関する式 

成分の容積濃度cvgas (ppm) から質量濃度cmgas (mg/m3) を,次の式(A.1)によって求める。 

gas

vgas

mgas

c

  (A.1) 

ここに, 

ρgas: その成分の気体密度(kg/m3) 


74 

B 8008-1:2009  

 

  

気体密度ρgas (kg/m3)は,基礎データの分子量Mrgas (g/mol)及びモル容積Vmgas(L/mol)から次の式(A.2)によ

って求める。 

mgas

rgas

gas

V

M

  (A.2) 

A.2.2.2 燃料に関する式 

燃料の化学式は,CβHαSγNδOεのように記述する。燃料組成データα,β,γ,δ,εを,Cに対する

H,C,S,N及びOのモル比(1分子当たりの1炭素原子に対する燃料CHαSγNδOεの化学式)で定義す

る。実際の燃料の平均燃料分子当たりの実際の炭素原子数は不明なので,1分子当たり1炭素原子という

関係を使用する。この関係は非炭素燃料では使用できない。燃料組成データwALF,wBET,wGAM,wDEL及び

wEPSをH,C,S,N及びOの質量%として定義する。2セットのデータ間の変換は,次の式(A.3)〜式(A.12)

による(β=1のとき)。 

BET

ALF

rC

BET

rH

ALF

4

916

.

11

w

w

A

w

A

w

  (A.3) 

1

rC

BET

rC

BET

A

w

A

w

  (A.4) 

BET

GAM

rC

BET

rS

GAM

64

374

.0

w

w

A

w

A

w

  (A.5) 

BET

DEL

rC

BET

rN

DEL

52

857

.0

w

w

A

w

A

w

  (A.6) 

BET

EPS

rC

BET

rO

EPS

72

750

.0

w

w

A

w

A

w

  (A.7) 

rf

rH

ALF

100

M

A

w

  (A.8) 

rf

rC

BET

100

M

A

w

  (A.9) 

rf

rS

GAM

100

M

A

w

 (A.10) 

rf

rN

DEL

100

M

A

w

  (A.11) 


75 

B 8008-1:2009  

 

  

rf

rO

EPS

100

M

A

w

(A.12) 

ここに, 

Mrf: 平均燃料分子CβHαSγNδOεの分子量 

Mrf=α×ArH+β×ArC+γ×ArS+δ×ArN+ε×ArO (A.13) 

A.2.2.3 飽和蒸気圧に関する式 

飽和蒸気圧pa(hPa)の計算は,次の式(A.14)による。 

]

10

7

431

.1

10

9

451

850

.3

10

258

610

.3

10

9

128

170

.2

10

4

045

146

.1

10

9

011

316

.1

646

917

024

.0

7

514

163

.

96

5

186

.

423

7

22

.

499

8

ln

799

150

.

12

exp[

7

21

18

5

15

4

11

3

8

2

5

1

2

a

t

t

t

t

t

t

t

t

t

p

   

  −

   

   (A.14) 

ここに, 

t: 温度 (℃) 

次の簡単な式(A.15)を用いてもよい。 

760

2.

013

1

)

10

221

3.115

10

25

8.105

10

123

7.477

19

889

016

.0

9

008

0.266

884

(4.856

5

8

4

6

3

5

2

a

t

t

t

t

t

p

   

 ····(A.15) 

A.2.2.4 すすの濃度に関する式 

すすの濃度cCW(mg/m3 湿り排気)の計算は,次の式(A.16)による。 

000

1

4

546

089

000

.0

18

646

001

.0

58

283

007

.0

6

441

023

.0

83

769

009

.0

5

4

3

2

CW

SN

SN

SN

SN

SN

c

 ····(A.16) 

ここに, 

SN: ボッシュスモーク値 

注記 ボッシュスモーク値は,JIS B 8004で定義する排気煙濃度とは異なる。 

A.2.3 燃料の理論燃焼に対する反応式 

A.2.3.1 概要 

A.2.3ではH,C,S,N及びOを含む燃料の理論燃焼について記述する。反応相手の質量の関係を計算

し,同様に気体化合物に対する標準容積を計算する。個々の燃焼成分に対し,生成する増加容積(排気容

積と空気容積との差)を示す。この増加容積の総和は,全増加容積ffwとなる。これを基本に,更に排気関

連のデータの式を導く(湿乾変換係数,理論空気量及び燃料特性係数ffd)。 

A.2.3.2 水素の燃焼 

 

H(燃料)+1/4O2(空気)→1/2H2O(排気) 

 

1 kgH+MrO2/(4×ArH)[kgO2]→MrH2O/(2×ArH)[kgH2O] 

質量 

 

VmO2/(4×ArH)[m3O2]→VmH2O/(2×ArH)[m3H2O] 

容積 

燃焼による増加容積は, 

 

(2×VmH2O−VmO2)/(4×ArH)=(2×22.414−22.414)/(4×1.007 94)=5.559 4[m3/kg H] 

A.2.3.3 炭素の燃焼 

 

C(燃料)+O2(空気)→CO 2(排気) 

 

1 kgC+MrO2/ArC[kgO2]→MrCO2/ArC[kgCO2] 

質量 

 

VmO2/ArC[m3O2]→VmCO2/ArC[m3CO2] 

容積 

燃焼による増加容積は, 

 

(VmCO2−VmO2)/ ArC=(22.414−22.414)/12.011=0[m3/kg C] 


76 

B 8008-1:2009  

 

  

A.2.3.4 硫黄の燃焼 

 

S(燃料)+O2(空気)→SO2(排気) 

 

1 kgS+MrO2/ArS[kgO2]→MrSO2/ArS[kgSO2] 

質量 

燃焼による増加容積は, 

 

(VmSO2−VmO2)/ ArS=(22.414−22.414)/32.065=0[m3/kg S] 

容積 

A.2.3.5 窒素の反応 

 

N(燃料)→N2(排気) 

 

1 kgN→1 kgN2 

質量 

 

→VmN2/MrN2[m3/N2] 

容積 

燃焼による増加容積は, 

 

VmN2/MrN2=22.414/28.01=0.800 21[m3/kg N] 

A.2.3.6 燃料中の酸素の考慮 

上に示した式では,酸素以外の燃料成分の燃焼を空気中の酸素消費で計算したので,燃料中の酸素は燃

焼に必要ではなく,排気中の気体分子の酸素として自由になっていると考えられる。 

 

O(燃料)→O2(排気) 

 

1 kgO→1 kgO2 

質量 

 

→VmO2/MrO2[m3O2] 

容積 

燃焼による増加容積 

 

VmO2/MrO2=22.414/31.998 8=0.700 46[m3/kg] 

A.2.3.7 全増加容積ffw(m3/kg燃料) 

燃料特性定数ffw[m3 燃料1 kg当たりの燃焼空気から湿り排気への容積変化(m3)]及びそれに対応する

乾き排気の値ffdを,湿乾補正係数及び排気密度(A.2.4及びA.2.5参照)を計算するために更に使用する。

A.2.3.2〜A.2.3.6に示す燃料成分の燃焼の増加容積を合計することによって,ffwを次の式(A.17)によって求

める。 

ffw=0.055 594×wALF+0.008 002 1×wDEL+0.007 004 6×wEPS (A.17) 

湿り排気容積流量qvewを計算するために,次の式(A.18)のようにffwを使用する。 

qvew=qvaw+qmf×ffw (A.18) 

ffwを,湿り排気密度ρew及び湿乾係数kwrの計算にも使用する。 

A.2.3.8 係数ffwからのffdの計算 

次の式(A.19)のように乾き排気容積流量の計算に係数ffdを使用することができる。 

qved=qvad+ ffd×qmf (A.19) 

ffdの値は,常に負であり,乾き排気の容積が常に吸気の容積より小さいことを意味する。 

式(A.19)に基づき次のように式(A.20)を導く。 

f

ad

ed

fd

m

v

v

q

q

q

f

 (A.20) 

燃焼による全容積変化(qmf×ffw)から取り除く,燃焼によって発生する水分の体積は, 

 

rH

mH2O

f

ALF

2

100

A

V

q

w

m

 

であるので,式(A.20)は,次の式(A.21)となる。 


77 

B 8008-1:2009  

 

  

f

ad

rH

mH2O

f

ALF

fw

f

ad

fd

2

100

m

v

m

m

v

q

q

A

V

q

w

f

q

q

f

 (A.21) 

式(A.21)を整理し,VmH2O及びArHに数値を代入すると,次の式(A.22)になる。 

18

111

.0

100

ALF

fw

rH

mH2O

ALF

fw

fd

w

f

A

V

w

f

f

   (A.22) 

式(A.22)と式(A.17)とから式(A.23)を得る。 

ffd=−0.055 593×wALF+0.008 002×wDEL+0.007 004 6×wEPS (A.23) 

A.2.3.9 理論空気量A/Fst 

A.2.3.2〜A.2.3.6に示す燃料成分の反応を用いて,理論空気量(例えば,燃料1 kgの燃焼に対し必要な空

気の質量)を次の式(A.24)に示す。 

ox

rO2

rO

EPS

rS

GAM

rH

ALF

rC

BET

st

2

4

/

w

M

A

w

A

w

A

w

A

w

F

A

 (A.24) 

1/woxの項を用いて,必要な酸素質量を必要な空気質量に変換する。 

数値の基礎データに数値を代入すると次の式(A.25)になる。 

382

.1

8

998

.

31

06

.

32

76

031

.4

011

.

12

/

EPS

GAM

ALF

BET

st

w

w

w

w

F

A

 (A.25) 

A.2.4 湿乾補正係数kwrの計算 

A.2.4.1 理論燃焼 

湿乾補正係数kwrは,乾き測定濃度を湿り参照基準条件に変換するのに使用する。kwrは,また,乾き排

気容積流量を湿り排気容積流量で除した値である[式(A.26)]。 

ew

H2O

ew

ed

gasd

gasw

wr

1

v

v

v

v

q

q

q

q

c

c

k

(A.26) 

添字の“gas”は各気体成分(例えば,CO)を示す。ここに,qvH2Oは,気体分析計の冷却槽で凝縮する

排気中の水分であり,測定前に排気から取り除く。qvH2Oは,燃焼によって形成される水[式(A.28)]に吸

気中の水[式(A.27)]を加え,冷却槽の下流で冷却槽で除去できなかった水[式(A.29)]を差し引くことに

よって計算する。 

rH2O

mH2O

a

ad

intakeair

H2O,

000

1

M

V

H

q

q

m

v

[m3/h] (A.27) 

rH

mH2O

f

ALF

mbustion

formedbyco

H2O,

2

100

A

V

q

w

q

m

v

[m3/h] (A.28) 

b

r

ad

ooler

restafterc

H2O,

293

1

p

p

.

q

q

m

v

[m3/h] (A.29) 

ここに, 

pr: 冷却槽下流の水蒸気分圧 

 

pr/pb: 水蒸気のモル比率(冷却槽下流の水蒸気の容積比)乾

燥空気の密度は,1.293 kg/m3である。 

 

qvew=qvaw+qmf×ffw (A.30) 


78 

B 8008-1:2009  

 

  

fw

f

ad

rH2O

mH2O

a

ad

b

r

ad

rH

mH2O

f

ALF

rH2O

mH2O

a

ad

wr

293

.1

000

1

293

.1

2

100

000

1

1

f

q

q

M

V

H

q

p

p

q

A

V

q

w

M

V

H

q

k

m

m

m

m

m

m

 (A.31) 

1 000/qmadで分子及び分母を除し,モル容積,分子量及び原子量の既知の値を代入することによって,次

の式(A.32)を導く。 

000

1

2

244

.1

4.

773

4.

773

187

.

11

2

244

.1

1

fw

ad

f

a

b

r

ad

f

ALF

a

wr

f

q

q

H

p

p

q

q

w

H

k

m

m

m

m

 (A.32) 

注記 旧規格では,中間燃料特性定数fthによって湿乾補正係数kwrを計算した[式(A.33)]。 

b

r

2

w

ad

f

th

wr

fw

ad

f

ALF

th

1

000

1

4.

