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S 2093:2019  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  1 

4 試験条件 2 

4.1 試験室の条件  2 

4.2 機器の設置状態及び使用状態  3 

4.3 電源の条件  3 

5 試験ガス 3 

5.1 試験ガス  3 

5.2 試験ガスの条件の表し方  3 

5.3 試験ガスの条件  5 

6 試験の種類  5 

7 試験用計測器及び試験装置  6 

7.1 試験用計測器  6 

7.2 試験装置  6 

8 ガス通路の気密試験  6 

9 ガス消費量試験  6 

10 無風燃焼状態試験  8 

11 騒音試験  11 

12 温度上昇試験  12 

13 電気点火性能試験  13 

14 立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験  14 

15 反復使用試験  14 

16 機能部品の耐熱試験  16 

17 構造試験  17 

18 材料試験  17 

19 電気関係試験  20 

20 気密構成部の気密試験  24 

21 開放式機器の試験  25 

22 自然排気式(CF)機器の試験  26 

23 強制排気式(FE)機器の試験  28 

24 バランス外壁式(BF-W)機器の試験  30 

25 バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験  35 

26 バランスダクト式(BF-D)機器の試験  38 

27 強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験  41 


 

S 2093:2019 目次 

(2) 

ページ 

28 強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験 45 

29 強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験  46 

30 屋外式(RF)機器の試験  48 

附属書A(参考)各単体ガスの比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度  58 

 

 


 

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(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人日本

ガス機器検査協会(JIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工

業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JIS S 2093:2010

は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

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家庭用ガス燃焼機器の試験方法 

Test methods of gas burning appliances for domestic use 

 

適用範囲 

この規格は,液化石油ガス又は都市ガス(以下,ガスという。)を燃料とする,主として一般家庭用のガ

ス燃焼機器(以下,機器という。)の共通的な試験方法について規定する。ただし,この規格と個別の製品

規格(以下,個別規格という。)との間に相違がある場合には個別規格を優先する。また,この規格では,

圧力は,大気圧と示しているもの以外は全てゲージ圧力とする。 

この規格では,機器をその設置方式及び屋内式機器の給排気方式によって,JIS S 2092の表2(屋内外設

置による区分)及び表3(屋内式機器の給排気方式による区分)のとおり区分する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 

JIS C 60068-2-14 環境試験方法−電気・電子−第2-14部:温度変化試験方法(試験記号:N) 

JIS S 2091 家庭用燃焼機器用語 

JIS S 2092 家庭用ガス燃焼機器の構造通則 

JIS Z 1522 セロハン粘着テープ 

JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091によるほか,次による。 

3.1 

液化石油ガス 

液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律(昭和42年法律第149号)に基づく施行規則

(平成9年通商産業省令第11号)の“液化石油ガスの規格”に掲げるガス。 

3.2 

都市ガス 

ガス事業法(昭和29年法律第51号)に基づくガス用品の技術上の基準等に関する省令(昭和46年通商

産業省令第27号)別表第3に掲げるガスグループのガス。 

3.3 

パイロットバーナ 


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メーンバーナへの着火用として,少なくともメーンバーナが燃焼している間は同時に燃焼しているもの。 

3.4 

バーナ 

燃焼装置又は部分の総称。パイロットバーナがあるものはパイロットバーナ及びメーンバーナを,パイ

ロットバーナがないものはメーンバーナを指す。 

3.5 

点火バーナ 

バーナに着火するときにだけ燃焼させるもの。 

3.6 

ガス量調節式 

ガス量調節つまみなど(以下,レバーその他を含む。)を操作することによって,バーナへのガス量を変

化させるもので,ガスを通すバーナの数の変更を行わないもの。 

3.7 

ガス量切換式 

ガス量調節つまみなどを操作することによって,ガスを通すバーナの数を変更してガス量を変化させる

もの。 

3.8 

再点火形の立消え安全装置 

点火時に不点火した場合又は消火した場合にガス通路を閉ざさず,パイロットバーナ又はパイロットバ

ーナがないものはメーンバーナ(以下,パイロットバーナなどという。)に自動的に点火動作を行い,一定

時間経過後も点火しないときに,バーナへのガス通路を自動的に閉ざす装置。 

3.9 

再点火形以外の立消え安全装置 

点火時に不点火した場合及び消火した場合にパイロットバーナなどに自動的に点火動作を行わず,バー

ナへのガス通路を自動的に閉ざす装置。 

3.10 

開弁時間 

点火したときから,立消え安全装置の弁が開いた状態を継続できるまでの時間。 

3.11 

閉弁時間 

消火したときから,立消え安全装置の弁が閉じるまでの時間及び不点火した場合における,立消え安全

装置の弁が開いたときから閉じるまでの時間。 

 

試験条件 

4.1 

試験室の条件 

試験室の条件は,この規格の各箇条又は個別規格に特に規定がない場合は,表1による。ただし,試験

の項目によって,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。 

 


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表1−試験室の条件 

項目 

条件 

試験室の温度a) 

試験室の温度は,JIS Z 8703の表1に規定する“常温”(標準温度状態15級:20 ℃±15 ℃)
とし,試験中の温度の変動は±5 ℃とする。 

試験室の湿度 

試験室の湿度は,JIS Z 8703の表2に規定する“常湿”(標準湿度状態20級:65 %±20 %)と
する。 

試験室内の雰囲気 

試験室内の雰囲気は,体積分率0.2 %以上の二酸化炭素(CO2)及び体積分率0.002 %以上の一
酸化炭素(CO)が含まれてはならない。 
また,燃焼に影響を与える気流があってはならない。 

注a) 試験室の温度測定は,通常,機器から約1 m離れた所で,温度計の水銀球部を機器の上面とほぼ同じ高さ(そ

の高さが床面から1.5 mを超える場合は,床面から1.5 mの高さとする。)に固定して,前後左右4か所の位
置で測定し,その相加平均値を室温とする。ただし,試験室の温度が均一に保たれていることが確認できて
いる場合には1か所の測定でよい。また,温度計の水銀球部が機器からの燃焼ガス,放射熱などの影響を直
接受けてはならない。 

 

4.2 

機器の設置状態及び使用状態 

機器の設置状態及び使用状態は,この規格の各箇条又は個別規格に特に規定がない場合は,製造業者の

指定する状態(取扱説明書などに示す状態)とし,空気調節をして使用するものは各試験項目ごとに空気

調節器を適切な開度に調節し,給湯できるものは,給水圧力100 kPaに調節し,また,強制排気式機器の

排気筒及び強制給排気式機器の給排気筒は,最小長さで設置した状態とする。ただし,試験の項目によっ

て,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。 

4.3 

電源の条件 

試験などの電源の条件は,この規格の各箇条又は個別規格に特に規定がない場合は,次による。ただし,

試験の項目によって,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。 

a) 家庭用電源を使用する機器 家庭用電源を使用する機器は,定格周波数の定格電圧で行う。 

b) 乾電池を使用する機器 乾電池を使用する機器は,取扱説明書などに指定する乾電池を用いて行う。 

 

試験ガス 

5.1 

試験ガス 

試験ガスは,次による。 

a) 液化石油ガス用機器の場合 

1) プロパン(C3H8) プロパンの成分が体積分率95 %以上 

2) ブタン(C4H10) n-ブタン及びi-ブタンの成分の和が体積分率95 %以上 

b) 都市ガス用機器の場合 機器の銘板に表示してある適用ガスグループ名と同じガスグループ名の試験

ガスによる(表42参照)。 

5.2 

試験ガスの条件の表し方 

この規格及び個別規格に用いる試験ガスの条件は,試験ガスの種類及び試験ガスの圧力で表し,液化石

油ガス用機器の場合は表2及び表3,都市ガス用機器の場合は表4及び表5による。また,試験ガスの成

分及び諸特性については,表42による。 

なお,この規格の各項及び個別規格の中で試験ガスの条件は,“試験ガスの種類の記号−試験ガスの圧力

の記号”で表す。 

 


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表2−液化石油ガス用の場合(試験ガスの種類) 

種類の記号 

試験ガスの種類 

プロパン 

ブタン 

プロパン,ブタン又はこれらの混合ガスのいずれ
かのガス 

 

表3−液化石油ガス用の場合(試験ガスの圧力) 

単位 kPa 

圧力の記号 

試験ガスの圧力 

1(最高圧力) 

3.3 

2(標準圧力) 

2.8 

3(最低圧力) 

2.0 

器具ガバナをもつバーナの燃焼状態試験に用いる試験ガス

の圧力については,次による。 
a) 記号1に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号

1〜3の範囲内であって,調整圧力が最高となる圧力とす
る。 

b) 記号3に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号

1〜3の範囲内であって,調整圧力が最低となる圧力とす
る。 

 

表4−都市ガス用の場合(試験ガスの種類) 

種類の記号 

試験ガスの種類 

ガスグループの範囲内のガス 

不完全燃焼しやすいガス 

逆火しやすいガス 

吹き消えしやすいガス 

0,1,2又は3のいずれかのガス 

 

表5−都市ガス用の場合(試験ガスの圧力) 

単位 kPa 

圧力の記号 

適用すべきガスグループ 

 

13A,12A 

6A 

L1(6B,6C,7C) 
L2(5A,5B,5AN) 
L3(4A,4B,4C) 
5C 

1(最高圧力) 

2.5 

2.2 

2.0 

2(標準圧力) 

2.0 

1.5 

1.0 

3(最低圧力) 

1.0 

0.7 

0.5 

器具ガバナをもつバーナの燃焼状態試験に用いる試験ガスの圧力については,次による。 

a) 記号1に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号1〜3の範囲内であって,調

整圧力が最高となる圧力とする。 

b) 記号3に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号1〜3の範囲内であって,調

整圧力が最低となる圧力とする。 


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5.3 

試験ガスの条件 

試験ガスの条件は,この規格の各箇条又は個別規格に特に規定がない場合は,いずれのガスの場合も

“S-2”とする。ただし,試験の項目によって,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくても

よい。 

 

試験の種類 

試験の種類は,表6のとおりとする。 

なお,表6に示す試験の適用は,JIS S 2092及び個別規格で規定する。 

 

表6−試験の種類 

試験の種類 

表番号 

ガス通路の気密試験 

表7 

ガス消費量試験 

表8 

無風燃焼状態試験 

表9,表10 

騒音試験 

表11 

温度上昇試験 

表12 

電気点火性能試験 

表13 

立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験 

表14 

反復使用試験 

表15 

機能部品の耐熱試験 

表16,表17 

構造試験 

表18 

材料試験 

表19 

電気関係試験 

表20,表21,表22, 
表23,表24 

気密構成部の気密試験 

表25 

開放式機器の試験 

表26 

自然排気式(CF)機器の試験 

表27 

強制排気式(FE)機器の試験 

表28 

バランス外壁式(BF-W)機器の試験 

表29,表30 

バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験 

表31,表32,表33 

バランスダクト式(BF-D)機器の試験 

表34,表35,表36 

強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験 

表37,表38 

強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験 

表32,表33,表39 

強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験 

表35,表36,表40 

屋外式(RF)機器の試験 

表41 

 


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試験用計測器及び試験装置 

7.1 

試験用計測器 

試験用計測器は,表43に示すもの又はこれと同等のものを用いる。 

7.2 

試験装置 

試験装置は,表44に示すもの又はこれと同等のものを用いる。 

 

ガス通路の気密試験 

ガス通路の気密試験は,表7による。 

 

表7−ガス通路の気密試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス閉止弁(器具栓を含む。
以下,同じ。) 

ガス閉止弁を閉じた状態で,ガスの取入部にガス流量計を接続し,その入
口側から4.2 kPaの空気圧を加えて,漏れ量を測定し,これから1時間当
たりの漏れ量を算出する。 

ガス接続口から炎口まで 

試験ガスの条件をS-1として,バーナ及び点火バーナのそれぞれに,又は
同時に点火し,試験火などで各部からの外部ガス漏れの有無を調べる。ま
た,ガス接続口から器具栓の出口までの部分(給水自動ガス弁をもつもの
にあっては,ガスの取入部から給水自動ガス弁の出口までの部分)につい
ては,4.2 kPaの空気圧を加えて,発泡液などで外部漏れの有無を調べる。 

 

ガス消費量試験 

ガス消費量試験は,表8による。 

 

表8−ガス消費量試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス消費量の測定 

 

a) 機器の状態 

試験用計測器を図1に示すように接続し,機器の状態は個別規格に規定する状態にして,
測定しようとするバーナに点火して行う。 
 なお,器具栓,ガス量調節装置などは,ガス消費量が最も多い状態とする。 

b) 試験の条件 

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は1-2とする(図1の
水柱計②のガス圧力を,標準圧力に合わせる。)。 

c) 試験方法 

点火後,ガス流量がほぼ一定となる状態に達してから測定を開始する。 
 1回の測定は,ガスメータの回転を1回転以上の整数回転とし,かつ,時間は1分以上
とする。この測定を数回行い,連続して測定した値の差が2 %以下になったときの値から
実測ガス流量(Va)を求め,温度20 ℃,ガス圧が標準圧力,大気圧101.3 kPa,乾燥状態
のガス消費量を次の式によって算出する。 

s

a

m

i

m

s

a

a

s

s

3.

101

622

.0

1

273

293

3.

101

3.

