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S 3201:2019  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  1 

4 試験の種類  4 

5 試験の一般条件  5 

6 試験方法 5 

6.1 ろ過流量試験  5 

6.2 最小動水圧試験  7 

6.3 回収率試験  7 

6.4 除去性能試験  7 

6.5 ろ過能力試験  13 

6.6 ろ過水容量試験  16 

6.7 最低作動水圧試験  16 

6.8 吐水流量試験  17 

7 記録 17 

附属書A(規定)揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)試験方法  18 

附属書B(参考)細菌除去性能試験方法 19 

 

 


 

S 3201:2019  

(2) 

まえがき 

この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人

浄水器協会(JWPA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を

改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格で

ある。これによって,JIS S 3201:2017は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

注記 工業標準化法に基づき行われた申出,日本工業標準調査会の審議等の手続は,不正競争防止法

等の一部を改正する法律附則第9条により,産業標準化法第12条第1項の申出,日本産業標準

調査会の審議等の手続を経たものとみなされる。 

 

 


 

 

日本産業規格          JIS 

 

S 3201:2019 

 

家庭用浄水器試験方法 

Testing methods for household water purifiers 

 

適用範囲 

この規格は,主に家庭で使用する浄水器(以下,浄水器という。)のろ過流量,最小動水圧,回収率,除

去性能,ろ過能力などの試験方法について規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部:ブルドン管圧力計 

JIS B 8302 ポンプ吐出し量測定方法 

JIS K 0125 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法 

JIS K 8563 硝酸鉛(II)(試薬) 

JIS S 3242 家庭用逆浸透膜浄水器 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 

3.1 

浄水器 

活性炭,精密ろ過膜,逆浸透膜などのろ材を用いて水道水中の溶存物質などを減少させる機能をもつ水

処理器具。 

3.2 

水 

水道法(昭和32年法律第177号)第4条に基づく水質基準に関する省令(平成15年厚生労働省令第101

号)に適合する水。 

注記 水質基準は逐次改正されるので,最新の省令を参照する。 

3.3 

溶液 

原水の調製に用いる各除去対象物質の溶液。 

3.4 

原水 

一定の条件に調製した浄水器に通水するための水。 


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3.5 

濁度 

水の濁りの程度を表す指標。精製水1 000 mL中に標準カオリン1 mgを含むときの濁りに相当するもの

を1度とする。 

3.6 

ろ過水 

原水を浄水器に通水することによって得られる処理水。 

3.7 

試料 

原水,ろ過水など,この規格に係る試験において各種の分析に用いるために採取した水。 

3.8 

ろ過流量 

浄水器から流出する単位時間当たりのろ過水の量。ろ過水の貯留タンクをもつ浄水器の場合,“貯留タン

クへ流入する単位時間当たりのろ過水の量”をいう。 

3.9 

ろ過水容量 

貯留されたろ過水のうち,1回に使用することのできる容量。複数の貯留タンクをもつ浄水器の場合,

貯留タンクごとの容量とする。 

3.10 

吐水流量 

サーバー形浄水器において,貯留タンクから吐水するろ過水の単位時間当たりの量。 

3.11 

動水圧 

流水のもつ運動エネルギーを,水圧に置き換えて表したもの。 

3.12 

最小動水圧 

一定のろ過流量を確保するために必要な最小限度の動水圧。ただし,供給された水を貯留して使用する

ものを除く。 

3.13 

最低作動水圧 

ポンプをもつ浄水器の場合,ポンプが作動するために必要な最低限度の水圧。 

3.14 

濃縮排水 

水の逆浸透膜処理に伴って,逆浸透膜浄水器から排出される濃縮水。 

3.15 

回収率 

逆浸透膜浄水器において,浄水器に供給する水の流量に対して得られるろ過水の流量の比。 

3.16 

除去性能 

一定の条件で通水したときの除去対象物質に関する除去率で表すことのできる浄水器の性能。 


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3.17 

ろ過能力 

一定の条件で通水したときに,除去対象物質の除去率が一定の値に低下するまでに得られた総ろ過水量。

ただし,除去対象物質が濁りなどの目詰まり物質であり,それ自体がろ過流量を低下させるものにおいて

は,規定の除去性能を維持したまま,ろ過流量が表示のろ過流量の1/2に低下するまでの総ろ過水量。 

3.18 

ろ材 

ろ過,吸着などによって,水中の溶存物質などの除去を目的として使用される活性炭,織布,不織布,

膜など。 

3.19 

逆浸透膜エレメント 

逆浸透膜浄水器に使用される逆浸透膜,その支持体,流路材などを一体化したもの。 

3.20 

逆浸透膜モジュール 

逆浸透膜エレメントを耐圧容器(ベッセル)に納めたもの。 

3.21 

じゅん(馴)養運転 

未使用の逆浸透膜エレメントを使用する場合に,性能の安定化を図るために必要な一定の条件下(加圧

運転下)で通水処理を行うな(馴)らし運転。逆浸透膜の種類,材料,製造方法などによって所要時間が

異なるため,製造業者の指示に従って使用初期に実施する。 

3.22 

連続式浄水器 

給水栓などに接続して使用する浄水器で,得られるろ過水がタンクなどに貯留されることなく浄水器か

ら連続的に供給されるもの。 

3.23 

回分式浄水器 

使用の都度給水するもの,又は供給された水を貯留して使用するもの。給水栓などに接続して得られる

ろ過水を貯留タンクに貯留するものを含む。 

3.24 

ポット・ピッチャー形浄水器 

回分式浄水器のうち,自然ろ過によってろ過水を得るもので,ろ過水受け部にろ過水を貯留して使用す

るもの。ろ過水受け部は,ポット・ピッチャーと一体のもの及び分離式のものがある。 

3.25 

サーバー形浄水器(給水直結式) 