773

119

.

111

p

p

k

q

q

f

k

f

q

q

w

f

m

m

m

m

及び

 (A.33) 

fthは燃料特性だけでなくλ(空気過剰率)に依存し,式(A.31)又は式(A.32)の方が高精度を示すのでfth

による計算方法は,省略した。 

A.2.4.2 不完全燃焼 

排気中の水分及び湿乾補正係数kwrを,次の方法で排気組成から計算する[式(A.34)〜式(A.39)]。 

H/C比α(β=1を仮定)及び2原子の水素が1モルの水を形成するということを考慮してCO2とCOと

の濃度から直接水の濃度(単位%)を導く。さらに,排気中の水素成分については,それに対応する燃料

中の水素部分から水を形成していないので差し引く。また,吸気中の水と気体冷却器下流の冷却槽で除去

できなかった水とを考慮する。 

H2d

4

COd

CO2d

d,

combustion

H2O,

10

5.0

c

c

c

c

 (A.34) 

r

aftercoole

H2O,

a

H2O,

d,

combustion

H2O,

ed

ed

ew

ed

wr

v

v

v

v

v

v

v

q

q

q

q

q

q

q

k

 (A.35) 

ここに, H2O,H2及びCO2の濃度はパーセントで表し,COの濃度はppmで表

す。 

ed

r

aftercoole

H2O,

ed

ad

H2O,

ed

d,

combustion

H2O,

wr

1

1

v

v

v

v

v

v

q

q

q

q

q

q

k

 (A.36) 

100

100

100

1

1

r

aftercoole

H2O,

ad

H2O,

d,

combustion

H2O,

wr

c

c

c

k

 (A.37) 

b

r

w2

H2d

COd

CO2d

wr2

01

.0

000

10

005

.0

1

1

p

p

k

c

c

c

k

 (A.38) 

ここに, kw2は吸気中の水分で次の式(A.39)による。 

a

a

w2

608

.1

000

1

608

.1

H

H

k

 (A.39) 


79 

B 8008-1:2009  

 

  

ここに, 

Ha: 吸気中の絶対湿度(乾き空気1 kg当たりの水のg数) 

次の式(A.40)又は式(A.41)によって,水素濃度を水性ガスの平衡から導く。 

CO2d

4

COd

CO2d

4

COd

4

COd

H2d

3

10

10

10

5.0

c

c

c

c

c

c

 (A.40) 

又は 

vol.

3

vol.

vol.

vol.

vol.

5.0

vol.

CO2

CO

CO2

CO

CO

H2

c

c

c

c

c

c

 (A.41) 

式(A.32)によるkwrの計算は,理論燃焼を仮定しqmadのデータを必要とするので,この細分箇条のkwrの

計算方法の方が,理論空燃比より低い(高いCO値)場合及び空気流量を直接測定しない排出物測定には

適している。 

A.2.5 ffw及びffdを用いた湿乾排気密度の計算 

排気質量流量を排気容積流量で除して,排気密度を次の式(A.42)〜式(A.44)によって求める。 

f

fw

ew

f

aw

ew

ew

ew

m

v

m

m

v

m

q

f

q

q

q

q

q

ρ

[kg/m3] (A.42) 

f

fw

rH2O

mH2O

a

ad

ad

f

ad

a

ad

ew

000

1

293

.1

000

1

m

m

m

m

m

m

q

f

M

V

H

q

q

q

q

H

q

 (A.43) 

ad

f

fw

a

ad

f

a

ew

000

1

4

243

.1

4.

773

000

1

000

1

m

m

m

m

q

q

f

H

q

q

H

 (A.44) 

乾き排気密度は,次の式(A.45)及び式(A.46)によって求める。 

f

fd

ad

rH

rH2O

ALF

f

ad

ed

ed

ed

2

100

1

m

v

m

m

v

m

q

f

q

A

M

w

q

q

q

q

[kg/m3] (A.45) 

f

fd

ad

ALF

f

ad

f

fd

ad

rH

rH2O

ALF

f

ad

ed

293

.1

36

089

.0

1

293

.1

2

100

1

m

m

m

m

m

m

m

m

q

f

q

w

q

q

q

f

q

A

M

w

q

q

 ··(A.46) 

 

A.3 排気質量流量及び/又は燃焼空気消費量の計算(C,H,S,N及びOを含む燃料に適用する炭素バ

ランス法及び酸素バランス法) 

A.3.1 序論 

この附属書においてカーボンバランス法及び酸素バランス法は,空気流量又は排気流量を測定すること

なく,排出物計算を可能にするために,排気質量流量の計算に使用する。旧規格においては湿り状態の排

気に対する関係が使用されたが,この附属書Aの計算式は,乾き状態の排気に関係する。このような変更

をしたのは,特に激しい不完全燃焼状態(小形の火花点火機関)の場合,乾き法を使用すると,より高い


80 

B 8008-1:2009  

 

  

排気質量流量の計算精度が達成されたからである。 

排気質量流量の計算は,試験結果の妥当性を確認する方法を提供する手段として,測定した質量流量と

の比較にも使用してもよい。 

測定した空気流量と計算した空気流量との間に小さな偏差しかなければ,それはCO2又はO2濃度値が

正しいこと(採取装置に漏れがないこと)を示し,空気流量測定が正しいこと(機関と空気流量測定装置

との結合管に漏れがないこと)を示し,更に燃料流量測定が正しいことを示す。 

測定空気流量と計算空気流量との差異は,次の誤りを知る手掛かりとなる。 

a) 測定空気流量が,カーボンバランス法による計算値より低い場合 

− 排気採取システムにおける漏れ(高い可能性)又は 

− 空気流量測定装置における漏れ(中位の可能性)又は 

− 燃料流量測定値が真の値より高い場合(アイドルを除き,低い可能性) 

b) 測定空気流量が,カーボンバランス法による計算値より高い場合 

− 排気分析装置の校正の誤り又は 

− 空気流量測定装置の校正誤り 

− 燃料流量測定値が真の値より低い場合 

注記 b) の3例の可能性はすべて,a) の3例の可能性より低い。 

排出物計算のためにカーボンバランス法又は酸素バランス法を使用する場合,排気採取システムにおけ

る漏れは試験結果に影響を及ぼさない。これは,漏れによって低く測定される排気濃度は,それに対応し

大きく計算される排気質量流量によって相殺されるからである。 

A.3.2及びA.3.3の誘導に対しては,燃料消費量,燃料組成,及び排気成分が既知であると仮定する。H,

C,S,O,及びNを含み,その比率が既知である燃料に対しては適用できる。 

A.3.2 カーボンバランスに基づく排気質量流量計算 

A.3.2.1 概論 

A.3.2.2では,2形式のカーボンバランス法を提示する。反復計算法(マルチステップ計算法)及び非反

復計算法である。非反復計算法は,反復計算法よりも使いやすいので,この規格に加えた。 

A.3.2.2 カーボンバランス:反復計算法 

A.3.2.2.0A 

全般 

A.3.2.2.1で規定するように,qmedの計算にはρed及びkwrの数値が必要で,それらの数値はqmadに依存す

る。したがって,反復計算法を使用しなければならない。ρed及びkwrの初期値(例えば,1.34 kg/m3及び

1)を与えることによって,qmedの値を計算する。これらの数値からqmadを計算し,次にこれらの数値から

ρed及びkwrを計算する。ほぼ正確なこれらρed及びkwrの数値があれば,同じ計算式を使用する次の反復

段階におけるすべてのデータの数値は,十分に正確なものとなる。したがって,第3反復段階はほとんど

の場合不要となる。 

A.3.2.2.1 排気質量流量の計算式 

次の式(A.47)〜式(A.53)は,カーボンバランス法に基づく排気質量流量の計算に使用することができる。 

wr

rC

Cw

mHC

HCw

b

r

mCO

COd

2

mCO

4

a,2

CO

d

2

CO

rC

4

ed

BET

f

ed

1

1

1

10

10

k

A

c

V

c

p

p

V

c

V

c

c

A

w

q

q

m

m

 (A.47) 


81 

B 8008-1:2009  

 

  

36

089

.0

1

2

100

1

ALF

f

ed

rH

rH2O

ALF

f

ed

ad

w

q

q

A

M

w

q

q

q

m

m

m

m

m

(A.48) 

f

a

ad

ew

000

1

1

m

m

m

q

H

q

q

 (A.49) 

式(A.47)に実際の数値を代入すると,次の式(A.50)となり,不完全燃焼に適用する。 

wr

Cw

HCw

b

r

COd

a,2

CO

d

2

CO

ed

BET

f

ed

1

011

.

12

414

.

22

1

1

414

.

22

1.

446

57

.

832

k

c

c

p

p

c

c

c

w

q

q

m

m

 (A.50) 

また,完全燃焼に対しては,次の式(A.51)を適用する。 

a

CO2,

CO2d

ed

f

ed

3

1.866

c

c

q

q

m

m

 (A.51) 

式(A.50),式(A.48)及び式(A.49)を1式に結合し,簡略化すると[未燃焼のすすを無視し,冷却槽温度4 ℃

一定と仮定する,すなわち,1/(1−pr/pb)=1.008],次のように湿り排気質量流量に対する使いやすい式(A.52)

になる。 

1

000

1

1

1

36

089

.0

540

.0

000

10

540

.0

a

ALF

wr

HCw

COd

a

CO2,

CO2d

ed

BET

ew

H

w

k

c

c

c

c

w

qm

 (A.52) 

wBET=86.2質量%及び流量補償がない場合には,試験中に観測される平均運転温度の±6 Kとする。 

空気過剰率が2である典型的なディーゼル燃料の場合には,更に簡略した次の式(A.53)を用いてもよい。 

1

000

1

1

1

36

089

.0

71

004

.0

000

10

71

004

.0

1

a

ALF

wr

HCw

COd

a

CO2,

CO2d

f

ew

H

w

k

c

c

c

c

q

q

m

m

 

 (A.53) 

A.3.2.2.2 数式の誘導 

燃料から機関に入る炭素流入量(g/h)は,次の式(A.54)によって求める。 

10

BET

f

w

qm

 (A.54) 

吸入空気から機関に入る炭素流入量(g/h)は, qmCO2,aで示す[式(A.57)を参照]。 

機関からの炭素流出量(g/h)は,次の式(A.55)によって求める。 

C

rHC

rC

HC

rCO

rC

CO

rCO2

rC

CO2

m

m

m

m

q

M

A

q

M

A

q

M

A

q

 (A.55) 

ここに,それぞれのガス成分の炭素流出量(g/h)は,次の式(A.56)〜式(A.60)によって求める。 


82 

B 8008-1:2009  

 

  

ed

b

r

CO2d

ed

mCO2

rCO2

CO2

1

10

m

m

q

p

p

c

V

M

q

 (A.56) 

式(A.56)において,CO2質量排出量は,体積比率とガス密度比(CO2/乾き排気)との積によって計算する。

CO2ガス密度は,モル体積当たりの分子量で与えられる。他のガス成分に対しても,同様の方法で炭素流

出量を計算する[式(A.57)〜式(A.60)]。 

ed

b

r

a

CO2,

ed

mCO2

rCO2

a

CO2,

1

10

m

m

q

p

p

c

V

M

q

 (A.57) 

ed

b

r

COd

ed

mCO

rCO

CO

1

000

1

m

m

q

p

p

c

V

M

q

 (A.58) 

ed

wr

HCw

ed

mHC

rHC

HC

000

1

m

m

q

k

c

V

M

q

 (A.59) 

ed

wr

Cw

ed

C

000

1

1

m

m

q

k

c

q

 (A.60) 

バランス条件(炭素流入量=炭素排出量)によって,次の式(A.61)のような結果となる。 

wr

rC

Cw

wr

mHC

HCw

b

r

mCO

COd

b

r

mCO2

4

a

CO2,

CO2d

ed

rC

ed

BET

f

1

1

10

000

1

10

k

A

c

k

V

c

p

p

V

c

p

p

V

c

c

A

q

w

q

m

m

 (A.61) 

