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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

S 7301-1992 

スイミングゴグル 

Swimming goggles 

1. 適用範囲 この規格は,スイミングプールなどで使用されるスイミングゴグル(以下,ゴグルという。)

について規定する。ただし,潜水(スキンダイビング・スキューバーダイビング)に使用するゴグル及び

度付ゴグルを除く。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS B 1501 玉軸受用鋼球 

JIS B 7183 レンズメータ 

JIS K 6301 加硫ゴム物理試験方法 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次のとおりとする。 

(1) アイカップ ゴグル本体で,レンズ部分とそれを囲むカップ状のもの。 

(2) クッション アイカップに取付け又は接着されており,装着時アイカップと顔面の気密を保持する緩

衝材。 

(3) 鼻ベルト 左右のアイカップをつなぐときに,その間隔を調整できるような構造をもつもの。 

(4) ベルト ゴグルを顔に安定に装着させるため,頭にまわして使用するベルト。 

(5) 屈折力 レンズの頂点屈折力を表すもので,その単位はm-1とする。 

(6) 平行度 レンズのプリズム屈折力を表すもので,その単位はcm/mとする。 

3. 種類 ゴグルの種類は,次の2種類とする。 

(1) 普通形 曇り止め加工がなされていないもの。 

(2) 防曇形 曇り止め加工がなされているもの。 

4. 品質 

4.1 

外観 仕上げは良好で,ばり,ひけ,異物,汚れ,傷などの著しい欠点がないこと。 

4.2 

性能 ゴグルの性能は,7.によって試験し,表1の規定に適合しなければならない。 

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S 7301-1992 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 性能 

項目 

性能 

試験方法 

レンズ面の耐衝撃性 

破砕,き裂のないこと。 

7.3 

アイカップの耐荷重 

3片以上に破損しないこと。 

7.4 

水漏れ 

水漏れのないこと。 

7.5 

ベルト 

繰返し荷重 

片側10mm以上のずれ又は
切れのないこと。 

7.6 

レンズ 

屈折力 

0±0.125m-1 

7.7 

平行度 

1/6cm/m以下 

7.8 

防曇(防曇形に限る。) 曇り又は結露のないこと。 

7.9 

ベルトのオゾン劣化 

3以下 

7.10 

5. 構造 ゴグルの構造は,次の規定を満足しなければならない。 

(1) ゴグルは,2個のアイカップ,鼻ベルト,クッション,ベルトなどから構成されていること。ただし,

2個のアイカップが一体成型されているものは,鼻ベルトを備えることを要しない。 

(2) 鼻ベルト及びベルトは,長さが調整でき,かつ,交換可能であること。 

(3) ゴグルの各部は,使用者に傷害を与えるおそれのある鋭角や凹凸などがないこと。 

(4) レンズ面は,著しい球面がなく,かつ,目に有害なシリンダーカーブなどがないこと。 

(5) ゴグルは,十分な視界を保つことができること。 

(6) 金属部品は,使用しないこと。 

(7) ガラス部品は,使用しないこと。 

6. 材料 ゴグルの各部に使用する材料は,次の各号の条件を満足しなければならない。 

(1) 強さ,弾性などが適当であること。 

(2) 皮膚に接触する部分に使用する材料は,皮膚に有害な影響を与えないものであること。 

7. 試験 

7.1 

試験条件 試験条件は,温度23±5℃及び湿度 (65±20) %とする。 

7.2 

数値の丸め方 試験結果は,規定の数値より1けた下の位まで求めて,JIS Z 8401によって丸める。 

7.3 

レンズ面の耐衝撃性 人頭(堅木製)モデルにゴグルを装着し,レンズ面が水平になるよう上向き

に固定し,JIS B 1501に規定する呼び8

7の鋼球を130cmの高さからレンズ中央部にガイドを通して自由落

下させる。レンズに破砕又はき裂がないかどうかを調べる。この場合レンズ面からガイドの末端までの距

離を5±1cmとする。 

7.4 アイカップの耐荷重 アイカップを上向きにしたゴグルを平らな受け台(木製)に設置し,直径50mm,

厚さ15mmの円形載荷板(木製)によって静かに588Nまで圧縮力を加え,3片以上に破損するかどうか

を調べる。 

7.5 

水漏れ ゴグルの前面を下に向け,インクで着色した水を注ぎ入れられる高さまで注ぎ入れ,アイ

カップとクッションの接着部を浸すように左右にゆっくり10回程度傾けたとき,外側がインクで着色して

いないことを目視によって調べる。 

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S 7301-1992 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7.6 

