L 1911 : 2002 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これに

よってJIS L 1911 : 1996は改正され，この規格に置き換えられる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

L 1911 : 2002 

ふとんの保温性試験方法 

Test methods of heat insulating 

 characteristics of FUTON 

序文 この規格は，対応するISO規格はないが，我が国におけるふとんの保温性試験方法として，1996

年（平成8年）に制定された。 

今回の改正では，引用規格の改正に伴う引用規格の番号及び名称を変更し，更にJIS Z 8301（規格票の様

式）に基づき様式を変更している。 

1. 適用範囲 この規格は，寝具として用いるふとん(1)の保温性を評価する試験方法について規定する。 

注(1) 幅71cm，長さ120cm以上のもの。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 

JIS L 0212-3 繊維製品用語（衣料を除く繊維製品）−第3部：寝具及びその他の繊維製品 

JIS L 2001 綿ふとんわた 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS L 0212-3によるほか，次による。 

a) 保温性 睡眠時に人体から放散する熱を遮断する性能。 

b) 充てん量 側生地に詰めた充てん物の質量。 

4. 種類 試験の種類は，次のとおりとする。 

a) 網台試験法（A法） 網で作った試験台にふとんなどを載せて測定する方法。 

b) 畳台試験法（B法） 畳にふとんなどを敷いて測定する方法。 

5. 共通的な条件 試験室は，温度20±5℃，湿度 (65±5) %とし，かつ，無風（0.1m/s以下）とする。 

6. 装置 装置は，試験台，試験機本体及び表面温度制御装置によって構成する。 

a) 試験台 試験台は，次のとおりとする。 

1) 網台 図1のとおりとする。網は，縦・横それぞれ100mm間隔のものを用い，ふとん，試験機本

体などを載せても，網の緩みが中央部で50mm以下となるような材料を用いる。 

2 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 網台試験法（A法）の試験台 

2) 畳台 1)の試験台に床板（厚さ9mmの合板）を置き，この上に畳を敷いたもの。 

b) 試験機本体 図2に示す寸法及び図3に示す構造で，全面を銅板で覆ったもの。 

なお，発熱体，銅板，断熱材，熱流計並びに表面温度制御用及び安全装置用の熱電対は，次のとお

りとする。 

1) 発熱体 シート状カーボンヒーターを用いる。 

2) 銅板 厚さ0.1mmのもので，表面を黒体化塗料で塗ったもの。 

3) 断熱材 発泡スチレンなどで断熱性能があるもの。 

4) 熱流計 熱流量が±2%の精度で測定できるもの。 

5) 表面温度制御用及び安全装畳用の熱電対 0〜300℃の温度範囲で，±0.1℃の精度で測定できるもの。 

図2 試験機本体の寸法 

3 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 ①，②，③，⑤，⑥及び⑦は表面温度制御用熱電対の位置を示し，④及び⑧は安全装