カーボンバランスに基づいてqmedの計算を採用すると,式(A.61)は,式(A.62)に書き換えられる。 

rC

wr

Cw

mHC

wr

HCw

b

r

mCO

COd

mCO2

4

a

CO2,

CO2d

rC

4

ed

BET

f

ed

1

10

10

A

k

c

V

k

c

p

p

V

c

V

c

c

A

w

q

q

m

m

 (A.62) 

A.3.2.3 カーボンバランス:非反復計算法 

A.3.2.3.0A 

全般 

反復計算法は使用しないで,A.3.2.3では二段階の反復計算段階を排気質量流量を求める最終的な一式に

結合した計算法を示す。試験したすべての燃料種に対して,非反復計算法による計算結果と反復計算法に

よる計算結果との差は,±0.2 %である。 

A.3.2.3.1 排気質量流量の計算 

1

000

1

1

1

36

089

.0

293

.1

1

1

36

089

.0

4.1

4.1

a

ALF

c

c

fd

ALF

c

BET

BET

BET

f

ew

H

w

f

f

f

w

f

w

w

w

q

q

m

m

 ··(A.63) 


83 

B 8008-1:2009  

 

  

ここに,

55

3

17

513

18

540

.0

HCw

COd

a

CO2,

CO2d

c

c

c

c

c

f

 (A.64) 

次の同等な簡略式(A.65)を使用してもよい。 

1

000

1

1

8

082

.1

4.1

a

c

c

fd

BET

BET

BET

f

ew

H

f

f

f

w

w

w

q

q

m

m

 (A.65) 

注記 式(A.65)は式(A.63)の簡略式で,重大な精度の悪化はない。 

A.3.2.3.2 式の誘導 

a) 式(A.66)として再度表している式(A.50)の使用によるqmad/qmfの計算 

wr

Cw

HCw

b

r

COd

a,2

CO

2

CO

ed

BET

f

ed

1

011

.

12

414

.

22

1

1

414

.

22

1.

446

57

.

832

k

c

c

p

p

c

c

c

w

q

q

m

m

 (A.66) 

pb=1 013 mbar及びpr=7.5 mbar(4 ℃ 冷却槽温度),又は1/(1−pr/pb)=1.008,更にkwr=0.93及びcCw

=0とすると,式(A.66)は簡略化され,式(A.67)となる。 

c

ed

BET

f

HCw

COd

a,2

CO

d

2

CO

ed

BET

f

ed

355

17

513

18

540

.0

f

w

q

c

c

c

c

w

q

q

m

m

m

 (A.67) 

ここに,

355

17

513

18

540

.0

HCw

COd

a,2

CO

d

2

CO

c

c

c

c

c

f

 (A.68) 

36

089

.0

1

2

100

1

ALF

f

ed

rH

rH2O

ALF

f

ed

ad

w

q

q

A

M

w

q

q

q

m

m

m

m

m

 ··(A.69) 

1

36

089

.0

ALF

c

ed

BET

f

ad

w

f

w

q

q

m

m

 (A.70) 

b) 式(A.70)からの比qmad/qmfの使用による乾き排気密度ρedの計算 

式(A.46)をわずかに変形すると,式(A.71)となる。 

fd

f

ad

ALF

f

ad

f

fd

ad

rH

rH2O

ALF

f

ad

ed

293

.1

36

089

.0

1

293

.1

2

100

1

f

q

q

w

q

q

q

f

q

A

M

w

q

q

m

m

m

m

m

m

m

m

 (A.71) 

さらに,式(A.70)を代入すると,式(A.72)となる。 

fd

ALF

c

p

ed,

BET

ALF

ALF

c

p

ed,

BET

ed

293

.1

1

36

089

.0

36

089

.0

1

1

36

089

.0

f

w

f

w

w

w

f

w

 (A.72) 

最終的には,式(A.73)となる。 


84 

B 8008-1:2009  

 

  

fd

ALF

c

p

ed,

BET

c

p

ed,

BET

ed

293

.1

1

1

36

089

.0

f

w

f

w

f

w

 (A.73) 

この式において,ρed,pは乾き排気密度の初期値(推奨値:ρed,p=1.34)で,次の段階で使用するため

にここで更に正確に計算する。 

c) 排気質量流量の計算におけるρedの使用。 

式(A.48)及び式(A.49)を結合すると,次の式(A.74)となる。 

f

a

ALF

f

ed

f

a

ad

ew

000

1

1

36

089

.0

1

000

1

1

m

m

m

m

m

m

q

H

w

q

q

q

H

q

q

 ····(A.74) 

ここで,次の式(A.75), 

c

ed

BET

f

ed

f

w

q

q

m

m

 (A.75) 

 

を使用すると,更に変形されて,式(A.76)となる。 

1

000

1

1

36

089

.0

1

a

ALF

c

ed

BET

f

ew

H

w

f

w

q

q

m

m

 (A.76) 

 

式(A.73)からρedをこの式に代入すると,A.3.2.3.1の最終式が導かれる。 

 

A.3.3 酸素バランス,反復計算法 

A.3.3.1 概論 

酸素バランス法は,理論的排気質量流量と比較するとわずかに高めにずれる(カーボンバランス法の 

0.2 %以下と比べると,1 %近くまでになる。)。したがって,カーボンバランス法を優先するのがよい。

しかし,酸素バランス法を,他の方法に対する独立した確認方法として使用することは可能である。 

A.3.3.2 排気質量流量の計算式 

次の式(A.77)は,酸素バランス法に基づいた排気質量流量の計算に使用可能である。 

ed

1

ox

EPS

2

ox

rH

rH2O

ALF

f

ed

000

1

10

10

10

10

2

100

1

ρ

f

w

w

f

w

A

M

w

q

q

m

m

(A.77) 

定数を代入して,式を簡略化すると,次の式(A.78)になる。 

ed

1

ox

EPS

2

ox

ALF

f

ed

000

1

36

089

.0

1

f

w

w

f

w

w

q

q

m

m

 (A.78) 

f

a

ad

ew

000

1

1

m

m

m

q

H

q

q

 (A.79) 

式(A.77)及び式(A.78)で使用するf1及びf2は,次の式(A.80)及び式(A.81)とする。 

b

r

COd

O

m

rO

mO2

CO2d

rO2

1

1

1

000

10

p

p

c

V

A

V

c

M

f

C

 


85 

B 8008-1:2009  

 

  

wr

Cw

rC

rO

HCw

HC

m

rO

NO2w

NO2

m

rO

NOw

NO

m

rO

2

3

2

k

c

A

A

c

V

A

c

V

A

c

V

A

 (A.80) 

及び 

rS

rO

GAM

rC

rO

BET

rH

rO

ALF

2

2

2

2

A

A

w

A

A

w

A

A

w

f

 (A.81) 

完全燃焼の場合,式(A.80)は,次の式(A.82)のように簡略化できる。 

b

r

COd

mO2

rO2

complete

1

1

000

10

p

p

c

V

M

f

 (A.82) 

また,式(A.80)に実際の数値を挿入すると,次の式(A.83)となる。 

b

r

O2d

COd

1

1

8

713

.0

276

14

p

p

c

c

f

 

wr

Cw

HCw

NO2w

NOw

1

664

2

4

141

2

276

14

8

713

0

k

c

.

c

.

c

c

.

 (A.83) 

さらに,これを,完全燃焼として簡略化すると,次の式(A.84)となる。 

b

r

O2d

1

1

276

14

p

p

c

f

 (A.84) 

式(A.81)に実際の数値を挿入すると,次の式(A.85)となる。 

9

997

.0

1

664

.2

7

936

.7

GAM

BET

ALF

2

w

w

w

f

 (A.85) 

A.3.3.3 計算式の誘導 

空気及び燃料から機関への酸素流入量(g/h)は,次の式(A.86)で表される。 

10

10

EPS

f

ox

ad

w

q

w

q

m

m

 (A.86) 

酸素を含む各排気構成要素の酸素含有量の計算によって,機関からの総酸素流出量(単独及び化学的に

結合したもの)は,g/h単位で次の式(A.87)で与えられる。 

rNO

rO

NO

rCO

rO

CO

rCO2

rO

2

CO

2

O

2

M

A

q

M

A

q

M

A

q

q

m

m

m

m

rH2O

rO

H2O

rSO2

rO

SO2

rNO2

rO

NO2

M

A

q

M

A

q

M

A

q

m

m

m

 (A.87) 

それぞれの排気成分(g/h)は,次の式(A.88)〜式(A.96)によって求める。 

ed

b

r

O2d

ed

mO2

rO2

2

O

1

10

m

m

q

p

p

c

V

M

q

 (A.88) 

ed

b

r

COd

ed

mCO

rCO

CO

1

000

1

m

m

q

p

p

c

V

M

q

 (A.89) 

ed

wr

NOw

ed

mNO

rNO

NO

000

1

m

m

q

k

c

V

M

q

 (A.90) 


86 

B 8008-1:2009  

 

  

ed

wr

NO2w

ed

mNO2

rNO2

NO2

000

1

m

m

q

k

c

V

M

q

 (A.91) 

rC

rCO2

C

rHC

rCO2

HC

rCO

rCO2

CO

BET

f

rC

rCO2

CO2

10

A

M

q

M

M

q

M

M

q

w

q

A

M

q

m

m

m

m

m

 

(A.92) 

rHC

rH2O

HC

ALF

f

rH

rH2O

H2O

10

2

M

M

q

w

q

A

M

q

m

m

m

 (A.93) 

10

GAM

f

rS

rSO2

SO2

w

q

A

M

q

m

m

 (A.94) 

ed

wr

HCw

ed

mHC

rHC

HC

000

1

m

m

q

k

c

V

M

q

 (A.95) 

ed

wr

Cw

ed

C

000

1

1

m

m

q

k

c

q

 (A.96) 

バランス条件(酸素流入量=酸素排出量)によって,次の式(A.97)のような結果となる。 

10

10

EPS

f

ox

ad

w

q

w

q

m

m

wr

rC

Cw

rO

mHC

HCw

rO

2

mNO

NO2w

rO

mNO

NOw

rO

b

r

mCO

COd

rO

2

mO

CO2d

rO2

ed

ed

2

3

2

1

000

10

000

1

k

A

c

A

V

c

A

V

c

A

V

c

A

p

p

V

c

A

V

c

M

qm

rS

rO

GAM

rC

rO

BET

rH

rO

ALF

f

2

2

2

10

A

A

w

A

A

w

A

A

w

qm

 (A.97) 

変数f1を式(A.98)及び変数f2を式(A.99)で定義する。 

wr

rC

Cw

rO

mHC

HCw

rO

2

mNO

NO2w

rO

mNO

NOw

rO

b

r

mCO

COd

rO

2

mO

CO2d

rO2

1

2

3

2

1

000

10

k

A

c

A

V

c

A

V

c

A

V

c

A

p

p

V

c

A

V

c

M

f

 

 (A.98) 

rS

rO

GAM

rC

rO

BET

rH

rO

ALF

2

2

2

2

A

A

w

A

A

w

A

A

w

f

(A.99) 

式(A.48)を使用することによって,式(A.97)を次の式(A.100)に変換することができる。 

ed

1

ox

EPS

2

ox

rH

rH2O

ALF

f

ed

000

1

10

10

10

10

2

100

1

f

w

w

f

w

A

M

w

q

q

m

m

  (A.100) 

これは,式(A.77)と同一である。 

 

A.4 燃料別係数

fkの誘導 

次の式(A.101)及び(A.102)は,分流式粒子状物質測定システムにおけるカーボンバランス法に対する基本

的な式である。 


87 

B 8008-1:2009  

 

  

a

CO2,

CO2d

ew

f

f

c

c

q

q

k

q

m

m

  (A.101) 

a

CO2,

CO2d

f

f

edf

c

c

q

k

q

m

m

  (A.102) 

ここで,qmedfは,全流希釈トンネルにおける希釈排気質量流量と等価な流量と定義する。 

この炭素バランス法は,式(A.103)で表される燃料から機関への炭素流入量 

10

BET

f

w

qm

[g/h]  (A.103) 

