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S 2147:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 性能 3 

5 構造 6 

5.1 構造一般  6 

5.2 器具栓  8 

5.3 ノズル  8 

5.4 バーナ  9 

5.5 空気調節器  9 

5.6 ごとく  9 

5.7 汁受皿  9 

5.8 水入れ皿,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿  9 

5.9 電気点火装置  9 

5.10 圧力感知安全装置  10 

5.11 立消え安全装置(立消え安全装置をもつものに適用)  10 

5.12 過熱防止装置(過熱防止装置をもつものに適用)  10 

6 材料 10 

7 試験方法 12 

7.1 試験条件  12 

7.2 構造試験  14 

7.3 材料試験  16 

7.4 ガス通路の気密試験  19 

7.5 ガス通路の耐圧試験  20 

7.6 ガス消費量試験  20 

7.7 燃焼状態試験  21 

7.8 消火性能試験  24 

7.9 温度上昇試験  24 

7.10 電気点火性能試験  25 

7.11 容器内圧力試験  26 

7.12 圧力感知安全装置の作動性能試験  26 

7.13 立消え安全装置の作動性能試験(立消え安全装置をもつものに適用)  26 

7.14 過熱防止装置の作動性能試験(過熱防止装置をもつものに適用)  26 

7.15 反復使用試験  26 


 

S 2147:2017 目次 

(2) 

ページ 

7.16 炊飯性能試験(炊飯器に適用)  27 

7.17 機器の使用性能試験  27 

7.18 機能部品の耐熱試験  28 

8 検査 29 

9 表示 30 

9.1 製品表示  30 

9.2 取扱表示  30 

10 取扱説明書  31 

 

 


 

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(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人日本

ガス機器検査協会(JIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工

業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS S 2147:2009は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

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カセットこんろ 

Portable gas cookers with LPG cartridge 

 

序文 

この規格は,1991年に制定され,その後3回の改正を経て今日に至っている。ガスを充塡した容器が部

品又は附属品として機器本体に組み込まれる構造の調理機器には,“ごとくを用いて機器の上面に鍋など

を置き調理する”こんろ部をもつもののほかに,“ごとくを用いず機器の上面で煮炊き,その他の加熱調理

をする”網,鉄板,炊飯器の釜などをもつものがある。今回,これらのタイプの調理機器を適用範囲に追

加し,関連する性能,構造などの基準を明確にした。 

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。 

 

適用範囲 

この規格は,液化石油ガス(以下,ガスという。)を充塡した容器が部品又は附属品として組み込まれる

構造の調理機器(以下,機器という。)について規定する。 

なお,容器とは,高圧ガス保安法の適用除外要件を満たした適用除外ガス用容器に該当し,JIS S 2148

に規定する容器又は使用すべき容器として名称を表示したものをいう。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 

JIS C 3101 電気用硬銅線 

JIS C 3102 電気用軟銅線 

JIS G 3314 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯 

JIS G 3446 機械構造用ステンレス鋼鋼管 

JIS G 3459 配管用ステンレス鋼鋼管 

JIS G 4303 ステンレス鋼棒 

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS G 4308 ステンレス鋼線材 

JIS G 4313 ばね用ステンレス鋼帯 

JIS G 4314 ばね用ステンレス鋼線 

JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品 

JIS H 3100 銅及び銅合金の板並びに条 


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JIS H 3250 銅及び銅合金の棒 

JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管 

JIS H 3320 銅及び銅合金の溶接管 

JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 

JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線 

JIS H 4080 アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管 

JIS H 4090 アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管 

JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 

JIS H 5120 銅及び銅合金鋳物 

JIS H 5121 銅合金連続鋳造鋳物 

JIS H 5301 亜鉛合金ダイカスト 

JIS H 5302 アルミニウム合金ダイカスト 

JIS S 2010 アルミニウム製加熱調理器具 

JIS S 2091 家庭用燃焼機器用語 

JIS S 2148 カセットこんろ用燃料容器 

JIS S 2149 ガス燃焼機器用バイメタルサーモスイッチ 

JIS Z 1522 セロハン粘着テープ 

JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

JIS Z 8731 環境騒音の表示・測定方法 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091によるほか,次による。 

3.1 

こんろ 

機器の上面で煮炊き,その他加熱調理を行うための機器で,調理用の器具を載せるごとくを備えている

調理機器(図10参照)。 

3.2 

網焼き器 

網を用いてじか(直)火で,又は炎で赤熱されたふく射板によるふく射熱で調理する機器(図11参照)。 

3.3 

鉄板焼き器 

じか(直)火で加熱したプレートによって,主として伝導熱で調理する機器(図12参照)。 

3.4 

たこ焼き器 

じか(直)火で加熱したたこ焼き用のプレートによって,主として伝導熱で調理する機器(図13参照)。 

3.5 

おでん鍋 

専用鍋を用いて機器の上面で煮炊きを行う機器。 


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3.6 

炊飯器 

米飯の炊き上がりを検知し,自動的にメーンバーナを消火させる装置を備えた機器。 

3.7 

オーブン 

食品をじか(直)火によらず,放射熱及び/又は対流熱で調理する機器。 

3.8 

水入れ皿 

鉄板焼き器,たこ焼き器などで用いる食品の焼き汁を受ける皿。 

3.9 

網 

網焼き器で用いる食品を置くための金網。 

3.10 

鉄板 

鉄板焼き器で用いる食品を置くためのプレート(たこ焼き用のプレートを含む。)。 

3.11 

専用鍋 

おでん鍋用の食品,水などを入れる専用の容器。 

3.12 

炊飯器の釜 

炊飯器用の米,水などを入れる容器。 

3.13 

オーブン皿 

オーブンに使用する食品を置くための皿。 

3.14 

適用除外ガス用容器 

平成9年通商産業省告示第139号(高圧ガス保安法施行令関係告示)第4条第1号又は第3号に該当す

るガスを充塡した容器。 

 

性能 

機器の性能は,箇条7によって試験したとき,表1の性能を満足しなければならない。 

 


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表1−性能 

項目 

性能 

適用試験項目 

ガス通路の気密性 

容器と機器との接合部 

0.9 MPaの圧力で漏れがあってはならない。
ただし,機器に接合されている容器が機器か
ら外れる構造の圧力感知安全装置をもつも
のは,圧力感知安全装置が作動するまでの圧
力とする。 

7.4 

容器と機器との接合部か
ら器具ガバナの高圧側ま
で 

0.9 MPaの圧力で漏れがあってはならない。 

器具ガバナの低圧側から
器具栓まで 

常用の圧力で漏れがあってはならない。 

器具栓から炎口まで 

ガス通路の耐圧性 

漏れ又は使用上支障のある変形及び破壊があってはならない。 

7.5 

燃焼
状態 

通常の使用状態 確実に着火し,かつ,爆発的着火があってはならないa)。また,全ての炎

口に4秒以内に着火しなければならない。 

7.7.1 

リフティングがあってはならないb)。 

消火があってはならないc)。 

炎が均一でなければならない。 
逆火があってはならないd)。 

連続騒音は60 dB以下でなければならない。 

消火時に爆発音があってはならない。 

理論乾燥燃焼ガス中の一酸化炭素(以下,COという。)濃度(体積分率%)
(以下,CO%という。)は0.14 %以下でなければならない。 
すすの発生があってはならないe)。 

電極部に常時黄炎が接触してはならないf)。 

過大鍋使用状態 炎のふらつき,もやもや及び刺激臭があってはならない。 

7.7.2 

オーブン扉開閉
時 
(オーブン扉開
閉操作時に燃焼
を継続するバー
ナをもつオーブ
ン部に適用) 

消火及び逆火があってはならない。 

7.7.3 

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。 

消火性能 

器具栓を閉じた後に4秒以内に全ての炎口が消火しなければならない。 

7.8 

温度
上昇

g) 

平常時温度上昇 乾電池の表面 

55 ℃以下 

7.9.1又は7.18 

(耐熱試験の

場合) 

操作時に手の触れる部分の表面(つまみ類) 金属の部分60 ℃以下 

その他の部分70 ℃以下 

操作時に手を触れるおそれがある部分(つ
まみ類を除く。)の表面 

140 ℃以下 

器具栓本体のガスの通る部分の表面 

85 ℃以下又は耐熱試験に
よってガス漏れがなく,操
作に異常がないh)ことが確
認された温度以下 

ガスの通る部分に使用される弁の表面 

点火ユニットの表面 

85 ℃以下又は耐熱試験に
よって電気点火性能の項目
に適合し,かつ,変形及び
変色がないことが確認され
た温度以下 

 


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表1−性能(続き) 

項目 

性能 

適用試験項目 

温度
上昇

g) 

平常時温度上昇 器具ガバナのガスの通る部分の表面 

70 ℃以下又は耐熱試験に
よってガス漏れがなく,調
整圧力の変化が8 %以下で
あることが確認された温度
以下 

7.9.1又は7.18 

(耐熱試験の

場合) 

機器後面及び側面の木壁の表面並びに機器
下面の木台の表面 

いずれの表面も100 ℃以下 

過大鍋使用時温
度上昇 

機器後面及び側面の木壁の表面並びに機器
下面の木台の表面 

いずれの表面も135 ℃以下 

7.9.2 

電気点火性能 

10回中8回以上点火し,かつ,連続して不点火があってはならない。ま
た,爆発的点火があってはならないi)。 

7.10 

容器内圧力 

0.4 MPaを超えてはならない。 

7.11 






 

圧力感知安全装
置 

0.4 MPa以上0.6 MPa以下の範囲内で作動しなければならない。また,ガ
ス通路を閉ざす構造のものは,ガスの供給が停止された後,高圧部の中
の圧力が変化したとき自動的にガス通路が開き,ガスの供給があっては
ならない。 

7.12 

立消え安全装置 
(立消え安全装
置をもつものに
適用) 

不点火時又は消火時にガス通路を自動的に
閉ざす構造のもの 

点火時の開弁時間は,90秒
以内でなければならない。 

7.13 

消火時の閉弁時間は,60秒
以内でなければならない。 

不点火時の閉弁時間は,60
秒以内でなければならな
い。 

過熱防止装置 
(過熱防止装置
をもつものに適
用) 

