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S 2048:2006  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,財団法人化学技術

戦略推進機構 (JCII) / 財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ

きとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS S 2048:1997は改正され,この規格に置き換えられる。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。 

JIS S 2048には,次に示す附属書がある。 

 附属書(参考) 簡便法による保冷試験方法 

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(2) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目 次 

ページ 

序文 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 

1. 適用範囲 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 

2. 引用規格 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 

3. 定義 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 

4. 品質 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 

4.1 衛生性 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 

4.2 外観 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2 

4.3 構造 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2 

4.4 性能 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2 

5. 材料 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2 

6. 試験方法 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 

6.1 試験の一般条件 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 

6.2 本体容量試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 

6.3 水抜き栓の水漏れ試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 

6.4 保冷試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 

6.5 耐衝撃性試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 

6.6 耐荷重性試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4 

6.7 耐熱性試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4 

6.8 ベルト及びハンドルの強度試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4 

6.9 耐候性試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4 

6.10 ベルトの色落ち試験 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4 

7. 検査方法 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5 

8. 表示 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5 

9. 取扱い注意事項 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5 

附属書(参考)簡便法による保冷試験方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6 

解説 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7 

  

   

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格         JIS 

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携帯用クーラーボックス 

Portable cooling boxes 

序文 この規格は,使用材料の多品種化,消費者ニーズの多様化,技術の向上による品質改良などが図ら

れている現況を考慮し,かつ,環境型経済社会を構築するための一助として,有限な資源を効率よく活用

するために再生プラスチック材料の利用を促進する規定内容に改正した。 

なお,この規格に対応する国際規格は,現時点では制定されていない。 

1. 適用範囲 この規格は,保冷を目的として断熱機能をもつ,魚釣りなどのレジャー用及び冷蔵品など

の運搬用として使用する容量35 L以下のプラスチック製携帯用クーラーボックス(以下,クーラーボック

スという。)について規定する。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

  JIS K 6900 プラスチック−用語 

  JIS K 7100 プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気 

  JIS K 7105 プラスチックの光学的特性試験方法 

  JIS K 7211 硬質プラスチックの落錘衝撃試験方法通則 

  JIS K 7350-1 プラスチック−実験室光源による暴露試験方法 第1部:通則 

  JIS K 7350-4 プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第4部:オープンフレームカーボン 

   アークランプ 

  JIS L 0803 染色堅ろう度試験用添付白布 

  JIS L 0805 汚染用グレースケール 

  JIS L 0848 汗に対する染色堅ろう度試験方法 

  JIS Z 8401 数値の丸め方 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 6900によるほか,次による。 

a) 再生材料 製品として使用された後に廃棄されたプラスチック及び製造工程の廃棄ルートから発生す

るプラスチック端材,成形不良品などを再生利用したもの。ただし,原料として同一工程内で再利用

されたものを除く。 

4. 品質  

4.1 

衛生性 クーラーボックスが食品及び飲料水と接触する部分は,食品衛生法(昭和22年法律第233

号)に基づく食品,添加物などの基準に適合しなければならない。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.2 

外観 クーラーボックスの外観は,次の項目に適合しなければならない。 

a) 欠け,ひび,き裂などがあってはならない。 

b) 異物,泡,型きず及びその他の欠陥が目立ってはならない。 

c) 汚れ,変形などが目立ってはならない。 

d) 変色,退色及び色むらが目立ってはならない。 

e) 耐食性材料以外の金属は,さび止め処理が良好で,さびがあってはならない。 

4.3 

構造 クーラーボックスの構造は,該当するものにあっては,次の各項目に適合しなければならな

い。 

a) ハンドル又は取っ手(以下,ハンドルという。)は,使用上支障がない強度をもつもので,容易に本体

から外れない構造でなければならない。 

b) 開閉部の固定具及びパッキンは,堅ろうに取り付けられ,繰返し使用に耐えられるものでなければな

らない。 

c) 水抜き栓は,容易に脱落しない構造でなければならない。 

d) ベルトは,適切な強度をもち,耐久性のある材料で,本体に堅ろうに取り付けなければならない。 

4.4 

性能 クーラーボックスの性能は,6. によって試験を行ったとき,表1の規定に適合しなければな

らない。 

表 1 クーラーボックスの性能 

        項目 

         性能 

適用箇条 

本体容量の許容差 
               L 

16L未満 

±0.4 

   6.2 

16L以上35L以下 

±0.6 

水抜き栓の水漏れ(1) 