回分式浄水器のうち,給水配管,給水栓などに接続するもので,ろ過水の貯留タンクだけをもち,ろ過

水を貯留して使用するもの(ポンプなどを用いて水をろ過するものを含む。)。ろ過水の吐水は,自然落下

式,ポンプ式などがある。加熱及び冷却の機能を備えたものを含む。 

3.26 

サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式) 

回分式浄水器のうち,給水タンク及びろ過水の貯留タンクをもつもの。水を給水タンクに供給して使用


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し,ろ過水を貯留して使用するもの(ポンプなどを用いて水をろ過するものを含む。)。ろ過水の吐水は,

自然落下式,ポンプ式などがある。加熱及び冷却の機能を備えたものを含む。 

3.27 

サーバー形浄水器(給水タンク式) 

回分式浄水器のうち,給水タンクだけをもつもの。水を給水タンクに供給して使用し,ろ過水の貯留タ

ンクを介さずにろ過水を使用するもの(ポンプなどを用いて水をろ過するものを含む。)。ろ過水の吐水は,

自然落下式,ポンプ式などがある。加熱及び冷却の機能を備えたものを含む。 

3.28 

携帯形浄水器 

回分式浄水器のうち,自然落下,吸引,押出し又は接触によってろ過水を得るもので,携帯用ボトルな

どと一体として使用するもの。 

3.29 

循環形浄水器 

回分式浄水器のうち,ポンプなどによってろ材に水を循環通水し,ろ過水を得るもの。 

3.30 

逆浸透膜浄水器 

ろ材として逆浸透膜(逆浸透膜モジュール)を使用した浄水器。 

3.31 

表示 

当該浄水器に付される浄水性能に関する情報。 

 

試験の種類 

試験の種類は,次による。 

なお,括弧内の数字は細分箇条を示す。 

a) ろ過流量試験(6.1) 

b) 最小動水圧試験(6.2) 

c) 回収率試験(6.3) 

d) 除去性能試験(6.4) 

1) 遊離残留塩素除去性能試験(6.4.2) 

2) 濁り除去性能試験(6.4.3) 

3) 揮発性有機化合物除去性能試験(6.4.4) 

4) 2-クロロ-4,6-ビスエチルアミノ-1,3,5-トリアジン(以下,CATという。)除去性能試験(6.4.5) 

5) 2-メチルイソボルネオール(以下,2-MIBという。)除去性能試験(6.4.6) 

6) 溶解性鉛除去性能試験(6.4.7) 

7) 陰イオン界面活性剤除去性能試験(6.4.8) 

8) フェノール類除去性能試験(6.4.9) 

9) ジェオスミン除去性能試験(6.4.10) 

10) ひ素(五価)除去性能試験(6.4.11)。ただし,逆浸透膜浄水器に限る。 

11) 硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素除去性能試験(6.4.12)。ただし,逆浸透膜浄水器に限る。 


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e) ろ過能力試験(6.5) 

1) 遊離残留塩素ろ過能力試験(6.5.2) 

2) 濁りろ過能力試験(6.5.3) 

3) 揮発性有機化合物ろ過能力試験(6.5.4) 

4) CATろ過能力試験(6.5.5) 

5) 2-MIBろ過能力試験(6.5.6) 

6) 溶解性鉛ろ過能力試験(6.5.7) 

7) 陰イオン界面活性剤ろ過能力試験(6.5.8) 

8) フェノール類ろ過能力試験(6.5.9) 

9) ジェオスミンろ過能力試験(6.5.10) 

f) 

ろ過水容量試験(6.6) 

g) 最低作動水圧試験(6.7) 

h) 吐水流量試験(6.8) 

 

試験の一般条件 

試験は,特に規定しない限り,JIS Z 8703に規定する常温(20±15 ℃)及び常湿[(65±20)%]で行

う。 

圧力の測定は,JIS B 7505-1に規定する1.6級のブルドン管圧力計又はこれと同等以上の精度をもつ圧力

計を用いる。 

試験は,特に規定しない限り,原水温を20±3 ℃に調整して行う。 

原水の濃度は,浄水器の直近の上流側,又はこれと同等と認められる箇所で採取して,確認する。 

ろ過水は,特に規定しない限り,浄水器の直近の下流側,又はこれと同等と認められる箇所で採取して,

確認する。 

逆浸透膜浄水器については,測定操作に先立ち,当該浄水器の使用方法によって逆浸透膜のじゅん(馴)

養運転を実施する。 

 

試験方法 

6.1 

ろ過流量試験 

ろ過流量試験は,浄水器の形式ごとに次のb) 又はc) のいずれかによる。 

ろ過流量は,四捨五入によって,有効数字2桁に丸める。 

a) 原水 膜ろ過などによって,水の濁度を0.2度以下になるように懸濁物質などを除去した水を原水と

する。 

b) 連続式浄水器の場合 連続式浄水器の場合は,次による。 

1) 未使用のろ材を組み込んだ浄水器を,原水調製槽,ポンプ,水圧調整弁,積算流量計,流量計,給

水栓及び圧力計で構成する図1の試験装置に取り付けた後,当該浄水器の使用方法によって初期通

水後,表示のろ過流量で10分間連続通水してから,通水を継続しながら圧力計を0.1 MPaに調整し,

そのときの流量をJIS B 8302に規定する方法によって測定する。 

2) 逆浸透膜浄水器で送水ポンプをもつ連続式浄水器の場合は,浄水器の使用方法によって運転し,そ

のときの流量をJIS B 8302に規定する方法によって測定する。 

 


