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T 9256-2:2016  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  1 

4 種類及び各部の名称  2 

4.1 種類  2 

4.2 各部の名称  2 

5 リスクマネジメントによる設計  2 

6 外観及び構造  2 

6.1 外観  2 

6.2 構造  2 

7 性能 3 

7.1 静止形マットレスの体圧低減の性能 3 

7.2 耐久性能  3 

8 材料 3 

9 寸法 3 

9.1 寸法の許容差  3 

9.2 寸法の測定  3 

10 試験方法  4 

10.1 測定条件及び試料の調整  4 

10.2 静止形マットレスの体圧低減性能の測定方法  4 

10.3 耐久性試験方法  9 

11 表示  9 

12 取扱説明書  10 

附属書A(参考)設計における配慮事項  11 

 

 


 

T 9256-2:2016  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本福祉用具・生

活支援用具協会(JASPA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業

規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業

規格である。 

これによって,JIS T 9256-2:2009は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS T 9256の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS T 9256-1 第1部:マットレスの種類 

JIS T 9256-2 第2部:静止形交換マットレス 

JIS T 9256-3 第3部:圧切替形マットレス 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

T 9256-2:2016 

 

在宅用床ずれ防止用具− 

第2部:静止形交換マットレス 

Pressure distribution mattress for home use- 

Part 2: Replace static types 

 

適用範囲 

この規格は,在宅で介護を目的として使用する,床ずれ防止用具の一つである静止形マットレスのうち

静止形交換マットレス(以下,静止形マットレスという。)について規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 7512 鋼製巻尺 

JIS B 7516 金属製直尺 

JIS T 0102 福祉関連機器用語[支援機器部門] 

JIS T 9256-1 在宅用床ずれ防止用具−第1部:マットレスの種類 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS T 0102及びJIS T 9256-1によるほか,次による。 

3.1 

調整機能付き静止形マットレス 

静止形マットレスのうち,内圧を調整・制御することが可能であるもの。 

3.2 

静止形体圧低減の性能 

マットレスと身体との接触面積を増加させることによって,身体による荷重を分散させて,体圧を低減

させる性能。 

3.3 

静止形測定用の加圧子 

静止形体圧低減の性能を評価するための測定用ジグをいい,平面の基板に凸球面を取り付けた形状で,

凸球面を下にして試料のマットレス上に置き,おもりを載せて使用する。 

3.4 

過荷重時静止形体圧低減の評価値 

静止形体圧低減の性能を評価するための指標で,静止形測定用の加圧子を含む負荷質量23 kgを印加し


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たときに得られる圧力測定器の測定値。 

3.5 

過荷重時静止形体圧低減の評価値比率 

圧標準器の過荷重時静止形体圧低減の評価値に対する,試料の過荷重時静止形体圧低減の評価値の割合

を百分率で表した値。 

3.6 

標準内圧 

調整機能付き静止形マットレスにおいて,利用者の体重が50 kgの場合に製造業者が推奨する内圧の設

定値。 

 

種類及び各部の名称 

4.1 

種類 

静止形マットレスの種類は,JIS T 9256-1による。 

4.2 

各部の名称 

各部の名称は,図1による。 

 

 

図1−各部の名称の例 

 

リスクマネジメントによる設計 

リスクマネジメントによる設計は,附属書Aに記載した要因例などについて実施し,残留リスクを受容

できる範囲にとどめることが望ましい。 

なお,リスクマネジメントによる設計を実施する場合には,要因項目,実施手順及び結果を製造業者又

は販売業者によって文書化し,維持しなければならない。 

 

外観及び構造 

6.1 

外観 

静止形マットレスの外観は,次による。 

a) 人体に触れる部分及び人体に触れる可能性のある部分には,ばり,鋭い突起などがあってはならない。 

b) 仕上げは良好で,各部にきず,汚れなどがあってはならない。 

6.2 

構造 

静止形マットレスの構造は,クッション材によってマットレスと身体との接触面積を増加させることに

よって,身体による荷重を分散させる構造とする。 


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性能 

7.1 

静止形マットレスの体圧低減の性能 

10.2の試験を行い,内圧6.5 kPaに設定した圧標準器との過荷重時静止形体圧低減の評価値比率が100 %

以下とする。 

7.2 

耐久性能 

10.3の試験を行い,試験後の破損などの異常があってはならない。 

 

材料 

静止形マットレスの材料は,次による。 

a) 難燃性であることが望ましい。 

b) 身体に直接触れる部分の材料は,毒性がないものとする。 

c) 身体に直接触れる部分の材料には,アレルギーに対する配慮をすることが望ましい。 

d) 有害ガスを発生してはならない。 

e) 著しく不快なにおいを発生してはならない。 

 