101

293

273

6.3

1

P

S

d

P

B

t

P

B

P

B

P

V

d

WI

I

 


S 2093:2019  

 

表8−ガス消費量試験(続き) 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

 

ここに, 

Is: 液化石油ガス用の場合 

温度20 ℃,ガス圧標準圧力,大気圧101.3 kPa,75Pガ
ス(体積分率75 %のプロパンと体積分率25 %のブタン
との混合ガス)のウォッベ指数,乾燥状態の混合ガス
消費量(kW) 

都市ガス用の場合 

温度20 ℃,ガス圧標準圧力,大気圧101.3 kPa,適用す
べきガスグループの標準ウォッベ指数,乾燥状態のガ
ス消費量(kW) 

 

WIs: 液化石油ガス用の場合 

75Pガスのウォッベ指数(MJ/m3N)=84.3 MJ/m3N 

都市ガス用の場合 

適用すべきガスグループの標準ウォッベ指数(MJ/m3N) 

 

da: 測定時のガス比重(空気を1とする。) 

 

Va: 実測ガス流量(m3/h) 

 

Ps: 液化石油ガス用の場合 

試験ガスの標準圧力(kPa) 

都市ガスの場合 

適用すべきガスグループの試験ガスの標準圧力(kPa) 

 

Pm: 測定時のガスメータ内のガス圧力(水柱計①の圧力)

(kPa) 

 

Pi: 測定時の機器入口のガス圧力(水柱計②の圧力)(kPa) 

 

t: 測定時のガスメータ内のガス温度(℃) 

 

B: 測定時の大気圧(kPa) 

 

S: 温度t ℃における飽和水蒸気圧(kPa) 

 

0.622: 理想状態における水蒸気の比重(空気を1とする。) 

 

ガス消費量の表示
ガス消費量に対す
る許容値 

ガス消費量の表示ガス消費量に対する許容値は,次の式によって算出する。 

100

O

s

O

s

s

s

I

I

I

I

 

ここに, 

 ガス消費量の表示ガス消費量に対する許容値(%) 

 

Is: 測定ガス消費量(kW) 

 

IsO: 表示ガス消費量(kW) 

 

注記 温度(t ℃)と飽和水蒸気圧(S kPa)との関係式は,次によることができる。ただし,0 ℃〜100 ℃の間にお

いて有効数字3桁とする。 

10

S

 

ここに,

234

74

.

735

1

203

.7

t

 

 

 

 


S 2093:2019  

  

 

a) 測定装置 

 機器は,通常の使用状態に設置する。 

機器への接続管は,機器のガス接続部に適合した管を用い,三方継手までの間は,100 mm以下とし,できるだけ短

くする。また,この間に曲がりなどを付けたり,通過面積を小さくしたりしてはならない。 

ガスメータ内のガス温度は,ガスメータ封液温度を測定する。ただし,ガスメータ封液温度及びガスメータ気相温

度と試験室の温度との差が2 ℃以内の場合は,ガスメータ気相温度をガスメータ内のガス温度とすることができる。 

圧力測定用三方継手は,通常,b) に示すものを用いる。 
試験中の水柱計②の圧力変動は,±20 Paとする。 
  

単位 mm 

 

b) 圧力測定用三方継手 

図1−ガス消費量の測定装置 

 

10 

無風燃焼状態試験 

無風燃焼状態試験は,表9による。 

 


S 2093:2019  

 

表9−無風燃焼状態試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

機器の状態 

表10による。 

試験の条件 

表10による。 
 なお,器具栓は全開とする。 

試験方法 

 

a) 着火(火移り) 

1) メーンバーナの1点に着火してから全炎口に安全に着火するかどうかを調べる。また,

1点に着火してから全炎口に着火するまでの時間を測定する。点火の方法は,電気点
火装置によって直接点火するものは,その装置によって点火し,点火バーナ又はパイ
ロットバーナによって点火するものは,それによって点火し,いずれでもないものは,
マッチ又は誘導炎を用いて点火する。 

2) 爆発的着火の有無を調べる。 
3) 点火バーナ又はパイロットバーナがあるものは,そのバーナからメーンバーナへの着

火の難易を調べる。 

b) リフティング 

バーナに点火し,15秒以後に目視によって調べる。 

c) 消火 

バーナに点火し,15秒以後に目視によって調べる。 

d) 炎の均一性 

バーナに点火し,炎が安定した後,目視によって調べる。 

e) 逆火 

バーナに点火後30分間経過するまで,目視によって調べる。 

f) 連続騒音 

全部のバーナに点火し,燃焼音を含めた最大連続騒音を表11の項目1によって調べる。 

g) 消火音 

バーナに点火し,30分後に消火し,爆発音の有無を表11の項目2によって調べる。 
 なお,消火操作は,個々のバーナ用器具栓を手動でなるべく早く閉める。自動消火装置
があるものは自動閉止時に調べる。 

h) 理論乾燥燃焼ガ

ス中のCO濃度
(体積分率%)
(以下,CO %と
いう。) 

バーナに点火し,15分以後に機器の燃焼ガス排出部全面にわたってできるだけ平均に燃
焼ガス及び給気口雰囲気を採取し,乾燥燃焼ガス中のCO濃度及び酸素(O2)濃度並びに
給気口雰囲気中のO2濃度を測定し,次の式によって算出する。 

a

2

t2

t2

a

O

O

O

CO

CO

 

 ただし,試験ガスの成分が確認されている場合は,乾燥燃焼ガス中のCO濃度及びCO2
濃度並びに給気口雰囲気中のCO2濃度を測定し,次の式によって算出してもよい。 

t2

a

2

max

2

a

CO

CO

CO

CO

CO

 

ここに, 

CO: 理論乾燥燃焼ガス中のCO濃度(体積分率%) 

 

COa: 乾燥燃焼ガス中のCO濃度測定値(体積分率%) 

 

O2t: 給気口雰囲気中(乾燥状態)のO2濃度測定値(体積分率%) 

(新鮮空気の場合は,O2t=21) 

 

O2a: 乾燥燃焼ガス中のO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2max: 理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度(体積分率%) 

(各試験ガスにおけるCO2maxは,表42を参照) 

 

CO2a: 乾燥燃焼ガス中のCO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2t: 給気口雰囲気中(乾燥状態)のCO2濃度測定値(体積分率%) 

 

i) 

すす発生 

バーナに点火後30分間経過するまで(ただし,点火時を除く。),目視などによって調べ
る。 

j) 黄炎の接触 

点火装置の電極部,熱交換器などについて目視によって調べる。 

k) 炎のあふれ 

バーナに点火後,目視によって調べる。 

l) 

パイロットバー
ナの炎の安定性 

1) 単独燃焼中の消火及び逆火の有無は,パイロットバーナに点火後,15分間経過するま

で目視によって調べる。 

2) メーンバーナの点滅時におけるパイロットバーナの消火及び逆火の有無は,パイロッ

トバーナに点火し,メーンバーナの点滅操作を行い,目視によって調べる。 

 

 


10 

S 2093:2019  

  

表10−燃焼状態試験の機器の状態及び試験の条件 

試験項目 

機器の状態 

試験の条件 

強制排気式

(FE)の排気

筒の状態 

強制給排気式

(FF)の給排

気筒の状態 

ガス量調節の状態 

電圧の条件a) 

試験ガスの条件 

ガス量調節式  ガス量切換式 

液化石油ガス 

都市ガス 

a) 着火(火移り) 

短 

短 

大及び小 

全 

100 

P-2 

3-2 

b) リフティング 

短 

短 

大 

大 

90及び110 

P-1 

3-1 

c) 消火 

短 

短 

大及び小 

全 

90及び110 

P-3 

3-3 

d) 炎の均一性 

短 

短 

大 

大 

100 

S-2 

S-2 

e) 逆火 

短 

短 

大及び小 

全 

90及び110 

P-3 

2-3 

f) 連続騒音 

短 

短 

大 

大 

100 

P-1 

2-1 

g) 消火音 

短 

短 

大 

大 

90及び110 

P-1 

2-1 

h) CO % 

長 

長 

大 

大 

90及び110 

B-1 

1-1 

i)  すす発生 

長 

長 

大 

大 

90及び110 

B-1 

1-1 

j) 黄炎の接触 

長 

長 

大 

大 

100 

B-1 

1-1 

k) 炎のあふれ 

長 

長 

大 

大 

90及び110 

B-1 

1-1 

l)  パイロットバーナの炎の安定性 

消火 

長 

短 

大 

大 

100 

P-3 

3-3 

逆火 

長 

短 

大 

大 

100 

P-3 

2-3 

m) バーナの炎の安定性 

消火 

長 

短 

大及び小 

全 

100 

P-3 

3-3 

逆火 

長 

短 

大及び小 

全 

100 

P-3 

2-3 

炎のあふれ 

長 

長 

大 

全 

100 

B-1 

1-1 

n) 排気口以外からの燃焼ガスの流出 

長 

− 

大 

大 

100 

B-1 

1-1 

燃焼状態試験は,通常,個々のバーナごとに行うものとする。 

注記1 ガス量調節式の“大”とは,ガス量が最大となる状態をいう。“小”とは,機器本体の表示又は取扱説明書の記載に従ってガス量が最小の使用状態になるよ

うにガス量調節つまみなどを操作した状態をいう。 

なお,表示及び取扱説明書のいずれにも“小”の状態を示すものがない場合には,“大”の状態の1/3のガス量になる状態を“小”の状態とする。 

注記2 ガス量切換式の“大”とは,全てのバーナにガスを通す状態をいう。“小”とは,最小の数のバーナにガスを通す状態をいう。“全”とは,切り換えて使用で

きるバーナの数の各段階のそれぞれにガスを通す状態をいう。 

注記3 強制排気式(FE)の排気筒及び強制給排気式(FF)の給排気筒の“短”又は“長”とは,機器に適合した排気筒,又は給排気筒を取扱説明書などに示す要

領で最小長さ若しくは最大延長として設置した状態をいう。 

注a) 電圧の条件は,家庭用電源を使用するものの定格電圧に対するパーセントを示す。 

 

 

2

 

S

 2

0

9

3

2

0

1

9

 

 

 

 

 


11 

S 2093:2019  

 

11 

騒音試験 

騒音試験は,表11による。 

 

表11−騒音試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

連続騒音試験 

図2に示す3点の騒音を騒音計を用い,A特性によって,次の
条件で測定する。 
a) マイクロホンは,機器の外郭表面のほぼ中央から1 m離れ

た燃焼ガスなどの影響を受けない位置に置く。 

b) 騒音は,図2に示す3点の騒音の最大値とする。 
c) 暗騒音は,機器の騒音より10 dB以上小さい状態で試験する

ことが望ましい。 

d) 機器を使用したとき,機器に最も近い壁のそばにおける騒音

は,図2に示す測定箇所の騒音より8 dB以上小さいことが
望ましい。ただし,無響室の場合は,この限りではない。 

瞬間騒音試験 

騒音計の時間重み付け特性Fで連続騒音試験を行い,読み取っ
た数値に5 dBを加えた値を測定値とする。 

 

 

図2−騒音の測定点 

 


12 

S 2093:2019  

  

12 

温度上昇試験 

温度上昇試験は,表12による。 

 

表12−温度上昇試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

平常時温度上昇試験 

 

a) 機器の状態 

機器を図3又は個別規格に規定する測温板に,個別規格に規定する状態に設置し,
かつ,個別規格に規定する使用状態とする。 

b) 試験の条件 

機器の各部の温度上昇試験については,液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の
場合は1-2とする。また,機器の周囲の木壁,木台などの温度上昇試験及び排気温
度試験については,液化石油ガス用の場合はB-1,都市ガス用の場合は1-1とする。 

c) 試験方法 

バーナに点火し,個別規格に規定する機器の各部,機器周囲の木壁などの温度及び
排気温度を,個別規格に規定する時間測定する。ただし,機器周囲の木壁などの温
度上昇試験及び排気温度試験は,機器の各部の温度上昇試験に引き続き行う。 

異常時温度上昇試験 

 

a) 機器の状態 

機器を図3又は個別規格に規定する測温板に,個別規格に規定する状態に設置し,
かつ,個別規格に規定する使用状態とする。 
 なお,サーモスタットなどガス量又は温度を調整する機能があるものについては,
その機能が働かない状態又は個別規格に規定する状態にする。 

b) 試験の条件 

液化石油ガス用の場合はB-1,都市ガス用の場合は1-1とする。 

c) 試験方法 

バーナに点火し,個別規格に規定する機器周囲の木壁などの温度を個別規格に規定
する時間測定する。ただし,途中で過熱防止装置が作動し,メーンバーナのガス通
路が閉ざされた場合は,到達最高温度を測定する。 

排気温度の測定は,通常,機器の排気口(排気筒を接続するものは排気筒接続口)で行う。 

 

 

 木台及び木壁の材料は,十分に乾燥した合板を圧着させ,厚さ約20 mmにし,木台の表面はワニス仕上げ,木壁の

表面は,つやがない黒ペイント仕上げとする。 

木壁及び木台の大きさは,温度を測定する機器に対して十分な大きさとする。 
熱電対の数は,できるだけ多く,碁盤目状に等間隔に埋め込み,任意の箇所の温度を測定できるようにする。 
銅円板と熱電対とをはんだ付け又は接着剤付けし,木台及び木壁の表面から約1 mmの深さに埋め込む。 
使用する温度計及び熱電対は,表43に規定するもの又はこれと同等の精度のものを用いる。 
 