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図1−浄水器の試験装置の例 

 

c) 回分式浄水器の場合 回分式浄水器の場合は,次による。 

1) ポット・ピッチャー形浄水器の場合は,未使用のろ材を組み込んだ浄水器を当該浄水器の使用方法

によって初期通水後,貯留タンクを除いた状態で,通常の使用方法の容量(L)の水をこぼさない

程度に速やかに給水タンクに注入し,ろ過水の滴下間隔が1秒間以上となるまでの所要時間(h)を

測定し,式(1)によって,ろ過流量を算出する。 

h

L

L

f

  (1) 

ここに, 

Lf: ろ過流量(L/min) 

 

L: ろ過水量(L) 

 

h: 所要時間(min) 

2) 逆浸透膜浄水器及び送水ポンプをもつ浄水器のうち,ろ過水を貯留するためのタンクをもつ機種の

場合は,次による。 

2.1) 未使用のろ材を組み込んだ浄水器を,当該浄水器の使用方法によって運転して通水する。ろ過水

が貯留タンクに流入しなくなった後,ろ過水を吐水口から全量排水し,再度,同様に通水する。 

2.2) ろ過水が貯留タンクに流入しなくなるまでの所要時間(h)を測定し,新たにろ過水が流入しない

状態で吐水口からろ過水全量を採取し,これをろ過水量(L)とする。 

2.3) 式(1)によって,ろ過流量を算出する。 

なお,給水栓に取り付けるなど水道管に直接つないで使用する機種の場合は,6.1 b) の方法に

示す試験装置に取り付け,圧力計の指示値を0.1 MPaに調整し,通水する。 

3) サーバー形浄水器(給水直結式)の場合は,次による。 

3.1) 未使用のろ材が組み込まれた浄水器を,6.1 b) の方法に示す試験装置に取り付けた後,当該浄水

器の使用方法によって初期通水し,圧力計の指示値を0.1 MPaに調整して通水する。ろ過水が貯

留タンクに流入しなくなった後,ろ過水を吐水口から全量排水し,再度,同様に通水する。 

3.2) ろ過水が貯留タンクに流入しなくなるまでの所要時間(h)を測定し,新たにろ過水が流入しない

状態で吐水口からろ過水全量を採取し,これをろ過水量(L)とする。 

3.3) 式(1)によって,ろ過流量を算出する。 


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4) サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の場合は,次による。 

4.1) 未使用のろ材を組み込んだ浄水器を,当該浄水器の使用方法によって初期通水し,通常の使用方

法で通水する。ろ過水が貯留タンクに流入しなくなった後,ろ過水を吐水口から全量排水し,再

度,同様に通水する。 

4.2) ろ過水が貯留タンクに流入しなくなるまでの所要時間(h)を測定し,新たにろ過水が流入しない

状態で吐水口からろ過水全量を採取し,これをろ過水量(L)とする。 

4.3) 式(1)によって,ろ過流量を算出する。 

なお,給水タンクの容量がろ過水の貯留タンクの容量より少ない場合,一度の操作でろ過され

たろ過水の量(L)及び所要時間(h)から式(1)によって算出する。 

5) サーバー形浄水器(給水タンク式)の場合は,次による。 

5.1) 未使用のろ材を組み込んだ浄水器を,当該浄水器の使用方法によって初期通水し,通常の使用方

法で通水する。 

5.2) 給水タンクの全量を通水後,再度,同様に通水し,ろ過水全量を採取する所要時間(h)を測定し,

採取した水量をろ過水量(L)とする。 

5.3) 式(1)によって,ろ過流量を算出する。 

6.2 

最小動水圧試験 

最小動水圧試験は,次による。 

a) 連続式浄水器の場合 連続式のものは,6.1 b) の方法によって10分間連続通水した後,一定のろ過流

量を確保するために必要な,最小限度の動水圧を測定する。 

b) 回分式浄水器の場合 回分式のもの(供給された水を貯留して使用するものを除く。)は,6.1 c) 2) の

方法によって通水した後,表示のろ過流量を確保するために必要な,最小限度の動水圧を測定する。 

6.3 

回収率試験 

逆浸透膜浄水器においては,6.1の方法によって測定操作をした後,浄水器に供給する原水の流量及びろ

過水の流量を測定し,式(2)によって回収率を算出する。 

100

s

f

c

Re

  (2) 

ここに, 

Rec: 回収率(%) 

 

Lf: ろ過流量(L/min) 

 

Ls: 浄水器に供給する原水の流量(L/min) 

6.4 

除去性能試験 

6.4.1 

除去率 

除去率は,次による。 

a) 除去率は,小数点以下2桁目を四捨五入によって,小数点以下1桁に丸める。ただし,一定の基準値

を設けて試験を行う場合は,当該基準値以上又は以下として結果を表してもよい。 

b) 除去率は,式(3)によって算出する。 

100

1

s

f

C

C

j

Re

  (3) 

ここに, 

Rej: 除去率(%) 

 

Cf: ろ過水中の濃度 

 

Cs: 原水中の濃度 

 


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6.4.2 

遊離残留塩素除去性能試験 

遊離残留塩素除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水の有機体炭素(TOC)を活性炭ろ過などによって1 mg/L以下とした後,次亜塩素酸ナ