製造業者の指定する温度に達する前に作動し,ガス通路を自動的に閉ざ
し,かつ,温度が平常に戻った場合にガス通路が自動的に開いてはなら
ない。 

7.14 

反復使用 

器具栓 

12 000回 

ガス漏れ及び使用上支障
のある欠陥j)があってはな
らない。 

7.15 a) 

電気点火装置 

12 000回 

電気点火性能の項目に適
合し,かつ,使用上支障が
生じてはならない。 

7.15 b) 

器具ガバナ 

常圧時 
(0.2 MPa) 

30 000回 

ガス漏れがなく,調整圧力
の変化が8 %以下でなけれ
ばならない。 

7.15 c) 

高圧時 
(安全装
置が作動
する圧力) 

1 000回 

ガス漏れがなく,調整圧力
の変化が8 %以下でなけれ
ばならない。 

圧力感知安全装置 

1 000回 

ガス漏れがなくk),圧力感
知安全装置の作動性能の
項目に適合しなければな
らない。 

7.15 d) 

容器と機器との接合部 

6 000回 

ガス通路の気密性の項目
に適合しなければならな
い。 

7.15 e) 

 


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表1−性能(続き) 

項目 

性能 

適用試験項目 

反復使用 

立消え安全装置(立消え安全装
置をもつものに適用) 

1 000回 

ガス漏れがなく立消え安
全装置の作動性能の項目
に適合しなければならな
い。 

7.15 f) 

自動消火装置(炊飯器に適用)  1 000回 

ガス漏れがなく炊飯性能
の項目に適合しなければ
ならない。 

7.15 g) 

オーブン扉(オーブン部に適用) 500回 

使用上支障があってはな
らない。 

7.15 h) 

炊飯性能 
(炊飯器に適用) 

炊飯器の釜は,最大炊飯量を炊いた場合,米飯が蓋に接触しない容量で
なければならない。また,芯がなく,著しい炊きむら,焦げ,びしょつ
き及び吹きこぼれがあってはならない。 

7.16 a) 

機器の使用性能 

熱効率40 %以上 

7.17 

注a) 爆発的着火があってはならないとは,着火したときに発する騒音が85 dBを超えないことをいう。 

b) リフティングがあってはならないとは,点火15秒後において,炎口から離れる炎がノズルに対応したバーナ

ごとに1/3を超えないことをいう。 

c) 消火があってはならないとは,点火15秒後において,ノズルに対応したバーナごとに炎が消滅することがな

いことをいう。 

d) 逆火があってはならないとは,点火して30分が経過するまでの間炎がバーナ内部で燃焼している状態になら

ないこと及び逆火による消火がないことをいう。 

e) すすの発生があってはならないとは,点火して30分経過するまでの間(ただし,点火時は除く。)機器に載

せてある鍋,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿の底部並びにふく射板の表面にすすが付着しな
いことをいう。 

f) 電極部に常時黄炎が接触してはならないとは,使用すべき容器などを用いて15分間燃焼したとき,電極部に

黄炎が1分間に30秒以上連続して触れないことをいう。 

g) 温度上昇試験における基準周囲温度は,35 ℃とする。 

h) 操作に異常がないとは,器具栓の操作及び弁の開閉に支障がないことをいう。 

i) 爆発的点火があってはならないとは,点火したときに発する騒音が85 dBを超えないことをいう。 

j) 使用上支障のある欠陥とは,器具栓が固くなり回転しなくなる,破損するなどをいう。 

k) ガス漏れがなくとは,安全装置の弁を通して漏れる空気の量が0.55 L/h以下でなければならない。 

 

構造 

5.1 

構造一般 

機器及び機器の各部の構造は,ガス漏れ,火災などに関する安全性及び耐久性を考慮して作られ,通常

の輸送・設置,使用などに対して,破損又は使用上支障がある変形などを生じない構造とし,次の事項に

適合しなければならない。 

a) 容器と機器との接合は,容器を容器バルブの軸方向に移動1)しなければ接合できない構造とする。 

注1) 容器バルブの軸方向に移動とは,図1に示すような方向に移動することをいう。 

 

 

図1−容器バルブの軸方向の移動 


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b) 容器と機器との接合にスプリングを直接使用していない。 

なお,寸法誤差を吸収するために用いるスプリングは,スプリングを直接使用するものには含まな

い。 

c) 通常の使用状態において,予備の容器が入らない構造とする。 

なお,据え置いた状態で容器が入り,持ち上げると落ちるものは容器が入らない構造とはみなさな

い。 

d) 器具栓が閉の状態でなければ容器を機器に接合することができない。 

e) 容器が組み込まれている部分にガスが滞留しない2)。 

注2) 容器が組み込まれている部分にガスが滞留しないとは,容器が組み込まれる部分の側面又は

下面に通風口があり,かつ,下面が床面に直接触れないことをいう。 

f) 

器具ガバナを備えている。 

g) 7.2.4,7.4及び7.7によって試験したとき,使用中又は輸送中に加えられ得る衝撃及び振動で,気密性

及び燃焼状態が損なわれず,かつ,使用上支障のある欠陥がない。 

なお,使用上支障のある欠陥とは,著しい変形などを生じないことをいう。 

h) 7.2.3によって試験したとき,いずれの方向に傾けても10度以内では倒れず,かつ,附属部品の位置

が変化しない3)。 

注3) 附属部品の位置が変化しないとは,附属部品が移動又は離脱してはならないことをいう。 

i) 

7.2.6によって試験したとき,機器に通常負荷されることのある荷重が加わることで,破損及び使用上

支障のある変化が生じない。 

j) 

器具栓を閉じた後,容器を取り外した場合において,機器からガスが放出される構造4)のものは,7.2.2

によって試験したとき,その放出されるガスが滞留する部分の内容積(器具栓から炎口までの部分を

除く。)は1 cm3以下とする。 

注4) 器具栓を閉じた後,容器を取り外した場合において機器からガスが放出される構造とは,機

器と容器との接合部から器具栓までのガスの通る部分が大気に開放されている構造をいう。 

k) 通常の使用状態において,容器から取り出すガスは,気体の状態のものとする。ただし,機器本体が

ガスを気化する機能をもつものは,この限りではない(7.7において異常燃焼しないことなどを確認す

る。)。 

l) 

7.2.7 a)によって試験したとき,汁受皿及びごとくが誤った位置に取り付けられた場合,点火ができな

いか又は鍋などが安定して載せられないものとする。 

m) 機器と容器の接続は,7.2.7 b)によって試験したとき,容器の装着位置が適正でない場合,装着できな

いものとする。 

n) こんろバーナの燃焼状態が外部から確認できるものとする。 

o) バーナへの点火は,通常,マッチ,点火棒などによってできるものとする。 

p) 使用中又は掃除の際に手を触れる部分の端部は,滑らかなものとする。 

q) 掃除,手入れなどのために取外しを必要とする部分は,一般に,通常の工具で取外し・取付けができ

るものとする。 

r) 各部の組付けに用いるねじは,締付けが有効であり,保守・点検のため取外しを必要とする部分は,

繰り返して使用できるものとする。 

s) 

ガスの通る部分は,次による。 

1) ガス導管は,過度の熱又は腐食を受けるおそれがない箇所に設けるか,又は使用上支障がないよう


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に防護などの措置が施されている。 

2) 結合部は,溶接,ねじ込み,ボルト・ナット,ねじなどによって結合し,気密性のあるものとする。 

3) 5.2に規定する器具栓を備えているものとする。 

4) ノズルは,5.3に規定するものとする。 

5) 5.4に規定するバーナを備えているものとする。 

t) 