寸法 

9.1 

寸法の許容差 

静止形マットレスの表示寸法における寸法の許容差は,表1による。 

 

表1−寸法の許容差 

単位 mm 

表示寸法 

寸法の許容差 

厚さ 

 

180未満 

±15 

 

180以上 

±20 

幅 

 

1 000未満 

+30 
−20 

 

1 000以上 

+40 
−20 

長さ 

+60 
−20 

 

9.2 

寸法の測定 

静止形マットレスの寸法測定は,次による。 

a) 測定器具は,JIS B 7512に規定する鋼製巻尺又はJIS B 7516に規定する金属製直尺を使用する。 

b) 静止形マットレスに変形を与えない状態で平板上に置き,水平状態で測定する。また,調節機能付き

静止形マットレスは,荷重のない状態で標準内圧に設定した後に測定する。 

c) 厚さ,幅及び長さについて,それぞれ3か所以上を測定し,その平均値を求める。 

d) 部位によって厚さの異なる場合は,厚い部分を測定する。 

 


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10 試験方法 

10.1 測定条件及び試料の調整 

10.1.1 試験場所の標準状態 

試験室は,JIS Z 8703に規定する温度23 ℃における温度2級(温度23 ℃±2 ℃)及び相対湿度50 %

における湿度10級[相対湿度(50±10)%]とする。 

10.1.2 試料の調整 

試験に供する試料は,試験場所の標準状態の環境において,16時間以上放置してから試験を行う。 

なお,調整機能付き静止形マットレスは,標準内圧に設定して16時間以上放置した後,測定直前に再度

標準内圧に設定する。 

10.2 静止形マットレスの体圧低減性能の測定方法 

10.2.1 測定装置 

10.2.1.1 圧力測定器 

静止形体圧低減の性能の測定に使用する圧力測定器は,0 kPa〜20 kPa以上の測定範囲で,±0.2 kPaの範

囲内の精度をもつ圧力計を使用し,センサ部(空気袋)形状は円形で,内径が25 mm以上40 mm以下,

厚さ5 mm以下(空気を充塡させた状態で中央部の外側厚さ)のものとする(図2参照)。ただし,10.2.2

に規定する評価方法に適合したものとする。 

 

 

図2−センサ部の例 

 

10.2.1.2 静止形測定用の加圧子及びおもり 

静止形測定用の加圧子は,圧力測定器のセンサ部を取り付けて静止形体圧低減の性能を測定するための

もので,材質はアルミニウム合金製とし,試料に接する面は平滑とする。静止形測定用の加圧子の形状及

び寸法を図3に示す。また,おもりは,規定の負荷質量を加えるために静止形測定用の加圧子に載せるも

ので,材質は鋼製とする。おもりの形状及び寸法の例を,図4に示す。 


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単位 mm 

 

図3−静止形測定用の加圧子の形状及び寸法 

 

単位 mm 

 

 

おもりの質量及び使用個数は次のとおりであり,質量は厚さtによって調整する。 
a) 7 kg±0.05 kg:1個(加圧子質量を含む。) 
b) 5 kg±0.05 kg:3個 
c) 6 kg±0.05 kg:1個 

 

図4−おもりの形状及び寸法の例 


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10.2.1.3 圧標準器 

圧標準器は,過荷重時静止形体圧低減の評価値の基準となるもので,連結された外径100 mm±3 mmの

ナイロン平織(ウレタンコーティング)製エアバッグ5本で精度±0.1 kPaの範囲内の圧力計及び空気を遮

断するためのバルブを備えているものとする。 

エアバッグの平面状態の形状及び寸法を図5に示す。また,圧標準器のエアバッグ5本の内圧を同時に

調整するため,図6に示すように接続する。エアバッグ内圧は,10.2.3に指定する内圧設定値に調整した

後バルブを閉じて測定する。 

 

単位 mm 

 

図5−エアバッグの平面状態の形状及び寸法 

 

単位 mm 

 