トリウムを加えて,遊離残留塩素濃度が2.0±0.2 mg/Lを維持するように調製し,これを原水とする。 

b) 採水 採水は,浄水器の形式ごとに次のいずれかの方法による。 

1) 連続式浄水器の場合 連続式浄水器では,採水操作に先立ち,未使用のろ材を用いて,6.1 b) の方

法によって,10分間連続通水後,流量が表示のろ過流量であることを確認してから,ろ過水を採取

する。 

2) 回分式浄水器の場合 回分式浄水器の場合は,次による。 

2.1) ポット・ピッチャー形浄水器の場合は,未使用のろ材を組み込んだ浄水器を,当該浄水器の使用

方法によって初期通水後,通常の使用方法によって,原水がこぼれない程度に速やかに給水タン

クに注入する。ろ過水を排水し,再度,同様に原水を注水し,ろ過の終了後,給水タンクを速や

かに取り外し,貯留タンク内のろ過水を均一にした後,採取する。 

なお,ろ過の終了とは,注入した原水の量を表示のろ過流量で除した時間が経過した時点とす

る。 

2.2) 逆浸透膜浄水器及び送水ポンプをもつ浄水器のうち,ろ過水を貯留するためのタンクをもつ機種

の場合は,6.1 c) 2) の方法によって通水する。ろ過水を排水し,再度,同様に通水し,ろ過の終

了後,貯留タンク内のろ過水を均一にした後,採取する。また,ろ過部だけを用いて6.1 b) の方

法によって10分間通水後,流量を6.1 c) 2) によって得られたろ過流量に調整し,ろ過水を採取し

てもよい。 

なお,ろ過の終了とは,ろ過水が貯留タンクに流入しなくなった時点とする。 

2.3) サーバー形浄水器(給水直結式)の場合は,6.1 c) 3) の方法によって通水する。ろ過水を吐水口

から全量排水し,再度,同様に通水する。ろ過の終了後,貯留タンク内のろ過水を均一にした後,

採取する。このとき,ろ過水の冷却及び加温の機能は停止しておく。また,ろ過部だけを用いて

6.1 b) の方法によって10分間通水後,流量を6.1 c) 3) によって得られたろ過流量に調整し,ろ過

水を採取してもよい。 

なお,ろ過の終了とは,ろ過水が貯留タンクに流入しなくなった時点とする。 

2.4) サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の場合は,6.1 c) 4) の方法によって通水する。ろ過

水を吐水口から全量排水し,再度,同様に通水する。ろ過の終了後,貯留タンク内のろ過水を均

一にした後,採取する。このとき,ろ過水の冷却及び加温の機能は停止しておく。また,ろ過部

だけを用いて6.1 b) の方法によって10分間通水後,流量を6.1 c) 4) によって得られたろ過流量に

調整し,ろ過水を採取してもよい。 

なお,ろ過の終了とは,ろ過水が貯留タンクに流入しなくなった時点とする。 

2.5) サーバー形浄水器(給水タンク式)の場合は,6.1 c) 5) の方法によって通水する。ろ過水を吐水

口から全量排水し,再度,同様に通水する。得られたろ過水全量を均一にした後,ろ過水を採取

する。このとき,ろ過水の冷却及び加温の機能は停止しておく。また,ろ過部だけを用いて6.1 b) 

の方法によって10分間通水後,流量を6.1 c) 5) によって得られたろ過流量に調整し,ろ過水を採

取してもよい。 

2.6) 携帯形浄水器の場合は,未使用のろ材を組み込んだ浄水器を,当該浄水器の使用方法によって初

期使用処理後,通常の使用方法によって,通水する。ろ過水が貯留される場合は,ろ過水を排水


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し,再度,同様に原水を注水し,通水する。得られたろ過水を均一にした後,採取する。ただし,

携帯形浄水器において,通常の使用方法が使用者の吸引又は押し出しによるものである場合,製

造業者が想定し得る最も厳しい条件となるろ過流量でポンプなどを用いて通水することができる。 

2.7) 循環形浄水器の場合は,未使用のろ材を組み込んだ浄水器を,当該浄水器の使用方法によって初

期使用処理後,通常の使用方法によって,通水する。得られたろ過水を均一にした後,採取する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに遊離残留塩素濃度を測定する。分析方法は,水道法施行規則第17

条第2項の規定に基づき厚生労働大臣が定める遊離残留塩素及び結合残留塩素の検査方法(平成15

年厚生労働省告示第318号)による。 

6.4.3 

濁り除去性能試験 

濁り除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって1 mg/L以下とした後,濁り試験用カオリンを加え

て,濁度2.0±0.2度を維持するように調製し,これを原水とする。 

なお,調製に使用するカオリンは1 Lにつき,2.2 mg以下であることが望ましい。 

b) 採水 採水は,浄水器の形式ごとに次のいずれかの方法による。 

1) 連続式浄水器の場合は,採水操作に先立ち,未使用のろ材を用いて,6.1 b) の方法によって,10分

間連続通水後,通水を継続しながら,圧力計を0.1 MPaに調整し,ろ過水を採取する。 

2) 回分式浄水器の場合は,採水操作に先立ち,未使用のろ材を用いて,6.1 c) によって通水する。得

られたろ過水を均一にした後,採取する。ただし,携帯形浄水器及び循環形浄水器の場合は,未使

用のろ材を組み込んだ浄水器を,当該浄水器の使用方法によって初期使用処理後,通常の使用方法

によって使用する。ろ過水が貯留される場合は,ろ過水を排水し,再度,同様に原水を注水し,ろ

過水を採取する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに濁度を測定する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基

づき厚生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)による。 

なお,濁度標準液の調製には標準カオリンを使用する。 

6.4.4 

揮発性有機化合物除去性能試験 

6.4.4.1 

個別試験 

揮発性有機化合物除去性能の個別試験は,除去対象物質ごとに個別に試験する。このとき,シス-1,2-ジ

クロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレン並びに総トリハロメタンは,表1に示す成分で構成し

たものを用い,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し表1

に示す溶液濃度に調製したクロロホルム,ブロモジクロロメタン,ジブロモクロロメタン,ブロモホ

ルム,シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレン,テトラクロロエチレン,トリ

クロロエチレン並びにベンゼンのメタノール溶液を,5 mL加えて原水とする。このときの原水は,表

1の原水中濃度となるように調製する。 

これらの物質は揮発性が高いため,調製のときは十分に冷却しながら行う。また,原水中濃度が表

1の範囲を超えないように特に注意する。 

なお,調製した原水中のメタノール濃度は,約40 mg/Lである。目詰まりの要因を形成する可能性

があるため,増加させないことが望ましい。 

 


