2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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日本工業規格 JIS
S 1015-1974
講義室用連結机・いすの寸法
Sizes and Dimensions of Fixed Desk and Chair for Lecture Room
1. 適用範囲 この規格は，大学・高等専門学校などで使用する講義室用連結机・いす（以下，机・いす
という。）の寸法について規定する。
2. 種類 机・いすの種類は，表1による。
表1
種類(1)
備 考
A1形
甲板の奥行き寸法：350mm以上
1人分の占有する前後方向の寸法：850mm
A2形
甲板の奥行き寸法：350mm以上
1人分の占有する前後方向の寸法：800mm
B1形
甲板の奥行き寸法：300mm以上
1人分の占有する前後方向の寸法：800mm
B2形
甲板の奥行き寸法：300mm以上
1人分の占有する前後方向の寸法：750mm
注(1) A形は，軽度の机面作業を伴う学習活動などに対応するもの。
B形は，視聴覚資料などの提示を主とした学習形態に対応するもの。
1形は，1人分の占有する前後距離の大きいもの。
2形は，1人分の占有する前後距離の小さいもの。
3. 寸法
3.1
机・いすの寸法 机・いすの寸法は，表2及び図1による。
2
S 1015-1974
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2
単位mm
区分
記号
部 分
A1形
A2形
B1形
B2形
備 考
机
a
甲板面の着席側端の高さ
700
700
700
700
−
b
甲板の奥行き（投影）
350以上
350以上
300以上
300以上
c
甲板の傾斜角度
0又は5° 0又は5° 0又は5° 0又は5°
d
1人分占有の甲板の幅
560以上
560以上
560以上
560以上
e
下し（肢）のための空間の高さ1
620以上
620以上
620以上
620以上
f
下肢のための空間の奥行き
300以上
300以上
300以上
300以上
g
下肢のための空間の幅
400以上
400以上
400以上
400以上
h
下肢のための空間の高さ2
480以上
480以上
480以上
480以上
い
す
※i 座位基準点の高さ
400
400
400
400
−
※j 座面の傾斜角度
0〜5°
0〜5°
0〜5°
0〜5°
k
座面の有効奥行き
360
330
360
330
l
座位基準点距離
100
100
100
100
m
1人分占有の座面の幅
360以上
360以上
360以上
360以上
n
背あての上下幅
100以上
100以上
100以上
100以上
背もたれ点を中心
として上下各50以
上とする。
o
背もたれ点の高さ
630
630
630
630
−
p
背もたれ傾斜部分の最高限界
830
830
830
830
床が傾斜している
場合，階段状の場合
に適用する
q
背あての水平方向の曲率半径
500以上
500以上
500以上
500以上
背あてに水平方向
にカーブを付ける
ときに適用する。
r
背もたれ点と背もたれ最後部の
垂直部分間の水平距離
60以上
60以上
60以上
60以上
−
3.2
公差 長さの許容差は±2mmとする。
なお，角度の許容差は，甲板の傾斜が0°の場合は＋20'，−0°，5°の場合は＋0°，−20'とする。た
だし，いずれも表2の※印の部分には適用しない。
3
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図1
3.3
机・いすの床取付け寸法 机・いすの床取付け寸法は，表3及び図2による。
表3
単位 mm
記号
部 分
A1形
A2形
B1形
B2形
s
床取付け基準線(2)間水平距離
850
800
800
750
t
床取付け基準線と背もたれ点間の水平距離
500
500
500
500
u
机の着席側端といすの背もたれ点間の水平
距離
420
370
420
370
注(2) 床取付け基準線とは，机・いすを床に取付ける場合の基準となる線をいう。これは
着席した人のかかとの位置を想定したもので，座位基準点から前・水平方向に400mm
の距離の床面の点を通り，机・いすの連結方向に設けられた線である。
4
S 1015-1974
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図2
5
S 1015-1974
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
建築部会 学校用家具専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
小 原 二 郎
千葉大学
木 村 邦 彦
東京教育大学
中 尾 喜 保
東京芸術大学
長 南 光 男
千葉大学
柏 木 健三郎
文部省管理局
大 井 久 弘
文部省管理局
波多江 明
文部省体育局
鈴 木 玄八郎
通商産業省生活産業局
市 橋 利 明
工業技術院標準部
竹 内 阪 蔵
工業技術院製品科学研究所
小 林 亀 二
文部省管理局
長 倉 康 彦
東京都立大学
掛 谷 良 一
東京都立一橋高等学校
片 寄 登喜雄
千代田区立麹町小学校
渡 辺 真 言
東京都教育庁
鈴 木 文 彦
寿軽工業株式会社
新 倉 正 二
ネコス工業株式会社
玉 置 勇 一
愛知株式会社
鈴 木 章 司
第一工業株式会社
酒 巻 高 一
全国家具工業組合連合会
海老沢 重 郎
日本金属家具工業組合
（事務局）
田 村 尹 行
工業技術院標準部材料規格課
山 村 修 蔵
工業技術院標準部材料規格課
近 藤 弘
工業技術院標準部材料規格課