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日本工業規格          JIS 

 

S 2041-1995 

 

 

プラスチック製洗い容器 

Plastics washing basins 

 

 

1. 適用範囲 この規格は,ちゅう(厨)房,浴室などで使用するたらい,洗いおけ,湯おけ,洗面器な

どプラスチック製の洗い容器(以下,容器という。)について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS A 1415 プラスチック建築材料の促進暴露試験方法 

JIS B 1501 玉軸受用鋼球 

JIS B 7507 ノギス 

JIS B 7516 金属製直尺 

JIS K 6747 ポリプロピレン成形材料 

JIS K 6748 ポリエチレン成形材料 

JIS K 6900 プラスチック−用語 

JIS K 7105 プラスチックの光学的特性試験方法 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 6900による。 

 

3. 種類 容器の種類は,形状によって,丸形,角形,小判形及び朝顔形とする。 

なお,一部を変形したものは,これらのいずれかの種類に含める。 

 

4. 品質 

4.1 

衛生性 容器は,食品衛生法(昭和22年法律第233号)に基づく食品,添加物などの規格基準に適

合しなければならない。 

4.2 

外観及び構造 容器の外観及び構造は,使用上支障がなく,次の項目に適合しなければならない。 

(1) 欠け,き裂,ひび,ばり及び不足成形がなく,水漏れがないこと。 

(2) 異物,泡,型傷,ひけマーク,ウェルドマーク,フローライン及びその他の傷が目立たないこと。 

(3) ぬれた布でふいても落ちないような汚れが目立たないこと。 

(4) 変色,色むら(装飾を目的としたものは除く。),くもりなどが目立たないこと。 

(5) 彩色及び絵付けは,良好であること。 

(6) すわりは,良好であること。 

4.3 

性能 容器の性能は,6.によって試験したとき,表1に適合しなければならない。 


S 2041-1995  

表1 性能 

項目 

 

径による区分(1) cm 

試験方法 

 

 

31未満 

31以上〜45未満 

45以上 

 

径 cm 

 

表示値±1.0 

表示値±1.5 

6.3 

容量 % 

 

表示値

93

− 

6.4 

懸垂ひずみ率 % 

丸形 

5以下 

10以下 

20以下 

6.5 

 

角形及び小判形 

 

8以下 

 

 

朝顔形 

 

 

 

 

耐衝撃性 

 

破損しないこと。 

6.6 

耐候性 

 

色差 3.0以下 

6.7 

注(1) 径による区分は,直径又は長径による。 

 

5. 材料 容器の材料は,JIS K 6747及びJIS K 6748のいずれかに適合するか又はこれらと同等以上の品

質のものでなければならない。 

 

6. 試験方法 

6.1 

試験条件 試験は,6.7を除き,容器を温度23±5℃の室内に2時間以上放置した後,同じ温度条件

で試験を行う。 

6.2 

数値の丸め方 試験の結果は,規定の数値より1けた下の位まで求めてJIS Z 8401によって丸める。 

6.3 

径 容器の径の測定は,JIS B 7507に規定するノギス若しくはJIS B 7516に規定する2級以上の金

属製直尺又はそれと同等以上の精度があるものを用い,次のとおり行う。 

(1) 丸形及び朝顔形容器は,図1に示すように,直角方向の2方向の直径の外径を測定し,その平均値と

する。 

図1 丸形及び朝顔形容器の測定箇所 

 


S 2041-1995  

(2) 角形及び小判形容器は,図2に示すように,長径と短径の外径を測定する。 

図2 角形及び小判形容器の測定箇所 

 

6.4 

容量 容量は,台ばかりに容器を載せ,水を満たし,水の質量を測定し,換算によって求める。こ

の場合,満水とは,合成繊維モノフィラメント系の両端におもりを付け,容器のつばの両端に張ったとき,

糸に水が触れた状態とする。ただし,容器の胴部につり手の取付穴,オーバーフロー用の穴,切欠きなど

がある場合は,穴又は切欠きからあふれるまで水を満たした状態を満水とする。 

なお,水温は,23±5℃とし,水の質量1kgを容量1lに換算する。 

6.5 

懸垂ひずみ率 懸垂ひずみ率の試験は,次のとおり行う。 

(1) 図3に示すつり上げ位置に対して直角方向のつばの外径 (l1) を6.3と同じ測定器具を用いて測定する。 

(2) 容器に温度40±3℃の温水を表2に規定する容量だけ入れて,つり上げ具(2)を用いて図3のようにつ

り上げる。 

注(2) 約7cm幅の鉄板を曲げ,ゴムで覆ったものをひもの一端に取り付けたものとする。つばがない

ものは,クリップを用いる。 

(3) 5分経過後,つり上げた状態で,(1)で測定した箇所でつばの外径 (l2) を測定し,次の式によって懸垂

ひずみ率を算出する。 

100

1

1

2

l

l

l

L

 