こんろは,5.6に規定するごとくを備えたものとする。 

u) こんろは,5.7に規定する汁受皿を備えたものとする。ただし,キャンピング用などアウトドア用のも

のは除く。 

v) 容器と機器との着脱は,円滑かつ確実で,操作によって異常を起こさない。 

w) 容器を装着したとき,接合部からガス漏れがない。 

x) 5.10に規定する圧力感知安全装置を備えたものとする。 

y) 機器に使用する各種装置は,次による。 

1) 空気調節器は,5.5に規定するものとする。 

2) 電気点火装置は,5.9に規定するものとする。 

z) 通常の使用状態で,機器の足以外の部分が直接,台に接しない。 

aa) 通常の設置状態で,通常の使用操作によって,容易に移動又は転倒しない。 

ab) 炊飯器を除く機器は,バーナの燃焼状態が外部から確認できる構造のものとする。ただし,点火時に

不点火であった場合及び消火した場合に,バーナへのガス通路を自動的に閉ざす装置(以下,立消え

安全装置という。)をもつ機器はこの限りではない。 

ac) こんろを除く機器の掃除,日常の手入れなどのために取外しを必要とする部分は,工具を用いず取外

し・取付けができるものとする。 

ad) 下火式及び両面式の下火バーナは,焼き汁などによって火が消えない構造であり,かつ,掃除が容易

にできる構造のものとする。 

ae) 炊飯器は,次による。 

1) 炊飯器は,立消え安全装置を備えたものとする。 

2) 米飯の炊き上がりを検知し,自動的にバーナを消火する装置(以下,自動消火装置という。)を備え

たものとする。 

3) 自動消火装置は,煮こぼれなどが直接かからないように保護されており,過度の熱などによって容

易に故障しない。 

4) 炊飯器の釜には,炊飯に必要な水位を表示している。 

5) 7.16 b)によって試験したとき,バーナに点火していることが点火操作を行う場所で目視などによっ

て確認できるものとする。 

5.2 

器具栓 

器具栓は,次の事項に適合しなければならない。 

a) バーナヘのガス通路を円滑かつ確実に開閉できるものとする。複数のガス通路を開閉するものは,そ

れぞれのガス通路を確実に開閉できるものとする。 

b) 回し操作によって開閉するものの“開”の操作方向は,通常,逆時計回りとする。 

5.3 

ノズル 

ノズルは,外部からのじんあい,異物の付着などで容易に詰まらない位置に設けるか,又は容易に詰ま

らないものでなければならない。 


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5.4 

バーナ 

バーナは,次の事項に適合しなければならない。 

a) かしめ部,溶接部及びその他の箇所において,使用上支障がある欠点がない。 

b) 炎口は,正確に製作され,燃焼に影響を与える変形が生じない。 

c) 他の関連する部分,例えばノズル,電気点火装置などとの関係位置が確実に保たれ,通常の使用状態

で移動したり,外れたりしないように取り付けられたものとする。 

d) 炎で必要以外の部分を加熱し,損傷させないものとする。 

e) 容易に掃除ができるものとする。ただし,煮こぼれなどがかからない構造のものは,この限りではな

い。 

5.5 

空気調節器 

空気調節器は,次の事項に適合しなければならない。 

a) 空気量の調節が容易で(使用時に調節を必要としないものは除く。),通常の使用状態で設定位置が変

化しない。 

b) 空気調節つまみがあるものは,容易に操作が行える位置にあり,操作が円滑かつ確実なものとする。 

5.6 

ごとく 

ごとくは,次の事項に適合しなければならない。 

a) 7.2.6 a)によって試験したとき,通常の使用に支障がない強度をもつものとする。 

b) 通常の使用状態で安定したものとする。 

5.7 

汁受皿 

汁受皿は,次の事項に適合しなければならない。 

a) 煮こぼれが受けられる形状のものとする。 

b) 取外しできるものは,通常,工具を用いないで容易に取外し・取付けができるものとする。ただし,

汁受皿がトッププレートと一体になっているものについては,通常の工具を用いるものでもよい。ま

た,機器の内部の掃除が容易にできるものは,この限りではない。 

5.8 

水入れ皿,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿 

7.3.7によって試験したとき,水入れ皿,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿は,空だきの状

態において異常があってはならない。 

5.9 

電気点火装置 

5.9.1 

電熱利用 

電熱を利用して点火を行うものは,次の事項に適合しなければならない。 

a) 点火用ヒータは,バーナとの関係位置が容易に変化しないように保持されたものとする。 

b) 乾電池,点火用ヒータなどの消耗品は,交換が容易なものとする。 

5.9.2 

放電装置利用 

放電装置を利用して電気点火を行うものは,次の事項に適合しなければならない。 

a) 電源に用いる乾電池は,交換が容易なものとする。 

b) 通常の使用状態において,電極部は,常時黄炎が触れない位置にあるものとする。 

c) 電極部は,バーナとの関係位置及び電極間隙が,通常の使用操作で容易に変化しないよう固定された

ものとする。 

d) 放電装置から電極までの電気配線は,絶縁抵抗が50 MΩ以上ある絶縁物によって被覆されたものとす

る。ただし,容易に人の手が触れるおそれのない部分の電気配線については,非充電金属部との間に


10 

S 2147:2017  

  

電極間隙以上の距離が保持されたものはこの限りでない。 

5.10 圧力感知安全装置 

圧力感知安全装置は,次の事項に適合しなければならない。 

a) 容器と機器との接合部から器具ガバナの高圧部までの圧力が0.4 MPa以上0.6 MPa以下の範囲内で,

ガス通路が閉ざされるか,又は機器に接合されている容器が機器から外れることによって,ガスの供

給が停止される構造のものとする。 

b) 高圧部の圧力が0.4 MPa以上0.6 MPa以下の範囲内で,ガス通路が閉ざされるものは,ガス通路が閉

ざされた後,高圧部の中の圧力が変化したときに自動的にガス通路が開かない構造のものとする。 

5.11 立消え安全装置(立消え安全装置をもつものに適用) 

立消え安全装置は,次の事項に適合しなければならない。 

a) 7.13 a)によって試験したとき,炎検出部が損傷した場合5)には,自動的にバーナへのガス通路が閉じ

るものとする。 

注5) 炎検出部が損傷した場合とは,熱電対式のものは起電力が起きない状態,フレームロッド式

のものは電流が流れない状態及び電極部が短絡した状態をいう。 

b) 炎検出部は,バーナとの位置関係が通常の使用状態で変化することのないよう保持されたものとする。 

5.12 過熱防止装置(過熱防止装置をもつものに適用) 

過熱防止装置は,次の事項に適合しなければならない。 

a) 過熱防止装置の検出部が損傷した場合6)には,自動的にバーナへのガス通路が閉ざされるものとする。 

注6) 過熱防止装置の検出部が損傷した場合とは,温度ヒューズ式のものは電流が流れない状態,

バイメタル式のものは,バイメタルが破損した状態(電流が流れない状態)をいう。 

b) 過熱防止装置の検出部などの取付位置は,容易に変化しないように固定されたものとする。 

c) バイメタルサーモスイッチを用いる場合は,JIS S 2149に規定されたバイメタルサーモスイッチとす

る。 

 

材料 

機器に使用する材料は,通常の使用,及び保守条件において,受ける可能性がある機械的,化学的及び

熱的作用に耐えるものであり,かつ,次の事項に適合しなければならない。 

a) 7.3.1によって試験をしたとき,ガスの取入部からノズルホルダの入口までのガスの通る部分は

350 ℃,ノズルホルダからパイロットバーナ及びメーンバーナ(パイロットバーナをもたないものは,

メーンバーナ)までのガスの通る部分は500 ℃で溶融しない不燃材料であって,かつ,次のいずれか

に適合する材料(以下,耐食性材料という。)とする。ただし,パッキン類(ダイアフラム及びゴム製

弁体を含む。以下,同じ。),シール材(グリースを含む。以下,同じ。)などの気密保持部材は,除く。 

1) 表2に示す材料若しくはこれと同等以上の耐食性がある7)金属又は表面8)に耐食処理を施した金属

で製造されているもの。 

注7) 同等以上の耐食性があるとは,箇条6のa) 2)に適合するものをいう。 

8) 表面とは,ガスの通る部分(パイロットバーナ,メーンバーナ及びノズル以外の部分に限

る。),器具栓,バーナ受け及び汁受皿にあっては外面を,パイロットバーナ,メーンバー

ナ,ノズル及び空気調節器にあっては内面及び外面をいう。 

 


11 

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表2−耐食性のある金属材料 

材料 

規格番号 

鋳物 

JIS H 5120 
JIS H 5121 

ダイカスト 

JIS H 5301 
JIS H 5302 

ステンレス鋼材 

JIS G 3446 
JIS G 3459 
JIS G 4303 
JIS G 4304 
JIS G 4305 
JIS G 4308 
JIS G 4313 
JIS G 4314 

表面処理鋼材 

JIS G 3314 

アルミニウム及びアルミニウム合金材 

JIS H 4000 
JIS H 4040 
JIS H 4080 
JIS H 4090 
JIS H 4100 

銅及び銅合金 

JIS C 3101 
JIS C 3102 
JIS H 3100 
JIS H 3250 
JIS H 3300 
JIS H 3320 

ねずみ鋳鉄品 

JIS G 5501a) 

注a) 2 mm以上の肉厚のあるものに限る。 

 

2) 塗装による表面処理を施したもの以外の金属材料であって,7.3.2 a)によって24時間試験したとき,

腐食がないか又はレイティングナンバ9.8〜6までの腐食面積率であることを確認したもの。 

3) 塗装による表面処理を施した金属材料であって,7.3.2 b)によって試験したとき,さび,膨れ及び剝

離がないことを確認したもの。 

4) 7.3.4によって試験したとき,ほうろう部分に剝離がないことを確認したもの。 

b) ガスの通る部分に使用するパッキン類,シール材及びその他金属以外の気密保持部材は,次による。 

1) パッキン類のゴム,プラスチックなどの材料は,7.3.3 a)によって試験したとき,質量変化率が20 %

以内であり,かつ,使用上支障がある軟化,ぜい化などがないもの。 

なお,軟化,ぜい化などがないものとは,ガス漏れのおそれのある変質,変形などがないことを

いう。 

2) シール材は,7.3.3 b)によって試験したとき,質量変化率がガス温度20 ℃の場合10 %以内,ガス温

度4 ℃の場合25 %以内であるもの。 

c) 導電材料は,銅,銅合金,ステンレス又はこれらと同等以上の電気的,熱的及び機械的な安定性をも

ち,さびにくいものとする。ただし,弾性を必要とする部分,その他構造上やむを得ない部分に使用

するもので,危険が生じるおそれがないときは,この限りではない。 

d) ガス通路,燃焼部及び電装部近傍に使用する保温材,断熱材などは,7.3.5によって試験したとき,燃


12 

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焼しないか又は燃焼しても炎を取り除いた場合,1分間以内に自然に消火するものとする。 

e) 器具栓は,7.3.1によって試験したとき,350 ℃で溶融しない不燃性で,かつ,耐食性材料とする。 

f) 

器具ガバナは,ガス通路内に塩水が入らないようにした状態で7.3.2 a)によって96時間試験し,試験

装置から取り出し24時間放置後,圧力感知安全装置の作動に異常がないものとする。 

g) 空気調節器は,7.3.1によって試験したとき,500 ℃で溶融しない不燃性で,かつ,耐食性材料とする。 

h) ごとくは,7.3.1によって試験したとき,500 ℃で溶融しない不燃性の材料とする。 

i) 

汁受皿は,7.3.1によって試験したとき,500 ℃で溶融しない不燃性で,かつ,耐食性材料とする。 

j) 

機器に使用する足は,次による。 

1) 台に接する部分は,ゴム,その他機器が容易に滑るおそれがないものとする。 

2) 台に接する部分が,ゴム,その他金属以外のものの耐油性は,7.3.6の試験を行い,使用上支障がな

いものとする。 

3) 台に接する部分に用いるゴムは,ショア(HS)硬さ50〜90のものとする。 

k) バーナ受けは,不燃性で,かつ,耐食性材料とする。 

l) 

水入れ皿,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿は,7.3.1によって試験したとき,500 ℃で

溶融しない不燃性で,かつ,耐食性材料とする。ただし,蓋については適用しない。 

 

試験方法 

7.1 

試験条件 

試験条件は,次による。 

a) 試験室の条件 試験室の条件は,特に規定がない限り,表3による。ただし,試験の項目によって,

試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。 

 