図3−木台及び木壁表面温度測定装置 


13 

S 2093:2019  

 

13 

電気点火性能試験 

電気点火性能試験は,表13による。 

 

表13−電気点火性能試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

機器の状態 

個別規格に規定する使用状態 

試験の条件 

電源の条件を乾電池を使用するものは公称電圧(表示電圧)の70 %の電圧(点火しなく
なるものにあっては,点火する最低の電圧)とする。家庭用電源を使用するものは定格
周波数で定格電圧の90 %の電圧とし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-1及
びP-3,都市ガス用の場合は3-1及び3-3とする。 

試験方法 

取扱説明書などに示す点火の方法又は次によって,個別規格で規定された回数を繰り返
して点火操作を行い,点火の回数,ケーシング外への炎のあふれ及び爆発的点火の有無
を調べる。 
a) あらかじめ数回の予備試験を行う。 
b) 点火操作ごとに電気点火装置及びバーナを,室温に近い状態とする。 
c) 1回の点火操作及び速さは点火源の発生構造によって,通常,次のとおりとする。 

1) 圧電点火方式で単発式は,1操作1回とする。 

なお,点火操作1回の速さは,通常,約0.5秒〜1秒とする。 

2) 圧電点火方式で連続回転式は,1回転を1回とする。 

なお,点火操作1回の速さは,上記の1) と同じとする。 

3) 乾電池又は家庭用電源を用いた連続放電点火方式及びヒータ点火方式は,“点火”

位置などの操作位置で2秒間保持することをもって1回とする。 

 


14 

S 2093:2019  

  

14 

立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験 

立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験は,表14による。 

 

表14−立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

立消え安全装置 

 

1.1 再点火形の立消え安全装

置 

 

a) 点火した場合の開弁時間 

 

1) 機器の状態 

個別規格に規定する使用状態 

2) 試験の条件 

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-3,都市ガス用の場合は3-3とする。 

3) 試験方法 

通常の操作で点火した後,開弁状態が継続できる状態となるまでの時間を測定す
る。 

b) 消火した場合の閉弁時間 

 

1) 機器の状態 

個別規格に規定する使用状態 

2) 試験の条件 

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はB-1,都市ガス用の場合は1-1とする。 

3) 試験方法 

バーナに点火し,15分以後に一旦消火させ,引き続き消火したままパイロットバ
ーナなどへ試験ガス又は試験ガスの圧力記号1に相当する圧力の空気を流し続け
る操作を行い,消火したときから安全装置の弁が閉止するまでの時間又は安全装
置の弁が開弁したときから閉止するまでの時間を測定する。 

c) 点火時に不点火した場合

の閉弁時間 

 

1) 機器の状態 

個別規格に規定する使用状態 

2) 試験の条件 

試験ガスの代わりに,試験ガスの圧力記号2(標準圧力)に相当する圧力の空気
を用いる。 

3) 試験方法 

通常の点火操作を行い,安全装置の弁が開弁したときから閉止するまでの時間を
測定する。 

d) 爆発的点火及び使用上支

障がある炎のあふれ 

 

1) 機器の状態 

個別規格に規定する使用状態 

2) 試験の条件 

試験ガスの条件を液化石油ガスの場合はB-1,都市ガスの場合は1-1とする。 

3) 試験方法 

次の操作を行い,爆発的点火及び使用上支障がある炎のあふれについて目視など
によって調べる。 
3.1) バーナに点火し,15分以後に一旦消火させ,再び点火させる。 
3.2) 通常の点火操作を行い,不点火させた後,再び点火させる。 

1.2 再点火形以外の立消え安

全装置 

 

a) 点火した場合の開弁時間 

この表の1.1 a) による。 

b) 消火した場合の閉弁時間 

この表の1.1 b) による。 

c) 点火時に不点火した場合

の閉弁時間 

この表の1.1 c) による。 

d) 爆発的点火及び使用上支

障がある炎のあふれ 

この表の1.1 d) による。 

過熱防止装置の作動性能 

過熱防止装置を作動させたとき,バーナへのガス通路が閉ざされるかどうかを調
べる。また,温度が平常に戻ったとき,自動的にバーナへのガス通路が開かない
かどうかを調べる。 

 

15 

反復使用試験 

反復使用試験は,表15による。 


15 

S 2093:2019  

 

表15−反復使用試験 

項目 

試験方法 

器具栓 

試験ガスの条件をS-2,又はこれと同じ圧力の空気とし,開・閉の操作を5回/分
以上20回/分以下の速さで,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項
について調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 使用上支障の有無:開閉の難易性及び破損の有無を目視,操作などによって

調べる。 

電気点火装置 

点滅の操作を5回/分以上20回/分以下の速さで,個別規格に規定する回数を繰
り返した後,次の各項について調べる。 
a) 電気点火性能:表13によって調べる。 
b) 使用上支障の有無:目視,操作などによって調べる。 

器具ガバナ 

試験ガスの条件をS-2又はこれと同じ圧力の空気を2〜3秒間通し,2〜3秒間止め
る操作を1回とし,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項について
調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 調整圧力の変化:試験ガスの条件をS-1又はこれと同じ圧力の空気を用い,

機器の表示ガス消費量に相当する量のガス又は空気を流した状態で,試験前
及び試験後の調整圧力(二次圧力)を測定し,調整圧力の変化を次の式によ
って算出する。 

2

1

P

P

P

 

ここに, 

 試験前後の調整圧力の変化(kPa) 

 

P1: 試験後の調整圧力(kPa) 

 

P2: 試験前の調整圧力(kPa) 

 

立消え安全装置 

試験ガスの条件をS-2として立消え安全装置の炎検出部に2分間火炎を当て,立
消え安全装置の弁を開弁した後,火炎を除き3分間放冷し,立消え安全装置の弁
を閉弁する操作を1回とし,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項
について調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 作動性能:表14によって調べる。 

電磁弁 

試験ガスの条件をS-2又はこれと同じ圧力の空気を用い,開閉の操作を10回/分
以上30回/分以下の速さで,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項
について調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 使用上支障の有無:作動状態及び破損の有無を目視,操作などによって調べ

る。 

タイマ(電子式のものを除
く。) 

 

a) 電気回路の接点を機械的

に開閉して電磁弁を開閉
する構造のもの(電磁弁
方式) 

タイマの操作つまみなどによって,接点を開閉する操作を,個別規格に規定する
回数を繰り返した後,次の各項について調べる。 
1) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
2) 電磁弁が確実に開閉するかどうか調べる。 
3) 設定できる最長の操作時間について,試験前の作動時間に対する試験後の作

動時間の変化を調べる。 

b) ガス閉止弁を機械的に直

接開閉する構造のもの
(直動弁方式) 

試験ガスの条件をS-2又はこれと同じ圧力の空気を用い,操作つまみなどを操作
して,ガス閉止弁の開閉操作を個別規格に規定する回数繰り返した後,次の各項
について調べる。 
1) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
2) 使用上支障の有無:操作によって調べる。 
3) 設定できる最長の操作時間:試験前の作動時間に対する試験後の作動時間の

変化を調べる。 


16 

S 2093:2019  

  

表15−反復使用試験(続き) 

項目 

試験方法 

サーモスタット(電子式の
もの及び比例制御式のも
のを除く。) 

 

a) 電気回路の接点を機械的

に開閉して電磁弁を開閉
する構造のもの(電磁弁
方式) 

サーモスタットの感熱部の加熱及び冷却を,個別規格に規定する回数繰り返した
後,次の各項について調べる。 
1) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
2) 使用上支障の有無:操作によって調べる。 

b) ガス閉止弁を機械的に直

接開閉する構造のもの
(直動弁方式) 

試験ガスの条件をS-2又はこれと同じ圧力の空気を用い,感熱部の加熱及び冷却
を行い,ガス閉止弁の開閉操作を個別規格に規定する回数繰り返した後,次の各
項について調べる。 
1) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
2) 使用上支障の有無:操作によって調べる。 

器具コンセント 

プラグ又はソケットの着脱を5回/分以上20回/分以下の速さで,個別規格に規
定する回数を繰り返した後,次の各項について調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 使用上支障の有無:着脱の円滑性,確実性及び破損の有無を目視,操作など

によって調べる。 

自在ガス接続口 

最大回転角の往復運動を5回/分以上20回/分以下の速さで個別規格に規定する
回数を繰り返した後,次の各項について調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 使用上支障の有無:回転の円滑性及び破損の有無を目視,操作などによって

調べる。 

 

16 

機能部品の耐熱試験 

機能部品の耐熱試験は,表16による。 

なお,試験温度は,表17に示す耐熱等級の区分に応じた温度とする。 

 

表16−機能部品の耐熱試験 

項目 

試験方法 

ガス閉止弁(器具栓を含
む。) 

表17の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24時間放置した後に取り出し,
室温と同じ温度になってから,次の各項について調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 使用上支障の有無:開閉操作を行って調べる。 

点火ユニット(圧電素子ユ
ニットを含む。) 

表17の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24時間放置した後に取り出し,
室温と同じ温度になってから,次の各項について調べる。 
a) 電気点火性能:表13によって調べる。 
b) 変形及び変色の有無:目視によって調べる。 
c) 使用上支障の有無:目視,操作などによって調べる。 

器具ガバナ 

表17の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24時間放置した後に取り出し,
室温と同じ温度になってから,次の各項について調べる。 
a) ガス通路の気密:表7によって調べる。 
b) 調整圧力の変化:試験ガスの条件をS-1又はこれと同じ圧力の空気を用い,

機器の表示ガス消費量に相当する量のガス又は空気を流した状態で試験前と
試験後との調整圧力(二次圧力)を測定し,調整圧力の変化を表15の項目3 b) 
の式によって調べる。 

 


17 

S 2093:2019  

 

表17−耐熱等級及び温度の区分 

耐熱等級 

温度 ℃ 

15 

150 

14 

140 

13 

130 

12 

120 

11 

110 

10 

100 

 9 

 90 

 8 

 80 

 

17 

構造試験 

構造試験は,表18による。 

 

表18−構造試験 

項目 

試験方法 

振動試験 

機器を輸送のためのこん(梱)包した状態で振動試験機に水平に載せて固定し,
振動数600回/分,全振幅5 mmの上下及び左右方向の振動をそれぞれ30分間
加えた後,ガス通路の気密を表7によって調べる。 

傾斜転倒試験 

機器を傾斜転倒試験装置の上に水平に置き,試験する角度まで徐々に傾斜させ,
転倒及び火災のおそれがある部品の移動又は脱落がないかどうかを調べる。 

器具コンセントの強度試験 

 

a) 異常時気密試験 

プラグ及びソケットを接続して,接続部に10 N・cmの回転力を加えた状態(接
続部が回転するものは除く。),接続部の軸方向に100 Nの引張力を加えた状態
及び軸方向に直角の方向に100 Nのせん断力を加えた状態のそれぞれにおいて,
4.2 kPaの空気圧を加え,接続部からの外部漏れ量を測定し,1時間当たりの漏
れ量を算出する。 

b) 引張力(せん断力)試験 

プラグ及びソケットを接続して,接続部の軸方向に150 Nの引張力及び軸方向
に直角の方向に150 Nのせん断力をそれぞれ加え,離脱しないかどうかを調べ
る。さらに,引張力及びせん断力を加えない状態で4.2 kPaの空気圧を加え,接
続部からの外部漏れ量を測定し,1時間当たりの漏れ量を算出する。 

 

18 

材料試験 

材料試験は,表19による。 

 

表19−材料試験 

項目 

試験方法 

耐熱性試験 

a) 融点が明確な材料については,その融点を調べる。 

 

b) 融点が明確でない材料については,試料をガス炉又は電気炉の中に入れ,炉

内の温度を規定温度まで徐々に上げた後,規定温度に1時間保ち,溶解の有
無を目視,試料の温度上昇記録などによって調べる。 

 


18 

S 2093:2019  

  

表19−材料試験(続き) 

項目 

試験方法 

耐食性試験 

a) 金属材料の塩水

噴霧試験 

 
JIS Z 2371の箇条5(装置)及び箇条9(試験条件)に適合する装置及び試験条件とし,
箇条4(試験用の塩溶液)に規定する塩溶液を,個別規格に規定する時間噴霧した後,箇
条13(試験結果の表し方)a)(腐食面積)によって耐食性の有無を調べる。ただし,JIS 
Z 2371の箇条4及び箇条9については,中性塩水噴霧試験を適用する。 

b) 塗膜の塩水噴霧

試験 

塗装した試料(寸法130 mm×100 mm)の表面に片刃かみそりによって5 Nの押圧で図4
に示すクロスカットを入れ,試料の端面をシールし,a) の条件で個別規格に規定する時
間噴霧した後,クロスカットラインの周囲2.5 mm幅以外の部分及び端面周囲10 mm幅
以外の部分における,さび,膨れの有無を調べる。次に水洗いし,室温の条件で24時間
乾燥した後,クロスカットの1ラインにJIS Z 1522に規定するテープ幅12 mmのセロハ
ン粘着テープを貼り,これを塗装面に直角の方向に引き剝がしたときのクロスカットラ
インの周囲2.5 mm幅以外の部分の剝離の有無を調べる。 