ここに, 

L: 懸垂ひずみ率 (%)  

 

l1: 試験前のつばの外径又は外側距離 (mm)  

 

l2: つり上げ5分経過後の外径又は外側距離 (mm)  

表2 水量 

区分 

水量 

丸形 

直径45cm未満 

満水量の80% 

 

直径45cm以上 

満水量の60% 

角形及び小判形 

長径45cm未満 

満水量の80% 

 

長径45cm以上 

満水量の60% 

朝顔形 

 

満水量の70% 


S 2041-1995  

 

図3 つり上げ位置及び寸法 

 

備考 黒で示した箇所は,つり上げ位置を示す。 


S 2041-1995  

6.6 

耐衝撃性 耐衝撃性の試験は,容器を平らなコンクリート床上にほぼ水平に置いた厚さ3cm以上の

平滑なかし又はこれと同等以上の堅さがある板上に伏せ,表3に示すJIS B 1501に規定する鋼球を70±2 

cmの高さから底部の中心に向かって繰り返し3回落下させ,破損の有無を調べる。 

なお,落下高さとは,鋼球の下部から落下面までをいう。 

表3 鋼球 

区分 

JIS B 1501に規定する鋼球の呼び 

丸形 

直径45cm未満 

11/2(呼び直径38.100 00mm) 

 

直径45cm以上 

21/2(呼び直径63.500 00mm) 

角形及び小判形 

長径45cm未満 

11/2(呼び直径38.100 00mm) 

 

長径45cm以上 

21/2(呼び直径63.500 00mm) 

朝顔形 

直径45cm未満 

11/2(呼び直径38.100 00mm) 

 

直径45cm以上 

21/2(呼び直径63.500 00mm) 

6.7 

耐候性 耐候性の試験は,JIS A 1415に規定する方法による。ただし,促進暴露試験装置,試験片,

試験時間及び色差の測定は,次のとおりとする。 

(1) 促進暴露試験装置 WS形 

(2) 試験片 試験片を容器のできるだけ平面な部分から切り取る。 

(3) 試験時間 8時間 

(4) 色差 試験前後の色差を,JIS K 7105の5.4(色差)のL*a*b*の式によって求める。 

 

7. 検査方法 容器は,4.について検査を行う。この場合,検査は,全数検査又は合理的な抜取検査方式

によって行う。 

 

8. 表示 容器の本体には,容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。ただし,(3)の

表示は,原則として刻印するが,刻印できない場合に限り,下げ札又はラベルを添付してもよい。 

また,(2)は,(3)によって表示される場合には省略してもよい。 

(1) 径 

(2) 製造業者名又はその略号 

(3) 家庭用品品質表示法による表示 

参考 家庭用品品質表示法による表示項目は,次のとおりである。 

(1) 原料樹脂 

(2) 耐熱温度 

(3) 耐冷温度 

(4) 容量 

(5) 取扱い上の注意 

(6) 表示者 


S 2041-1995  

原案作成委員会 構成表 

 

 

氏名 

所属 

(委員会長) 

 

斎 藤 一 朗 

工業技術院生命工学工業技術研究所 

(委員) 

 

高 松   明 

通商産業省生活産業局 

 

 

倉   剛 進 

工業技術院標準部 

 

 

紙 川   明 

通商産業省通商産業検査所 

 

 

河 村 葉 子 

厚生省国立衛生試験所 

 

 

下 村 康 夫 

岐阜プラスチック工業株式会社 

 

 

真 鍋   晟 

アロン化成株式会社 

 

 

角 山 正 和 

積水化学工業株式会社 

 

 

大 野 陸 幸 

蝶プラ工業株式会社 

 

 

喜 田   正 

新輝合成株式会社 

 

 

粟 野 光 明 

ニッスイ工業株式会社 

 

 

中 山   修 

岩崎工業株式会社 

 

 

木 下 晴 美 

全日本プラスチック成形工業連合会 

 

 

中 村 貫 一 

日本プラスチック日用品工業組合 

 

 

石 井 栄 子 

主婦連合会 

 

 

岩 下 好 恵 

全国地域婦人団体連絡協議会 

 

 

尾 崎 英 子 

関西主婦連合会 

 

 

横 田 倫 子 

消費科学連合会 

 

 

和歌森 玉 枝 

文京区消費者の会 

 

 

渡 辺 多加子 

国民生活センター 

 

 

古 川 哲 夫 

財団法人日本消費者協会 

 

 

斎 藤 有 常 

日本百貨店協会 

 

 

前 島 明 宏 

日本チェーンストア協会 

(事務局) 

 

塚 野   隆 

財団法人高分子素材センター 

 

 

池 田 二三男 

財団法人高分子素材センター