10 

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表1−揮発性有機化合物試験用原水の調製 

除去対象物質 

溶液濃度 

(mg/mL) 

原水中濃度 

(mg/L) 

クロロホルム 

1.2 

0.060±0.012 

ブロモジクロロメタン 

0.6 

0.030±0.006 

ジブロモクロロメタン 

2.0 

0.10±0.02 

ブロモホルム 

1.8 

0.090±0.018 

シス-1,2-ジクロロエチレン及び 
トランス-1,2-ジクロロエチレン 
ただし 
 シス-1,2-ジクロロエチレンとして 
 トランス-1,2-ジクロロエチレンとして 

 
 
 

0.4 
0.4 

0.040±0.008 

 
 

0.020±0.004 
0.020±0.004 

テトラクロロエチレン 

0.2 

0.010±0.002 

トリクロロエチレン 

0.6 

0.030±0.006 

ベンゼン 

0.2 

0.010±0.002 

総トリハロメタン 
ただし 
 クロロホルムとして 
 ブロモジクロロメタンとして 
 ジブロモクロロメタンとして 
 ブロモホルムとして 

 
 

0.9 
0.6 
0.4 
0.1 

0.100±0.020 

 

0.045±0.009 
0.030±0.006 
0.020±0.004 
0.005±0.001 

 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,ガラス製密閉容器を用い,容器内に空

気が残らないように行う。このとき,塩酸を加えてpHを約2とした後,容器を密栓する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基づき厚

生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)又はJIS K 0125による。 

分析を速やかに行うことができないときは,試料を冷暗所に保存する。 

6.4.4.2 

代替物質による試験 

揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)による試験は,附属書Aによる。ただし,ろ材として活

性炭を使用するものに限る。 

6.4.5 

CAT除去性能試験 

CAT除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し,濃度

60 mg/Lに調製したCATメタノール溶液5 mLを加えて,最終濃度が0.003 0±0.000 6 mg/Lとなるよ

うに調製し,これを原水とする。 

CATメタノール溶液は,式(4)を参考に適量のCATをはかりとり,これにメタノールを加えて調製

する。 

CAT

CAT

metCAT

CAT

CAT

metCAT

1.0

100

/

000

1/

C

V

C

C

V

C

M

  (4) 

ここに, 

M: CAT試薬量(mg) 

 

CmetCAT: CATメタノール溶液濃度60(mg/L) 

 

CCAT: CAT試薬濃度(%) 

 

VCAT: CAT溶液調製量(mL) 

なお,調製した原水中のメタノール濃度は,約40 mg/Lである。目詰まりの要因を形成する可能性

があるため,増加させないことが望ましい。 


11 

S 3201:2019  

 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,ガラス製密閉容器を用いて行う。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質管理目標設定項目の検査方法(平成

15年10月10日付健水発第1010001号)による。 

分析を速やかに行うことができない場合は,試料を冷暗所に保存する。 

6.4.6 

2-MIB除去性能試験 

2-MIB除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し,濃度

1 mg/Lの2-MIBメタノール溶液5 mLを加えて,最終濃度が0.000 05±0.000 01 mg/Lとなるように調

製し,これを原水とする。 

2-MIBメタノール溶液は,式(5)に当てはめて得られる市販の2-MIB試薬(v mL)を全量ピペットな

どを用いてはかりとり,これにメタノールを加えて調製する。 

原水は,通常,試験当日に調製する。 

MIB

-2

MIB

-2

MIB

-2

met

MIB

-2

MIB

-2

MIB

-2

met

001

.0

000

1/

C

V

C

C

V

C

v

  (5) 

ここに, 

v: 2-MIB試薬量(mL) 

 

Cmet2-MIB: 2-MIBメタノール溶液濃度1(mg/L) 

 

C2-MIB: 2-MIB試薬濃度(mg/mL) 

 

V2-MIB: 2-MIB溶液調製量(mL) 

2-MIBは,揮発性が高いため,調製のときは十分に冷却しながら行う。また,原水中濃度が最終濃

度の範囲を超えないように特に注意する。 

なお,調製した原水中のメタノール濃度は,約40 mg/Lである。目詰まりの要因を形成する可能性

があるため,増加させないことが望ましい。 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,ガラス製密閉容器を用いて行い,容器

内に空気が残らないように密栓する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基づき厚

生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)による。 

分析を速やかに行うことができない場合は,試料を冷暗所に保存する。 

6.4.7 

溶解性鉛除去性能試験 

溶解性鉛除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水の電気伝導率,TOCを活性炭ろ過などによってそれぞれ0.1 mS/m(25 ℃)以下及び

0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し,濃度1 000 mg/Lの溶解性鉛溶液5 mLを加えて,最終

濃度が0.050±0.005 mg/Lとなるように調製し,これを原水とする。 

溶液は,JIS K 8563に規定する硝酸鉛(II)160 mgをはかりとって,精製水に溶かして100 mLと

して調製する。 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,硝酸(1+15)及び水で洗浄したガラス

瓶又はポリエチレン瓶を用いて行い,試料1 Lにつき硝酸10 mLを加えて密栓する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基づき厚

生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)による。 

分析を速やかに行うことができない場合は,試料を冷暗所に保存する。 


12 

S 3201:2019  

 

6.4.8 

陰イオン界面活性剤除去性能試験 

陰イオン界面活性剤除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し,濃度

4 000 mg/Lの直鎖ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム溶液のメタノール溶液5 mLを加えて,最

終濃度が0.20±0.04 mg/Lとなるように調製し,これを原水とする。 

なお,調製した原水中のメタノール濃度は,約40 mg/Lである。目詰まりの要因を形成する可能性

があるため,増加させないことが望ましい。 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,ガラス瓶又はポリエチレン瓶を用いて