表3−試験室の条件 

項目 

条件 

試験室の温度a) 

試験室の温度は,JIS Z 8703の表1に規定する“常温”(基準温度状態15級:20 ℃±15 ℃)
とし,試験中の温度の変動は±5 ℃とする。 

試験室の湿度 

試験室の湿度は,JIS Z 8703の表2に規定する“常湿”(標準湿度状態20級:65 %±20 %)
とする。 

室内の雰囲気 

室内の雰囲気は,体積分率0.2 %以上の二酸化炭素(以下,CO2という。)及び体積分率
0.002 %以上のCOが含まれてはならない。また,燃焼に影響を与える気流があってはな
らない。 

注a) 試験室の温度測定は,通常,機器から約1 m離れた所で,温度計の水銀球部を機器の上面とほぼ同

じ高さ(その高さが床面から1.5 mを超える場合は,床面から1.5 mの高さとする。)に固定して,
前後左右4か所の位置で測定し,その相加平均値を室温とする。ただし,温度計の水銀球部が機器
からの燃焼ガス,放射熱などの影響を直接受けてはならない。 

 

b) 試験容器 試験容器は,JIS S 2148に規定する容器,又は使用すべき容器として機器に表示している

ものを使用する。特に規定がない限り,定格充塡量の容器とする。 

c) 試験器具及び試験装置 試験器具及び試験装置は,表4による。 

 


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表4−試験器具及び試験装置 

試験項目 

試験器具及び 

試験装置a) 

種類及び仕様 

参考規格 

種類 

測定範囲 

細分(最小)目盛 

室温及び水温の
測定 

温度計 

ガラス製水銀棒
状温度計 

0 ℃〜50 ℃, 
0 ℃〜100 ℃ 

1/2 ℃ 

JIS B 7411-1 
JIS B 7411-2 

湿度の測定 

湿度計 

アスマン式湿度
計 

− 

− 

− 

気圧の測定 

気圧計 

フォルタン式気
圧計 

90 kPa〜110 kPa 

10 Pa 

− 

ガス圧の測定 

水柱計 

− 

0 kPa〜6 kPa 

10 Pa 

− 

ガス圧及び空気
圧の測定 

圧力計 

ブルドン管圧力
計 

0 MPa〜2 MPa 

50 kPa 

− 

所要時間の測定 

ストップウォッチ 

− 

30分計 

2/10秒 

− 

時計 

− 

− 

1分 

− 

ガス量の測定 

はかり 

台はかり 

0 g〜500 g 

1 g 

− 

騒音の測定 

騒音計 

クラス2 

30 dB〜120 dB 

− 

JIS C 1509-1 

CO濃度の測定 

CO濃度測定用器具 

赤外線ガス分析
計 

0 %〜0.2 % 

− 

JIS K 0151 

検知管式一酸化
炭素測定器(比色
形) 

0.01 %〜0.1 % 

− 

− 

CO2濃度の測定 

CO2濃度測定用器具 赤外線ガス分析

計 

0 %〜15 % 

− 

JIS K 0151 
JIS K 2301 

酸素濃度の測定 

O2濃度測定用機器 

指示酸素濃度計 

21 %〜15 % 

0.1 % 

JIS K 2301 

寸法の測定 

マイクロメータ 

マイクロメータ 

0 mm〜25 mm 
(又は50 mm) 

1/100 mm 

JIS B 7502 

ノギス 

− 

− 

− 

JIS B 7507 

スケール 

− 

0 mm〜1 000 mm 

1 mm 

JIS B 7516 

表面温度の測定 

熱電対 

− 

0 ℃〜150 ℃ 

2 ℃ 

JIS C 1602 

電圧の測定 

直流電圧計 

− 

0 V〜5 V 

− 

JIS C 1102-2 

試験電圧の調整 

電圧調整器又は可
変抵抗器 

直流電圧調整器 

0 V〜5 V 

0.1 V 

− 

絶縁抵抗の測定 

絶縁抵抗計 

− 

500 V, 
0.05 MΩ〜100 MΩ 

− 

JIS C 1302 

質量の測定 

天びん 

上皿天びん 

0 g〜100 g 

1 mg 

JIS B 7601 

傾斜転倒試験 

傾斜転倒試験装置 

傾斜試験機 

0度〜20度 

− 

− 

水準器 

− 

− 

− 

振動試験 

振動試験装置 

振動試験機 

振動数600回/分, 
全振幅5 mm 

− 

− 

落下試験 

落下試験装置 

落下試験機 

落下高さ30 cm,
1 m 

− 

− 

荷重試験 

おもり 

− 

50 N(直径260 
mm) 

− 

− 

耐熱性試験 

耐熱性試験装置 

ガス炉又は電気
炉 

500 ℃以上 

− 

− 

自動温度記録計 

− 

− 

− 

耐食性試験 

耐食性試験装置 

塩水噴霧試験装
置 

− 

− 

JIS Z 2371 

 


14 

S 2147:2017  

  

表4−試験器具及び試験装置(続き) 

試験項目 

試験器具及び 

試験装置a) 

種類及び仕様 

参考規格 

種類 

測定範囲 

細分(最小)目盛 

耐ガス性試験 

パッキン類などの
気密保持部材の耐
ガス試験装置 

天びん 

− 

− 

− 

恒温槽 

98 ℃〜102 ℃ 

− 

− 

シール材の耐ガス
性試験装置 

ガス圧力調整器 

0 kPa〜5 kPa 

− 

− 

恒温水槽 

19 ℃〜21 ℃, 
3 ℃〜5 ℃ 

− 

− 

ガラス製活栓付
U字管 

− 

− 

− 

鋼球衝撃試験 

鋼球衝撃試験装置 

転がり軸受用鋼
球 

呼び 1 7/16(質量
200 g) 

− 

JIS B 1501 

木台 

かし(樫)材 

− 

− 

保温材,断熱材の
難燃性試験 

難燃性試験装置 

ブンゼンバーナ 

口径11 mm 

− 

− 

リングスタンド 

− 

− 

− 

金網 

φ0.8, 
網目6,4 

− 

− 

ガス通路の気密
試験 

ガス通路気密試験
装置 

圧力調整器, 
圧力計 

0 MPa〜2 MPa 

− 

− 

ガス通路の耐圧
試験 

ガス通路耐圧試験
装置 

圧力調整器, 
圧力計 

0 MPa〜2 MPa 

− 

− 

ガス消費量試験 

ガス消費量測定装置 台はかり 

0 g〜500 g 

− 

− 

燃焼状態試験 

燃焼状態試験装置 

木台,試験用鍋 

− 

− 

− 

赤外線分析計 

CO:0 %〜0.2 % 
CO2:0 %〜15 % 

− 

− 

連続騒音試験 

騒音測定装置 

騒音計(クラス2) 30 dB〜120 dB 

− 

JIS C 1509-1 

温度上昇試験 

木台,木壁表面温度
測定装置 

測温板, 
熱電対 

− 

− 

− 

熱電温度計 

0 ℃〜150 ℃ 

− 

− 

容器内圧力試験 

容器内圧力測定装
置 

ブルドン管圧力
計 

0 MPa〜2 MPa 

− 

− 

圧力感知安全装
置性能試験 

性能試験装置 

圧力調整器, 
圧力計 

0 MPa〜2 MPa 

− 

− 

反復使用試験 

反復使用試験装置 

− 

− 

− 

− 

機器の使用性能
試験 

使用性能試験装置 

試験用鍋,試験用
蓋,かくはん器 

− 

− 

− 

温度計 

0 ℃〜100 ℃ 

− 

− 

注a) 試験器具及び試験装置は,代表的なものを示したものであり,これと同等以上の性能をもつ試験器具及び試

験装置を使用してもよい。 

 

7.2 

構造試験 

7.2.1 

一般 

試験方法について特定する規定がない項目などについての試験は,箇条5に規定する内容に応じ,目視,

操作,試験器具などを用いて行う。 

7.2.2 

容器と機器との接合部から器具栓までのガスの通る部分 

目視又はガス漏えい検知器によってガスの放出の有無を調べ,放出がある場合には,内容積の実測など


15 

S 2147:2017  

 

によって確認する。 

7.2.3 

傾斜転倒試験 

傾斜転倒の試験は,機器を傾斜試験機(又は試験台)の上に水平に置き,傾斜試験機(又は試験台)の

機器設置面を,10度まで徐々に傾斜させ,転倒及び火災のおそれがある部品の移動又は脱落がないかどう

か調べる。 

7.2.4 

振動及び落下試験 

振動及び落下の試験は,次によって行い,更に7.4に規定する方法及び7.7.1に規定する方法によって,

表1のガス通路の気密性の項目及び燃焼状態(通常の使用状態)の項目を満足するかどうか,かつ,使用

上支障のある欠陥の有無を目視,操作などによって調べる。 

a) 振動試験 振動試験は,機器を輸送するためのこん包をした状態9)で振動試験機に水平に載せて固定

し,振動数600回/分,全振幅5 mmの上下及び左右方向の振動をそれぞれ30分間加える。 

注9) 輸送するためのこん包をした状態とは,通常のこん包をした状態をいい,一つのこん包にこ

ん包されている個数のいかんを問わない。 

b) 落下試験 落下試験は,次による。 

1) 機器に容器を装着し,点火できる直前の状態にした後,機器を30 cmの高さから落下試験機によっ

てバーナ部を上にして,水平に木製の床面に落下させる。 

2) 機器を輸送するためのこん包をした状態において機器を1 mの高さから,落下試験機によってコン

クリート製の床面に水平に落下させる。 

7.2.5 

電気点火装置の構造試験 

放電装置を使用する電気点火装置の構造試験は,次による。 

a) 電極部の位置[5.9.2 b)]については,7.7.1 c) 10)による。 

b) 電極の固定[5.9.2 c)]については,目視などによる。 

c) 放電装置から電極までの電気配線[5.9.2 d)]は,被覆については,500 V絶縁抵抗計を用いて絶縁性

を調べる。また,非充電金属部との間の距離については,ノギスなどによって測定して調べる。 

7.2.6 

荷重試験 

荷重試験は,次による。 

a) ごとく ごとくを定盤上に水平に置き,その中央部に50 Nの静荷重(直径が260 mmのおもり)を5

分間以上加え,変形及び破損の有無を目視などによって調べる。 

b) 機器 機器を堅固な台上に水平に置き,機器上のそれぞれのごとくの中央部に50 Nの静荷重(直径

260 mmのおもり)を5分間以上加え,変形及び破損の有無を目視などによって調べる。 

注記 荷重はごとくに50 Nに相当するおもりを載せることとし,バーナが複数ある場合はバーナご

とに対応するごとくの上に同時に加える。 

7.2.7 

誤使用防止試験 

誤使用防止試験は,次による。 

a) 汁受皿などの誤装着防止試験 汁受皿を裏返しにしたとき又はごとくと汁受皿が分離しているものは,

ごとくを取り除いた状態で鍋を載せ,点火操作を行い,鍋が安定して載せられるかどうか又は点火操

作ができるかどうかを目視などによって調べる。 

b) 容器の誤装着防止試験 

容器の誤装着防止試験は,次による。 

1) 試験に用いる容器は,JIS S 2148の表3(容器及び容器バルブの各部の寸法)に規定する最大のステ


16 

S 2147:2017  

  

