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Z 3201:2008  

(1) 

まえがき 

この追補は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,工業標準原案を具

して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正

したもので,これによって,JIS Z 3201:2001は改正され,一部が置き換えられた。 

日本工業規格          JIS 

Z 3201:2008 

軟鋼用ガス溶加棒 

(追補1) 

Gas welding rods for mild steel 

(Amendment 1) 

JIS Z 3201:2001を,次のように改正する。 

2.(引用規格)の付表1(引用規格)の“JIS G 1201 鉄及び鋼の分析方法通則”を,“JIS G 1201 鉄及び

鋼−分析方法通則”に置き換える。 

2.(引用規格)の付表1(引用規格)の“JIS G 1204 鉄及び鋼のけい光X線分析方法通則”を,削除する。 

2.(引用規格)の付表1(引用規格)の“JIS G 1258 鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法”を,

“JIS G 1258-0 鉄及び鋼−ICP発光分光分析方法−第0部:一般事項”,“JIS G 1258-1 鉄及び鋼−ICP

発光分光分析方法−第1部:けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,

コバルト,チタン及びアルミニウム定量方法−酸分解・二硫酸カリウム融解法”,“JIS G 1258-2 鉄及び

鋼−ICP発光分光分析方法−第2部:マンガン,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,タングステン,バ

ナジウム,コバルト,チタン及びニオブ定量方法−硫酸りん酸分解法”,“JIS G 1258-3 鉄及び鋼−ICP発

光分光分析方法−第3部:けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,

コバルト,チタン及びアルミニウム定量方法−酸分解・炭酸ナトリウム融解法”,“JIS G 1258-4 鉄及び

鋼−ICP発光分光分析方法−第4部:ニオブ定量方法−硫酸りん酸分解法又は酸分解・二硫酸カリウム融

解法”,“JIS G 1258-5 鉄及び鋼−ICP発光分光分析方法−第5部:ほう素定量方法−硫酸りん酸分解法 

”,“JIS G 1258-6 鉄及び鋼−ICP発光分光分析方法−第6部:ほう素定量方法−酸分解・炭酸ナトリウム

融解法”及び“JIS G 1258-7 鉄及び鋼−ICP発光分光分析方法−第7部:ほう素定量方法−ほう酸トリメ

チル蒸留分離法”に置き換える。 

4.1(外観)の“JIS Z 3200の3.”を,“JIS Z 3200の5.”に置き換える。 

5.(寸法及び許容差)の“JIS Z 3200の2.”を,“JIS Z 3200の4.”に置き換える。 

6.2の2行目の“JIS G 1204”を,削除する。 

6.2の3行目の“JIS G 1258”を,“JIS G 1258-0〜7”に置き換える。 

Z 3201:2008 

8.(包装)の“JIS Z 3200の5.”を,“JIS Z 3200の7.”に置き換える。 

10.(表示)の“JIS Z 3200の4.”を,“JIS Z 3200の6.”に置き換える。