耐ガス性試験 

 

a) ガスケット類一

般 

あらかじめ質量を測定した3個の試料を温度5 ℃以上25 ℃以下のn-ペンタン中に72時
間以上浸せきした後にn-ペンタンから取り出し,24時間大気中に放置した後,3個の試
料の各々の質量を測定し,次の式によって質量変化率を算出し,3個の試料の相加平均値
を求める。また,使用上支障がある変質,変形などの有無を目視などによって調べる。 

100

0

0

M

M

M

M

 

ここに, 

 質量変化率(%) 

 

M: 試験後の質量(g) 

 

M0: 試験前の質量(g) 

 

b) ゴム製のガスケ

ット及び弁 

1) 図5に示す装置にn-ペンタン約0.5 gを充塡し,その装置に厚さ2 mm,外径19 mm,

内径8 mmの試料3個を入れ,厚さ80 %に圧縮した状態にする。次に,装置全体を
ひょう量した後,温度23 ℃±2 ℃の大気中に24時間放置した後,再度,ひょう量し,
3個の試料の各々についてn-ペンタンの時間当たりの透過量を算出し,3個の試料の
相加平均値を求める。 

2) 1) の試験後,装置内のn-ペンタン液を排出し,100 ℃±2 ℃の恒温槽内に7日間保持

した後,再度,1) の試験を行い,n-ペンタンの時間当たりの透過量を算出し,3個の
相加平均値を求める。 

c) シール材 

シール材約1 gをアルミニウム板に一様に塗布し,24時間常温中に放置した後にシール
材の質量を測定し,図6に示すシール材の耐ガス試験装置のU字管に入れ,ガラス栓A
及びガラス栓Bを開き,内部の空気をブタンガスで置換しガラス栓Bを閉め,U字管の
ブタンの圧力を5 kPaに保ち,かつ,温度20 ℃±1 ℃及び4 ℃±1 ℃でそれぞれ1時間放
置した後,それぞれの温度におけるシール材の質量を測定し,次の式によって,質量変
化率を算出する。 

100

0

0

M

M

M

M

 

ここに, 

 質量変化率(%) 

 

M: 試験後の質量(g) 

 

M0: 試験前の質量(g) 

 

鋼球衝撃試験 

バーナの大きさに応じた木製の台上にバーナを固定し,バーナの最も平らな部分にJIS B 
1501に規定する呼び1 7/16(質量約200 g)の鋼球を300 mmの高さから力を加えずに落
とし,ほうろう部の剝離の有無を調べる。 

保温材,断熱材など
の難燃性試験 

密度がほぼ均一な箇所から,幅50 mm±1 mm,長さ150 mm±1 mm,厚さ13 mm±1 mm
(寸法がとれない場合は,原寸法とする。)の試料を図7に示す装置に載せ,試料に炎を
1分間当てた後,炎を試料から20 cm以上離し,試料が燃焼するかどうかを目視によって
調べる。 
 なお,燃焼した場合には,消火するまでの時間を測定する。 


19 

S 2093:2019  

 

単位 mm 

 

図4−塗膜の塩水噴霧試験用試験片 

 

単位 mm 

 

図5−ゴム製ガスケットの耐ガス試験装置 

 

 


20 

S 2093:2019  

  

 

図6−シール材の耐ガス試験装置 

 

 

 金網は,水平に支持する。 

青色炎が約38 mmになるように調整し,その炎が金網の直角に曲げた部分の垂直断面と

同一のラインになるようにバーナを置く。この場合において,バーナの上端と金網との距離
は,13 mmとする。 

試料は,直角に折り曲げた金網の面に接して置く。 
なお,変形した試料にあっては,炎の当たる位置に最も近づけて置く。 
ガスは,プロパンを使用する。 
金網の寸法:76 mm×216 mm,線径:0.8 mm,網目の寸法:6.4 mm 
 

図7−難燃性試験装置 

 

19 

電気関係試験 

電気関係試験は,表20による。 

 


21 

S 2093:2019  

 

表20−電気関係試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

絶縁性能試験 

 

a) 絶縁抵抗試験 

直流500 V絶縁抵抗計によって充電部と接地するおそれのある非充電金属部との間の
絶縁抵抗を測定する。 

b) 耐湿絶縁試験 

45 ℃±3 ℃の雰囲気に機器を4時間放置した後,周囲の温度が40 ℃±3 ℃,相対湿度
90 %±2 %の状態に24時間保った後に,機器の外面に付着した水分を拭き取り,直流
500 V絶縁抵抗計によって,充電部と接地するおそれがある非充電金属部との間の絶縁
抵抗を測定する。 

耐電圧試験 

充電部と接地するおそれがある非充電金属部との間に表21に示す交流電圧を連続し
て1分間加える。ただし,多数個の場合は,表21に示す試験電圧の120 %の電圧を1
秒間加えることによって,これに代えることができる。 

耐衝撃電圧試験 

燃焼中の機器とインパルス試験機との間にサージインピーダンスとして100 

地湢

を直列に接続し,表22に示すインパルスを機器の電源線路間及び電源電線と機器の外
面との間に印加する。ただし,短時間に連続して印加してはならない。 

始動試験 

電動機をもつものについては,定格周波数の定格電圧の90 %の電圧を加えたとき,電
動機が回転子の位置に関係なく始動するかどうかを調べる。 

電圧変動試験 

電動機をもつものについては,定格周波数の定格電圧を加えて連続して運転し,電源
電圧を定格電圧に対して±10 %変動させ,支障なく運転が継続できるかどうかを調べ
る。 

消費電力試験 

消費電力がほぼ一定となったとき(短時間定格のものにあっては,表示された定格時
間に等しい時間が経過したとき)に測定する。 

巻線の温度上昇試験 

平常時温度上昇試験後に抵抗法などによって測定する。 

テストフィンガ試験 

充電部について容易に取り外しできる部分を取り外した状態で,図8に示すテストフ
ィンガを用い,機器の外面及び開口部にテストフィンガを押し付け,テストフィンガ
の充電部への接触の有無を調べる。 
 この場合において,テストフィンガに加える力は,次による。 
a) 機器の外面(裏面及び底面を除く。)及び開口部については,その外面及び開口部

にテストフィンガを30 Nの力で押し付ける。 

b) 卓上形のものの底面,据置形のものの裏面及び底面(機器の重さが40 kgを超える

もので,床面から機器の底面までの高さが50 mm以下のものにあっては,その高
さの2倍の長さを底面の外縁から内側に及ぼした範囲)並びに天井取付形(容易
に人が触れるおそれがない場所に取り付けるものを含む。)のものの外面及び開口
部にあっては,その底面,裏面,外面及び開口部にテストフィンガを10 Nの力で
押し付けて調べる。 

電源異常試験 

 

9.1 交流電源異常試験 

 

a) 停電試験 

 

1) 機器の状態 

個別規格に規定する状態とする。 

2) 試験の条件 

試験ガスの条件をS-2とする。 

3) 試験方法 

バーナに点火して15分以後に,次に示す時間だけ停電させたときに,安全性に支障が
ないかどうかを調べる。また,再通電したとき,バーナへのガスの通路が自動的に開
くことがないか,又は自動的に点火するかどうかを調べる。 
3.1) 0.05秒間 
3.2) 0.5秒間 
3.3) 90秒間 
3.4) 180秒間 

b) 電圧降下試験 

 

1) 機器の状態 

個別規格に規定する状態とする。 

2) 試験の条件 

試験ガスの条件をS-2とする。 


22 

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表20−電気関係試験(続き) 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

3) 試験方法 

バーナに点火して15分以後に,電源電圧を定格電圧の50 %に,次に示す時間だけ降下
させた場合及び定格電圧に復帰させた場合に,安全性に支障がないかどうかを調べる。 
3.1) 0.2秒間 
3.2) 2秒間 

9.2 直流電源異常試験 

 

a) 機器の状態 

個別規格に規定する状態とする。 

b) 試験の条件 

試験ガスの条件をS-2とする。 

c) 試験方法 

バーナに点火して15分以後に,電源電圧を定格電圧から0 Vまで徐々に低下させ,そ
の間に,安全性に支障がないかどうかを調べる。 

10 電源雑音試験 

機器の停止状態,待機の状態及び始動から定常運転までの間のそれぞれの状態で,表
23に示すインパルスを機器の電源線路間及び電源線路と接地との間に印加し,電源が
“開”から“閉”,“待機状態”から“運転状態”,“生ガスの放出”など機器が誤作動し
ないかどうかを調べる。 

11 電子制御回路の短絡

断線試験 

電子制御回路が短絡又は断線した場合,機器が異常過熱したり,生ガスが放出されたり
するなど安全性に支障を生じるかどうかを調べる。 

12 はんだの耐久性試験 

制御基板を,JIS C 60068-2-14の箇条7(試験Na:規定時間で移し換える温度急変試験)
の方法によって試験を行い,試料中の全ての確認箇所について,表24のはんだクラッ
ク進行ランクを調べる。試験条件は,個別規格による。 

 

表21−耐電圧試験の電圧 

単位 V 

定格電圧 

試験電圧 

 

 30以下のもの 

 

500 

 

30を超え 150以下のもの 

 

1 000 

 

150を超え 300以下のもの 

 

1 500 

 

表22−耐衝撃電圧試験の条件 

波高値 

電源線路間[下のa)] 

5 kV 

 

電源線路−機器外面間[下のb)] 

10 kV 

波頭長 

1.2 μs 

波尾長 

50 μs 

電圧の極性 

正及び負 

印加回数 

各3回 

インパルス試験機は,機器と接続しない状態で出力端子にオシロスコープを接続し,この表に示す

波高値及び波形に調整する。その後,次に示すように,サージインピーダンスとして100 

彖栰

の間に直列に接続する(インパルス試験機内部に100 

地湢

抗器をもつものは除く。)。 

 

 

a) 電源線路間 

b) 電源線路−機器外面間 


23 

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単位 mm 

 

 材料:金属とする。ただし,規定がある場合は除く。 

明示してあるものを除き,許容差は次のとおりとする。 
− 角度:

010

′ 

− 直線寸法:25 mm以下の場合:

0

05

.0

 mm 

 

    :25 mmを超える場合:±0.2 mm 

二つの関節は,同一平面で同一方向に角度90°100 °まで動かすことができる。 
 

図8−テストフィンガ 

 

表23−電源雑音試験のインパルスの条件 

波高値 

1.5 kV(負荷抵抗50 

 

パルス幅 

1 μs,50 ns(方形波) 
デジタル回路をもたない機器については,50 nsを省略してもよい。 

電圧の極性 

正及び負 

位相角 

電源周波数に対して,パルス印加周波数を変えて(例えば,70 Hz)
位相角を自動移動させる。 

試験回数 

運転開始から定常運転状態に至るまでを1サイクルとして,10サイ
クル繰り返す。 


24 

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表24−はんだクラック進行ランク 

 

 注記1 観察は10倍のルーペで見た場合,[ ]内は500倍で見た場合。 

注記2 クラックの長さ角度は,幾つかのクラックの長さを合計したもの。 
注記3 表はピンの円周を対象にしているが,円周状以外の場合は,接続部全長を対象に見る。 

  

20 

気密構成部の気密試験 

気密構成部の気密試験は,表25による。 

 

表25−気密構成部の気密試験 

項目 

試験方法 

気密構成部の気密試験 

図9に示す気密試験装置によって,給排気筒トップの給排
気部から機器の気密構成部に圧力100 Paの空気を送り,
気密構成部から漏れる空気の量を測定する。 
 なお,給排気筒トップは,機器に直接取り付けるものと
する。ただし,給排気筒トップが機器に直接取り付けられ
ないものは,最短の給排気筒を使用して取り付けることと
する。また,強制給排気式(FF)のものは,給排気用送
風機を運転しない状態とする。 

 

 


25 

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図9−気密試験装置 

 

21 開放式機器の試験 

開放式機器の試験は,表26による。 

 

表26−開放式機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

無風燃焼状態試験 

表9による。 

温度上昇試験 

表12による。 

電気点火性能試験 

表13による。 

立消え安全装置及び過熱防止装置の作
動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。 

 


26 

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22 

自然排気式(CF)機器の試験 

自然排気式(CF)機器の試験は,表27による。 

 

表27−自然排気式(CF)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 無風状態 

 

a) 機器の状態 

機器に適合した排気筒を図10に示す状態に接続して,排気筒の先端を開放して,
表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

 

1) 無風燃焼状態試験 

表9による。 

2) 排気口以外からの燃焼ガ

スの流出 

バーナに点火し,15分以後に発煙剤,図11に示す露点板などによって燃焼ガス
の流出の有無を調べる。 

3.2 排気閉塞状態 

 

a) 機器の状態 

機器に適合した排気筒を図10に示す状態に接続して,表10のh) による。 

b) 試験の条件 

表10のh) による。 

c) 試験方法 

バーナに点火し,15分以後に排気筒の出口を閉塞し,排気口以外から流出する燃
焼ガスを流出部全面にわたってできるだけ平均に採取し,CO %を表9の項目3 h) 
によって算出する。 

3.3 有風状態 

 

a) 機器の状態 

機器に適合した排気筒を接続し,図10に示す状態とする。 

b) 試験の条件 

表10のl) 及びm) による。ただし,電源の条件は,定格周波数の定格電圧とす
る。 

c) 試験方法 

 