が,希釈排気中の炭素排出量に等しいと仮定する。ここで,希釈排気中の炭素排出量は,希釈空気中の

CO2濃度を差し引いた希釈排気中のCO2濃度から次の式(A.104)で計算する。 

mCO2

rC

a

CO2,

CO2d

d

ew,

edf

10

V

A

c

c

qm

 (A.104) 

式(A.102)とともに,バランス条件(流入量=流出量)はkfに関する次の式(A.105)に変換できる。 

rC

d

ew,

mCO2

BET

f

A

V

w

k

  (A.105) 

希釈排気密度ρew,dは,乾き希釈空気密度(1.293 kg/m3)及び希釈空気中の水分量から,次の式(A.106)によ

って求める。 

we

mH2O

rH2O

we

d

ew,

1

293

.1

k

V

M

k

  (A.106) 

ここで,因子kweは14.3から引用する。 

乾き希釈空気,高希釈比(ρew,d=1.293 kg/m3),VmCO2=22.414及びArC=12.011の場合には,次の簡略式

(A.107)となる(15.2.3参照)。 

9

412

.2

BET

f

k

  (A.107) 

図A.1は,排気排出物の異なる計算方法に使用する数式を使用するための手引きとなる。 

 


88 

B 8008-1:2009  

 

  

 

 

燃焼空気 
空気流量 

 

Gaw 

湿り空気100 kg 
当たりの成分量 

 

kg 

湿り空気100 kg 
当たりの成分量 

 

m3 

H2O 
N2 
O2 

% (質量%) 
% (質量%) 
% (質量%) 

ν 
η 
τ 

(MVH2O / MWH2O) ν=1.244ν 
(MVN2 / MWN2) η=0.8η 
(MVO2 / MWO2) τ2=0.7τ2 
(MVO2 / MWO2) τ1=0.7τ1 

 

 

総燃料質量流量,kg / h 

GFUEL 

 


素 

100 kg
燃料中
の元素 
の質量 

kg 

100 kgの燃料の燃
焼に必要な酸素質
量 
 

kg 

100 kgの燃料の燃焼
後の成分ガス質量 
 
 

kg 

100 kgの燃料の燃焼
後の成分ガス体積 
 
 

m3 

H wALF 

(AWO/2AWH)wALF
=7.936 wALF 

(MVH2O /2AWH)wALF 
=9.936 wALF 

(MVH2O /2AWH)wALF
=1.111 wALF 

C wBET 

(2AWO/AWC)wBET
=2.664 wBET 

(NVCO2/AWC)wBET 
=3.664 wBET 

(NVCO2/AWC)wBET 
=1.853 wBET 

S  wGAM 

(2AWO/AWS)wGA

M=0.998 wGAM 

(MVSO2/AWS)wGAM 
=1.998 wGAM 

(MVSO2/AWS)wGAM
=0.682 wGAM 

N wDEL 

wDEL 

(MVNO2 /AWN)wDEL
=0.682 wDEL 

O wEPS 

−wEPS 

 

 

排気 

体積流量 

Vew 

m3 

%H2O (vol %) 
%N2 (vol %) 
%O2 (vol %) 

 

 

 

%CO2 (vol %) 

 

 

 
 
 
%SO2 (vol %) 
%CO (vol %) 
%NO (vol %) 
%NO2 (vol %) 
%HC (vol %) 
Soot 

 

 

図A.1−空気−燃料−排出ガス 

 


89 

B 8008-1:2009  

 

  

附属書B 

(参考) 

排気質量流量の計算プログラムの例 

 

序文 

この附属書は,排気質量流量の計算プログラムの一例について記載するものであって,規定の一部では

ない。 

 

附属書Aによる排気及び燃料組成による排気質量流量の計算プログラム例を,表B.1に示す。 

このプログラムは,附属書Aによる燃料組成,吸入空気組成(湿度を含める)及び排気組成から,排気

質量流量を計算することができる。 

計算には,カーボンバランス法及び酸素バランス法を使用する。 

カーボンバランス法には,非反復計算法及び反復計算法の2種類がある。完全燃焼のデータとこれらの

計算方法とを照合すると,カーボンバランス法では,非反復計算法及び反復計算法の精度は,一般的に

0.1 %程度,酸素バランス法での精度は,一般的に0.5 %未満である。 

表B.1の網掛けを付けていない領域は,入力データを表し,網掛けを付けた領域は,結果を表す。 

 

表B.1−排気質量流量の計算例 

基礎データ 

原子量又は 

分子量(g/mol) 

モル体積 

L/mol 

( 0 ℃, 1 013 mbar) 

  H 

1.007 94 

 

  C 

12.011 00 

 

  S 

32.060 00 

 

  N 

14.006 70 

 

  O 

15.999 40 

 

  Ar 

39.900 00 

 

  H2O 

18.015 34 

22.414 

  CO2 

44.010 00 

22.414 

  O2 

31.998 80 

22.414 

  N2 

28.011 00 

22.414 

  NO2 

46.008 00 

22.414 

  SO2 

64.066 00 

22.414 

不活性ガス 

28.145 40 

22.414 

 

燃料組成 

質量 % 

Cに対するモル比  

吸入空気 
組成 

酸素 

wOx 

質量 % 

23.20 

13.45 

1.852 9 

 

容積 % 

21.00 

86.50 

1.000 0 

二酸化炭素  

質量 % 

0.061 

0.05 

0.000 2 

 

容積 % 

0.04 

0.00 

0.000 0 

不活性ガス winert 

質量 % 

76.80 

0.00 

0.000 0 

 

容積 % 

78.96 

 

燃料別 
係数 

記号 

式 

単位 

値 

エンジン形式 

 

 A/Fst 

A.24 

kg/kg 

1453.4683 

(1:ディーゼル 

 ffw 

A.17 

 

0.747 7 

 2:ガソリン) 

 

 ffd 

A.22 

 

−0.747 7 

 

 

 kf 

A.105 

 

208.72 

 Mrf 

A.13 

1054.11 

 


90 

B 8008-1:2009  

 

表B.1−排気質量流量の計算例(続き) 

 

測定データ 

記号 

単位 

式 

値 

大気圧 

pb 

HPa 

 

1 013.0 1 013.0  1 013.0  1 013.0 1 013.0  1 013.0  1 013.0 1 013.0  1 013.0  1 013.0 

吸入空気の相対湿度 

Ra 

 % 

 

30.0 

30.0 

30.0 

30.0 

30.0 

30.0 

30.0 

30.0 

30.0 

30.0 

吸入空気の温度 

TAYD 

 ℃ 

 

25.0 

25.0 

25.0 

25.0 

25.0 

25.0 

25.0 

25.0 

25.0 

25.0 

冷却槽の温度 

Tcooler 

 ℃ 

 

3.0 

3.0 

3.0 

3.0 

3.0 

3.0 

3.0 

3.0 

3.0 

3.0 

乾き状態のCO濃度 

COD 

 ppm 

 

乾き状態のNOx濃度 

NOxD 

 ppm 

 

湿り状態のNOx濃度 

NOxW 

 ppm 

 

湿り状態のHC濃度 

HC 

ppmC1 

 

乾き状態のCO2濃度 

CO2D 

容積% 

 

15.171 

7.341 

4.851 

3.627 

2.900 

2.418 

2.075 

1.818 

1.619 

1.460 

乾き状態のO2濃度 

O2D 

容積% 

 

0.000 

10.768 

14.192 

15.874 

16.875 

17.538 

18.010 

18.362 

18.636 

18.855 

ボッシュスモーク値 

Sn 

 

 

0.000 

0.000 

0.000 

0.000 

0.000 

0.000 

0.000 

0.000 

0.000 

0.000 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

燃料質量流量 

qmf 

kg/h 

 

10 000 

10 000 

10 000 

10 000 

10 000 

10 000 

10 000 

10 000 

10 000 

10 000 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

吸入空気の飽和水蒸気圧 

pa 

mbar 

A.14 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

 31.69 

吸入空気の湿度 

Ha 

g/kg 

 38 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

  5.89 

冷却槽下流の水蒸気圧 

pr 

mbar 

A.14 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

  7.58 

すす濃度 

ccw 

mg/m3 

A.16 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

  0.00 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

9

0

 

B

 8

0

0

8

-1

2

0

0

9

 

 

 

 

 

 

 


91 

B 8008-1:2009  

 

表B.1−排気質量流量の計算例(続き) 

 

カーボンバランス法 
(非反復法) 

記号 

単位 

式 

値 

炭素係数 

  fc 

 

A.64 8.169 2 

3.941 6 

2.597 4 

1.936 8 

1.544 1 

1.283 8 

1.098 6 

0.960 1 

0.852 6 

0.766 7 

湿り状態の排気質量流量 

 qmew 

kg/h 

A.63 157.24 

307.74 

452.39 

600.08 

747.79 

895.52 

1 043.25 

1 191.00 

1 338.75 

1 486.51 

湿り状態の排気質量流量 

 qmew 

kg/h 

A.65 157.32 

304.68 

452.29 

599.96 

747.65 

895.36 

1 043.08 

1 190.82 

1 338.56 

1 486.31 

湿り状態の吸入空気質量流量 

 qmaw 

kg/h 

 

147.24 

294.74 

442.39 

590.08 

737.79 

885.52 

1 033.25 

1 181.00 

1 328.75 

1 476.51 

乾き状態の吸入空気質量流量 

 qmad 

kg/h 

 

146.38 

293.01 

439.80 

586.63 

733.47 

880.33 

1 027.20 

1 174.08 

1 320.97 

1 467.86 

乾き状態の排気密度 

 ρed 

kg/m3 

A.46 1.365 3 

1.327 9 

1.316 0 

1.310 1 

1.306 7 

1.304 4 

1.302 7 

1.301 5 

1.300 5 

1.299 8 

湿り状態の排気密度 

 ρew 

kg/m3 

A.44 1.291 4 

1.290 0 

1.289 4 

1.289 2 

1.289 0 

1.288 9 

1.288 9 

1.288 8 

1.288 8 

1.288 7 

乾き−湿り補正係数 

 kwr 

 

A.32 0.875 3 

0.934 8 

0.955 4 

0.965 9 

0.972 3 

0.976 5 

0.979 6 

0.981 9 

0.983 6 

0.985 1 

NOxの湿度補正係数 
(ディーゼル) 

 khd 

 

 47 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

0.919 4 

NOxの湿度補正係数 
(ガソリン) 

 khp 

 

 49 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

0.856 7 

CO質量流量 

 qmCO 

g/h 

 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

HC質量流量 

 qmHC 

g/h 

 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

NOx質量流量 

 qmNOx 

g/h 

 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

0.00 

CO2質量流量 

 qmCO2 

g/h 

 

31 675.37 31 721.70 31 806.77 31 895.63 31 985.21 32 074.95 32 164.71 32 254.46 32 344.17 32 433.87 

 

 

9

1

 

B

 8

0

0

8

-1

2

0

0

9

 

 

 

 

 

 

 


92 

B 8008-1:2009  

 

  

附属書C 
(参考) 

排気トランスファチューブの熱計算 

 

序文 

この附属書は,排気トランスファチューブの熱計算について記載するものであって,規定の一部ではな

い。 

 

C.1 トランスファチューブの加熱例 

排気トランスファチューブ内の熱損失は,熱泳動によるたい(堆)積物生成の原因となる。このたい積

量は,次の式(C.1)を用いて計算することができる。 

38

.0

i

e

i

e

TT

c

c=

  (C.1) 

ここに, 

ce: 出口部の粒子状物質濃度 (g/m3) 

 

ci: 入口部の粒子状物質濃度 (g/m3) 

 

Te: 出口部のガス温度 (K) 

 

Ti: 入口部のガス温度 (K) 

式(C.2)以降使用されるパラメータは,次による。 

a: 

A: 

熱伝達率 [W/ (m・K)] 

