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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

S 7008-1991 

卓球台 

Table tennis tables 

1. 適用範囲 この規格は,木質などの天板をもつ卓球台について規定する。ただし,競技用のものは除

く。 

備考 この規格の引用規格を次に示す。 

JIS B 7507 ノギス 

JIS B 7512 鋼製巻尺 

JIS B 7516 金属製直尺 

JIS K 6701 セルロイド生地 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

2. 各部の名称 卓球台の各部の名称は,図1のとおりとする。 

図1 各部の名称 

番号 

名称 

備考 

天板 卓球を行うコートを構成する部材 

脚 

天板を支持している部材 

3. 品質 卓球台の品質は,次の項目を満足しなければならない。 

(1) 天板上面は平滑で,使用上支障のあるねじれ,きずなどの欠点がなく,天板の反りは6.4によって試

験したとき,8mm以下であること。 

(2) 塗装は,均等に塗布され,著しいピンホール,きず,塗りむらなどの,使用上支障のある欠点がない

こと。 

(3) 各部は使用上十分な強さをもち,水平荷重強さは6.5によって試験したとき,15mm以上のずれが生

じないこと。 

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S 7008-1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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(4) 卓球台の安定性は,6.6によって試験したとき,卓球台が動かないこと。 

(5) 天板の耐荷重強さは,6.7によって試験したとき,使用上支障のある異常が生じないこと。 

(6) 天板のバウンド性能は,6.8によって試験したとき,バウンドの高さは220〜250mmであること。 

4. 構造 卓球台の構造は,次のとおりとする。 

(1) 卓球台は,長さ方向に二等分割(セパレート)の構造でもよい。 

なお,二つを組み合わせたときには,天板面は平たんであること。 

(2) 脚と天板との結合は,固定式,組立式又は折りたたみ式とすること。 

(3) 折りたたみ式は,折りたたんだときに容易に倒れないこと。 

(4) 脚は,図2に示すように,卓球台の端(エンドラインの外側)から150mm以上内側に取り付けなけ

ればならない。 

また,横木は,床から300mm以上離れていなければならない。 

(5) 天板の上面は,均一の濃色,無光沢とすること。 

(6) 天板上面には,つや消しの白色の塗料で,図3に示すようにエンドライン,サイドライン及びセンタ

ーラインを施すこと。 

(7) ネット用サポートの取付部は,図4に示すように,ネット用サポートを固定できる構造及び寸法をも

つこと。 

図2 脚及び横木の取付位置 

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S 7008-1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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図3 ラインの名称と位置 

図4 ネット用サポートの取付部 

5. 寸法 卓球台及びラインの寸法は,表1のとおりとする。 

表1 卓球台及びラインの寸法 

単位 mm 

名称 

寸法 

天板の長さ 

2 740±5 

天板の幅 

1 525±3 

天板上面までの高さ 

 760±5 
 660±5 

天板の厚さ 

  10〜30 

サイドライン・エンドラインの幅 e 

  20±2 

センターラインの幅 

   3±1 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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6. 試験方法 

6.1 

試験条件 試験は,原則として堅ろうで水平な鋼板の床上に,競技に使用できる状態にセットして

行うものとする。 

6.2 

数値の丸め方 試験結果は,規定の数値より1けた下の位まで求め,JIS Z 8401によって丸める。 

6.3 

寸法測定 各部の寸法測定は,次による。 

(1) 長さ,幅及び高さは,JIS B 7512に規定する鋼製巻尺又は,これと同等以上の精度をもつ測定器具を

用いて測定し,各白線の幅はJIS B 7516に規定する金属製直尺又はこれと同等以上の精度をもつ測定

器具を用いて測定する。 

(2) 長さは,両側のサイドラインに沿って測定する。 

(3) 幅は,両側のエンドライン及びその対辺に沿って測定する。 

(4) 高さは,任意の位置で,天板の上面から床面までの最短距離を測定する。 

(5) 天板の厚さは,JIS B 7507に規定するノギス又は,これと同等以上の精度をもつ測定器具を用いて4

点以上の任意の箇所を測定する。 

6.4 

天板上面の反りの測定 図5に示すとおり,天板の長さ方向 (a), 幅方向 (b) 及び対角方向 (c-1, c-2) 

について測定する。各位置に鋼製の直定規を置き,天板上面と直定規とのギャップを,すきまゲージ又は

テーパゲージで測定する。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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図5 天板上面の反りの測定位置 

6.5 

水平荷重試験 図6のように,片面の外脚の下端を固定具を用いて固定し,長さ方向に300Nの水平

荷重を1分間加える。そのままの状態での点Aの位置と,荷重前の位置とのずれを測定する。 

図6 水平荷重試験 

6.6 

安定性試験 図6から固定具を取り除き,6.5と同様の方法で150Nの水平荷重を加え,卓球台の脚

が移動するかどうかを調べる。 

6.7 

耐荷重試験 天板の任意の箇所に1 000cm2の堅板を置き,堅板の上から800Nの荷重を1分間加え,

異常の有無を調べる。 

6.8 

バウンド性能試験 図7のように,試験用ボール(1)を天板上面からボール下面までが300mmの高さ

から自然落下させ,そのときのバウンドの高さを測定する。測定位置は,図8に示す・点の位置とし,各

位置で3回測定し,その平均値をバウンド高さとする。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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図7 バウンド性能試験 

図8 バウンドの測定位置 

注(1) 試験用ボールは,次の規定に適合したものを用いる。 

(a) 使用材料は,JIS K 6701に規定するものを用い,色は,白無地とする。 

(b) 直径は,37.2〜38.2mmとする。 

(c) 質量は,2.40〜2.53gとする。 

(d) 厚さ20mm以上のスチールブロック上に,スチールブロック上面からボールの下面までが

300mmの高さからボールを自然落下させたときのバウンドの高さの3回の平均値が230〜

250mmであること。 

7. 検査 卓球台は,6.によって試験を行ったとき,3.,4.及び5.の規定に適合しなければならない。この

場合,検査は,合理的な抜取方法によって行ってもよい。 

8. 表示 卓球台には,天板表面以外の見やすい位置に,容易に消えない方法で次の事項を表示する。 

(1) 製造業者名又はその略号 

(2) セパレートのものは,一組であることを示す番号又は記号 

S 7008-1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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日用品部会 体育器具専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員会長) 

南 野 竹 男 

財団法人日用品金属製品検査センター 

島 田 豊 彦 

通商産業省生活産業局 

細 川 幹 夫 

工業技術院標準部 

斉 藤 一 朗 

製品科学研究所応用人間工学部 

松 岡 寿 人 

財団法人日本文化用品安全試験所 

鈴 木 祐 一 

財団法人日本体育協会 

藤 井 基 男 

財団法人日本卓球協会 

鈴 木 英 久 

財団法人日本体育施設協会 

川 又 輝 長 

社団法人日本スポーツ用品工業協会 

勢 能 一 男 

セノー株式会社 

林   敬治郎 

ミズノ株式会社 

三 浦 敏 明 

株式会社三英 

井 本 忠 博 

株式会社イモト 

竹 波 修 一 

全日本運動用具小売商組合連合会 

(事務局) 

工 藤 英 武 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

門 間 由 洋 

工業技術院標準部繊維化学規格課