1) バーナの炎の安定性 

バーナに点火し,15分以後に図10に示す送風機を運転して,排気筒内に2.5 m/s
及び5 m/sの下向きの流れ及び上向きの流れをそれぞれ3分間(安全装置が作動
するものは作動するまでの間)与え,その間にバーナの消火,逆火及び使用上支
障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件を下
降風の場合,液化石油ガス用はB-1,都市ガス用は1-1とし,上昇風の場合,液化
石油ガス用はB-3,都市ガス用は3-3とする。 

2) パイロットバーナの炎の

安定性 

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後又は5分以後に送風機を
運転し,排気筒内に5 m/sの下向きの流れ及び上向きの流れをそれぞれ1分間与
え,消火及び逆火を目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガ
ス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は3-2とする。 

温度上昇試験 

表12による。 

電気点火性能試験 

表13による。 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。 

 


27 

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単位 mm 

 

図10−自然排気式(CF)機器の試験装置 

 

単位 mm 

 

表面を鏡面仕上げとする。 
中に室温よりやや高い温度の水を満たす。 

図11−露点板 


28 

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23 

強制排気式(FE)機器の試験 

強制排気式(FE)機器の試験は,表28による。 

 

表28−強制排気式(FE)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 無風状態 

 

a) 機器の状態 

機器に適合した排気筒を取扱説明書に示す状態に接続して,排気筒の先端を開
放して,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

 

1) 無風燃焼状態試験 

表9による。 

2) 排気口以外からの燃焼ガス

の流出 

バーナに点火し,15分以後に発煙剤,図11に示す露点板などによって燃焼ガ
スの流出の有無を調べる。 

3.2 有風状態 

 

a) 機器の状態 

個別規格に規定する設置状態とし,排気筒トップを図12に示す試験装置の調圧
箱内に入れて行う。 

b) 試験の条件 

表10のl),m) 及びn) による。ただし,電源の条件は,定格周波数の定格電
圧とする。 

c) 試験方法 

バーナに点火し,15分以後に図12に示す調圧箱内の圧力が80 Paになる位置に
ダンパを調整した後,次の1)〜3) について調べる。 

1) バーナの炎の安定性及び安

全装置の作動の有無 

バーナの消火,逆火,使用上支障がある炎のあふれの有無及び安全装置の作動
の有無を目視によって調べる。 

2) パイロットバーナの炎の安

定性 

パイロットバーナだけを燃焼させたとき,消火及び逆火を目視によって調べる。
ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は
3-2とする。 

3) 排気口以外からの燃焼ガス

の流出 

この表の項目3.1 c) 2) によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。 

電気点火性能試験 

表13による。 

安全装置 

 

6.1 立消え安全装置及び過熱防

止装置の作動性能試験 

表14による。 

6.2 排気閉塞安全装置(排気口以

外からの燃焼ガスの流出が
生じるものに適用) 

バーナに点火し,15分以後に図12に示す調圧箱の排出口を閉塞させ,排気口
以外から燃焼ガスが流出したとき,安全装置が作動してバーナへのガス通路が
閉ざされるまでの時間,及びその間に,消火,逆火及び使用上支障がある炎の
あふれがあるかどうかを目視によって調べる。また,そのままの状態でガス通
路が自動的に開くかどうかを調べる。ただし,試験ガスの条件をS-2とする。 

6.3 過大風圧安全装置(排気口以

外からの燃焼ガスの流出が
生じないものに適用) 

バーナに点火し,15分以後に図12に示す調圧箱のダンパを調節して調圧箱内
の圧力を徐々に上昇させ,消火,逆火又は使用上支障がある炎のあふれが生じ
る以前又は生じたときに,安全装置が作動してバーナへのガス通路が閉ざされ
るかどうかを目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件をS-2とする。 

6.4 送風機停止安全装置 

 

a) 機器の状態 

この表の項目3.1 a) の状態とする。 

b) 試験の条件 

試験ガスの条件をS-2とする。 

c) 試験方法 

バーナに点火し,15分以後に排気用送風機又は燃焼用送風機を強制的に停止さ
せたとき,次の各項について調べる。 


29 

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表28−強制排気式(FE)機器の試験(続き) 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

1) バーナの炎の安定性 

安全装置が作動して,バーナへのガス通路が閉ざされるまでの間,消火,逆火
及び使用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

2) 安全装置の作動時間 

安全装置が作動して,ガス通路が閉ざされるまでの時間を測定する。 

3) 再始動 

そのままの状態でガス通路が自動的に再び開くかどうかを調べる。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。 

 

 

 調圧箱の形状及び寸法は,参考として示すものであり,調圧箱内の圧力が均一となる形状

及び寸法とする。 

ダンパは,調圧箱内の圧力を容易に調整できるものであり,かつ,排出口を閉塞できるも

のとする。閉塞できない場合は,別に閉塞用の“蓋”などを用いてもよい。 

調圧箱内の圧力測定は,圧力が均一になっている部分で行う。 
排気筒は,取扱説明書などに指定するものを使用する。 
排気筒トップの排気方向は,調圧箱の長手方向に合わせる。 
 

図12−強制排気式(FE)機器の試験装置 

 


30 

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24 

バランス外壁式(BF-W)機器の試験 

バランス外壁式(BF-W)機器の試験は,表29による。 

 

表29−バランス外壁式(BF-W)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 無風状態 

 

a) 機器の状態 

機器(給排気筒などを含む。以下,表29内において同じ。)を図13に示す試験装
置又はこれに準じる試験装置に,取扱説明書に示す要領で設置し,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

表9による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図14による(以下,表29において
同じ。)。 

3.2 有風状態 

 

a) 機器の状態 

この表の項目3.1 a) による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

 

1) CO % 

バーナに点火し,15分以後に図13の③,④,⑤及び⑧〜⑬の9方向のそれぞれ
について5 m/sの風を送った状態で表9の項目3 h) によって,CO %を算出し,9
方向のCO %の相加平均値を求める。また,同様にして,図13の①及び⑦の2方
向のそれぞれに2.5 m/sの風を送ったときのCO %を求める。 
 なお,CO2濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向A”,
最大の風向を“風向B”という。以下,表29及び表30において同じ。)。 

2) 着火(火移り) 

“風向A”及び“風向B”のそれぞれについて5 m/sの風を送り,表9によって調
べる。 

3) パイロットバーナの炎

の安定性 

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は5分以後に“風向
A”の15 m/sの風を1分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガ
ス用の場合は3-2とする。 

4) バーナの炎の安定性 

バーナに点火し,15分以後に表30の条件によって,バーナの消火,逆火及び使
用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

3.3 散水状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図15に示す壁板に取扱説明書に示す要領で設置し,表10による。 

b) 試験の条件 

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-1及びP-3,都市ガス用の場合は3-1
及び3-3とする。 

c) 試験方法 

図15に示す2方向から,それぞれ5分間,同図に示す散水器具を用いて給排気部
に散水した後,バーナに点火した直後に図15に示す①の方向から散水しながら,
消火の有無を試験ガスごとに5分間目視によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図16に示す木枠に取り付けて行う。 

電気点火性能試験 

 

5.1 無風状態 

機器をこの表の3.1 a) の状態に設置し,表13による。 

5.2 有風状態 

機器をこの表の3.2 a) の状態に設置し,“風向A”で5 m/sの風を送り,表13に
よって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス
用の場合は3-2とする。 

5.3 散水状態 

機器をこの表の3.3 a) の状態に設置し,図15に示す2方向から,それぞれ5分間,
図15に示す散水器具を用いて給排気部に散水した後に,表13によって調べる。
ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は3-2
とする。 


31 

S 2093:2019  

 

表29−バランス外壁式(BF-W)機器の試験(続き) 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。ただし,散水後の絶縁抵抗及び耐電圧の試験は,図15に示す2方
向から,それぞれ5分間散水した後に,表20の1 a) 及び2によって調べる。 

12 気密構成部の気密試験 

表25による。 

 

表30−バランス外壁式(BF-W)機器の有風状態試験の試験ガス及び風の条件 

試験項目 

試験ガスの条件 

風向 

風速 

継続時間 

 

液化石油ガス 

都市ガス 

 

m/s 

分 

消火 

P-3 

3-3 

① 

2.5 

 

 

 

② 

 

 

 

 

 

⑥ 

 

 

 

 

 

⑦ 

 

 

 

 

 

風向A 

15 

 

P-1 

3-1 

風向B 

2.5 

 

 

 

風向A 

15 

逆火 

P-3 

2-3 

風向A 

15 

炎のあふれ 

B-1 

1-1 

① 

2.5 

 

 

 

② 

 

 

 

 

 

⑥ 

 

 

 

 

 

⑦ 

 

 

 

 

 

風向B 

 

 

 

 

 

風向B 

15 

注記 風向の欄 ①,②,…は,図13中の風向きの番号を示す。 

 


32 

S 2093:2019  

  

 

単位 mm 

 

 風は,試験台の回転中心に向けて送る。 

風速の測定は,壁面から1 200 mm手前に,測定リングを送風装置の中心に合わせて設置し,中央及び上下左右の5

点を測定する。 

試験風速は5点の平均風速とし,各測定点の風速は試験風速に対し,±10 %とする。 

Hは,給排気筒トップの高さ寸法とする。 

 

図13−バランス外壁式(BF-W)機器及び強制給排気外壁式(FF-W)機器の有風状態試験装置 


33 

S 2093:2019  

 

 

 

 Dは,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端からD mmの位

置を採取位置とする。 

 

図14−バランス外壁式(BF-W)機器の燃焼ガスの採取位置 

 

単位 mm 

 

a) 散水状態試験装置 

 散水方向は,①及び②又は②ʼのいずれかの合計2方向とする。 

散水器具は,b) に示す方法で降水量を測定したとき全受水器の平均が,3 mm/min±0.5 mm/min

で,各受水器の降水量の平均値に対する偏差が±30 %のものとする。 

 

図15−バランス外壁式(BF-W)機器及び強制給排気外壁式(FF-W)機器の散水状態試験装置 


34 

S 2093:2019  

  

 

単位 mm 

 

b) 降水量測定装置 

図15−バランス外壁式(BF-W)機器及び強制給排気外壁式(FF-W)機器の散水状態試験装置(続き) 

 

単位 mm 

 

 木枠は,十分に乾燥したものとする。 

熱電対は,木枠の表面から約1 mmの深さに埋め込む。 

Dは,給排気筒の寸法を表し,木枠の孔の内寸法は,D+2 mmとする。 

 

図16−自然給排気式(BF)機器の壁貫通部の測温部 

 


35 

S 2093:2019  

 

25 

バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験 

バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験は,表31による。 
 

表31−バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 無風状態 

 

a) 機器の状態 

機器(給排気筒などを含む。以下,表31において同じ。)を給気口の有効面積a)
を備えた図17に示す試験装置又はこれに準じる試験装置に,図17の設置寸法に
よって取扱説明書などに示す要領で設置し,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

表9による。ただし,燃焼ガスの採取位置は,図18による(以下,表31におい
て同じ。)。 

3.2 有風状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図17に示す試験装置に取り付け,表10による。 
 なお,機器に設置寸法の指定があるものは,給気口の上縁の位置を合わせて,
取扱説明書に従って設置する。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

 

1) CO % 

バーナに点火し,15分以後に図19に示す4方向について,それぞれ5 m/sの風を
送った状態で表9の項目3 h) によって,CO %を算出し,4方向のCO %の相加平
均値を求める。 
 なお,CO2濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向A”,
最大の風向を“風向B”という。以下,表31及び表33において同じ。)。 

2) 着火(火移り) 

“風向A”及び“風向B”のそれぞれについて5 m/sの風を送り,表9によって調
べる。 

3) パイロットバーナの炎の

安定性 

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は5分以後に“風向
A”の15 m/sの風を1分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガ
ス用の場合は3-2とする。 

4) バーナの炎の安定性 

バーナに点火し,15分以後に表33の条件によって,バーナの消火,逆火及び使
用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図16に示す木枠に取り付けて行う。 

電気点火性能試験 

 

5.1 無風状態 

機器をこの表の項目3.1 a) の状態に設置し,表13による。 

5.2 有風状態 

機器をこの表の項目3.2 a) の状態に設置し,“風向A”で5 m/sの風を送り,表13
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガ
ス用の場合は3-2とする。 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。 

12 気密構成部の気密試験 

表25による。 

側面に開口部がある排気筒は,その開口部を壁面から20 mm突き出す。 

注a) 給気口の有効面積とは,“給気口面積−排気口面積”をいい,表32による。 


36 

S 2093:2019  

  

表32−給気口の有効面積 

有効面積 cm2 

ガス消費量 kW 

 

440 

13以下 

 

600 

17以下 

 

760 

22以下 

 

920 

27以下 

 

1 080 

31以下 

 

1 240 

36以下 

 

1 400 

41以下 

 

1 560 

45以下 

 

1 720 

50以下 

 

1 880 

55以下 

 

2 040 

59以下 

 

2 200 

64以下 

 

2 360 

70以下 

 

単位 mm 

 

a) 据置形用 

 

 

b) 壁掛形用 

図17−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験装置 


37 

S 2093:2019  

 

 

 Dは,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端からD mmの位

置を採取位置とする。 

 