排気トランスファチューブ断面積 

Aw: 排気トランスファチューブの壁の表面積 (m2) 

cg: 排気トランスファチューブ内の平均ガス流速 (m/sec) 

cp: 定圧比熱 (J/kg・K) 

d: 排気トランスファチューブの直径 (m) 

l: 排気トランスファチューブの長さ (m) 

m': 排気トランスファチューブ質量流量 (kg/s) 

Nu: ヌセルト (Nusselt) 数 

p: ガス圧力 (kg・m2/s) 

Pr: プラントル (Prandtl) 数 

Q': ガス流れの熱損失 (W) 

Re: レイノルズ (Reynolds) 数 

Tb: ガス(主流)温度 (K) 

Tw: 壁温 (K) 

v: 動粘度 (m2/s1) 

 ガスの熱伝導率 [W/ (m・K)] 

 ガス密度 (kg/m3) 

 壁面を通過する熱流量 (W/m2) 

排気トランスファチューブ内の熱流れの計算については,式(C.2)〜式(C.4)を用いて計算することができ


93 

B 8008-1:2009  

 

  

る。 

さらに,排気トランスファチューブの断面は一定であると仮定する。 

4.0

8.0

023

.0

r

P

e

R

d

a

Nu

  (C.2) 

ここに,

ν

d

c

e

R

g

 (C.3) 

pc

r

P

 (C.4) 

これらの式を用いて熱伝達率aを求めることができる。 

さらに,排気トランスファチューブ (TT) 内の質量流量を考えると式(C.5)となる。 

m'=

cg×d 2× (π/4)  (C.5) 

排気トランスファチューブ (TT) の入口と出口との間のガスの熱損失は,式(C.6)で表される。 

Q'=m'×cp× (Ti−Te) (C.6) 

エネルギーバランスから壁面を通過する熱流量は,気体の熱損失と等しくなければならない。よって,

壁面を通過する熱流量

W/m2)は,式(C.7)となる。 

w

A

Q'

  (C.7) 

ヌセルト数の別の定義を使うと,壁温及びガス温度の温度差を,次の式(C.8)で求めることができる。 

T

T

d

Nu

b

w−

 (C.8) 

次の例では,熱泳動によるたい(堆)積物の量を5 %未満と仮定し,次の条件を設定している。 

ce / ci≧0.95 

Te / Ti≧0.872 

 

C.2 熱伝達計算 

次の条件を仮定する。 

− 十分発達した乱流,滑らかな排気トランスファチューブ 

− 排気温度(入口混合平均温度)Tb1 (K) は,Tb1=600 

− 熱泳動によるたい(堆)積物の量を5 %に抑えるための最低許容採取ガス出口温度Tb2 (K) は,次の

式による。 

Tb2=600×0.872=523.2 

このとき,Tb1〜Tb2間の平均値Tb (K) は,次の式によって求める。 

5.

561

2

523

600

b

T

 

混合平均条件 (561.5 K) では 

0.630 kg/m3 

cp=1 043 J/ (kg K) 

0.044 5 W/ (mK) 

Pr=0.68 

cg=52 m/s 

v=4.4×10−5 m2/s 


94 

B 8008-1:2009  

 

  

さらに,次の追加条件を仮定する。 

d=0.012 73 m 

L=1.524 m 

Aw=0.060 9 m2 

A=0.127 2×10−3 m2 

排気トランスファチューブ通過質量流量は, 

m'=dm/dt= 爀 cg×A=0.63×52×0.000 127 2=0.004 167 kg/s 

5

044

15

10

4

4

73

012

0

52

6

g

.

.

.

ν

d

c

e

R

  

  

 

31

.

43

68

.0

5.

044

15

023

.0

023

.0

4.0

8.0

4.0

8.0

  

  

r

P

e

R

l

a

Nu

 

壁面を通過する熱損失を,次の式によって求める。 

2

1b

2

b

b

T

T

T

 

Q'= (dm/dt) ×cp×Tb 

  =0.004 167× (1 043) × (523−600) =−334.65 W 

Q'= (Q) × (Aw) =−334.65 W 

Q

T

T

b

w−

 

29

.

36

5

044

.0

31

.

43

73

123

.0

17

.

495

5

b

w

−T

T

 

Tw=−36.29+523.2=486.91 (K) 

したがって,管壁はこの質量流量に対して487 K,又は,それ以上に保持しなければならない。 

次の最高排気温度及び最低排気トランスファチューブ壁温度の関係を推奨する。 

 

表C.1−推奨する最高排気温度及び最低トランスファチューブ壁温度 

最高排気温度 

最低壁温 

℃ 

℃ 

548 

275 

473 

200 

723 

450 

623 

350 

873 

600 

748 

475 

 

壁温は,排気トランスファチューブにガスを通す前に推奨値に上げておくことが望ましい。熱泳動によ

るたい(堆)積物の量は,いかなる排気温度に対しても最大で5 %にすることが望ましい。このことは希

釈トンネルヘの出口での採取排気温度が,採取プローブ入口での混合平均排気温度の87 %以上であるこ

とが必要である。 


95 

B 8008-1:2009  

 

  

附属書D 
(規定) 

システムの同等性評価 

 

序文 

この附属書は,システムの同等性評価について規定する。 

 

この規格で推奨する以外のシステム又は分析機器(候補)と,推奨するシステム又は分析機器とが,7.1

によって同等の結果を生じる場合は,許容してもよい。候補のシステムとこの規格で許容されている標準

システムの一つとの間で適切な試験サイクルを用いて七つ(又はそれ以上)のサンプルペアの相関関係を

調査し,システムの同等性を決定する。同等性の判断基準は,F検定及び両側分布のスチューデントのt

検定を適用する。 

この統計的手法によって,候補システムで測定された排出物の母集団の平均値が標準システムで測定さ

れた排出物の母集団の平均値と異ならないという仮説を調査する。仮説は,“F値”及び“t値”の5 %有

意水準を基準に検定する。7〜10対のサンプルに対する“F値”及び“t値”の限界値を,表D.1に規定す

る。式(D.1)及び式(D.2)によって計算された“F値”及び“t値”が,表D.1の“F値”及び“t値”の限界

値より大きい場合にはそのシステムは,同等でない。 

同等性の判断は,次の手順を適用する。添字R及び添字Cは,それぞれ標準システム及び候補システム

を示す。 

a) 少なくとも7回の試験を候補システムと標準システムとでなるべく同時に実施する。試験の番号は,

nR及びnCとして参照する。 

b) 平均値̅

xR及び̅

xC並びに標準偏差sR及びsCを計算する。 

c) F値を,次の式(D.1)によって求める。 

minor

2

major

2

s

s

F

  (D.1) 

(標準偏差sR又はsCのいずれか大きいほうを分子にする。) 

d) tを,次の式(D.2)によって求める。 

R

C

R

C

R

C

2

R

R

2

C

C

R

C

2

1

1

n

n

n

n

n

n

s

n

s

n

x

x

t

  (D.2) 

e) 計算値“F”及び“t”を,表D.1のサンプル数に対応する“F”及び“t”の限界値と比較する。表D.1

よりサンプル数が多い場合は,5 %有意水準(95 %信頼度)に対する統計表から求める。 

f) 

自由度(df)を,次のように計算する。 

F検定の場合: df=nR−1/nC−1 

t検定の場合: df=nR+nC−2 

g) 同等性は,次のように決定する。 

− F < Fcrit,かつ,t < tcritであれば,システムは,この規格の標準システムと同等である。 

− F≧Fcrit,かつ,t≧tcritであれば,システムは,この規格の標準システムとは異なる。 

 


96 

B 8008-1:2009  

 

  

表D.1−サンプル数に対するt値及びF値 

サンプル数 

F検定 

t検定 

df 

Fcrit 

df 

tcrit 

6/6 

4.284 

12 

2.179 

7/7 

3.787 

14 

2.145 

8/8 

3.438 

16 

2.120 

10 

9/9 

3.179 

18 

2.101 

 


97 

B 8008-1:2009  

 

  

附属書E 

(参考) 

燃料別係数 

 

序文 

この附属書は,燃料別係数について記載するものであって,規定の一部ではない。 

 

表E.1−燃料別係数 

燃料 

 

化学 成分 

  

 

EAF a) 

 

乾き吸気の値  

 

 

質量% モル比  EAF a)に無関係な  

排気密度 

 

 

 

 

 

 

 

燃料別係数 

 

kg/m3 

湿り 

kg/m3 

乾き 

kwr 

Mrewc) 

g/mol 

ffh 

 

 

H 13.35 

1.860 0 

 A/Fst 

14.550 7  

1.00 

1.295 5 

1.365 7 

0.882 5 

29.023 

1.818 4 

ディ 

C 86.49 

1.000 0 

 ffw 

0.750 5  

1.35 

1.294 8 

1.345 9 

0.913 5 

29.009 

1.848 3 

ーゼ 

0.01 

0.000 0 

 ffd 

−0.750 4  

2.00 

1.294 3 

1.328 1 

0.943 2 

28.996 

1.877 0 

ル 

0.00 

0.000 0 

 kf 

208.691 7  

3.00 

1.293 8 

1.316 1 

0.964 3 

28.987 

1.897 4 

 

0.00 

0.000 0 

 Mrf d) 

13.887 2  

4.00 

1.293 6 

1.310 3 

0.975 1 

28.982 

1.907 8 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.293 5 

1.306 8 

0.981 6 

28.979 

1.914 1 

 

 

H 12.00 

1.852 3 

 A/Fst 

12.504 8  

1.00 

1.296 8 

1.369 2 

0.879 3 

29.053 

1.601 1 

RME 

C 77.20 

1.000 0 

 ffw 

0.742 6  

1.35 

1.295 9 

1.348 5 

0.910 9 

29.032 

1.631 3 

b) 

0.00 

0.000 0 

 ffd 

−0.591 4  

2.00 

1.295 0 

1.329 9 

0.941 3 

29.012 

1.660 4 

 

0.00 

0.000 0 

 kf 

186.275 9  

3.00 

1.294 3 

1.317 4 

0.963 0 

28.997 

1.681 1 

 

O 10.80 

1.105 0 

 Mrf d) 

15.558 3  

4.00 

1.294 0 

1.311 2 

0.974 0 

28.990 

1.691 6 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.293 6 

1.307 5 

0.980 7 

28.985 

1.698 0 

 

 

H 12.50 

3.972 1 

 A/Fst 

6.427 3  

1.00 

1.234 6 

1.364 0 

0.775 6 

27.661 

1.483 9 

メタ 

C 37.50 

1.000 0 

 ffw 

1.045 2  

1.35 

1.247 7 

1.344 6 

0.827 7 

27.954 

1.553 9 

ノー 

0.00 

0.000 0 

 ffd 

−0.344 6  

2.00 

1.261 0 

1.327 2 

0.880 7 

28.252 

1.625 1 

ル 

0.00 

0.000 0 

 kf 

90.483 8  

3.00 

1.271 0 

1.315 5 

0.920 4 

28.475 

1.678 3 

 

O 50.00 

1.001 0 

 Mrf d) 

32.029 3  

4.00 

1.276 2 

1.309 8 

0.941 2 

28.592 

1.706 3 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.279 4 

1.306 4 

0.954 0 

28.664 

1.723 5 

 

 

H 13.10 

2.993 4 

 A/Fst 

8.972 2  

1.00 

1.260 6 

1.363 7 

0.822 9 

28.243 

1.651 0 

エタ 

C 52.15 

1.000 0 

 ffw 

0.971 7  

1.35 

1.268 2 

1.344 3 

0.866 4 

28.413 

1.705 3 

ノー 

0.00 

0.000 0 

 ffd 

−0.484 8  

2.00 

1.275 7 

1.327 1 

0.909 4 

25.581 

1.759 0 

ル 

0.00 

0.000 0 

 kf 

125.832 7  

3.00 

1.281 2 

1.315 4 

0.940 8 

28.704 

1.798 2 

 

O 34.75 

0.500 2 

 Mrf d) 

23.031 6  

4.00 

1.284 1 

1.309 7 

0.957 0 

28.768 

1.818 5 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.260 6 

1.363 7 

0.822 9 

28.243 

1.651 0 

 