水漏れがあってはならない。 

   6.3 

保冷性         ℃ 

16L未満 

15以下 

   6.4 

16L以上35L以下 

13以下 

耐衝撃性 

本体 

割れ,ひびなどがなく,ふた,固定具などの機能に
異常があってはならない。 

   6.5 a) 

本体内側 

割れ,ひびなどが生じてはならない。 

   6.5 b) 

耐荷重性 

割れ,著しい変形(2)及びふた,固定具などの機能に
異常があってはならない。 

   6.6 

耐熱性 

著しい変形(2)及びふた,固定具などの機能に異常が
あってはならない。 

   6.7 

ベルト及びハンドルの強度(3) 

異常があってはならない。 

   6.8 

耐候性 

L*a*b*系色差3.0以下 

   6.9 

ベルトの色落ち(3) 

白布に転色が認められてはならない(汚染用グレー
スケール 5級)。 

   6.10 

注(1) 水抜き栓のあるものに限る。 

  (2) 著しい変形とは,使用上支障がある変形をいう。 

  (3) ベルト,ハンドルなどがあるものに限る。 

5. 材料 クーラーボックスに用いる材料は,次による。 

a) クーラーボックスに用いる材料は,4.1に規定する衛生性及び4.4に規定する性能を満足しなければな

らない。 

  なお,再生材料は,その未使用材料の要求事項を満たし,未使用材料によって製造された製品と同 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