ベルトの繰返し荷重 図1のようにゴグルを鋼管(直径約200mm)に装着し,ベルト部分を19.6N

の繰返し荷重で毎分60回の速さで20分間繰り返し引っ張り,ベルトの異状の有無をみる。ただし,ベル

トは,1時間水に浸した後に試験を行う。 

図1 

7.7 

レンズの屈折力 JIS B 7183を用いて頂点屈折力を測定し,表1に適合するかどうかを試験する。 

7.8 

レンズの平行度 JIS B 7183を用いてプリズム屈折力を測定し,表1に適合するかどうかを試験す

る。 

7.9 

防曇 防曇形のものにあっては,ゴグルを5±2℃の恒温槽に30分間放置した後,温度20±2℃,湿

度 (65±5) %の室内に取り出し,内側へのくもり又は結露の発生があるかどうかを目視によって調べる。 

7.10 ベルトのオゾン劣化 ベルトの一部を約60mmの長さに切り取り,図2のように折り曲げて保持し,

オゾン濃度500±50ppbの条件でJIS K 6301に規定する16.(オゾン劣化試験)によって連続して5時間行

い,き裂の大きさ及び深さが3以下であることを目視によって調べる。 

図2 

8. 検査 ゴグルの検査は,4.及び5.について行う。ただし,検査は合理的な抜取検査方法によって行っ

てもよい。 

9. 表示 ゴグルには,本体又は最小包装ごとに次の事項を表示しなければならない。 

(1) 種類 

(2) 製造番号又は記号 

S 7301-1992 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(3) 製造業者名又はその略号 

10. 取扱い上の注意事項 包装又は取扱説明書には,アレルギーに対する注意事項を表示しなければなら

ない。 

スイミングゴグル規格案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員会長) 

鎌 田   明 

山本光学株式会社 

田 畑 力 造 

株式会社タバタ 

杉 浦 初太郎 

鬼怒川商事株式会社 

生 田   潔 

株式会社アシックス 

辻 阪 新 二 

株式会社デサント 

林   敬次郎 

美津濃株式会社 

伊 藤   寛 

伊藤光学株式会社 

斎 藤   孝 

殿村株式会社 

川 又 輝 長 

社団法人日本スポーツ用品工業協会 

岩 永 明 男 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

梅 沢 忠 男 

財団法人日本眼鏡普及光学器検査協会 

松 岡 寿 人 

財団法人日本文化用品安全試験所 

日用品部会 スイミングゴグル専門委員会 構成表(昭和61年6月1日制定のとき) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

松 岡 寿 人 

財団法人日本文化用品安全試験所 

北 畑 多 聞 

通商産業省生活産業局 

大久保 和 夫 

工業技術院標準部 

吉 満 行 孝 

通商産業省通商産業検査所 

高 橋 文 男 

製品安全協会 

梅 沢 忠 雄 

財団法人日本眼鏡普及光学器検査協会 

鎌 田   明 

山本光学株式会社 

田 畑 力 造 

株式会社タバタ 

川 又 輝 長 

社団法人日本スポーツ用品工業協会 

岩 尾 恭 裕 

鬼怒川商事株式会社 

林   敬次郎 

美津濃株式会社 

辻 阪 新 二 

株式会社デサント 

生 田   潔 

株式会社アシックス 

大 渡 雅 士 

財団法人日本水泳連盟 

鈴 木 裕 一 

財団法人日本体育協会 

衣 笠 恵 士 

東京都立墨東病院 

中 里 隆 二 

財団法人日本消費者協会 

甲 斐 麗 子 

主婦連合会 

飛 田 恵理子 

全国地域婦人団体連絡協議会 

原   早 苗 

財団法人消費科学連合会 

栗 本   忠 

全日本運動用具小売商組合連合会 

斉 藤   孝 

殿村株式会社 

(事務局) 

岩 永 明 男 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

鈴 木 清 美 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

工 藤 英 武 

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成4年5月1日改正のとき) 

平 塚 智 章 

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成4年5月1日改正のとき〉