 

H 19.30 

3.795 2 

 A/Fst 

13.479 5  

1.00 

1.242 1 

1.341 0 

0.823 1 

27.829 

2.479 9 

天然 

C 60.60 

1.000 0 

 ffw 

1.231 9  

1.35 

1.254 3 

1.327 7 

0.867 1 

28.100 

2.549 8 

ガス 

0.00 

0.000 0 

 ffd 

−0.913 9  

2.00 

1.266 1 

1.315 9 

0.910 4 

28.366 

2.618 2 

 

N 18.20 

0.257 5 

 kf 

146.221 7  

3.00 

1.274 8 

1.308 0 

0.941 7 

28.559 

2.667 9 

 

1.90 

0.023 5 

 Mrf d) 

19.820 1  

4.00 

1.279 2 

1.304 2 

0.957 8 

28.658 

2.693 4 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.281 9 

1.301 9 

0.967 6 

28.718 

2.708 9 


98 

B 8008-1:2009  

 

  

表E.1−燃料別係数(続き) 

燃料 

 

化学 成分 

  

 

EAF a) 

 

乾き吸気の値  

 

 

質量% モル比  EAF a)に無関係な  

排気密度 

 

 

 

 

 

 

 

燃料別係数 

 

kg/m3 

湿り 

kg/m3 

乾き 

kwr 

Mrewc) 

g/mol 

ffh 

 

 

H 18.30 

2.669 2 

 A/Fst 

15.642 3  

1.00 

1.268 9 

1.354 4 

0.852 2 

28.429 

2.425 3 

プロ 

C 81.70 

1.000 0 

 ffw 

1.017 4  

1.35 

1.274 8 

1.337 4 

0.890 2 

28.560 

2.475 1 

パン 

0.00 

0.000 0 

 ffd 

−1.017 2  

2.00 

1.280 5 

1.322 3 

0.927 0 

28.687 

2.523 2 

 

0.00 

0.000 0 

 kf 

197.133 9  

3.00 

1.284 5 

1.312 3 

0.953 2 

28.778 

2.557 6 

 

0.00 

0.000 0 

 Mrf d) 

14.701 3  

4.00 

1.286 6 

1.307 4 

0.966 6 

28.824 

2.575 1 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.287 9 

1.304 4 

0.974 8 

28.852 

2.585 8 

 

 

H 17.30 

2.492 8 

 A/Fst 

15.415 0  

1.00 

1.274 1 

1.356 6 

0.858 1 

28.545 

2.300 0 

ブタ 

C 82.70 

1.000 0 

 ffw 

0.961 8  

1.35 

1.278 7 

1.339 1 

0.894 8 

28.648 

2.345 4 

ン 

0.00 

0.000 0 

 ffd 

−0.961 6  

2.00 

1.283 2 

1.323 5 

0.930 1 

28.748 

2.389 2 

 

0.00 

0.000 0 

 kf 

199.546 8  

3.00 

1.286 4 

1.313 0 

0.955 4 

28.819 

2.420 5 

 

0.00 

0.000 0 

 Mrf d) 

14.523 6  

4.00 

1.288 0 

1.307 9 

0.968 3 

28.855 

2.436 5 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.289 0 

1.304 9 

0.976 1 

28.877 

2.446 1 

 

 

H 12.20 

1.694 4 

 A/Fst 

13.940 1  

1.00 

1.302 1 

1.369 0 

0.889 3 

29.173 

1.647 1 

ガソ 

C 85.80 

1.000 0 

 ffw 

0.692 3  

1.35 

1.299 9 

1.348 3 

0.918 7 

29.122 

1.673 3 

リン 

0.00 

0.000 0 

 ffd 

−0.664 1  

2.00 

1.297 7 

1.329 8 

0.946 8 

29.073 

1.698 3 

 

0.00 

0.000 0 

 kf 

207.026 8  

3.00 

1.296 2 

1.317 3 

0.966 8 

29.038 

1.716 1 

 

0.00 

0.017 5 

 Mrf d) 

13.998 8  

4.00 

1.295 4 

1.311 1 

0.976 9 

29.021 

1.725 2 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.294 9 

1.307 4 

0.983 0 

29.010 

1.730 6 

 

 

H 100.00 

 

 A/Fst 

34.209 8  

1.00 

1.099 7 

1.257 1 

0.659 3 

24.639 

11.872 8 

 

0.00 

 

 ffw 

5.559 4  

1.35 

1.143 1 

1.268 2 

0.737 6 

25.610 

12.432 5 

水素 

0.00 

 

 ffd 

−5.558 6  

2.00 

1.187 2 

1.277 2 

0.817 1 

26.598 

13.001 6 

 

0.00 

 

 kf 

0.000 0  

3.00 

1.220 1 

1.282 8 

0.876 6 

27.336 

13.427 1 

 

0.00 

 

 Mrf d) 

2.015 9  

4.00 

1.237 4 

1.280 5 

0.907 8 

27.723 

13.650 5 

 

 

 

 

  

 

 

5.00 

1.248 1 

1.278 1 

0.927 0 

27.962 

13.788 2 

 

注a) EAF:空気過剰率 

b) RME:菜種油メチルエステル 

c) Mrew:湿り状態の排気のモル数 

d) Mrf:燃料のモル数 

  

 


99 

B 8008-1:2009  

 

  

表E.2−燃料別係数に対する吸気湿度の影響 

 

EAF a)  

 

 

 

吸気の絶対湿度,Ha ,g/kg 

 

 

 

 

 

 

0.0 

2.0 

4.0 

6.0 

8.0 

10.0 

10.7 

12.0 

 

ディー 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.294 4 1.292 9 1.291 4 1.289 9 1.288 4 1.286 9 1.286 4 1.285 4 

ゼル 

2.0 

kwr 

 

0.943 4 0.940 4 0.937 5 0.934 6 0.931 8 0.928 9 0.927 9 0.926 1 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.999 

28.854 

28.708 

28.564 

28.421 

28.278 

28.228 

28.137 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.293 7 1.292 2 1.290 6 1.289 1 1.287 6 1.286 1 1.285 6 1.284 6 

 

4.0 

kwr 

 

0.979 0 0.975 9 0.972 9 0.969 8 0.966 8 0.963 8 0.962 7 0.960 8 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.983 

28.835 

28.688 

28.542 

28.396 

28.251 

28.200 

28.108 

 

RMEb) 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.295 0 1.293 4 1.291 9 1.290 4 1.289 0 1.287 5 1.287 0 1.286 0 

 

2.0 

kwr 

 

0.941 3 0.938 4 0.935 5 0.932 6 0.929 8 0.926 9 0.925 9 0.924 1 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

29.012 

28.866 

28.722 

28.578 

28.436 

28.294 

28.244 

28.153 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.294 0 1.292 5 1.290 9 1.289 4 1.287 9 1.286 4 1.285 9 1.284 9 

 

4.0 

kwr 

 

0.977 9 0.974 8 0.971 7 0.968 7 0.965 7 0.962 7 0.961 6 0.959 7 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.990 

28.842 

28.695 

28.549 

28.404 

28.259 

28.208 

28.116 

 

メタノ 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.261 0 1.259 7 1.258 4 1.257 1 1.255 8 1.254 5 1.254 0 1.253 2 

ール 

2.0 

kwr 

 

0.877 4 0.874 8 0.872 2 0.869 6 0.867 0 0.864 5 0.863 6 0.861 9 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.252 

28.119 

27.987 

27.855 

27.724 

27.594 

27.548 

27.465 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.276 2 1.274 8 1.273 3 1.271 9 1.270 5 1.269 1 1.268 6 1.267 7 

 

4.0 

kwr 

 

0.944 9 0.942 1 0.939 2 0.936 4 0.933 5 0.930 7 0.929 7 0.927 9 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.252 

28.119 

27.987 

27.855 

27.724 

27.594 

27.548 

27.465 

 

エタノ 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.275 7 1.274 3 1.272 9 1.271 5 1.270 1 1.268 7 1.268 3 1.267 4 

ール 

2.0 

kwr 

 

0.908 0 0.905 2 0.902 5 0.899 8 0.897 0 0.894 3 0.893 4 0.891 7 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.581 

28.442 

28.304 

28.167 

28.030 

27.894 

27.846 

27.759 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.284 1 1.282 6 1.281 1 1.279 6 1.278 2 1.276 7 1.276 2 1.275 3 

 

4.0 

kwr 

 

0.960 8 0.957 9 0.954 9 0.952 0 0.949 0 0.946 1 0.945 1 0.943 2 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.768 

28.623 

28.479 

28.337 

28.195 

28.054 

28.004 

27.913 

 

天然 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.266 1 1.264 7 1.263 4 1.262 0 1.260 6 1.259 2 1.258 8 1.257 9 

ガス 

2.0 

kwr 

 

0.908 4 0.905 5 0.902 8 0.900 0 0.897 2 0.894 5 0.893 5 0.891 7 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.366 

28.227 

28.089 

27.951 

27.814 

27.678 

27.630 

27.543 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.297 2 1.277 7 1.276 2 1.274 8 1.273 3 1.271 9 1.271 4 1.270 4 

 

4.0 

kwr 

 

0.961 6 0.958 6 0.955 6 0.952 7 0.949 7 0.946 8 0.945 8 0.943 9 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.658 

28.513 

28.369 

28.226 

28.084 

27.943 

27.893 

27.803 

 

プロパ 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.280 5 1.279 0 1.277 6 1.276 1 1.274 7 1.273 2 1.272 7 1.271 8 

ン 

2.0 

kwr 

 

0.926 2 0.923 3 0.920 4 0.917 6 0.914 8 0.912 0 0.911 0  0.909 2 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.687 

28.544 

28.402 

28.260 

28.210 

27.980 

27.931 

27.841 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.286 6 1.285 1 1.283 6 1.282 1 1.280 6 1.279 1 1.278 6 1.277 7 

 

4.0 

kwr 

 

0.970 5 0.967 5 0.964 4 0.961 4 0.958 4 0.955 5 0.954 4 0.952 5 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.824 

28.677 

28.532 

28.387 

28.243 

28.099 

28.049 

27.957 

 


100 

B 8008-1:2009  

 

  

表E.2−燃料別係数に対する吸気湿度の影響(続き) 

 

EAF a)  

 

 

 

吸気の絶対湿度,Ha ,g/kg 

 

 

 

 

 

 

0.0 

2.0 

4.0 

6.0 

8.0 

10.0 

10.7 

12.0 

 

ブタン 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.283 2 1.281 7 1.280 2 1.278 8 1.277 3 1.275 9 1.275 4 1.274 5 

 

2.0 

kwr 

 

0.929 5 0.926 6 0.923 8 0.920 9 0.918 1 0.915 3 0.914 3 0.912 5 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.748 

28.604 

28.461 

28.319 

28.178 

28.038 

27.988 

27.898 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.288 0 1.286 5 1.285 0 1.283 5 1.282 0 1.280 5 1.280 0 1.279 0 

 

4.0 

kwr 

 

0.972 2 0.969 1 0.966 1 0.963 0 0.960 0 0.957 1 0.956 0 0.954 1 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

28.855 

28.708 

28.562 

28.417 

28.272 

28.129 

28.078 

27.986 

 

ガソリ 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.297 7 1.296 2 1.294 7 1.293 1 1.291 6 1.290 1 1.289 6 1.288 7 

ン 

2.0 

kwr 

 

0.946 9 0.944 0 0.941 1 0.938 2 0.935 3 0.932 4 0.931 4 0.929 6 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

29.073 

28.927 

28.781 

28.636 

28.492 

28.349 

28.299 

28.207 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.295 4 1.293 8 1.292 3 1.290 8 1.289 2 1.287 7 1.287 2 1.286 2 

 

4.0 

kwr 

 

0.980 8 0.977 7 0.974 6 0.971 6 0.968 5 0.965 5 0.964 4 0.962 5 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

29.021 

28.872 

28.725 

28.578 

28.432 

28.287 

28.236 

28.144 

 