ム長さの容器を用いる。 

2) 容器の位置を適正な位置からずらした状態10)で容器の装着操作を行い11),操作つまみの中央に150 

Nの力(回転式のものは100 N・cmの回転力)を3秒間加え,容器の装着ができないこと12)を調べ

る。 

注10) 適正な位置からずらした状態とは,容器ガイドの切り込み部(凹部)を適正な位置からそ

れぞれ60度,120度,180度,240度及び300度ずらした状態をいう。 

11) 容器の装着操作を行いとは,容器を機器に置き,操作つまみなどによって容器バルブを軸

方向に水平移動させて,容器を機器に装着しようとする行為をいう。 

なお,マグネット式及びブラケット式は,容器の位置を適正な位置からずらした状態で

置き,容器底部から力を加え,容器バルブを軸方向に水平移動させ,容器と機器とのマグ

ネット接続部を接合させようとすることをいう。 

12) 容器の装着ができないこととは,容器の各部にいかなる方向にも力が加わっておらず,容

器が固定されていない状態のことをいう。 

3) 上記の2)の試験後,通常の使用状態において,表1のガス通路の気密性の項目,電気点火性能の項

目及び圧力感知安全装置の作動性能の項目並びに5.1のd)及びv)に適合するかどうか調べる。 

7.2.8 

空気調節器 

空気調節器の設置位置及び操作については,3回以上5回以下の開閉操作をした後,設置位置が変化せ

ず,操作が円滑かつ確実なものであることを調べる。 

7.2.9 

過熱防止装置(過熱防止装置をもつものに適用) 

バイメタルサーモスイッチを用いる場合は,JIS S 2149の規定に適合することを証明書など13)によって

調べる。 

注13) 証明書などとは,部品検査合格通知書などをいう(外国機関の証明書を含む。)。 

7.3 

材料試験 

7.3.1 

耐熱性試験 

耐熱性試験は,次による。 

a) 日本工業規格に規定されている材料及び他の材料で融点が明確なものについては,その融点を調べる。 

b) 融点が明確でない材料については,試料をガス炉又は電気炉の中に入れ,炉内の温度を箇条6の当該

規定温度まで徐々に上げた後,当該規定温度に1時間保ち,溶融の有無を目視,試料の温度上昇記録

などによって調べる。 

7.3.2 

耐食性試験 

耐食性試験は,次による。 

a) 塩水噴霧試験 JIS Z 2371の箇条5(装置)及び箇条9(試験条件)に適合する装置及び条件とし,箇

条4(試験用の塩溶液)に規定する塩溶液を規定時間噴霧した後,箇条13(試験結果の表し方)a)(腐

食面積)によって調べる。 

ただし,JIS Z 2371の箇条4及び箇条9については,中性塩水噴霧試験を適用する。 

b) 塩水噴霧試験(塗膜の試験) 塗装した試料(寸法130 mm×100 mm)の表面に片刃かみそりによっ

て,5 Nの押圧で図2に示すクロスカットを入れ,試料の端面をシールし,a)の条件で24時間噴霧し

た後,クロスカットラインの周囲2.5 mm幅以外の部分及び端面周囲10 mm幅以外の部分における,

さび及び膨れの有無を調べる。 

次に水洗いし,室温の条件で24時間乾燥した後,クロスカット1ラインにJIS Z 1522に規定され


17 

S 2147:2017  

 

たテープ幅12 mmのセロハン粘着テープを貼り,これを塗装面に直角の方向に引き剝がした際のクロ

スカットラインの周囲2.5 mm幅以外の部分の剝離の有無を調べる。 

 

単位 mm 

 

図2−塗膜の塩水噴霧試験用試験片 

 

7.3.3 

耐ガス性試験 

耐ガス性試験は,次による。 

a) ガスケット及び弁 あらかじめ質量を測定した3個の試料を温度5 ℃以上25 ℃以下のn-ペンタン中

に72時間以上浸せきした後,n-ペンタンから取り出し,24時間大気中に放置した後,3個の試料の各々

の質量を測定し,次の式(1)によって,質量変化率を算出し,3個の試料の相加平均値を求める。また,

使用上支障がある変質,変形などの有無を目視などによって調べる。 

100

0

0

M

M

M

M

  (1) 

ここに, 

ΔM: 質量変化率(%) 

 

M: 試験後の質量(g) 

 

M0: 試験前の質量(g) 

 

b) シール材 シール材約1 gをアルミニウム板に一様に塗布し,24時間常温中に放置した後にシール材

の質量を測定し,図3に示すシール材の耐ガス試験装置のU字管に入れ,ガラス栓A及びガラス栓B

を開き,内部の空気をブタンガスで置換しガラス栓Bを閉め,U字管のブタンの圧力を5 kPaに保ち,

かつ,恒温水槽の温度を20 ℃±1 ℃及び4 ℃±1 ℃でそれぞれ1時間放置した後,それぞれの温度に

おけるシール材の質量を測定し,次の式(2)によって,シール材の質量変化率を算出する。 

100

0

0

M

M

M

M

  (2) 

ここに, 

ΔM: 質量変化率(%) 

 

M: 試験後の質量(g) 

 

M0: 試験前の質量(g) 

 


18 

S 2147:2017  

  

 

図3−シール材の耐ガス試験装置 

 

7.3.4 

鋼球衝撃試験 

バーナの大きさに応じた木製[かし(樫)]の台上にバーナを固定し,バーナの最も平らな部分にJIS B 

1501に規定する直径呼び1 7/16(質量約200 g)の鋼球を300 mmの高さから力を加えずに落とし,ほうろ

う部の剝離の有無を調べる。 

7.3.5 

保温材,断熱材などの難燃性試験 

密度がほぼ均一な箇所から,幅50 mm±1 mm,長さ150 mm±1 mm,厚さ13 mm±1 mm(寸法がとれ

ない場合は,原寸法とする。)の試料を図4に示す試験装置に載せ,試料に炎を1分間当てた後,炎を試

料から20 cm以上離し,試料が燃焼するかどうかを目視によって調べる。 

なお,燃焼した場合には,消火するまでの時間を測定する。 

 


19 

S 2147:2017  

 

 

 

− 線径:0.8 mm 
− 網目の寸法:6.4 mm 
− 金網の寸法:76 mm×216 mm 
− 金網は,水平に支持する。 
− 青色炎が約38 mmになるように調整し,その炎の中心が金網の直角に曲げた部分の垂直断面と同

一ラインになるようにバーナを置く。この場合において,バーナの上端と金網との距離は,13 mm
とする。 

− 試料は,直角に折り曲げた金網の面に接して置く。 

なお,変形した試料にあっては,炎の当たる位置に最も近付けて置く。 

− ガスは,プロパンを使用する。 

 

図4−難燃性試験装置 

 

7.3.6 

耐油性試験 

機器の足に用いるゴムなどの耐油性試験は,試料を温度20 ℃±15 ℃の食用油(大豆油など)に24時間

浸せきし,使用上支障がある著しい変形がないことを調べる。 

7.3.7 

空だき性能試験(水入れ皿,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿に適用) 

水入れ皿,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿に水を入れない状態で点火して30分経過する

までの間,水入れ皿,網,鉄板,専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿の表面塗装(ふっ素樹脂加工を含む。)

に,剝がれのないことを調べる。ほうろうにあっては,ひび割れ又は剝がれのないことを調べる。ただし,

水入れ皿の表面塗装が剝がれた場合,下地については,耐食用金属材料又は耐食処理を施した金属材料で

あることを7.3.2の方法で調べる。 

網及び鉄板の表面塗装が剝がれた場合,人体に影響がないことを塗料に用いられる材料の安全データシ

ートなどによって調べる。 

専用鍋,炊飯器の釜及びオーブン皿の表面塗装が剝がれた場合,人体に有害な影響がないことを塗料に

用いた材料の安全データシートなどによって調べる。また,下地については,耐食用金属材料又は耐食処

理を施した金属材料であることを,7.3.2の方法で調べる。 

7.4 

ガス通路の気密試験 

ガス通路の気密試験は,次による。 

a) 容器と機器との接合部については,図5に示す試験装置に機器を装着し,0.9 MPaの圧力を加え,試

験液などによって漏れの有無を調べる。ただし,容器が機器から外れる構造の圧力感知安全装置を備


20 

S 2147:2017  

  

えているものは,圧力感知安全装置が作動するまでの圧力とする。 

b) 容器と機器との接合部から器具ガバナの高圧側までは,図5に示す試験装置に機器を装着し,0.9 MPa

の圧力を加え試験液などによって各部の漏れの有無を調べる。 

c) 器具ガバナの低圧側から器具栓までは,機器に容器を装着し,器具栓を全開にした状態で検知炎,試

験液などで各部の漏れの有無を調べる。 

なお,器具栓を全閉にした状態でも漏れの有無を調べる。 

d) 器具栓から炎口までは,器具栓を全開にして,バーナに点火し,検知炎によって各部の漏れの有無を

調べる。 

 