図6−圧標準器の接続状態の寸法 


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10.2.2 圧力測定器の評価方法 

評価方法は,次による(図7参照)。 

a) 圧標準器の内圧設定値は5.0 kPa及び7.5 kPaとし,b)〜d) を行う。 

b) 10.1.2の状態で各内圧設定値に調整した圧標準器を,水平な床面に置いた木板(厚さ12 mm以上で,

試料がはみ出さない大きさ)上に置く。 

c) 静止形測定用の加圧子の凸球面に,圧力測定器のセンサ部をその中心が凸球面中心に一致するように

薄紙両面粘着テープ(縦・横約10 mm,厚さ0.1 mm以下)で貼り,凸球面中心が圧標準器の中央部

凸部頂点に一致するように置く。 

d) 静止形測定用の加圧子を含む質量が23 kgになるように,静止形測定用の加圧子の中央におもりを水

平に載せ,再度,圧標準器を各内圧設定値に調整し,静止形測定用の加圧子(おもりを含む。)を置き

直し,圧力測定器の圧力値を測定する。 

e) b)〜d) の操作を各内圧設定値で5回ずつ行い,5回の平均値と標準偏差とを各内圧設定値時の圧力測

定器の測定結果とし,f) に照らして評価する。 

f) 

内圧設定値5.0 kPa時の平均値と内圧設定値7.5 kPa時の平均値との差が1.0 kPa以上(傾き0.4以上)

でなければならない。また,内圧設定値7.5 kPa時の平均値が14 kPa±0.5 kPa及び標準偏差が0.3 kPa

以下でなければならない(図8参照)。 

 

 

図7−圧力測定器の評価方法 


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図8−圧力測定器の圧力値と圧標準器の内圧との関係 

 

10.2.3 測定方法 

測定は,次による。 

a) 10.1.2の状態に調整した試料を,水平な床面に置いた木板(厚さ12 mm以上で,試料がはみ出さない

大きさ)上に置く(図9参照)。 

b) 静止形測定用の加圧子の凸球面に,圧力測定器のセンサ部をその中心が凸球面中心に一致するように

薄紙両面粘着テープ(縦・横約10 mm,厚さ0.1 mm以下)で貼り,試料のほぼ中央に置く。凹凸の

ある試料の場合は,凸球面中心が試料の凸部頂点に一致するよう水平に置く。 

c) 予備加圧として,静止形測定用の加圧子を含む質量が23 kgになるように静止形測定用の加圧子の中

央に水平におもりを載せ,1時間放置する。その後,おもり及び静止形測定用の加圧子を取り去り,

更に,試料を10分間放置する。 

d) 予備加圧と同じ位置に静止形測定用の加圧子を置き,静止形測定用の加圧子を含む質量が,23 kgにな

るように水平におもりを載せ,3分後又は調整機能付き静止形マットレスについては,標準内圧に調

整完了後に圧力値を測定する。この圧力値を以下,“圧力値往”(過荷重時静止形体圧低減の評価値)

という。 

e) その後,更に,5 kgのおもりを加えて3分間放置した後,加えた5 kgのおもりを除いて23 kgに戻し,

3分間放置後又は調整機能付き静止形マットレスについては,標準内圧に調整完了後に圧力値を測定

する。この圧力値を以下,“圧力値復”(過荷重時静止形体圧低減の評価値)という。 

f) 

d) 及びe) の操作を,10分間の間隔を置いて3回行う。 

g) d) 及びe) の操作1回ごとに過荷重時静止形体圧低減の評価値(圧力値往及び圧力値復)の平均値を

算出し,各々3回の平均値の最大値を試料の過荷重時静止形体圧低減の評価値の測定結果とする。 

h) 内圧6.5 kPaに調整された圧標準器のほぼ中央に静止形測定用の加圧子を置き,静止形測定用の加圧子

を含む質量が23 kgになるように水平におもりを載せ,再度,圧標準器を内圧6.5 kPaに調整し,静止

形測定用の加圧子(おもりを含む。)を置き直し,圧力値を測定する。 

i) 

h) を3回繰り返し,最大値を圧標準器の過荷重時静止形体圧低減の評価値とし(図10参照),次の式

によって,過荷重時静止形体圧低減の評価値比率を計算する。 

 

圧標準器の内圧 

(kPa) 

 

k

P

a

 

5.0 

7.5 

14 

平均値14.0±0.5 kPa以内 
標準偏差0.3 kPa以内 
↓ 

13 

12 

平均値の差が 
1.0 kPa以上 

6.5 


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100

0

1

倀

P

 

ここに, 

P: 過荷重時静止形体圧低減の評価値比率(%) 

 

P1: 試料の過荷重時静止形体圧低減の評価値(kPa) 

 

P0: 圧標準器の過荷重時静止形体圧低減の評価値(kPa) 

 

 

 静止形測定用の加圧子による測定に際しては,おもりを負荷した状態で傾きが生じる場合は,必要最小限のおもり

の移動によって水平になるよう修正を行ってもよい。 

 

図9−測定方法 

 

 

図10−圧力測定器の圧力値と圧標準器の内圧との関係 

 