水素 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.187 2 1.186 1 1.184 9 1.183 9 1.182 8 1.181 7 1.181 3 1.180 6 

 

2.0 

kwr 

 

0.800 7 0.798 2 0.795 6 0.793 1 0.790 7 0.788 2 0.787 3 0.785 7 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

26.598 

26.472 

26.348 

26.224 

26.101 

25.978 

25.935 

28.856 

 

 

湿り排気密度 

kg/m3 

1.237 4 1.236 1 1.234 8 1.233 5 1.232 2 1.230 9 1.230 5 1.229 6 

 

4.0 

kwr 

 

0.911 6  0.908 8 0.906 0 0.903 3 0.900 5 0.897 8 0.896 9 0.895 1 

 

 

Mrewc) 

g/mol 

27.723 

27.586 

27.450 

27.315 

27.180 

27.046 

26.999 

26.913 

 

注a) EAF:空気過剰率 

b) RME:菜種油メチルエステル 

c) Mrew:湿り状態の排気のモル数 

 

 


101 

B 8008-1:2009  

 

  

附属書F 

(参考) 

カーボン流量の検査 

 

序文 

この附属書は,カーボン流量の検査について記載するもので,規定の一部ではない。 

 

F.1 

まえがき 

排気中に含まれる炭素のほぼ全量は,燃料に由来し,排気中のCO2として検出される。これがCO2測定

に基づくシステム検証確認の根拠である。 

炭素の測定システムへの流入は,燃料流量から決定する。排出物及び粒子採取システムにおいて個々の

採取点でのカーボン流量は,その点におけるCO2濃度及びガス流量から決定する。 

排気管内及び分流PM採取システムの出口において,同じカーボン流量を観測することによって漏れの

ないこと及び流量測定の精度を検証できる。この検査では構成部品が実際の機関試験の温度及び流れ条件

下で運転しているという利点がある。次に示す図F.1は,カーボン流量を検査する採取点を示したもので

ある。 

各々のサンプリング位置におけるカーボン流量の式は,F.2〜F.4に示す。 

 

 

図F.1−カーボン流量検査の測定位置 

 

F.2 

機関へのカーボン流量(位置1) 

燃料CβHαOεに対する機関へのカーボン質量流量は,次の式で表される。 

f

f

16

12

12

m

m

q

c

q

  (F.1) 

ここに, 

qmf: 燃料質量流量 (kg/s) 

 

F.3 

希釈しない排気中のカーボン流量(位置2) 

機関の排気管内のカーボン質量流量は,希釈しない排気中のCO2濃度と排気質量流量とから決まる。 

 


102 

B 8008-1:2009  

 

  

e

r,

ew

a

CO2,

r

CO2,

e

12

100

M

q

c

c

c

q

m

m

  (F.2) 

ここに, 

cCO2,r: 希釈しない排気中の湿りCO2濃度(%) 

 

cCO2,a: 大気中の湿りCO2濃度 [%(約0.04 %)] 

 

qmew: 湿り排気の質量流量(kg/s) 

 

Mr,e: 排気のモル数 

 

CO2を乾きベースで測定する場合は,14.3によって湿りベースに換算する。 

 

F.4 

分流希釈システム中のカーボン流量(位置3) 

分流希釈システムに対しては,分流比を考慮する必要がある。カーボン流量は,希釈CO2濃度,排気質

量流量及びサンプリング流量から決定される。 

p

ew

e

r,

dew

a

CO2,

d

CO2,

p

12

100

m

m

m

m

q

q

M

q

c

c

c

q

  (F.3) 

ここに, 

cCO2,d: 希釈トンネル出口における希釈排気の湿りCO2濃度 [%] 

 

qmp: 部分希釈システムへの排気のサンプリング流量 (kg/s) 

CO2を乾きベースで測定する場合は,14.3によって湿りベースに換算する。 


103 

B 8008-1:2009  

 

  

附属書G 
(参考) 
参考文献 

 

1) JIS B 0108-1:1999 往復動内燃機関−用語−第1部:機関設計及び運転用語 

注記 対応国際規格:ISO/DIS 2710-1:1994,Reciprocating internal combustion engines−Vocabulary−

Part 1: Terms for engine design and operation (MOD) 

2) JIS B 0108-2:1999 往復動内燃機関−用語−第2部:機関保全用語 

注記1 対応国際規格:ISO/DIS 2710-2:1996,Reciprocating internal combustion engines−Vocabulary

−Part 2:  Terms for engine maintenance (MOD) 

注記2 対応国際規格のISO 2710-2は,1999年版が発行されている。 

3) JIS B 8002-1:2005 往復動内燃機関−性能−第1部:出力・燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試

験方法−一般機関に対する追加要求事項 

注記 対応国際規格:ISO 3046-1:2002,Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 

1:Declarations of power,fuel and lubricating oil consumptions,and test methods−Additional 

requirements for engines for general use (IDT) 

4) JIS B 8008-1:2000 往復動内燃機関−排気排出物測定−第1部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台

上測定 

注記 対応国際規格:ISO 8178-1:1996,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 1: Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions (MOD) 

5) JIS B 8008-3:2000 往復動内燃機関−排気排出物測定−第3部:定常状態における排気煙濃度の定義

及び測定 

注記 対応国際規格:ISO 8178-3:1994,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 3: Definitions and methods of measurement of exhaust gas smoke under 

steady-state conditions (MOD) 

6) JIS B 8008-7:2000 往復動内燃機関−排気排出物測定−第7部:エンジンファミリの定義及び決定方

法 

注記 対応国際規格:ISO 8178-7:1996,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 7: Engine family determination (IDT) 

7) JIS B 8008-8:2000 往復動内燃機関−排気排出物測定−第8部:エンジングループの定義及び決定方

法 

注記 対応国際規格:ISO 8178-8:1996,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 8: Engine group determination (IDT) 

8) JIS B 8008-9:2004 往復動内燃機関−排気排出物測定−第9部:圧縮点火機関の過渡状態における排

気煙濃度の台上測定での試験サイクル及び試験方法 

注記 対応国際規格:ISO 8178-9:2000,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 9: Test cycles and test procedures for test bed measurement of exhaust gas smoke 

emissions from compression ignition engines operating under transient conditions (MOD) 

9) JIS B 8008-10:2006 往復動内燃機関−排気排出物測定−第10部:圧縮点火機関の過渡状態における


104 

B 8008-1:2009  

 

  

排気煙濃度の現地測定での試験サイクル及び試験方法 

注記 対応国際規格:ISO 8178-10:2002,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 10: Test cycles and test procedures for field measurement of exhaust gas smoke 

emissions from compression ignition engines operating under transient conditions (MOD) 

10) JIS D 0006-1:2000 土工機械−エンジン−第1部:ネット軸出力試験方法 

注記 対応国際規格:ISO 9249:1997,Earth-moving machinery−Engine test code−Net power (IDT) 

11) JIS F 0405:1998 舟艇−推進機関及び装置−出力測定及び出力表示 

注記 対応国際規格:ISO 8665:1994,Small craft−Marine propulsion engines and systems−Power 

measurements and declarations (IDT) 

12) JIS Z 7151 固定発生源排出物質−ガスの流れるダクト中での粒子状物質の濃度及び質量流量測定−

手分析的重量法 

注記1 

対応国際規格:ISO 9096:1992,Stationary source emissions−Determination of concentration and 

mass flow rate of particulate material in gas-carrying ducts−Manual gravimetric method (IDT) 

注記2 

対応国際規格のISO 9096は,2003年度版が発行されている。 

13) JIS Z 8202-0 量及び単位−第0部:一般原則 

注記 対応国際規格:ISO 31-0,Quantities and units−Part 0: General principles (IDT) 

14) JIS Z 8762-1 円形管路の絞り機構による流量測定方法−第1部:一般原理及び要求事項 

注記 対応国際規格:ISO 5167-1,Measurement of fluid flow by means of pressure differential devices 

inserted in circular cross-section conduits running full−Part 1: General principles and requirements 

(IDT) 

15) ISO 1585:1992,Road vehicles−Engine test code−Net power 

16) ISO 2534:1998,Road vehicles−Engine test code−Gross power 

17) ISO/TR 3313:1998,Measurement of fluid flow in closed conduits−Guidelines on the effects of flow 

pulsations on flow-measurement instruments 

18) ISO 5167-2:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential devices inserted in circular 

cross-section conduits running full−Part 2: Orifice plates 

19) ISO 5167-3:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential devices inserted in circular 

cross-section conduits running full−Part 3: Nozzles and Venturi nozzles 

20) ISO 5167-4:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential devices inserted in circular 

cross-section conduits running full−Part 4: Venturi tubes 

21) ISO 5168:2005,Measurement of fluid flow−Procedures for the evaluation of uncertainties 

22) ISO/TR 7066-1:1997,Assessment of uncertainty in calibration and use of flow measurement devices−Part 1: 

Linear calibration relationships 

23) ISO 7066-2:1988,Assessment of uncertainty in the calibration and use of flow measurement devices−Part 2: 

Non-linear calibration relationships 

24) ISO 8178-9:2000/Amd.1:2004,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement

−Part 9: Test cycles and test procedures for test bed measurement of exhaust gas smoke emissions from 

compression ignition engines operating under transient conditions−Amendment 1 

25) ISO 8178-11:2006,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−Part 11: Test 

-bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions from engines used in nonroad mobile 


105 

B 8008-1:2009  

 

  

machinery under transient test conditions 

26) ISO 10054:1998,Internal combustion compression-ignition engines−Measurement apparatus for smoke from 

engines operating under steady-state conditions−Filter-type smokemeter 

27) ISO 11614:1999,Reciprocating internal combustion compression-ignition engines−Apparatus for measurement 

of the opacity and for determination of the light absorption coefficient of exhaust gas 

28) ISO 16183:2002,Heavy duty engines−Measurement of gaseous emissions from raw exhaust gas and of 

particulate emissions using partial flow dilution systems under transient test conditions 

29) UN-ECE R24:1986,Uniform provisions concerning; I: The approval of compression ignition (C.I.) engines 

with regard to the emission of visible pollutants; II: The approval of motor vehicles with regard to the 

installation of C.I. engines of an approved type; III: The approval of motor vehicles equipped with C.I. engines 

with regard to the emission of visible pollutants by the engine; IV: The measurement of power of C.I. engine 

30) UN-ECE R49:2000,Uniform provisions concerning the approval of compression ignition (C.I.) and natural gas 

(NG) engines as well as positive ignition (P.I.) fuelled with liquefied petroleum gas (LPG) and vehicles 

equipped with C.I. and NG engines and P.I. engines fuelled with LPG,with regards to the emissions of pollutants 

31) 88/77/EEC:1988,Council directive on the approximation of the laws of the member states relating to the 

measures to be taken from diesel engines to the use in vehicles 

32) SAE J244:1992,Measurement of intake air or exhaust gas flow of diesel engines 

33) SAE J1088:1993,Test procedure for the measurement of gaseous exhaust emissions from small utility engines 

34) SAE J1151:1991,Methane measurement using gas chromatography 

35) ICOMIA standard No. 34-88:1984,Test procedure for the measurement of exhaust emissions from marine 

engines 

36) US Federal Register Part II. EPA 40,CFR Part 89, 90, 91, Air Pollution Control; Gasoline Spark-Ignition Marine 

Engines; New Nonroad Compression-Ignition and Spark-Ignition Engines, Exemtions; Rule 

37) US Federal Register, CFR Part 86 § 345, On highway engines, Control of emissions of gaseous and 

particulate on non-rod mobile engines 

38) US Federal Register, CFR Part 96, Control of emissions of gaseous and particulate on non-rod mobile engines 

39) US Federal Register Part III, CFR Part 89 et al., Control of Emissions of Air Pollution From New Marine 

Compression-Ignition Engines at or Above 37 kW; Final Rule 

40) Annex VI of MARPOL 73/78:1998, Regulations for the Prevention of Air Pollution from Ships and NOx 