図18−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の燃焼ガスの採取位置 

 

単位 mm 

 

図19−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の有風状態試験装置 


38 

S 2093:2019  

  

表33−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の 

有風状態試験の試験ガス及び風の条件 

試験項目 

試験ガスの条件 

風向 

風速 

継続時間 

 

液化石油ガス 

都市ガス 

 

m/s 

分 

消火 

P-3 

3-3 

風向A 

10 

 

P-1 

3-1 

風向B 

2.5 

10 

 

P-1 

3-1 

風向A 

10 

逆火 

P-3 

2-3 

風向A 

10 

炎のあふれ 

B-1 

1-1 

風向B 

2.5 

10 

 

B-1 

1-1 

風向B 

10 

 

26 

バランスダクト式(BF-D)機器の試験 

バランスダクト式(BF-D)機器の試験は,表34による。 

 

表34−バランスダクト式(BF-D)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 通常雰囲気状態 

 

a) 機器の状態 

機器(給排気筒などを含む。以下,表34において同じ。)を図20に示す試験装置
又はこれに準じる試験装置に図21に示すように取り付け,試験装置のファンを停
止し,ダンパ①及びダンパ②を開放とし,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

表9による。ただし,燃焼ガスの採取位置は,図22による(以下,表34において
同じ。)。 

3.2 低酸素雰囲気状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図20の試験装置又はこれに準じる試験装置に,図21に示すように取り付け,
表10による。 

b) 試験の条件 

試験ガスの条件は,表35による。また,筒内雰囲気の条件は,表36による。 

c) 試験方法 

 

1) 着火(火移り) 

試験装置のファンを運転し,試験雰囲気発生用ガス瞬間湯沸器に点火し,ダンパな
どを調節して,機器の直前の筒内を表36のA,Bそれぞれの条件に設定して,表
9によって調べる。 

2) パイロットバーナの炎

の安定性 

パイロットバーナに点火後15分間経過するまでの間,ダンパなどを調節して,機
器の直前の筒内を表36のA,Bそれぞれの条件に設定して,パイロットバーナの
消火及び逆火の有無を目視によって調べる。 

3) バーナの消火及びすす

発生 

2) の試験に引き続き,機器のメーンバーナも燃焼させた状態で,筒内が表36のA,
Bそれぞれの条件となるように調整して,表9によって,バーナの消火の有無及び
すすの発生の有無を調べる。 

4) CO % 

3) の状態で燃焼後,15分以後に図22に示す位置の燃焼ガス及び機器直前の筒内
雰囲気を採取し,乾燥燃焼ガス中のCO濃度及びO2濃度並びに筒内雰囲気中のO2
濃度を測定し,次の式によってCO %を算出する。 

a

2

t2

t2

a

O

O

O

CO

CO

 

 ただし,試験ガスの成分が確認されている場合には,乾燥燃焼ガス中のCO濃度
及びCO2濃度並びに筒内雰囲気中のCO2濃度を測定し,次の式によって算出して
もよい。 


39 

S 2093:2019  

 

表34−バランスダクト式(BF-D)機器の試験(続き) 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

 

t2

a

2

max

2

a

CO

CO

CO

CO

CO

 

ここに, 

CO: 理論乾燥燃焼ガス中のCO濃度(体積分率%) 

 

COa: 乾燥燃焼ガス中のCO濃度測定値(体積分率%) 

 

O2t: 筒内雰囲気中(乾燥状態)のO2濃度測定値(体積分

率%) 

 

O2a: 乾燥燃焼ガス中のO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2max: 理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度(体積分率%) 

(各試験ガスにおけるCO2maxは,表42を参照) 

 

CO2a: 乾燥燃焼ガス中のCO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2t: 筒内雰囲気中(乾燥状態)のCO2濃度測定値(体積分

率%) 

 

3.3 有風状態 

 

a) 機器の状態 

この表の項目3.2 a) による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

バーナに点火し,15分以後に1 m/sの下降風を送り,バーナの消火,逆火及び使用
上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図16に示す木枠に取り付けて行う。 

電気点火性能試験 

 

5.1 通常雰囲気状態 

機器をこの表の項目3.1 a) の状態に設置し,表13による。 

5.2 低酸素雰囲気状態 

機器をこの表の項目3.2 a) の状態に設置し,表36のBの条件で表13による。た
だし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は3-2と
する。 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。 

12 気密構成部の気密試験 

表25による。 

 


40 

S 2093:2019  

  

 

単位 mm 

 

 

注記 この図は,試験装置の構成を示す例である。 

 

図20−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験装置の例 

 

 

 Aは40 mm〜60 mmの範囲で,取扱説明書に指定する寸法とする。 

 

図21−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の取付位置 

 


41 

S 2093:2019  

 

表35−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の低酸素雰囲気状態に 

おける試験ガスの条件 

試験項目 

液化石油ガス 

都市ガス 

着火(火移り) 

P-2 

3-2 

パイロットバーナの炎の安定性 

P-2 

3-2 

消火 

P-1 

3-1 

すす発生 

B-1 

1-1 

CO % 

B-1 

1-1 

 

表36−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の低酸素雰囲気状態に 

おける筒内雰囲気の条件 

試験条件 

筒内雰囲気 

酸素濃度a) % 

18.5±0.2 

19.7±0.2 

 

温度 ℃ 

50以下 

上昇流の速さm/s 

2

5.00

 

4

5.00

 

機器外周に対する圧力Pa 

+1.0以上 

注a) 酸素濃度は,湿り空気状態で示す。 

 

 

 Dは,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端からD mmの位

置を採取位置とする。 

 

図22−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の燃焼ガスの採取位置 

 

27 

強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験 

強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験は,表37による。 

 

表37−強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 無風状態 

 


42 

S 2093:2019  

  

表37−強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験(続き) 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

a) 機器の状態 

機器(給排気筒などを含む。以下,表37において同じ。)を図13に示す試験装置
又はこれに準じる試験装置に,取扱説明書に示す要領で設置し,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

表9による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図23による(以下,表37において
同じ。)。 

3.2 有風状態 

 

a) 機器の状態 

この表の項目3.1 a) による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

 

1) CO % 

バーナに点火し,15分以後に図13の④及び⑫の2方向のそれぞれについて5 m/s
の風を送った状態で表9の項目3 h) によって,CO %を算出する。 
 なお,CO2濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向A”,
最大の風向を“風向B”という。以下,表37及び表38において同じ。)。 

2) 着火(火移り) 

“風向A”及び“風向B”のそれぞれについて5 m/sの風を送り,表9によって調
べる。 

3) パイロットバーナの炎

の安定性 

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は5分以後に“風向
A”の15 m/sの風を1分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガ
ス用の場合は3-2とする。 

4) バーナの炎の安定性 

バーナに点火し,15分以後に表38の条件によって,バーナの消火,逆火及び使
用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

3.3 散水状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図15に示す壁板に取扱説明書などに示す要領で設置し,表10による。 

b) 試験の条件 

電源の条件を定格電圧とし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-1及び
P-3,都市ガス用の場合は3-1及び3-3とする。 

c) 試験方法 

図15に示す2方向から,それぞれ5分間,同図に示す散水器具を用いて給排気部
に散水した後,バーナに点火した直後に図15に示す①の方向から散水しながら,
消火の有無を試験ガスごとに5分間目視によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図24に示す木枠に取り付けて行う。 

電気点火性能試験 

 

5.1 無風状態 

機器をこの表の項目3.1 a) の状態に設置し,表13による。 

5.2 有風状態 

機器をこの表の項目3.2 a) の状態に設置し,“風向A”で5 m/sの風を送り,表13
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガ
ス用の場合は3-2とする。 

5.3 散水状態 

機器をこの表の項目3.3 a) の状態に設置し,図15に示す2方向から,それぞれ5
分間,同図に示す散水器具を用いて給排気部に散水した後に,表13によって調べ
る。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は
3-2とする。 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。ただし,散水後の絶縁抵抗及び耐電圧の試験は,図15に示す2方
向から,それぞれ5分間散水した後に,表20の項目1 a) 及び項目2によって調
べる。 

12 気密構成部の気密試験 

表25による。 


43 

S 2093:2019  

 

 

 

 Dは,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端からD mmの位

置を採取位置とする。 

 

図23−強制給排気外壁式(FF-W)機器の燃焼ガスの採取位置 

 

表38−強制給排気外壁式(FF-W)機器の有風状態における試験ガス及び風の条件 

試験項目 

試験ガスの条件 

風向 

風速 

継続時間 

 

液化石油ガス 

都市ガス 

 

m/s 

分 

逆火 

P-3 

2-3 

風向A 

15 

消火 

P-3 

3-3 

風向A 

15 

 

 

 

① 

2.5 

 

 

 

⑦ 

 

 

 

P-1 

3-1 

風向B 

 

 

 

 

 

風向A 

15 

炎のあふれ 

B-1 

1-1 

風向B 

2.5 

 

 

 

風向B 

15 

 

 

 

① 

2.5 

 

 

 

⑦ 

 

 

注記 風向の欄の①及び⑦は,図13中の風向きの番号を示す。 

 


44 

S 2093:2019  

  

 

単位 mm 

 

 木枠は,十分に乾燥したものとする。 

熱電対は,木枠の表面から約1 mmの深さに埋め込む。 

Dは,スリーブ外径を表し,木枠の孔の内径は,D+2 mmとする。 

 

図24−強制給排気式(FF)機器の壁貫通部の測温部 

 


45 

S 2093:2019  

 

28 

強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験 

強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験は,表39による。 
 

表39−強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 無風状態 

 

a) 機器の状態 

機器(給排気筒などを含む。以下,表39において同じ。)を給気口の有効面積a) を
備えた図17に示す試験装置又はこれに準じる試験装置に,図17の設置寸法によ
って取扱説明書などに示す要領で設置し,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

表9による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図18による(以下,表39において
同じ。)。 

3.2 有風状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図17に示す試験装置に取り付け,表10による。 
 なお,機器に設置寸法の指定があるものは,給気口の上縁の位置を合わせて,
取扱説明書に従って設置する。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

 

1) CO % 

バーナに点火し,15分以後に図19に示す4方向について,それぞれ5 m/sの風を
送った状態で表9の項目3 h) によって,CO %を算出し,4方向のCO %の相加平
均値を求める。 
 なお,CO2濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向A”,
最大の風向を“風向B”という。以下,表33及び表39において同じ。)。 

2) 着火(火移り) 

“風向A”及び“風向B”のそれぞれについて5 m/sの風を送り,表9によって調
べる。 

3) パイロットバーナの炎の

安定性 

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は5分以後に“風向
A”の15 m/sの風を1分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガ
ス用の場合は3-2とする。 

4) バーナの炎の安定性 

バーナに点火し,15分以後に表33の条件によって,バーナの消火,逆火及び使
用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図24に示す木枠に取り付けて行う。 

電気点火性能試験 

 

5.1 無風状態 

機器をこの表の項目3.1 a) の状態に設置し,表13による。 

5.2 有風状態 

機器をこの表の項目3.2 a) の状態に設置し,“風向A”で5 m/sの風を送り,表13
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガ
ス用の場合は3-2とする。 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。 

12 気密構成部の気密試験 

表25による。 

側面に開口部がある排気筒は,その開口部を壁面から20 mm突き出す。 

注a) 給気口の有効面積とは,“給気口面積−排気口面積”をいい,表32による。 


46 

S 2093:2019  

  

29 

強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験 

強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験は,表40による。 

 

表40−強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 通常雰囲気状態 

 

a) 機器の状態 

機器(給排気筒などを含む。以下,表40において同じ。)を図20に示す試験装置
又はこれに準じる試験装置に図21に示すように取り付け,試験装置のファンを停
止し,ダンパ①及びダンパ②を開放とし,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

表9による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図22による(以下,表40において
同じ。)。 

3.2 低酸素雰囲気状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図20の試験装置又はこれに準じる試験装置に,図21に示すように取り付
け,表10による。 

b) 試験の条件 

試験ガスの条件は,表35による。また,筒内雰囲気の条件は,表36による。 

c) 試験方法 

 

1) 着火(火移り) 

試験装置のファンを運転し,試験雰囲気発生用ガス瞬間湯沸器に点火し,ダンパ
などを調節して,機器の直前の筒内を表36のA,Bそれぞれの条件に設定して,
表9によって調べる。 

2) パイロットバーナの炎

の安定性 

パイロットバーナに点火後15分間経過するまでの間,ダンパなどを調節して,機
器の直前の筒内を表36のA,Bそれぞれの条件に設定して,パイロットバーナの
消火及び逆火の有無を目視によって調べる。 

3) バーナの消火及びすす

発生 

2) の試験に引き続き,機器のメーンバーナも燃焼させた状態で,筒内が表36のA,
Bそれぞれの条件となるように調整して,表9によって,バーナの消火の有無及び
すすの発生の有無を調べる。 

4) CO % 

3) の状態で燃焼後,15分以後に図22に示す位置の燃焼ガス及び機器直前の筒内
雰囲気を採取し,乾燥燃焼ガス中のCO濃度及びO2濃度並びに筒内雰囲気中のO2
濃度を測定し,次の式によってCO %を算出する。 

a

2

t2

t2

a

O

O

O

CO

CO

 