 

図5−気密,耐圧及び性能試験装置 

 

7.5 

ガス通路の耐圧試験 

ガス通路の耐圧試験は,次による。 

a) 容器と器具ガバナとの間までは,図5に示す試験装置に機器を装着し,1.3 MPaの圧力を1分間以上

加えた後,漏れ又は使用上支障のある変形及び破壊の有無を目視によって調べる。ただし,容器が機

器から外れる構造の圧力感知安全装置を備えるものにあっては,容器が外れないようにして行う。 

b) 器具ガバナの高圧側までは,a)に規定する方法によって試験し,漏れ又は使用上支障のある変形及び

破壊の有無を目視によって調べる。 

7.6 

ガス消費量試験 

ガス消費量の試験は,次による。 

a) 試験条件 試験条件は,次による。 

1) 試験容器 試験容器は,7.1 b)に規定する容器を2005

‡̰

中に2時間以上放置したものを用い

る。 

2) 試験中の室内の温度 試験中の室内の温度は,2005

‡̰栰夰謰

3) 機器の状態 機器の状態は,機器を使用するガス量が最も多い使用状態とし,次による。 

3.1) こんろ部は,通常の使用状態とする。 

注記 こんろ部の通常の使用状態とは,表5に示す大きさの試験用鍋を用い,鍋の深さの1/3

以上の水を入れて,こんろ上に載せた状態でバーナに点火し,使用している状態をいう。 

なお,空気量を調節して使用するバーナについては,良好な燃焼状態に調整して使用

する。 

3.2) 水入れ皿,炊飯器の釜又は専用鍋に水を入れて使用するものは,試験中,水が常に水入れ皿,炊


21 

S 2147:2017  

 

飯器の釜又は専用鍋の深さの1/2以下にならないように注水する。 

なお,炊飯器の釜は,最大炊飯量の水位付近まで水を入れた状態から開始する。 

3.3) 網,鉄板,オーブン皿を使用するものは,空だきの状態で調べる。 

3.4) 過熱防止装置をもつものは,過熱防止装置が作動しない状態で行う。 

3.5) 過熱防止装置以外のもの(タイマなど)が作動してガス通路を閉ざすものは,作動後すぐに再点

火させて調べる。 

b) 試験方法 点火後30分間燃焼させることを3本の容器について行い,ガス消費量(g/h)を次の式(3)

によって調べる。 

3

1

n

n

0

3

2

n

W

W

W

 

3

03

2

02

1

01

3

2

W

W

W

W

W

W

  (3) 

ここに, 

W: ガス消費量(g/h) 

 

W0n: 試験前の容器の質量(g) 

 

Wn: 試験後の容器の質量(g) 

 

表5−試験用鍋の大きさ 

ガス消費量 

g/h 

鍋の大きさの呼び 

cm 

口径 

mm 

深さ 

mm 

鍋底の丸み 

mm 

質量 

熱効率測定時の水量 

kg 

           90以下 

14 

140 

 64 

20 

130 

0.65 

 90を超え115以下 

16 

160 

 73 

23 

155 

1.0 

115を超え145以下 

18 

180 

 82 

26 

190 

1.4 

145を超え175以下 

20 

200 

 91 

29 

250 

2.0 

175を超え210以下 

22 

220 

100 

32 

300 

2.7 

210を超え250以下 

24 

240 

109 

35 

380 

3.5 

250を超え300以下 

26 

260 

118 

38 

470 

4.4 

300を超えるもの 

28 

280 

128 

41 

585 

5.6 

30 

300 

137 

44 

720 

32 

320 

144 

47 

860 

− ガス消費量は,個々のバーナのガス消費量で,製造業者が取扱説明書などに表示する値による。 
− 鍋は,取っ手のないものとし,この表による。この表に規定のないものはJIS S 2010による。 
− 鍋の形状は,寸胴のものとする。 
− 鍋の寸法及び最低底厚は,この表及びJIS S 2010の規定によるものとし,寸法許容差は,口径については,

±3 %,深さについては,

3

10

 %,鍋底の丸み(曲率半径)については,±10 %とする。 

− 質量は,熱効率試験用の鍋にだけ適用し,許容差は,取っ手,蓋などを取り除いた状態で規定の±5 %と

する。 

 

7.7 

燃焼状態試験 

7.7.1 

通常の使用状態 

通常の使用状態の燃焼状態試験は,規定がない限り,次による。 

a) 試験条件 試験条件は,7.6 a)による。ただし,試験容器は,7.1 b)に規定する容器であって,定格充

塡量の50 %の質量のガスが充塡されているものを使用する。 

b) 機器の状態 機器の設置,使用状態及び器具栓などの状態は,次による。 

1) 機器の設置状態 機器は,水平な木台上に設置する。 


22 

S 2147:2017  

  

2) 機器の使用状態 機器を7.6に規定する通常の使用状態とし,次による。 

2.1) こんろ部は,試験中水が常に鍋の深さの1/2以下にならないように注水する。 

2.2) 水入れ皿,炊飯器の釜,専用鍋の水を入れて使用するものは,試験中水が常に水入れ皿,炊飯器

の釜,専用鍋の深さの1/2以下にならないように注水する。 

なお,炊飯器の釜は,最大炊飯量の水位付近まで水を入れた状態から開始する。 

2.3) 網,鉄板及びオーブン皿を使用するものは,空だきの状態で調べる。 

2.4) 過熱防止装置をもつものは,過熱防止装置が作動しない状態で行う。 

2.5) 過熱防止装置以外のもの(タイマなど)が作動してガス通路を閉ざすものは,作動後すぐに再点

火させて調べる。 

3) 器具栓などの状態 器具栓及びその他のガス消費量を調節する装置(以下,器具栓などという。)で

ガス消費量を調節して使用する機器についての器具栓などの状態は,次のc)の試験方法に規定する

状態とする。 

c) 試験方法 試験方法は,次による。 

なお,試験は,バーナごとに行う。試験中ガスがなくなる場合は,速やかに容器を付け替えて行う

こととする。 

1) 着火 ガス量を調節して使用する構造のものは,“大”だけについて連続5回調べる。 

1.1) メーンバーナの一端(炎口)に確実に着火する14)かどうか及び全炎口に着火するまでの時間を調

べる。 

点火の方法は,電気点火装置によって直接点火するものは,その装置によって点火し,点火バ

ーナ又はパイロットバーナによって点火するものは,それによって点火し,いずれでもないもの

はマッチ又は誘導炎を用いて点火する。 

注14) 確実に着火するとは,5回行って5回とも着火することをいう。 

1.2) 爆発的着火の有無を調べる。 

1.3) 点火バーナ又はパイロットバーナがあるものは,そのバーナからメーンバーナの一端の着火の難

易性を調べる。 

2) リフティング バーナに点火し,15秒後に目視によって調べる。 

3) 消火 バーナに点火し,15秒後に目視によって調べる。 

4) 炎の均一性 バーナに点火し,炎が安定した後目視によって調べる。 

5) 逆火 バーナに点火後30分経過するまで,目視によって調べる。 

6) 連続騒音 全部のバーナに点火し,最大連続騒音を次によって調べる。 

図6に示す3点の騒音を騒音計を用い,A特性によって,JIS Z 8731に準じて,次の条件で測定

する。 

6.1) マイクロホンは,機器の外郭表面のほぼ中央から1 m離れた燃焼ガスなどの影響を受けない位置

に置く。 

6.2) 暗騒音は,機器の騒音より10 dB以上小さいことが望ましい。 

6.3) 機器を使用したとき,機器に最も近い壁の近くにおける騒音は,図6に示す測定箇所の騒音より8 

dB以上少ないことが望ましい。ただし,無響室の場合は,この限りではない。 

6.4) 騒音は,図6に示す3点の騒音の最大値とする。 

 


23 

S 2147:2017  

 

 

図6−騒音の測定点 

 

7) 消火音 バーナに点火し,30分後に消火し,爆発音の有無を調べる。 

なお,消火操作は,個々の器具栓を手動で速やかに閉める。自動消火装置のあるものは自動閉止

時に調べる。 

8) CO% バーナに点火し,15分後に,図7に示すように,鍋の外周に沿い,鍋の上縁から鍋の高さ

の1/3の高さで,鍋の側面から3 mm離れた全周にわたって,できるだけ平均に燃焼ガスを採取し,

乾燥燃焼ガス中のCO濃度及びO2濃度を測定し,次の式(4)によって算出する。 

なお,こんろ部以外の燃焼ガスは,排気口上方フード又は採集管を用いて一様に採取する。 

a

2

a

21

21

O

CO

CO

  (4) 

ただし,試験ガスの成分が確認されている場合は,乾燥燃焼ガス中のCO濃度及びCO2濃度を測

定し,次の式(5)によって算出してもよい。 

t

2

a

2

max

2

a

CO

CO

CO

CO

CO

  (5) 

ここに, 

CO: 理論乾燥燃焼ガス中のCO濃度(体積分率%) 

 

COa: 乾燥燃焼ガス中のCO濃度測定値(体積分率%) 

 

O2a: 乾燥燃焼ガス中のO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2max: 理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度(体積分率%) 

 

CO2a: 乾燥燃焼ガス中のCO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2t: 給気口雰囲気中(乾燥状態)のCO2濃度測定値(体積分率%) 

 

 

図7−燃焼ガスの採取位置 

 

9) すすの発生 バーナに点火後30分経過するまで,目視などによって調べる。 

10) 黄炎の接触 バーナに点火し,15分後に点火装置の電極部について目視によって調べる。 


24 

S 2147:2017  

  

7.7.2 

過大鍋使用状態 

過大鍋使用状態の試験は,表5に示す試験用鍋よりも口径が60 mm大きい鍋を使用して,こんろバーナ

に点火し,器具栓を全開で燃焼して,炎のふらつき,もやもや及び燃焼ガス中の刺激臭がないかどうかを

目視などによって調べる。 

7.7.3 

オーブン扉開閉時(オーブン扉開閉操作時に燃焼を継続するバーナをもつオーブン部に適用) 