 等の品質が保証されるものに限り使用してもよい。 

b) クーラーボックスに用いる耐食性材料以外の金属材料は,さび止め処理が施されたもので,かつ,繰

返し使用に耐えられるものでなければならない。 

6. 試験方法  

6.1 

試験の一般条件  

6.1.1 

試験場所の標準状態 耐衝撃性試験及び耐荷重性試験については,JIS K 7100に規定する標準温度

23±5 ℃の室内で行う。それ以外の項目については,室温又は受渡当事者間の協定による。 

6.1.2 

試験結果の表し方 試験結果は,規定の数値より1けた下の位まで求めて,平均値をJIS Z 8401

によって丸める。 

6.2 

本体容量試験 本体容量試験は,次による。 

a) 測定器具 測定器具は,最小単位50 gまで測定できるはかりを用いる。 

b) 操作 クーラーボックスの中箱などの附属品を取り除き,はかりを用いて,その質量 (m1) を測定す

る。次いで,その中に常温 (20±15 ℃) の水を満水(4)になるまで注入して,その質量 (m2) を測定し,

m2とm1との差を求め,水1 gを1 mLとして容量に換算する。 

注(4) 満水とは,合成繊維フィラメント糸の両端におもりを付け,クーラーボックスの上縁の両端に

張ったとき糸に水が触れた状態とする。 

6.3 

水抜き栓の水漏れ試験 水抜き栓の水漏れ試験は,次による。 

a) 試験に使用する水は水道水とし,試験開始時の室温と水温との温度差は,5 ℃以内とする。 

b) クーラーボックスに,その容量の約80 %の水を入れ,ふたを固定具で締めて30分間放置した後,水

抜き栓からの水漏れの有無を目視によって調べる。 

6.4 

保冷試験 保冷試験は,次による。 

a) 測定器具 測定器具は,次に適合するものを用いる。 

1) 温度計 温度計は,適正な温度範囲をもつ水銀温度計又は他の方式の温度計で,少なくとも0.5 ℃

目盛付きのもの。 

2) 恒温槽 空気かくはん装置付きで,温度を40±2 ℃に調節できるもの。 

b) 操作 クーラーボックスの内部のほぼ中心に,温度計の感熱部が位置するように固定し,あらかじめ

氷を砕いて投入してある水を氷とともにクーラーボックスに,その容量の80 %以上注入する。15分

間以上経過後,氷を取り除き,1〜4 ℃の水が容量の80 %になるように調整する。ふたを固定具で締

め,温度 (T1) を測定後,直ちに,あらかじめ40±2 ℃に調整された恒温槽の中に入れて8 時間後の

温度 (T2) を測定し,T1とT2との差を求める。この操作を2 回繰り返して,その平均値を求める。 

   なお,参考として簡便法を附属書に記載する。 

6.5 

耐衝撃性試験 耐衝撃性試験は,本体及び本体内側について行う。その操作は,次による。 

a) 本体 クーラーボックスに,その容量の約50 %の水又はそれに相当する質量の砂を入れ,附属品を取

り付け,ふたを固定具で締める。クーラーボックスを水平に保持して,コンクリート床面上に約50 cm

の高さから連続3 回落下させ,割れ,ひびなどの有無及び固定具,水抜き栓などの機能の異常の有無

を目視によって調べる。キャスター付きの場合は,キャスターの機能に異常がないことを調べる。 

b) 本体内側 クーラーボックスに,あらかじめ氷を砕いて投入してある水を,ほぼ満水に注入し,氷が

一部残るようにして1 時間冷却する。次いで,水及び氷を流し出し,直ちにクーラーボックスをほぼ

水平な台上に置き,本体内側の底の中心部付近にJIS K 7211の6.1.5に規定する球1 形の重錘を50 cm 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