 ただし,試験ガスの成分が確認されている場合には,乾燥燃焼ガス中のCO濃度
及びCO2濃度並びに筒内雰囲気中のCO2濃度を測定し,次の式によって算出して
もよい。 

t2

a

2

max

2

a

CO

CO

CO

CO

CO

 

ここに, 

CO: 理論乾燥燃焼ガス中のCO濃度(体積分率%) 

 

COa: 乾燥燃焼ガス中のCO濃度測定値(体積分率%) 

 

O2t: 筒内雰囲気中(乾燥状態)のO2濃度測定値(体積分

率%) 

 

O2a: 乾燥燃焼ガス中のO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2max: 理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度(体積分率%) 

(各試験ガスにおけるCO2maxは,表42を参照) 

 

CO2a: 乾燥燃焼ガス中のCO2濃度測定値(体積分率%) 

 

CO2t: 筒内雰囲気中(乾燥状態)のCO2濃度測定値(体積分

率%) 

 


47 

S 2093:2019  

 

表40−強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験(続き) 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

3.3 有風状態 

 

a) 機器の状態 

この表の項目3.2 a) による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

バーナに点火し,15分以後に1 m/sの下降風を送り,バーナの消火,逆火及び使用
上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図24に示す木枠に取り付けて行う。 

電気点火性能試験 

 

5.1 通常雰囲気状態 

機器をこの表の項目3.1 a) の状態に設置し,表13による。 

5.2 低酸素雰囲気状態 

機器をこの表の項目3.2 a) の状態に設置し,表36のBの条件で表13による。た
だし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は3-2と
する。 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。 

12 気密構成部の気密試験 

表25による。 

13 燃焼ガスの吹出し風速 

 

a) 機器の状態 

この表の項目3.1 a) による。 

b) 試験の条件 

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はB-1,都市ガス用の場合は1-1とする。 

c) 試験方法 

燃焼ガスの吹出し部の最大速度を風速計によって測定する。 

 


48 

S 2093:2019  

  

30 

屋外式(RF)機器の試験 

屋外式(RF)機器の試験は,表41による。 

 

表41−屋外式(RF)機器の試験 

項目 

機器の状態,試験の条件及び試験方法 

ガス通路の気密試験 

表7による。 

ガス消費量試験 

表8による。 

燃焼状態試験 

 

3.1 無風状態 

表9による。 

3.2 有風状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図25に示す試験装置に,取扱説明書に示す要領で設置し,表10による。 

b) 試験の条件 

表10による。 

c) 試験方法 

 

1) 着火(火移り) 

図25に示す2方向それぞれについて,5 m/sの風を送り,表9によって調べる。 

2) パイロットバーナの炎

の安定性 

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は5分以後に図25に
示す2方向のそれぞれについて15 m/sの風を1分間送り,その間に,パイロット
バーナの消火及び逆火の有無を目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件を
液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は3-2とする。 

3) バーナの炎の安定性 

バーナに点火し,15分以後に図25に示すそれぞれについて,2.5 m/sの風を3分
間及び15 m/sの風を1分間送り,その間に,バーナの消火,逆火及び使用上支障
がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。 

3.3 散水状態 

 

a) 機器の状態 

機器を図26に示す試験装置に,取扱説明書などに示す要領で設置し,表10によ
る。 

b) 試験の条件 

電源の条件を定格電圧とし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-1及び
P-3,都市ガス用の場合は3-1及び3-3とする。 

c) 試験方法 

図26に示すように機器の前後左右の4方向,又は壁面を除く3方向に,それぞれ
5分間散水した後,バーナに点火し,機器の正面に散水しながら,消火の有無を
試験ガスごとに5分間目視によって調べる。 

温度上昇試験 

表12による。 

電気点火性能試験 

 

5.1 無風状態 

機器をこの表の項目3.1の状態に設置し,表13による。 

5.2 有風状態 

機器をこの表の項目3.2 a) の状態に設置し,図25に示す2方向のそれぞれについ
て,5 m/sの風を送り,表13によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石
油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は3-2とする。 

5.3 散水状態 

機器をこの表の項目3.3 a) の状態に設置し,図26に示すように機器の前後左右の
4方向,又は壁面を除く3方向に,5分間散水した後に,表13によって調べる。
ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合はP-2,都市ガス用の場合は3-2
とする。 

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験 

表14による。 

反復使用試験 

表15による。 

機能部品の耐熱試験 

表16による。 

構造試験 

表18による。 

10 材料試験 

表19による。 

11 電気関係試験 

表20による。ただし,散水後の絶縁抵抗及び耐電圧の試験は,図26に示すよう
に機器の前後左右の4方向又は壁面を除く3方向に,それぞれ5分間散水した後
に,表20の項目1 a) 及び項目2によって調べる。 

 


49 

S 2093:2019  

 

単位 mm 

 

 風は,機器の給気部及び排気部に一様に当てるものとする。 

風速の測定は,機器及び障害物がない状態として風速を設定し,壁面から1 200 mm手前の位置で,送風装置側から

見て,給気部及び排気部に外接する長方形の中心点を中央風速とし,長方形の各頂点を含む5点を測定する。ただし,
開口部の下端が地面から200 mm未満のときは,地面から200 mmの点を測定点とする。 

試験風速は5点の平均風速とし,各測定点の風速は,試験風速に対して±10 %とする。 
 

図25−屋外式(RF)機器の有風状態試験装置 


50 

S 2093:2019  

  

 

単位 mm 

 

 

a) 据置形 

b) 壁掛形 

 散水器具は,c) に示す方法で降水量を測定したとき,全受水器の平均が3 mm/min±0.5 mm/minで,各受水器の降水

量の平均値に対する偏差が±30 %のものとする。 

 

図26−屋外式(RF)機器の散水状態試験装置 

 


51 

S 2093:2019  

 

 

単位 mm 

 

c) 降水量測定方法 

図26−屋外式(RF)機器の散水状態試験装置(続き) 

 

 


52 

S 2093:2019  

  

表42−各ガスグループに対する試験ガスの成分及びその諸特性 

適用すべき 

ガスグループ 

標準ウォ
ッベ指数 

MJ/m3N 

試験ガス

の種類 

成分(体積分率%) 

燃焼性 

水素 

H2 

メタン 

CH4 

プロパン 

C3H8 

ブタン 

C4H10 

窒素 

N2 

空気 

O2 21 % 
N2 79 % 

MCP ウォッベ

指数 

MJ/m3N 

比重 

(空気=1)

総発熱量 

MJ/m3N 

理論乾燥燃焼ガ

ス中のCO2濃度 

(体積分率%) 

13A 

55.3 

MCPが35.0以上47.0以下で,W.I.が52.7を超え57.8以下のガス 

− 

 

 

− 

85.0 

 15.0 

− 

− 

− 

37.7 

58.5 

0.705 

 49.15 

12.37 

 

 

31.0 

60.0 

  9.0 

− 

− 

− 

47.3 

52.7 

0.494 

 37.05 

11.36 

 

 

− 

98.0 

− 

− 

 2.0 

− 

35.6 

52.2 

0.563 

 39.14 

11.70 

12A 

51.5 

MCPが34.0以上47.0以下で,W.I.が49.2を超え53.8以下のガス 

− 

 

 

− 

93.0 

− 

− 

 7.0 

− 

34.7 

48.6 

0.584 

 37.14 

11.63 

6A 

26.4 

MCPが34.0以上45.0以下で,W.I.が24.5を超え28.2以下のガス 

− 

 

 

− 

− 

− 

 23.6 

− 

76.4 

38.0 

28.3 

1.258 

 31.69 

14.06 

 

 

− 

− 

− 

 21.5 

15.5 

63.0 

34.0 

26.0 

1.230 

 28.87 

13.51 

L1 

26.3 

MCPが42.5以上78.0以下で,W.I.が23.7を超え28.9以下のガス 

− 

(6B,6C,7C) 

 

49.0 

− 

 16.5 

− 

34.5 

− 

52.4 

29.1 

0.624 

 22.99 

10.18 

 

64.5 

− 

  8.5 

− 

27.0 

− 

78.1 

25.5 

0.438 

 16.86 

 7.64 

 

 

36.0 

− 

 15.5 

− 

48.5 

− 

42.4 

23.7 

0.735 

 20.31 

10.24 

5C 

23.0 

MCPが42.0以上68.0以下で,W.I.が21.4を超え24.7以下のガス 

− 

 

 

37.5 

15.0 

  8.5 

− 

39.0 

− 

45.6 

24.7 

0.619 

 19.40 

 9.58 

 

 

56.5 

− 

  8.0 

− 

35.5 

− 

68.4 

21.5 

0.507 

 15.33 

 7.59 

 

 

35.5 

− 

 13.5 

− 

51.0 

− 

41.9 

21.3 

0.728 

 18.23 

 9.83 

L2 

20.8 

MCPが29.0以上54.0以下で,W.I.が19.0を超え22.6以下のガス 

− 

(5A,5B,5AN) 

 

25.0 

− 

 17.5 

− 

57.5 

− 

35.7 

22.8 

0.846 

 20.94 

10.80 

 

43.5 

− 

  9.5 

− 

47.0 

− 

50.3 

19.1 

0.632 

 15.19 

 8.49 

 

 

− 

42.5 

− 

− 

 5.5 

52.0 

33.7 

18.9 

0.809 

 16.97 

10.40 

L3 

17.4 

MCPが35.0以上64.0以下で,W.I.が16.2を超え18.6以下のガス 

− 

(4A,4B,4C) 

 

36.0 

− 

 11.0 

− 

53.0 

− 

42.3 

18.7 

0.709 

 15.75 

 9.15 

 

49.5 

− 

  5.5 

− 

45.0 

− 

63.9 

16.0 

0.555 

 11.90 

 6.40 

 

 

− 

36.5 

− 

− 

 5.0 

58.5 

33.6 

15.9 

0.836 

 14.58 

10.06 

液化石油ガス 

プロパン 

− 

− 

100.0 

− 

− 

− 

41.0 

81.3 

1.555 

101.38 

13.76 

 

ブタン 

− 

− 

− 

100.0 

− 

− 

38.0 

92.8 

2.094 

134.29 

14.06 

 

75P 

− 

− 

 75.0 

 25.0 

− 

− 

40.1 

84.3 

1.689 

109.61 

13.85 

MCPの許容差は±2とし,ウォッベ指数の許容差は±2 %とする。その他の値については参考とする。 

注記 各成分の比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度については,附属書Aによる。 

2

 

S

 2

0

9

3

2

0

1

9

 

 

 

 

 


53 

S 2093:2019  

 

表43−試験用計測器 

用途 

(試験項目) 

試験用計測器名 

種類及び仕様 

参考規格 

種類 

目盛(測定)範囲

(参考) 

細分(最小)目盛 

室温の測定 

温度計 

ガラス製温度計 

0 ℃〜50 ℃ 

0.5 ℃ 

JIS B 7414 

湿度の測定 

湿度計 

アスマン式湿度計 

− 

− 

JIS Z 8806 

気密試験の測
定 

水柱計 

− 

0 kPa〜5.0 kPa 

10 Pa 

− 

精密ガス流量計 

ソープフィルムメ
ータ 

− 

− 

− 

バブルインジケー
タ 

− 

− 

− 

気圧の測定 

気圧計 

フォルタン式気圧
計 

87.0 kPa〜109.0 

kPa 

10 Pa 

− 

ガス温の測定 

温度計 

ガラス製温度計 

0 ℃〜50 ℃ 

0.1 ℃ 

JIS B 7414 

 

シース熱電対 

− 

0 ℃〜50 ℃ 

0.1 ℃ 

JIS C 1605 

ガス圧の測定 

水柱計 

− 

0 kPa〜5.0 kPa 

10 Pa 

− 

所要時間の測
定 

ストップウオッチ 

− 

30分計 

2/10秒 

− 

時計 

− 

− 

1分 

− 

ガス量の測定 

ガスメータ 

湿式ガスメータ 

− 

1回転の1/100 

− 

ガス比重の測
定 

ガス比重計 

ブンゼン−シリン
グ式比重計 

− 

− 

JIS K 2301 

 

ガスクロマトグラフ 

− 

− 

− 

 

騒音の測定 

騒音計 

クラス2 

30 dB〜120 dB 

− 

JIS C 1509-1 

試験ガスの分
析 

ガスクロマトグラフ 

− 

− 

− 

JIS K 2301 

試験ガスの熱
量の測定 

熱量計 

ユンカース式熱量
計 

− 

− 

JIS K 2301 

ガスクロマトグラフ 

− 

− 

− 

 

CO濃度の測定 CO濃度測定用器具 

赤外線ガス分析計 

0 %〜0.2 % 

− 

JIS K 0151 

検知管式一酸化炭
素測定器(比色形) 

0.01 %〜0.1 % 

− 

− 

CO2濃度の測
定 

CO2濃度測定用器具 

赤外線ガス分析計 

0 %〜15 % 

− 

JIS K 0151 

O2濃度の測定 

O2濃度測定用機器 

酸素濃度計 

0 %〜21 % 

0.1 % 

JIS B 7983 

風速の測定 

風速計 

熱線風速計 

0 m/s〜15 m/s 

3 m/sまで0.1 m/s 
5 m/sまで0.2 m/s 

15 m/sまで0.5 m/s 

JIS T 8202 

温度上昇の測
定 

熱電温度計 

− 

0 ℃〜300 ℃ 

2 ℃ 

JIS C 1602 

熱電対 

− 

0 ℃〜300 ℃ 

2 ℃ 

JIS C 1602 

電圧の測定 

交流電圧計 

− 

0 V〜150 V 

1.0級 

JIS C 1102-2 

 