オーブン扉開閉操作時に燃焼を継続するバーナは,次による。ただし,表示又は取扱説明書のいずれか

に,使用するガス量が“最小”の状態を示すものがある場合には,“最小”の状態についても調べる。 

a) バーナの炎の安定性 バーナに点火し,オーブン扉の開閉操作を通常の速さで5回行い,消火及び逆

火の有無を目視によって調べる。 

b) パイロットバーナの炎の安定性 パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後又は5分後

にオーブン扉の開閉操作を通常の速さで5回行い,次による。 

1) 15分を経過するまでの間,消火及び逆火の有無を目視によって調べる。 

2) メーンバーナに着火及び消火の操作を行い,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視によっ

て調べる。 

7.8 

消火性能試験 

バーナに点火し,器具栓を閉じ,消火するまでの時間を調べる。 

なお,消火操作は,個々の器具栓を手動で速やかに閉める。自動消火装置のあるものは自動閉止時に調

べる。 

7.9 

温度上昇試験 

7.9.1 

平常時温度上昇 

平常時温度上昇試験は,次による。 

a) 試験容器 試験容器は,7.1 b)と同じとする。 

b) 機器の状態 機器の状態は,次による。 

1) 機器の設置状態 機器を図8に示す測温板に7.7.1 b) 1)に規定する設置状態と同じ関係位置に設置

する。 

なお,防熱板又はこれに類するもの(以下,防熱板などという。)を用いる場合の設置について指

定がある場合は,その指定の条件で防熱板などを用いた状態についても行う。 

2) 機器の使用状態 機器の消費するガス量が最も多い使用状態にし,同時に使用できるこんろバーナ

は,それぞれ7.7.1 b) 2)に規定する機器の使用状態とし,こんろ部以外は次による。 

2.1) 水入れ皿をもつものは,水入れ皿に水を入れない状態で調べる。 

2.2) 網,鉄板又はオーブン皿を使用するものは,空だきの状態で調べる。 

2.3) 蓋を閉めて使用するものは,蓋をして空だきの状態で調べる。ただし,蓋を閉めたとき,中の状

態が常時見えるものは,専用鍋などの深さの1/2の水を入れて調べる。 

c) 測温時間 測温時間は,時間が経過しても測温部(表1参照)の温度が変わらなくなるまでの間とす

る。ただし,バーナに点火してから最高1時間までの間とする。 

なお,過熱防止装置をもつものの測温時間は,過熱防止装置が作動してガス通路が閉ざされた場合

は,それまでの間とする。また,試験中ガスがなくなる場合は,速やかに容器を付け替えて行うこと

とする。 

注記 過熱防止装置が作動するものは,空だきの状態に加えて,炊飯器の釜などの深さの1/2以下

にならないように水を入れた状態でも調べる。また,過熱防止装置以外のもの(制御装置な


25 

S 2147:2017  

 

ど)が作動してガス通路を閉ざすものは,作動後すぐに再点火させて調べる。 

 

単位 mm 

 

 

− 木台及び木壁の材料は,十分に乾燥した合板を圧着させて厚さ20 mmとし,木台の表面はワニス仕上げ,木壁の

表面は,つやがない黒ペイント仕上げとする。 

− 木台及び木壁の大きさは,機器に対して十分な大きさとする。 
− 熱電対の数は,できるだけ多く,碁盤目状に等間隔に埋め込み,任意の箇所の温度を測定できるようにする。 
− 銅円板と熱電対とをはんだ付け又は接着剤付けし,木台及び木壁の表面から約1 mmの深さに埋め込むものとす

る。 

− 使用する温度計及び熱電対は,表4に規定するもの,又はこれらと同等の精度のものを用いる。 

 

図8−木壁及び木台表面温度測温板 

 

7.9.2 

過大鍋使用時温度上昇 

過大鍋使用時温度上昇試験は,表5に示す試験用鍋よりも口径が60 mm大きい試験用鍋を用い,7.9.1

と同様の方法で行う。 

7.10 電気点火性能試験 

7.10.1 試験条件 

試験条件は,7.6 a)と同様とし,乾電池を使用するものは公称電圧の70 %の電圧(点火しなくなるもの

は点火する最低の電圧)とする。 

7.10.2 試験方法 

取扱説明書などに示す点火の方法又は次によって,10回繰り返して点火操作を行い,点火の回数及び爆

発的点火の有無を調べる。 

a) あらかじめ数回の予備試験を行う。 

b) 点火操作ごとに電気点火装置及びその周辺を,室温に近い状態とする。 

c) 1回の点火操作及び速さは,点火源の発生構造によって,通常,次による。 

1) 点火源の発生が1操作1回のもの,例えば,圧電点火方式で単発式は,1操作1回とする。 

なお,点火操作1回の速さは,通常,約0.5秒〜1秒とする。 

2) 点火源の発生が回転操作中連続するもの,例えば,圧電点火方式で連続回転式は,1回転を1回と

する。 


26 

S 2147:2017  

  

なお,点火操作1回の速さは,上記の1)と同じとする。 

3) 点火源の発生が1操作で連続するもの,例えば,乾電池放電点火方式又はヒータ点火方式は,“点火”

位置などの操作位置で2秒間保持することをもって1回とする。 

7.11 容器内圧力試験 

容器内圧力試験は,7.9.1及び7.9.2の試験時に圧力計を用いて容器内の圧力を点火後から消火後圧力が

安定するまでの間測定し,それまでの圧力の最高値を調べる。 

7.12 圧力感知安全装置の作動性能試験 

圧力感知安全装置の作動性能試験は,次による。 

a) 図5に示す試験装置に機器を装着し,空気圧を毎秒50 kPaの速さで加え,作動圧力を調べる。 

b) ガス通路を閉ざす構造のものは,ガス通路が閉ざされた後,高圧部の中の圧力を徐々に変化させたと

き自動的にガス通路が開かないかどうかを調べる。 

7.13 立消え安全装置の作動性能試験(立消え安全装置をもつものに適用) 

立消え安全装置の作動性能試験は,次による。 

a) 炎検出部 炎検出部に損傷を与えて,バーナへのガス通路が閉ざされるか調べる。 

b) ガス通路が自動的に閉ざされる構造のもの 不点火時又は消火時にガス通路を自動的に閉ざす構造

のものは,次による。 

1) 7.1 b)の容器を接続し,通常の操作で点火後,開弁の状態が継続できる状態となるまでの時間を調べ

る。 

2) 7.1 b)の容器を接続し,バーナに点火し,15分後一旦消火させ,引き続き消火したまま充塡容器を

擬似容器に入れ替え,器具栓を開弁し,擬似容器から0.2 MPaの圧力の空気を流し続ける操作を行

い,消火したときから立消え安全装置の弁が閉止するまでの時間を調べる。 

3) 擬似容器を接続し,0.2 MPaの圧力の空気を送り,通常の点火操作を行い,立消え安全装置の弁が

開弁した時から閉止するまでの時間を調べる。 

7.14 過熱防止装置の作動性能試験(過熱防止装置をもつものに適用) 

過熱防止装置の作動性能試験は,次による。 

a) 過熱防止装置の検出部 過熱防止装置の検出部に損傷を与えたとき,バーナへのガス通路が閉ざされ

るかを調べる。 

b) 感熱部を製造業者が指定する温度に達するまで加熱させ,ガス通路が自動的に閉ざされるかを調べ,

更に温度が平常に戻った場合にガス通路が自動的に開くかどうか調べる。 

7.15 反復使用試験 

器具各部の反復使用の試験は,次による。 

a) 器具栓 器具栓は,開閉の操作を毎分5回以上20回以下の速さで表1に規定する回数を繰り返した後,

次の事項について調べる。 

1) ガス漏れの有無 ガス漏れの有無は,7.4による。 

2) 使用上支障の有無 使用上支障の有無は,開閉の難易性及び破損の有無を目視,操作などによって

調べる。 

b) 電気点火装置 電気点火装置は,点火の操作を毎分5回以上20回以下の速さで表1に規定する回数を

繰り返した後,次の事項について調べる。 

1) 電気点火性能 電気点火性能は,7.10による。 

2) 使用上支障の有無 使用上支障の有無は,目視,操作などによって調べる。 


27 

S 2147:2017  

 

c) 器具ガバナ 器具ガバナは,器具ガバナに0.2 MPaの空気圧を2秒間以上3秒間以下加えた後,2秒

間以上3秒間以下止める操作を1回とし,表1に規定する回数を繰り返した後,次の事項について調

べる。また,圧力感知安全装置の作動する圧力と同じ空気圧についても同様の試験を行う。 

1) ガス漏れの有無 ガス漏れの有無は,7.4による。 

2) 調整圧力の変化 調整圧力の変化は,7.6 a) 1)に規定する容器を使用し,ガスを流した状態で試験前

と試験後の調整圧力(二次圧)を測定し,次の式(6)によって調整圧力の変化率を算出する。 

100

0

0

P

P

P

P

  (6) 

ここに, 

ΔP: 調整圧力の変化率(%) 

 

P: 試験後の調整圧力(Pa) 

 

P0: 試験前の調整圧力(Pa) 

 

d) 圧力感知安全装置 圧力感知安全装置は,空気圧を毎秒50 kPaの速さで加え0.6 MPaにした後,0 MPa

に戻し,ガス通路の開閉操作,又は容器の着脱操作を1回とし,毎分5回以上20回以下の速さで表1

に規定する回数を繰り返した後,次の事項について調べる。 

1) ガス漏れの有無 ガス漏れの有無は,7.4による。 

2) 作動性能 作動性能は,7.12による。 

e) 容器と機器との接合部 容器と機器との接合部は,製造業者の指定する(取扱説明書などによる。)方

法によって,毎分5回以上10回以下の速さで容器の着脱操作を表1に規定する回数を繰り返した後,

ガス漏れの有無を7.4によって調べる。 

f) 