行う。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基づき厚

生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)による。 

分析を速やかに行うことができない場合は,試料を冷暗所に保存する。 

6.4.9 

フェノール類除去性能試験 

フェノール類除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し,濃度

100 mg/Lに調製したフェノールのメタノール溶液5 mLを加えて,最終濃度が0.005 0±0.001 mg/Lと

なるように調製し,これを原水とする。 

なお,調製した原水中のメタノール濃度は,約40 mg/Lである。目詰まりの要因を形成する可能性

があるため,増加させないことが望ましい。 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,ガラス製密閉容器を用いて行い,容器

内に空気が残らないように密栓する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基づき厚

生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)による。 

分析を速やかに行うことができない場合は,試料を冷暗所に保存する。 

6.4.10 ジェオスミン除去性能試験 

ジェオスミン除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し,濃度

1 mg/Lのジェオスミンのメタノール溶液5 mLを加えて,最終濃度が0.000 05±0.000 01 mg/Lとなる

ように調製し,これを原水とする。 

ジェオスミンのメタノール溶液は,式(6)に当てはめて得られる市販のジェオスミン試薬(v mL)を

全量ピペットなどを用いてはかりとり,これにメタノールを加えて調製する。 

Geo

Geo

metGeo

Geo

Geo

metGeo

001

.0

000

1/

C

V

C

C

V

C

v

  (6) 

ここに, 

v: ジェオスミン試薬量(mL) 

 

CmetGeo: ジェオスミンメタノール溶液濃度1(mg/L) 

 

CGeo: ジェオスミン試薬濃度(mg/mL) 

 

VGeo: ジェオスミン溶液調製量(mL) 

ジェオスミンは揮発性が高いため,調製のときは十分に冷却しながら行う。また,原水中濃度が最

終濃度の範囲を超えないように特に注意する。 

なお,調製した原水中のメタノール濃度は,約40 mg/Lである。目詰まりの要因を形成する可能性


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S 3201:2019  

 

があるため,増加させないことが望ましい。 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,ガラス製密閉容器を用いて行い,容器

内に空気が残らないように密栓する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基づき厚

生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)による。 

分析を速やかに行うことができない場合は,試料を冷暗所に保存する。 

6.4.11 ひ素(五価)除去性能試験 

ひ素(五価)除去性能試験は,JIS S 3242に規定する方法による。 

6.4.12 硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素除去性能試験 

硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素除去性能試験は,JIS S 3242に規定する方法による。 

6.5 

ろ過能力試験 

6.5.1 

一般 

総ろ過水量は,小数点以下1桁目を四捨五入によって整数位に丸める。 

6.5.2 

遊離残留塩素ろ過能力試験 

遊離残留塩素ろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.2 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.2 b) に続き,浄水器の形式ごとに次の操作を行って,除去率が一定の値に低下するまでの

総ろ過水量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.2と同様の方法によって行う。また,あらかじ

め設定したろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定され

たろ過水量を総ろ過水量とすることができる。 

1) 連続式浄水器の場合 連続式浄水器の場合は,表示のろ過流量を維持する方法によって,1日5〜7

時間連続通水する。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2) 回分式浄水器の場合 回分式浄水器の場合は,次による。 

2.1) ポット・ピッチャー形浄水器の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排

水を繰り返す。原水がこぼれない程度に給水タンクに注入する原水の量を調整し,連続してろ過

を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.2) 逆浸透膜浄水器及び送水ポンプをもつ浄水器のうち,ろ過水を貯留するためのタンクをもつ機種

の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排水を繰り返す。通水を維持し

て,連続してろ過を行ってもよい。また,ろ過部だけを用いて6.1 c) 2) によって得られたろ過流

量を維持する方法で,1日5〜7時間連続通水を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.3) サーバー形浄水器(給水直結式)の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・

排水を繰り返す。通水を維持し,連続してろ過を行ってもよい。また,ろ過部だけを用いて6.1 c) 3) 

によって得られたろ過流量を維持する方法で,1日5〜7時間連続通水を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.4) サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜

7時間注入・排水を繰り返す。原水がこぼれない程度に給水タンクに注入する原水の量を調整し,

連続してろ過を行ってもよい。また,ろ過部だけを用いて6.1 c) 4) によって得られたろ過流量を


14 

S 3201:2019  

 

維持する方法で,1日5〜7時間連続通水を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.5) サーバー形浄水器(給水タンク式)の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注

入・排水を繰り返す。原水がこぼれない程度に給水タンクに注入する原水の量を調整し,連続し

てろ過を行ってもよい。また,ろ過部だけを用いて6.1 c) 5) によって得られたろ過流量を維持す

る方法で,1日5〜7時間連続通水を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.6) 携帯形浄水器の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排水を繰り返す。

また,製造業者が想定し得る最も厳しい条件となるろ過流量を維持する方法によって,1日5〜7

時間連続通水を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.7) 循環形浄水器の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排水を繰り返す。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

6.5.3 

濁りろ過能力試験 

濁りろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.3 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.3 b) に続き,浄水器の形式ごとに次の操作を行って,ろ過流量が表示のろ過流量の1/2まで

低下するとき又は除去率が一定の値に低下するまでのいずれか早い方の総ろ過水量を求める。このと

きの採水及び測定は,6.4.3と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設定したろ過水量に達した

ときのろ過流量及び除去率を求め,そのろ過流量が表示のろ過流量の1/2以上,除去率が一定の値以

上であるとき,設定したろ過水量を総ろ過水量とすることができる。 

1) 連続式浄水器の場合 連続式浄水器の場合は,圧力を0.1 MPaに維持したまま,1日5〜7時間連続

通水する。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2) 回分式浄水器の場合 回分式浄水器の場合は,次による。 