の高さから1 回落下させ,割れ及びひびの有無を目視によって調べる。 

6.6 

耐荷重性試験 耐荷重性試験は,次による。 

a) 測定装置 測定装置は,次に適合するものを用いる。 

1) 荷重試験装置 規定の荷重を垂直に加えられる試験装置。 

2) 荷重用当て板 表面が硬く,滑らかで,かつ,堅ろうな木製などの直径200mm,高さ50mmの円板

状のもの。 

b) 操作 クーラーボックスに附属品を取り付け,ふたを固定具で締めて,ほぼ水平な台上に置く。次い

で,ふたの中心部に荷重用当て板を当て,1 300 Nの垂直荷重を10秒間加える。この操作を10回繰り

返した後,荷重を取り除き,割れ及び著しい変形,並びにふた,固定具,水抜き栓などの機能の異常

の有無を目視によって調べる。 

備考 荷重を加えるとき,厚さ25 mmのウレタンフォームを荷重用当て板のクーラーボックス側に取

り付けるか,又はクーラーボックスのふたの上に置く。 

6.7 

耐熱性試験 耐熱性試験は,次による。 

a) 測定装置 測定装置は,次に適合するものを用いる。 

1) 恒温槽 空気かくはん装置付きで,温度を60±2 ℃に調節できるもの。 

2) 試料保持板 材質は,木製合板,スレート板などで,表面が平滑なもの。 

b) 操作 クーラーボックスに附属品を取り付け,ふたを固定具で締めて,あらかじめ60±2 ℃に調製さ

れた恒温槽の中に,試料保持板の上に載せたクーラーボックスを入れ,1 時間加熱した後に取り出し,

室温になるまで放冷後,著しい変形及び固定具,水抜き栓などの機能の異常の有無を目視によって調

べる。 

6.8 

ベルト及びハンドルの強度試験 ベルト及びハンドルの強度試験は,次による。 

a) 測定器具 測定器具は,次に適合するものを用いる。 

1) はかり はかりは,最小単位50 gまで測定できるもの。 

2) おもり 質量が調節可能なもの。例えば,金属球,ガラス球,砂などを用いるとよい。 

3) つり下げ具 水を満水(4) にしたクーラーボックス及びそれと同じ質量のおもりをつり下げること

ができる構造のもの。 

b) 操作 クーラーボックスの中の附属品を取り除いた後,その中に水を満水(4) にし,その質量 (m1) を

測定する。次いで,クーラーボックスの中の水を除去し,クーラーボックスの中に質量 (m1) の2倍

のおもりを入れた後,つり下げ具を用いて垂直につるして5分後,ベルト及びハンドルの異常,並び

にベルト及びハンドルの取付け部の異常の有無を目視によって調べる。この場合,ベルトの長さが調

節できるものでは,最長で試験を行う。 

6.9 

耐候性試験 耐候性試験は,JIS K 7350-4に規定する方法によって,次の条件で行う。 

a) 促進暴露試験装置 促進暴露試験装置は,JIS K 7350-4に規定するもので,フィルタはⅢ形を用いる。 

b) 試験槽内温度 試験槽内温度は63±3℃とし,ブラックパネル温度計によって確認する。 

c) スプレーサイクル スプレーサイクルは,120分中18分とする。 

d) 試験片 試験片は,JIS K 7350-1に規定する方法によって,クーラーボックスの本体及びふたの外側

に面するプラスチックの平たん(坦)な部分から切り取る。ただし,本体及びふたが,同一材料で同

一色の場合は,本体だけについて試験する。 

e) 試験時間 試験時間は,8時間とする。 

f) 

色差 色差は,JIS K 7105の5.4(色差)に規定するL*a*b* の式によって求める。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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6.10 ベルトの色落ち試験 ベルトの色落ち試験は,次による。 

a) 測定器具 測定器具は,次に適合するものを用いる。 

1) 添付白布 JIS L 0803 に規定するもので,通常,繊維の種類は綿とする。 

2) 汚染用グレースケール JIS L 0805 に規定するもの。 

b) 操作 ベルトの色落ち試験は,JIS L 0848による。ただし,添付白布の汚染の判定は,汚染用グレー

スケールを用いて,視感法による。 

7. 検査 クーラーボックスの検査は,衛生性,外観,構造,性能及び材料について行い,4.,5.及び8.

の規定に適合しなければならない。 

 なお,検査は合理的な抜取検査方式を用いてもよい。 

8. 表示 クーラーボックスには,本体の見やすい箇所に,容易に消えない方法で,次の事項を表示しな

ければならない。ただし,a) ,b) 及び c) の表示は,下げ札の添付又はシールをはり付けてもよい。 

a) 規格番号 

b) 容量及び内寸法(縦・横・高さ) 

c) 本体,ふた及びベルトの原材料名 

 例 本体:ABS樹脂,ふた:ポリプロピレン,ベルト:ポリエステル 

d) 製造業者名若しくは販売業者名又はその略号 

e) 製造年月又はその略号 

9. 取扱い注意事項 クーラーボックスには,本体の見やすい箇所に,次の注意事項を表示しなければな

らない。 

a) 温度の高いところに放置したり,火に近づけると変形するおそれがある。 

b) 直射日光下,自動車内などの高温になりやすいところでは,保冷効果が下がることがある。 

c) ドライアイスを使用すると過冷却又は圧力の上昇によって破損することがある。 

d) 激しく揺らしたり,倒したりすると水が漏れることがある。 

e) 強い衝撃を与えると破損することがある。 

f) 

保冷専用であり,熱いものを入れると保冷効果が下がるおそれがある。 

g) その他必要な事項。 

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附属書(参考) 簡便法による保冷試験方法  

この附属書は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。 

1. 適用範囲 この附属書は,保冷を目的として断熱機能をもつ,魚釣りなどのレジャー用及び冷蔵品な

どの運搬用として使用する容量35 L 以下のプラスチック製携帯用クーラーボックスの保冷試験の簡便法

について記載する。 

2. 保冷試験 保冷試験は,次による。 

a) 測定器具 測定器具は,次に適合するものを用いる。 

1) 恒温槽 空気かくはん装置付きで,温度を40±2 ℃に調節できるもの。 

2) はかり はかりは,最小単位10 g まで測定できるもの。 

b) 氷 試験に用いる氷は,クーラーボックスに投入するのに適切な大きさの角氷とする。 

c) 操作 操作は,次による。 

1) クーラーボックスの本体容量を,本体の6.2 によって測定する。 

2) 本体容量の約25 %に相当する氷の質量(M1)を測定し,クーラーボックスに入れてふたをする。 

   なお,氷の質量測定は,温度23±5 ℃の室内で行う。 

3) あらかじめ40±2 ℃に調節された恒温槽の中にクーラーボックスを入れる。 

4) 8 時間後にクーラーボックスを取り出して,氷の質量(M2)を測定し,氷の残存率を求める。氷の残

存率(R)は,次の式を用いて算出する。 

        R = M2 / M1 × 100   (%) 

5) 操作は,2 回繰り返して,その平均値を求める。 

解 1 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。