立消え安全装置(立消え安全装置をもつものに適用) 立消え安全装置は,立消え安全装置の炎検出

部に2分間火炎を当て,立消え安全装置の弁を開弁した後,火炎を除き,3分間放冷し立消え安全装

置の弁を閉弁する操作を1回とし,表1に規定する回数を繰り返した後,次の事項について調べる。 

1) ガス漏れの有無 ガス漏れの有無は,7.4による。 

2) 作動性能 作動性能は,7.13による。 

g) 自動消火装置(炊飯器に適用) 自動消火装置は,炊飯器の釜を空だきの状態にして,自動消火装置

が作動し,ガス通路の弁を閉止する操作を1回とし,一定周期で表1に規定する回数を繰り返した後,

次の事項について調べる。 

1) ガス漏れの有無 ガス漏れの有無は,7.4による。 

2) 炊飯性能 炊飯性能は,7.16 a)による。 

h) オーブン扉(オーブン部に適用) オーブン扉は,開閉操作を毎分5回以上20回以下の速さで表1

に規定する回数を繰り返した後,扉及び扉に連動する機構部について,使用上支障のある破損の有無

を調べる。 

7.16 炊飯性能試験(炊飯器に適用) 

炊飯性能試験は,次による。 

a) 炊飯器の釜 炊飯器の釜の容量及び性能は,炊飯することによって調べる。 

b) バーナの点火状態 バーナの点火状態は,点火してから自動消火装置が作動するまでの間,バーナに

点火していることを,目視,鏡,電圧計,表示ランプなどによって調べる。 

7.17 機器の使用性能試験 

機器の使用性能の試験は,次による。 


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a) 試験条件 試験容器は,7.6 a) 1)に規定する容器を使用する。 

b) 機器の状態 機器を7.6のガス消費量試験に用いる試験装置に接続し,こんろバーナ上に表5に示す

試験用鍋に同表に示す量の水を入れて載せ,器具栓などは全開とし,空気調節をして使用するバーナ

は,良好な燃焼状態に調節した状態とする。 

c) 試験方法 試験方法は,図9に示すように水を入れた試験用鍋に試験用の蓋を載せ,バーナに点火し,

水温が初温から45 ℃上昇したとき,かくはん器でかくはんを開始し,初温から50 ℃上昇したときガ

スを止め,更にかくはんを続行し,その到達最高温度を水の最終温度(t2)とし,その間のガス使用

量(V)及びその他所要の値を測定し,熱効率を次の式によって算出する。 

1

2

Q

V

t

t

C

M

  (7) 

ここに, 

η: 熱効率(%) 

 

M: 加熱(試験)に用いた水の質量(kg) 

 

C: 加熱に用いた水の比熱[kJ/(kg×K)]≒1 

 

t2: 加熱された水の最終温度(℃) 

 

t1: 加熱に用いた水の初温(℃) 

 

V: 実測のガス使用量(g) 

 

Q: 使用ガスの総発熱量(kJ/g) 

 

 

 
 
 
 
 
 
 
厚さ:0.5 mm 

h :鍋の深さの1/4 
l :鍋の内径の1/2 

支持棒の径:2 mm 

 − 試験用の蓋は,試験用鍋に適合するもので,図9に示すように,蓋のほぼ中央部にあけた孔に水銀棒状温度

計を球部が水のほぼ中央部に位置するように取り付け,かくはん器を球部に触れないように取り付けたもの
を用いる。 

使用する水銀棒状温度計は,測定範囲が0 ℃〜100 ℃,最小目盛0.5 ℃のものを用いる。 

− 加熱(試験)に用いる水の初温は,室温とほぼ同じ温度とする。 
− 試験は,同一条件で2回以上行い,連続2回の熱効率の差が2回の相加平均値の5 %以下になったとき,そ

の相加平均値をもって,規定する熱効率とする。 

 

図9−使用性能試験装置 

 

7.18 機能部品の耐熱試験 

機能部品の耐熱試験は,7.9.1の平常時温度上昇試験を実施し,基準温度を超えた場合に次の方法によっ

て行う。 

なお,耐熱等級は平常時温度上昇を実施し,基準温度を超えたときの温度と表6とを照らし合わせ,試

験温度を決定する。 

7.18.1 器具栓及びガスの通る部分に使用される弁の表面 

試料を表6の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24時間放置した後取り出して放冷し,試料が室

温とほぼ同じ温度になってから,次の事項について調べる。 


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a) ガス漏れの有無 ガス漏れの有無は,器具栓“開”及び“閉”のいずれにおいても漏れがないかどう

か7.4によって調べる。 

b) 操作の異常の有無 操作の異常の有無については,通常の使用操作を行い,器具栓の操作に支障がな

く,かつ,弁の開閉が正常に作動するかどうか調べる。 

7.18.2 点火ユニット 

試料を表6の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24時間放置した後取り出して放冷し,試料が室

温とほぼ同じ温度になってから,次の事項について調べる。 

a) 電気点火性能 電気点火性能は,7.10による。 

b) 変形及び変色の有無 変形及び変色の有無を目視によって調べる。 

7.18.3 器具ガバナ 

試料を表6の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24時間放置した後取り出して放冷し,試料が室

温とほぼ同じ温度になってから,次の事項について調べる。 

a) ガス漏れの有無 ガス漏れの有無については,漏れがないかどうか7.4によって調べる。 

b) 調整圧力の変化 調整圧力の変化については,試験前及び試験後の調整圧力(二次圧)を測定し,7.15 

c)の式(6)から調整圧力の変化率を算出し,8 %以下であるかどうかを調べる。 

 

表6−耐熱等級 

耐熱等級 

温度 ℃ 

15 

150 

14 

140 

13 

130 

12 

120 

11 

110 

10 

100 

 9 

 90 

 8 

 80 

 

検査 

カセットこんろの検査は,形式検査15)と製品検査16)とに区分し,箇条4〜箇条7,箇条9及び箇条10に

ついて適合したものを合格とする。製品検査は,各製品ごとに,次のb)の各項について,箇条7の試験方

法,目視などによって行い,箇条4及び9.1の規定に適合しなければならない。ただし,検査は合理的な

抜取方式によってもよい。 

注15) 形式検査とは,製品の品質が設計で示された全ての品質項目を満足するかどうかを判定するた

めの検査をいう。 

16) 製品検査とは,既に形式検査に合格したものと同じ設計,製造による製品の受渡しに際して,

必要と認められる品質項目が満足するものであるかどうかを判定するための検査をいう。 

a) 形式検査項目 

1) 性能 

2) 構造 

3) 材料 

4) 表示 


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b) 製品検査項目 

1) ガス通路の気密性 

2) 燃焼状態 ただし,連続騒音及び消火音は,省略してもよい。 

3) 電気点火性能 

4) 製品表示 

 

表示 

9.1 

製品表示 

製品表示は,機器の見やすい箇所に,容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。 

なお,使用する文字の大きさは8ポイント(12級)以上とする。 

a) 規格番号 

b) 機器形式名 

c) 製造年月又はその略号 

d) 製造番号又はロット番号 

e) 製造業者名又はその略号 

f) 

使用すべき容器の名称 

9.2 

取扱表示 

9.2.1 

操作表示 

点火,消火,調節など使用操作は,機器の見やすい箇所に,容易に消えない方法で,その使用操作の方

法を簡潔明瞭に表示しなければならない。つまみを動かして空気を調節するものは,開閉のための操作方

向も表示する。 

9.2.2 

取扱注意表示 

機器の適切な箇所に,次の事項を表示しなければならない。ただし,使用上の注意に関する事項にあっ

ては,機器の表示箇所が小さくて機器に表示することが極めて困難な場合に限って,容器の見やすい箇所

に表示してもよい。 

なお,使用上の注意に関する事項は,説明内容は平易であって,かつ,できるだけ簡潔なものでなけれ

ばならない。 

a) 取扱説明書に従って使用する旨の注意 

b) 点火,着火,消火などを確認する旨の注意 

c) 使用上の注意に関する事項 

1) 誤使用しないことに関する事項 

2) 点火,消火など機器の操作に関する事項 

3) 換気に関する事項 

4) 点検,掃除に関する事項 

5) その他の必要事項 

d) 容器の取付け方法及び取外し方法に関する事項 

e) こんろを除く機器は,附属部品以外使用しない旨の注意 

f) 

こんろを除く機器は,空だきしない旨の注意(網などを使用するもので,通常の使用状態が空だきと

なるものは,除く。)。 


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10 取扱説明書 

機器には,取扱説明書を添付するものとし,次の事項を記載しなければならない。 

a) 機器の取扱いに当たって特に注意すべき事項 

1) 使用すべき容器の名称に関する事項 

2) 他用途への使用及び補助具などの使用に関する注意事項 

3) 使用する場所及び位置についての注意並びに防火上の注意 

4) 使用上の注意に関する事項(点火・消火の確認,使用中の換気注意,その他) 

5) 容器の取付け方法及び取外し方法に関する事項 

6) 使用済み容器の処理に関する事項 

b) 機器などの設置の要領に関する事項(組立てを要するものには,その要領及び注意) 

c) 機器の使用方法に関する事項 

1) 点火,消火,火力(ガス量)調節,空気調節の方法など 

2) その他 

d) 日常の点検,手入れに関する事項(掃除を必要とする部分の掃除方法及び注意事項など) 

e) 簡単な故障・異常の際の見分け方及びその処置方法に関する事項 

f) 

故障,修理などの連絡先に関する事項 

g) 機器の仕様に関する事項 

 

 

 

注記 形状は一例を示す。 
 

図10−こんろ 

 


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注記 形状は一例を示す。 

 

図11−網焼き器 

 

 

 

注記 形状は一例を示す。 

 

図12−鉄板焼き器 

 


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 注記 形状は一例を示す。 

 

図13−たこ焼き器 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献 JIS B 7411-1 一般用ガラス製温度計−第1部:一般計量器 

JIS B 7411-2 一般用ガラス製温度計−第2部:取引又は証明用 

JIS B 7502 マイクロメータ 

JIS B 7507 ノギス 

JIS B 7516 金属製直尺 

JIS B 7601 上皿天びん 

JIS C 1102-2 直動式指示電気計器 第2部:電流計及び電圧計に対する要求事項 

JIS C 1302 絶縁抵抗計 

JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第1部:仕様 

JIS C 1602 熱電対 

JIS K 0151 赤外線ガス分析計 

JIS K 2301 燃料ガス及び天然ガス−分析・試験方法