2.1) ポット・ピッチャー形浄水器の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排

水を繰り返す。原水がこぼれない程度に給水タンクに注入する原水の量を調整し,連続してろ過

を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.2) 逆浸透膜浄水器及び送水ポンプをもつ浄水器のうち,ろ過水を貯留するためのタンクをもつ機種

の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排水を繰り返す。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.3) サーバー形浄水器(給水直結式)の場合は,圧力を0.1 MPaに維持したまま,1日5〜7時間注入・

排水を繰り返す。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.4) サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜

7時間注入・排水を繰り返す。原水がこぼれない程度に給水タンクに注入する原水の量を調整し,

連続してろ過を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.5) サーバー形浄水器(給水タンク式)の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注


15 

S 3201:2019  

 

入・排水を繰り返す。原水がこぼれない程度に給水タンクに注入する原水の量を調整し,連続し

てろ過を行ってもよい。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.6) 携帯形浄水器の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排水を繰り返す。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

2.7) 循環形浄水器の場合は,当該浄水器の使用方法によって,1日5〜7時間注入・排水を繰り返す。 

なお,5日間以上の連続通水を要する場合は,1日7時間以上の通水を行ってもよい。 

6.5.4 

揮発性有機化合物ろ過能力試験 

6.5.4.1 

個別試験 

揮発性有機化合物ろ過能力の個別試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.4.1 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.4.1 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過

水量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.4.1と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設

定したろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定したろ過

水量を総ろ過水量とすることができる。 

6.5.4.2 

代替物質による試験 

揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)による試験は,附属書Aによる。ただし,ろ材として活

性炭を使用するものに限る。 

6.5.5 

CATろ過能力試験 

CATろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.5 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.5 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過水

量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.5と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設定し

たろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上のときは,設定したろ過水量を

総ろ過水量とすることができる。 

6.5.6 

2-MIBろ過能力試験 

2-MIBろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.6 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.6 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過水

量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.6と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設定し

たろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定したろ過水量

を総ろ過水量とすることができる。 

6.5.7 

溶解性鉛ろ過能力試験 

溶解性鉛ろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.7 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.7 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過水

量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.7と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設定し

たろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定したろ過水量

を総ろ過水量とすることができる。 


16 

S 3201:2019  

 

6.5.8 

陰イオン界面活性剤ろ過能力試験 

陰イオン界面活性剤ろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.8 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.8 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過水

量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.8と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設定し

たろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定したろ過水量

を総ろ過水量とすることができる。 

6.5.9 

フェノール類ろ過能力試験 

フェノール類ろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.9 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.9 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過水

量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.9と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設定し

たろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定したろ過水量

を総ろ過水量とすることができる。 

6.5.10 ジェオスミンろ過能力試験 

ジェオスミンろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,6.4.10 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 6.4.10 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過

水量を求める。このときの採水及び測定は,6.4.10と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設

定したろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定したろ過

水量を総ろ過水量とすることができる。 

6.6 

ろ過水容量試験 

ろ過水容量試験は,次による。ただし,回分式浄水器のうち,ろ過水を貯留するものに限る。 

a) ポット・ピッチャー形浄水器の場合 ポット・ピッチャー形浄水器の場合は,未使用のろ材を組み込

んだ浄水器を当該浄水器の使用方法によって初期通水後,通常の使用方法の容量の水を給水タンクに

注入し,ろ過水タンクの原水貯留部に接触しない水位において使用できるろ過水の容量を測定する。 

b) 逆浸透膜浄水器及び送水ポンプをもつ浄水器のうち,ろ過水を貯留するためのタンクをもつ機種の場

合 逆浸透膜浄水器及び送水ポンプをもつ浄水器のうち,ろ過水を貯留するためのタンクをもつ機種

のろ過水容量は,6.1 c) 2) の方法に示すろ過水量とする。 

c) サーバー形浄水器(給水直結式)の場合 サーバー形浄水器(給水直結式)のろ過水容量は,6.1 c) 3) 

の方法に示すろ過水量とする。複数のろ過水貯留タンクをもつ場合は,貯留タンクごとに測定する。 

d) サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の場合 サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の

ろ過水容量は,6.1 c) 4) の方法に示すろ過水量とする。複数のろ過水貯留タンクをもつ場合は,貯留

タンクごとに測定する。 

e) 携帯形浄水器の場合 携帯形浄水器の場合は,未使用のろ材を組み込んだ浄水器を当該浄水器の使用

方法によって初期使用処理後,通常の使用方法によって,使用する。ろ過水が貯留される場合は,ろ

過水を排水し,再度,同様に使用する。得られたろ過水の容量又は貯留されたろ過水の容量を測定す

る。 

6.7 

最低作動水圧試験 

ポンプをもつ浄水器においては,6.1の方法によって測定操作をした後,当該浄水器の使用方法によって


17 

S 3201:2019  

 

運転し,ポンプの作動スイッチが作動を開始するときの水圧を測定する。 

6.8 

吐水流量試験 

吐水流量試験は,次による。ただし,サーバー形浄水器のうち,ろ過水の貯留タンクをもつものに限る。 

なお,複数の吐水経路をもつ浄水器の場合,それぞれの吐水経路からの吐水流量を測定する。 

a) サーバー形浄水器(給水直結式)の場合 サーバー形浄水器(給水直結式)の場合は,6.1の方法に

よって測定操作をした後,当該浄水器の使用方法によって運転し,再度,同様に通水し,吐水される

ろ過水の流量を,JIS B 8302に規定する方法によって測定する。 

b) サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の場合 サーバー形浄水器(給水・ろ過水タンク式)の