直流電圧計 

− 

0 V〜5 V 

1.0級 

 

試験電圧の調
整 

電圧調整器又は可変
抵抗器 

交流電圧調整器 

0 V〜110 V 

1 V 

− 

直流電圧調整器 

0 V〜10 V 

0.1 V 

− 

絶縁抵抗の測
定 

絶縁抵抗計 

− 

500 V 

0.05 M 埿帀   

M 圀

− 

JIS C 1302 

消費電力の測
定 

電力計 

− 

− 

− 

JIS C 1102-3 

 


54 

S 2093:2019  

  

表43−試験用計測器(続き) 

用途 

(試験項目) 

試験用計測器名 

種類及び仕様 

参考規格 

種類 

目盛(測定)範囲

(参考) 

細分(最小)目盛 

巻線の温度上
昇の測定 

抵抗計(ブリッジ) 

− 

− 

− 

JIS C 4003 

距離の測定 

スケール 

金属製直尺 

0 mm〜1 000 mm 

1 mm 

JIS B 7516 

燃焼ガスの流
出 

露点板(図11) 

− 

− 

− 

− 

質量の測定 

天びん 

上皿天びん 

0 g〜100 g 

1 mg 

JIS B 7601 

燃焼ガスの温
度測定 

熱電対 

− 

0 ℃〜300 ℃ 

2 ℃ 

JIS C 1602 

熱電温度計 

− 

0 ℃〜300 ℃ 

2 ℃ 

JIS C 1602 

シース熱電対 

− 

0 ℃〜300 ℃ 

2 ℃ 

JIS C 1605 

水平度の測定 

水準器 

− 

− 

0.5度 

− 

気密性の測定 

ガスメータ 

乾式ガスメータ 

0 m3/h〜20 m3/h 

1 L 

− 

トルクの測定 

トルクメータ 

− 

− 

0.01 N・cm 

− 

引張力の測定 

引張試験機 

− 

0 N〜200 N 

0.1 N 

− 

 

表44−試験装置 

用途 

試験機器名 

種類及び仕様 

(試験項目) 

 

種類 

仕様 

参考規格など 

ガス通路の気密
試験 

気密試験装置 

圧縮機又は加圧機 

− 

− 

 

水柱計 

− 

表43 

 

 

精密ガス流量計 

− 

表43 

 

 

試験火用バーナ 

− 

− 

ガス消費量試験 

ガス消費量の測定装置 

ガス圧力調整器 

− 

− 

 

(図1) ガスメータ 

− 

表43 

 

 

温度計 

− 

表43 

 

 

水柱計 

− 

表43 

 

 

圧力測定用三方継手 

− 

− 

温度上昇試験 

木台及び木壁表面温度 

測温板 

− 

− 

 

測定装置    (図3) 熱電対 

− 

表43 

 

 

熱電温度計 

− 

表43 

反復使用試験 

ガス閉止弁の繰返し試験
装置 

− 

5回/分〜20回/分 

− 

 

電気点火繰返し試験装置 

− 

5回/分〜20回/分 

− 

 

器具ガバナ繰返し試験装
置 

− 

2秒〜3秒間隔でON,OFF 

− 

 

立消え安全装置繰返し試
験装置 

− 

2分間加熱し,3分間放冷 

− 

 

電磁弁の繰返し試験装置 

− 

10回/分〜30回/分 

− 

 

タイマ繰返し試験装置 

電圧調整器 

− 

表43 

 

サーモスタット繰返し試
験装置 

電圧調整器 

− 

表43 

機能部品の耐熱
試験 

恒温槽 

恒温槽 

設定範囲:80 ℃〜150 ℃ 

− 

振動試験 

振動試験装置 

振動試験機 

振動数600回/分 
全振幅5 mm,上下,左右 

− 


55 

S 2093:2019  

 

表44−試験装置(続き) 

用途 

試験機器名 

種類及び仕様 

(試験項目) 

 

種類 

仕様 

参考規格など 

傾斜転倒試験 

傾斜転倒試験装置 

傾斜転倒試験機 

設定範囲:0度〜20度 

− 

 

 

水準器 

− 

− 

引張力試験 

引張試験装置 

引張試験機 

0 N〜150 N 

表43 

耐熱性試験 

耐熱性試験装置 

ガス炉又は電気炉 

設定範囲:500 ℃以上 

− 

 

 

自動温度記録計 

− 

− 

耐食性試験 

耐食性試験装置 

塩水噴霧試験装置 

− 

JIS Z 2371 

耐ガス性試験 

ゴム製ガスケットの 

天びん 

− 

表43 

 

耐ガス試験装置 (図5) 恒温槽 

設定範囲:100 ℃±2 ℃ 

− 

 

シール材の耐ガス試験 

ガス圧調整機 

設定範囲:0 kPa〜5.0 kPa 

− 

 

装置      (図6) 恒温水槽 

設定範囲:20 ℃±1 ℃, 
      4 ℃±1 ℃ 

− 

 

 

ガラス製活栓付U字管 

− 

− 

鋼球衝撃試験 

鋼球衝撃試験装置 

玉軸受用鋼球 

呼び1 7/16(質量約200 g) 

JIS B 1501 

 

 

木台 

かし材 

− 

保温材,断熱材な
どの難燃性試験 

難燃性試験装置 (図7) ブンゼンバーナ 

口径11 mm 

− 

 

リングスタンド 

− 

− 

 

 

金網 

φ0.8 mm目6.4 mm 
大きさ76 mm×216 mm 

− 

耐湿絶縁試験 

− 

500 V絶縁抵抗計 

− 

− 

 

 

恒温,恒湿槽 

設定範囲:45 ℃±3 ℃ 

− 

 

 

 

設定範囲:40 ℃±3 ℃で
相対湿度90 %±2 % 

 

耐電圧試験 

耐電圧試験装置 

変圧器 

設定範囲:容量0.5 kVA
以上 

− 

 

 

電圧調整器 

− 

− 

 

 

電圧計 

1.5級以上 

表43 

耐衝撃電圧試験 

インパルス試験装置 

サージ電圧発生機 

設定範囲:電圧5 kV〜10 
kV 

− 

 

 

シンクロスコープ 

− 

− 

充電部の構造試
験 

テストフィンガ (図8) 

− 

− 

JIS C 0920 

電源異常試験 

停電試験装置 

− 

設定範囲:0.05秒間〜3
分間 

− 

 

電圧降下試験装置 

交流電圧調整器 

設定範囲:0 %〜50 % 

表43 

 

 

直流電圧調整器 

設定範囲:0.5サイクル〜
2 000サイクル 

表43 

電源雑音試験 

電源雑音試験装置 

ノイズ発生器 

− 

− 

気密構成部の気
密試験 

気密試験装置  (図9) 送風機 

設定範囲:圧力0.1 kPa,
風量20 m3/h 

− 

 

 

ガスメータ 

最小目盛1 L 

表43 

 

 

水柱計 

設定範囲:0 kPa〜0.2 kPa 

− 

 

 

温度計 

− 

− 

 


56 

S 2093:2019  

  

表44−試験装置(続き) 

用途 

試験機器名 

種類及び仕様 

(試験項目) 

 

種類 

仕様 

参考規格など 

自然排気式(CF)
の機器 
・燃焼状態試験 

自然排気式(CF)機器の試
験装置     (図10) 

排気筒 

− 

− 

 

送風機 

設定範囲:2.5 m/s及び5 
m/sの上下流 

− 

 

送風管 

− 

− 

 

風速計 

熱線風速計又は羽根車風
速計 

表43 

強制排気式(FE)
の機器 
・燃焼状態試験 

強制排気式(FE)機器の試
験装置     (図12) 

排気筒 

− 

− 

調圧箱 

− 

− 

 

圧力計 

最小目盛:1.0 Pa 

− 

バランス外壁式 
(BF-W)及び強
制給排気外壁式
(FF-W)の機器 
・有風状態試験 
・散水状態試験 

バランス外壁式(BF-W)
機器及び強制給排気外壁
式(FF-W)機器の有風状
態試験装置 

(図13) 

外壁式機器取付用回転
試験台 

− 

− 

送風装置 

吹出口直径850 mm以上 
設定範囲:風速2.5 m/s〜
15 m/s 

− 

 風速計 

熱線風速計又は羽根車風
速計 

表43 

バランス外壁式(BF-W)
機器及び強制給排気外壁
式(FF-W)機器の散水状
態試験装置 

(図15) 

機器取付台 

− 

− 

散水器具 

散水ノズル 
(散水量=3 mm/min±
0.5 mm/min) 

− 

バランスチャン
バ式(BF-C)及び
強制給排気チャ
ンバ式(FF-C)の
機器 
・燃焼状態試験 

バランスチャンバ式
(BF-C)機器及び強制給排
気チャンバ式(FF-C)機器
の試験装置   (図17) 

− 

− 

− 

バランスチャンバ式
(BF-C)機器及び強制給排
気チャンバ式(FF-C)機器
の有風状態試験装置 

(図19) 

試験台 

− 

− 

送風装置 

設定範囲:風速2.5 m/s〜
15 m/s 

− 

風速計 

熱線風速計又は羽根車風
速計 

表43 

バランスダクト
式(BF-D)及び強
制給排気ダクト
式(FF-D)の機器 
・燃焼状態試験 

バランスダクト式(BF-D)
機器及び強制給排気ダク
ト式(FF-D)機器の試験装
置       (図20) 

風速計 

熱線風速計又は羽根車風
速計 

表43 

試験ダクト 

断面280 mm×400 mm以
上 

− 

送風機 

設定範囲:上向流0 m/s
〜4 m/s 

− 

試験雰囲気発生用ガス
湯沸器 

− 

− 

冷却コイル 

− 

− 

加熱コイル 

− 

− 


57 

S 2093:2019  

 

表44−試験装置(続き) 

用途 

試験機器名 

種類及び仕様 

(試験項目) 

 

種類 

仕様 

参考規格など 

屋外式(RF)の機
器 
・燃焼状態試験 

屋外式(RF)機器の有風状
態試験装置   (図25) 

回転試験台 

− 

− 

送風装置 

設定範囲:風速2.5 m/s〜
15 m/s 

− 

風速計 

熱線風速計又は羽根車風
速計 

表43 

屋外式(RF)機器の散水状
態試験装置   (図26) 

機器取付台 

− 

− 

散水器具 

散水ノズル 
(散水量=3 mm/min±
0.5 mm/min) 

− 

 


58 

S 2093:2019  

  

附属書A 

(参考) 

各単体ガスの比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度 

 

A.1 燃料ガスの比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度を算出する場合の各単体ガスの比重,

総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度は,表A.1による。 

 

表A.1−各単体ガスの比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中のCO2濃度 

成分 

比重 

総発熱量 

kJ/m3N 

理論乾燥燃焼ガス

中のCO2濃度 

(体積分率%) 

酸素(O2) 

1.105 

− 

− 

窒素(N2) 

0.967 

− 

− 

二酸化炭素(CO2) 

1.529 

− 

− 

一酸化炭素(CO) 

0.967 

 

12 610 

34.50 

水素(H2) 

0.069 5 

 

12 780 

− 

メタン(CH4) 

0.555 

 

39 940 

11.67 

エチレン(C2H4) 

0.976 

 

63 560 

15.02 

エタン(C2H6) 

1.048 

 

70 470 

13.15 

プロピレン(C3H6) 

1.480 

 

93 730 

15.02 

プロパン(C3H8) 

1.555 

 

101 400 

13.76 

ブタジエン(C4H6) 

1.934 

 

117 600 

16.16 

1-ブテン(C4H8) 

2.013 

 

126 300 

15.02 

イソブタン(i-C4H10) 

2.081 

 

133 100 

14.06 

ノルマルブタン(n-C4H10) 

2.094 

 

134 300 

14.06 

ペンタン(C5H12) 

2.700 

 

171 400 

14.02 

注記1 温度0 ℃,大気圧101.3 kPaにおける空気密度は,1.293 kg/m3Nとする。 
注記2 比重及び総発熱量については,JIS K 2301の表JC.1(純粋ガスの実在状態における発熱

量及び比重)から引用した。 

 


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S 2093:2019  

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献 JIS B 7414 ガラス製温度計 

JIS B 7516 金属製直尺 

JIS B 7601 上皿天びん 

JIS B 7983 排ガス中の酸素自動計測器 

JIS C 0920 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード) 

JIS C 1102-2 直動式指示電気計器 第2部:電流計及び電圧計に対する要求事項 

JIS C 1102-3 直動式指示電気計器 第3部:電力計及び無効電力計に対する要求事項 

JIS C 1302 絶縁抵抗計 

JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第1部:仕様 

JIS C 1602 熱電対 

JIS C 1605 シース熱電対 

JIS C 4003 電気絶縁−熱的耐久性評価及び呼び方 

JIS K 0151 赤外線ガス分析計 

JIS K 2301 燃料ガス及び天然ガス−分析・試験方法 

JIS T 8202 一般用風速計 

JIS Z 8806 湿度−測定方法