10.3 耐久性試験方法 

10.1.2の状態に調整した試料を,水平床面に置いた木板(厚さ12 mm以上で,試料がはみ出さない大き

さ)上に置き,マットレスの中央に直径約300 mm,質量20 kgの円筒形砂袋を100 mmの高さから,6回

/分の速度で繰り返し5 500回落下させ,異常の有無を調べる。 

 

11 表示 

静止形マットレスには,見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。 

a) 規格番号(JIS T 9256-2) 

圧標準器の内圧 

(kPa) 

 

k

P

a

 

5.0 

7.5 

14 

圧標準器の過荷重時 
静止形体圧低減の評価値 

P0 

↓ 

13 

12 

6.5 


10 

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b) 種類(記号) 

c) 構造(構造の名称 例:フォームタイプ) 

d) マットレス部分の寸法[厚さ,幅,長さ ミリメートル(mm)表示] 

e) 製造業者若しくは販売業者の名称又はその略号 

f) 

製造年月若しくはその略号又はシリアル番号 

 

12 取扱説明書 

取扱説明書には,次の事項を記載しなければならない。 

a) 安全情報(警告・注意) 

b) 各部の名称 

c) 使用上の注意(設置方法) 

d) 保守方法(洗浄,消毒方法など) 

注記 保守方法は,点検方法,消耗品の交換,保管方法,廃棄方法などについても記載することが

望ましい。 

e) 破損時又は故障時の処置 

f) 

停電時の対応方法(電源を必要とする製品に限る。) 

g) 製造業者,販売業者の名称又は略号,住所,電話番号及びファクシミリ番号 

 


11 

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附属書A 

(参考) 

設計における配慮事項 

 

A.1 福祉用具に関連して起こる可能性があるハザードの例及び関連する要因の例 

福祉用具に関連して起こる可能性があるハザードの例及びそれらに関連する要因の例を示す。ただし,

全てを網羅しているわけではなく,ハザード及び要因を特定する手助けとするものである。 

a) 可動部分又は製品との接触に関する危険性 

例1 可動部分又は隙間に指を入れた場合にけがをしないか。 

送風チューブ,電源コードなどが身体に巻き付いてけがをしないか。 

製品の角又は硬い部分に身体が接触した場合にけがをしないか。 

b) 製品の誤使用に関する危険性 

例2 表と裏を間違えて使用した場合に危険性はないか。 

頭側,足側などの方向を間違えて使用した場合に危険性はないか。 

誤飲又は誤食した場合の処置などについて適切に情報提供されているか。 

c) 不適切な操作に関する危険性 

例3 電源を必要とする用具は,電源を入れずに使用した場合に危険性はないか。 

設定を必要とする用具は,設定を間違えて使用した場合に危険性はないか。 

電源プラグの取扱いについて,適切に情報提供されているか。 

d) 接触アレルギー誘発性などに関する危険性 

例4 接触アレルギーを誘発しない設計となっているか。 

適切な表示がされているか。 

e) 他の機器と併用される場合の適合性 

例5 マットレスから移乗を行う場合に危険性はないか。 

併用するベッドの安全柵が有効となるよう配慮された設計となっているか。 

併用するベッドへの設置の適合性に問題はないか。 

f) 

医療行為を妨げる危険性 

例6 心臓マッサージ,その他の処置を行う場合の取扱いについて,適切に情報提供されているか。 

g) 洗浄,消毒に関する適切な情報提供 

例7 耐熱性及び耐薬品性,洗浄及び消毒方法などが適切に情報提供されているか。 

h) 操作説明又は警告若しくは注意事項 

例8 操作説明が明確に記載されているか。 

誤使用が防げるように記載方法が工夫されているか。 

警告又は注意,特記事項などの記載によって,用具使用上の注意喚起が行われているか。 

i) 

製品の故障時に関する適切な情報提供 

例9 製品の故障時における対処方法が適切に情報提供されているか。 

停電時における対処方法が適切に情報提供されているか。 

j) 

保守に関する適切な情報提供 

例10 定期的な保守,交換部品の取扱いなどが適切に情報提供されているか。 


12 

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k) 劣化を早める危険性に関する適切な情報提供 

例11 消毒,洗浄,保管などの条件(薬剤,ガス,紫外線,温湿度など)について,適切に情報提

供されているか。 

l) 

廃棄物又は福祉用具の廃棄による汚染 

例12 ごみとして燃やす場合などに有毒な物質を排出しないか。 

m) 製品の寿命に関する適切な情報提供 

例13 製品の劣化による性能変化,交換部品などについて,適切に情報提供されているか。