場合は,6.1の方法によって測定操作をした後,当該浄水器の使用方法によって運転し,再度,同様に

通水し,吐水口から吐水されるろ過水を採取し,ろ過水吐水量(L)とする。その所要時間(h)を測

定し,式(7)によって算出する。このとき採取するろ過水の量は,1 Lを上限とする。 

h

L

L

d

  (7) 

ここに, 

Ld: 吐水流量(L/min) 

 

L: ろ過水吐水量(L) 

 

h: 所要時間(min) 

 

記録 

全ての試験項目について,試験結果に次の事項を記録する。 

a) 規格番号又は規格名称 

b) 浄水器の概要 

1) 浄水器の形式,種類 

2) 表示されているろ過流量 

3) その他必要な事項 

c) 試験の詳細 

1) 試験条件 

2) 試験実施場所 

3) 試験場所の環境条件(気温,湿度を含む。) 

4) 分析方法の種類(分析方法が複数規定されている試験項目の場合) 

d) 試験結果 

e) 試験年月日 

f) 

その他必要な事項 

 


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附属書A 

(規定) 

揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)試験方法 

 

A.1 概要 

この附属書は,活性炭をろ材として使用する浄水器について,代替物質(サロゲート物質)としてクロ

ロホルムを用いた揮発性有機化合物除去性能試験及び揮発性有機化合物ろ過能力試験を規定する。 

これによって,6.4.4.1 a) の 表1に示した除去対象物質の原水中濃度における除去性能及びろ過能力を

求めることができる。 

なお,表1の除去対象物質ごとに異なる総ろ過水量でのろ過能力試験を行う場合は,6.5.4.1に従う。 

 

A.2 揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)除去性能試験 

揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)除去性能試験は,次による。 

a) 原水の調製 水のTOCを活性炭ろ過などによって0.5 mg/L以下とした後,この水100 Lに対し,濃度

1.2 mg/mLのクロロホルムのメタノール溶液5 mLを加えて,最終濃度が0.060±0.012 mg/Lとなるよ

うに調製し,これを原水とする。 

クロロホルムは揮発性が高いため,調製のときは,十分に冷却しながら行う。また,原水中濃度が

最終濃度の範囲を超えないように特に注意する。 

なお,調製した原水中のメタノール濃度は,約40 mg/Lである。目詰まりの要因を形成する可能性

があるため,これより増加させないことが望ましい。 

b) 採水 6.4.2 b) と同様の方法によって行う。ただし,採水は,ガラス製密閉容器を用い,容器内に空

気が残らないように行う。このとき,塩酸を加えてpHを約2とした後,容器を密栓する。 

c) 測定 採取したろ過水は,速やかに分析する。分析方法は,水質基準に関する省令の規定に基づき厚

生労働大臣が定める方法(平成15年厚生労働省告示第261号)による。 

分析を速やかに行うことができない場合は,試料を冷暗所に保存する。 

 

A.3 揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)ろ過能力試験 

揮発性有機化合物代替物質(サロゲート物質)ろ過能力試験は,次による。 

a) 原水の調製 原水の調製は,A.2 a) と同様の方法によって行う。 

b) 試験 A.2 b) に続き,6.5.2 b) と同様の操作によって,除去率が一定の値に低下するまでの総ろ過水

量を求める。このときの採水及び測定は,A.2と同様の方法によって行う。また,あらかじめ設定し

たろ過水量に達したときの除去率を求め,その除去率が一定の値以上であるとき,設定したろ過水量

を総ろ過水量とすることができる。 


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附属書B 

(参考) 

細菌除去性能試験方法 

 

B.1 

概要 

この附属書は,給水などに含まれる可能性がある細菌類について,試験菌としてブレブンディモナスデ

ミニュータ(Brevundimonas diminuta)ATCC 19146又はNBRC 14213を使用してその除去性能を試験する

方法を規定する。 

 

B.2 

原水の調製 

あらかじめ残留塩素を除去した精製水に,JIS K 3835の附属書2(保存用試験菌液の調製方法)によっ

て調製した保存用試験菌液を加え,試験菌としてブレブンディモナスデミニュータを使用し濃度を,105

個/mL以上とする。ただし,チオ硫酸ナトリウムで残留塩素を除去する場合,残留塩素1 mgに対するチオ

硫酸ナトリウム(五水和物)の量は,7 mgである。残留塩素除去操作後に,残留塩素が完全に除去されて

いることを確認する。 

 

B.3 

試験 

図1のような試験装置を用いて,6.4.2 b) と同様の通水方法によって,浄水器の滞留水量の2倍に5 L

を加えた量の原水を通水する。ただし,回分式では2回分量の原水を通水する。 

その後,原水及びろ過水をそれぞれ約100 mL滅菌容器に採取する。 

この採水は,JIS K 3835の附属書3(生菌数の測定方法)に従い,流入水は,平板塗抹培養法によって,

ろ過水は,メンブランフィルター法又は平板塗抹培養法によって,生菌数を測定する。 

注記1 試験装置は,試験当日に次亜塩素酸ナトリウム溶液(5 %の1/1 000希釈液)で循環洗浄し,

通水経路を滅菌しておく。原水を通水するときには,残留塩素が除去されていることを確認

する。 

注記2 試験後の試験装置及びろ過水は,次亜塩素酸ナトリウム溶液で滅菌しておく。 

 

B.4 

結果 

式(B.1)によって,細菌捕捉性能を算出する。 

B

A

M

10

log

  (B.1) 

ここに, 

M: 細菌捕捉性能(無次元) 

 

A: 原水の生菌数(個/mL) 

 

B: ろ過水中の生菌数(個/mL) 

注記 試料中の生菌数が0の場合は,Bに1を用いて,M ≧ log10Aとできる。 

 


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参考文献 

JIS K 3835 精密ろ過膜エレメント及びモジュールの細菌捕捉性能試験方法