Technical Code 

41) 97/68/EC:1998, Directive 97/68/EC of the European Parliament and of the Council of 16 December 1997 on 

the approximation of the laws of the Member States relating to measures against the emission of gaseous and 

particulate pollutants from internal combustion engines to be installed in non-road mobile machinery 

42) UN ECE R 96, Uniform provisions concerning the approval of compression ignition (C.I.) engines to be 

installed in agricultural and forestry tractors with regard to the emissions of pollutants by the engine 

43) CARB, Rulemaking On Amendments To Off-Road Compression-Ignition Engine Regulations: 2000 And Later 

Emission Standards,Compliance Requirements And Test Procedures 

44) SAE Technical Paper 770141, Optimization of a Flame Ionization Detector for Determination of Hydrocarbon 

in Diluted Automotive Exhausts 

45) 前田他“希釈率がPM計測値に及ぼす影響”Journal of the JIME Vol.38 No.8 


106 

B 8008-1:2009  

 

  

46) Maeda et al. “Measurement of PM Emission from Marine Diesel Engines” 2004年CIMAC京都大会論文 


107 

B 8008-1:2009  

 

  

附属書JA 

(参考) 

JISと対応する国際規格との対比表 

 

JIS B 8008-1:2009 往復動内燃機関−排気排出物測定−第1部:ガス状排出物及び
粒子状排出物の台上測定 

ISO 8178-1:2006,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 
measurement−Part 1: Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust 
emissions 

 

(Ⅰ)JISの規定 

(Ⅱ) 
国際規格
番号 

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容 

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号
及び名称 

内容 

箇条番号 

内容 

箇条ごと
の評価 

技術的差異の内容 

1 適用範
囲 

国際対応規格の
Introductionの内容
を適用範囲の注記1
として記載した。 

 

自動車用機関で使用され
てきた排出物測定法の記
載がある。 

変更 

自動車用機関で使用されてき
た排出物測定法の記載を削除。 

古い測定法の紹介であり,また,
自動車用機関の排出物測定法を紹
介する意味がないため削除した。 
次回ISO規格の見直し時に提案す
る。 

国内の強制法規等
が適用される装置
に対しては,これら
の法規等の規定が
優先する旨の文章
を追加した。 

 

 

 

追加/変
更 

国内で往復動内燃機関を使用
した装置に適用される強制法
規等を記載し,該当する装置に
は,これらの規定が優先するこ
とを記載した。 

日本の事情によるものであり,法
規等の改正を待つ。 

3.1 粒子
状物質  

注記2 粒子状物質
測定法の燃料中の
硫黄含有量に対す
る有効性の記載 

 

3.1 

この規格で規定する測定
方法に関し,燃料中の硫
黄含有量0.8 %まで有効
である旨の記載がある。 

追加 

0.8 %を超える場合には,測定
方法について受渡当事者間で
協議することが望ましい旨の
記載を追加。 

硫黄分0.8 %を超える燃料での測
定に関し,協議が必要である旨記
載し,また,具体的な測定装置の
対応例についての参考文献を紹介
した。 
次回ISO規格の見直し時に提案す
る。 

3.11低ア
イドル 

 

 

− 

 

追加 

 

技術的差異はない。 

1

0

7

 

B

 8

0

0

8

-1

2

0

0

9

 

 

 

 

 

 

 


108 

B 8008-1:2009  

 

(Ⅰ)JISの規定 

(Ⅱ) 
国際規格
番号 

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容 

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号
及び名称 

内容 

箇条番号 

内容 

箇条ごと
の評価 

技術的差異の内容 

4.1 一般
記号 

本体及び附属書で
使用する一般記号
を定義した。 

 

4.1 

JISにほぼ同じ。ただし,
本体でcc及びcdを他の目
的に使用しているので,
混乱する可能性がある。 

変更 

ccをcgas,c 及びcdをcgas,d に変

更し,添字のgasは,ガスの成
分を表す旨の説明を加えた。 

次回ISO規格の見直し時に修正を
提案する。 

ポンプ又はベンチュリ入口,出
口の絶対圧力を明確にするた
め,pA'を追加した。 

技術的差異はない。 

4.4 略号 

本体及び附属書で
使用する略号を定
義した。 

 

4.4 

JISにほぼ同じ。ただし,
UVD ultraviolet detectorの
記載がある。 

変更 

UVDを削除 
SSV,THC,%FS,NDUVを追
加 

本文中にUVDが引用されていな
いため,削除した。次回ISO規格
の見直し時に提案する。 
追加は理解しやすくするためで,
技術的差異はない。 

5.3 出力 

軸出力の測定条件
を規定 

 

5.3 

JISにほぼ同じ。ただし,
軸出力測定時に装備すべ
き,運転に必要な装置の
例として,冷却ファンの
記載がある。 

削除 

運転に必要な装置の例を削除 

軸出力の測定条件として引用され
ているJIS B 8004で,軸出力測定
時に装備すべき装置にファンが含
まれないため削除した。ISO事務
局に訂正を申し入れた。 

7.3.4 燃料
質量流量
及びカー
ボンバラ
ンス法 

カーボンバランス
法によって燃料質
量流量を求める計
算式を規定する。 

 

7.3.4  

JISにほぼ同じ。ただし,
式(7)の係数に誤りがあ
る。 

変更 

式(7)の係数及び同一の式
(A.64)の係数を修正した。 

ISO/TC70/SC8事務局に修正を要求
済み。(対応国際規格の
Amendmentに取り入れられる予
定。) 

7.6.2.5 フ
ィルタ捕
集量 

フィルタ捕集量の
規定 

 

7.6.2.5 

JISにほぼ同じ。ただし,
面積当たりの捕集量がフ
ィルタ全面積を示すのか
有効面積を示すのか不
明。 

変更 

技術的差異はない。フィルタ全
面積である旨追記した。 

引用規格では誤解を生じる可能性
があるため変更した。 

8.5.5 校正
曲線の作
成 

 

 

8.5.5 

JISにほぼ同じ。 

追加 

h) にフルスケール15 %未満
の場合,精度確保のため追加校
正をする旨を追加した。 

技術的差異はない。 

 

1

0

8

 

B

 8

0

0

8

-1

2

0

0

9

 

 

 

 

 

 

 


109 

B 8008-1:2009  

 

  

(Ⅰ)JISの規定 

(Ⅱ) 
国際規格
番号 

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容 

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号
及び名称 

内容 

箇条番号 

内容 

箇条ごと
の評価 

技術的差異の内容 

10.4 亜
音速ベン
チュリ 
(SSV)の校
正  

亜音速ベンチュリ 
全般に関する規定。 

 

10.4.1 
10.4.2 

A0=0.006 111 
A1=25.551 52 

変更 

A0=0.005 693 
A1=27.43 

ISO規格の間違い。ISO事務局へ
訂正を申し入れた。 

12.4 希釈
比の調整 

希釈比の調整に関
する規定。 

 

12.4 

フィルタ表面温度の規定
に関し,325 K (52 ℃)以
下の記載がある 

変更 

315 K〜325 K (42 ℃〜52 ℃)
に変更。 

ISO規格の間違い。ISO事務局へ
訂正を申し入れた。 

14.3 乾き
状態及び
湿り状態
の換算 

排気排出物の乾き
状態から湿り状態
への換算方法を規
定する。 

 

14.3  

JISにほぼ同じ。ただし,
記号の説明がないので分
かりにくい。 

追加 
 

記号の説明を追加した。 

次回ISO規格の見直し時に修正を
提案する。 

16.6ホル
ムアルデ
ヒド分析 

ホルムアルデヒド
分析に関する規定。 

 

16.6 

ホルムアルデヒドのこう
配溶離概要の説明図がな
い。 

追加 

ホルムアルデヒドのこう配溶
離概要の説明図(図9A)を追
加。 

ISOの間違い。ISO事務局へ訂正
を申し入れた。 

17.2.1 分
流希釈シ
ステム 

分流希釈システム
に関する規定。 

 

17.2.1 

図14にSBの記載及びSB
を適用する例に図14の
記載がある。 

削除 

図14からSBを削除,及びSB
を適用する例から図14を削
除。 

ISO規格の誤記であるので,訂正
した。ISO事務局に訂正を申し入
れた。 

 

 

 

17.2.1 

VNの説明で,希釈比が低
速回転時に比べ高速回転
時に低くなるとの記載が
ある。 

削除 

VNの説明から,希釈比が低速
回転時に比べ高速回転時に低
くなる記載を削除。 

技術的に根拠がないため削除し
た。ISO事務局に訂正を申し入れ
た。 

17.2.2 全
流希釈シ
ステム 

全流希釈システム
の機器の構成につ
いての規定。 

 

17.2.2  

JISにほぼ同じ。ただし,
図19の構成要素の記述
にFC3の説明がないので
分かりにくい。 

追加 

図19の構成要素の記述にFC3
の説明を追加した。 

次回ISO規格の見直し時に修正を
提案する。 

附属書A 
(規定) 

A.2.1 理論燃焼計算
の基礎データを規
定。 

 

A.2.1  

JISにほぼ同じ。ただし, 
原子量の単位を“g/atom”
としている。 

変更 

原子量については,無単位とし
た。 

次回ISO規格の見直し時に修正を
提案する。 

削除 

表A.3を削除した。 

技術的差異はない。 

 

1

0

9

 

B

 8

0

0

8

-1

2

0

0

9

 

 

 

 

 

 

 


110 

B 8008-1:2009  

 

(Ⅰ)JISの規定 

(Ⅱ) 
国際規格
番号 

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容 

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号
及び名称 

内容 

箇条番号 

内容 

箇条ごと
の評価 

技術的差異の内容 

附属書A 
(規定) 
(続き) 

A.2.2.3 飽和蒸気圧
に関する式の規定。 

 

A.2.2.3 

式の出典として,フェデ
ラルレジスタ(米国官報)
を引用 

変更 

フェデラルレジスタを削除し,
参考文献に記載 

フェデラルレジスタはJISの引用
規格として,適切でない。 

 

A.2.2.4 すすの濃度
に関する式の規定。 

 

A.2.2.4 

式の出典として,MIRA
相関を引用 

変更 

MIRA相関を削除した。 

MIRA相関はJISの引用規格とし
て,適切でない。 

 

A.3.2.2 カーボンバ
ランスによる排気
質量流量の反復計
算法について規定。 

 

A.3.2.2  

JISにほぼ同じ。ただし,
この細分箇条が“ぶら下
がり段”になっている。 

追加 

文章の前に,表題“A.3.2.2.0A 
全般”を追加した。 

ISO規格でも,“ぶら下がり”規則
違反であるので,次回ISO規格の
見直し時に修正を提案する。 

 

A.3.2.3 カーボンバ
ランスによる排気
質量流量の非反復
計算法について規
定。 

 

A.3.2.3  

JISにほぼ同じ。ただし,
この細分箇条が“ぶら下
がり段”になっている。 

追加 

文章の前に,表題“A.3.2.3.0A 
全般”を追加した。 

同上 

附属書B 
(参考) 

排気質量流量の計
算プログラムの例 

 

Annex B 

JISにほぼ同じ。 

変更 

表B.1の燃料別係数を修正し
た。 

ISO規格の間違い。ISO事務局に
修正を申し入れた。 

附属書C 
(参考) 

排気トランスファ
チューブの熱計算 

 

Annex C 

式の出典としてキッテル
ソンの式を紹介 

変更 

キッテルソンの式の記載を削
除した。 

キッテルソンの式の記載はJISの
引用規格として,適切でない。 

 
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 8178-1:2006,MOD 
 
被引用法規 

排出ガス対策型建設機械の普及促進に関する規程 

関連する法規 

1.道路運送車両法 2.特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律 3.海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律 4.大気汚染防止法 

 

11

0

 

B

 8

0

0

8

-1

2

0

0

9

 

 

 

 

 

 

 


111 

B 8008-1:2009  

 

  

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

  − 削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
  − 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
  − 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

  − MOD…………… 国際規格を修正している。 

 

 

11

1

 

B

 8

0

0

8

-1

2

0

0

9