置用熱電対の位置を示す。 

図3 試験機本体の構造 

c) 表面温度制御装置 図4に示す制御回路をもち，上下の発熱体を別々に制御できる構造で，制御機器

は表1の仕様のものを用いる。 

4 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図4 表面温度制御装置の制御回路 

5 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 制御機器の仕様 

記号 

制御機器名 

仕様 

T/T1及びT/T2 

温度変換器 

0〜100℃ 

出力 1〜5V 

CTR1及びCTR2 温度指示調節計 

0〜100℃ 

入力 1〜5V 

設定温度 33℃ 

警報温度 43℃ 

SCR1及びSCR2 サイリスタユニット  10A 
 

入力 4〜20mA 

W/T1及びW/T2 

電力変換器 

0〜100W 

0〜1A 

0〜1V 

W1及びW2 

電力計 

0〜100W 

入力 0〜5V 

V1及びV2 

電圧計 

0〜150V 

A1及びA2 

電流計 

0〜1A 

TA 

温度警報器 

0〜300℃ 

d) 周囲空気温度測定用温度計 0〜60℃の温度範囲で，±0.1℃の精度で測定でき，かつ，温度が自動記

録できるもの。 

7. 試料 試料は，敷きふとんと掛けふとんの一組とする。また，試料は，十分に乾燥して，かさ高が回

復してから試験を行う。 

なお，敷きふとん又は掛けふとんをそれぞれ単独で試験したい場合は，表2の敷きふとん又は掛けふと

んと組み合わせて測定する。 

表2 組合せ用ふとん 

項目 

大きさ cm 

充てん材料 

充てん量 kg 側生地 

敷きふとん 100×200 

JIS L 2001に規定する特級 

3.8 

綿 

掛けふとん 150×200 

2.0 

8. 方法 網台試験法（A法）の場合は，網台を用い，畳台試験法（B法）の場合は，畳台を用い，次の

とおり行う。 

a) 測定準備 測定準備は，次のとおり行う。 

1) 試料及び試験機本体の設置 試験室内に網台又は畳台の試験台を置き，試験台の中心に敷きふとん

を置く。 

次に，敷きふとんの中心に試験機本体を設置(2)し，この上に掛けふとんを掛ける。このとき，敷

きふとんと掛けふとんは，図5のように縦方向をそろえて重ね，試験台の中心に置く。 

注(2) ふとん表面の温度測定箇所がさん立ての位置と一致する場合は，試験機をふとんの中心から

5cm程度ずらし，ふとんの縫い目を避けて設置する。 

6 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図5 試料及び試験機本体の設置方法 

2) 温度センサーの設置 試験機本体に，表面温度制御用及び安全装置用の熱電対をビニル粘着テープ

などを用い，図6の位置にはり付ける。また，掛けふとんの上面温度及び敷きふとんの下面温度測

定用温度計を図6の位置に，さらに周囲空気温度測定用熱電対を図6に示すように，掛けふとんの

15cm上及び敷きふとんの15cm下に，適当な方法で設置する。 

7 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図6 温度センサーの設置位置 

b) 測定 測定は，次のとおり行う。 

1) 試験機本体，制御装置及び記録計が正しく接続されていることを確認した後，試験機本体の表面温

度の制御装置を上面及び下面共に33℃に設定する。また，警報温度は，試験機本体の表面温度より

10℃高く設定する。 

2) 記録計及び試験機本体の電源を入れ，網台試験法（A法）の場合は1時間以上，畳台試験法（B法）

の場合は4時間以上そのままにする。試験機本体の温度が安定したら，温度が安定した状態の30

分間に掛けふとんの上面温度（θ12，θ'12及びθ''12），試験機本体の上面温度（θ11，θ'11及びθ''11），試

験機本体の下面温度（θ21，θ'21及びθ''21），敷きふとんの下面温度（θ22，θ'22及びθ''22）及び電圧を小

数点以下1けたまで10分間隔で3回測定し，これらの値をそれぞれ平均して測定値とする。 

なお，このときの上部周囲温度（θ13，θ'13及びθ''13）及び下部周囲温度（θ23，θ'23及びθ''23）も同

様に測定し，参考として記録する。 

c) 計算 計算は，次のとおり行う。 

1

12

11

11

Q

A

I

θ

θ−

＝×

8 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2

22

21

21

Q

A

I

θ

θ−

＝×

3

1

1

U

Pq

A

U

Pw

Q

×

×

＋

＝

3

2

2

U

Pq

A

U

Pw

Q

×

×

−

＝

ここに， 

I11： 掛けふとんの保温性 (℃／W･m−2)  

I21： 敷きふとんの保温性 (℃／W･m−2)  

Q1： 試験機本体上面からの放熱量 (W)  

Q2： 試験機本体下面からの放熱量 (W)  

A： 試験機本体の断面積 (0.444m2)  

11

θ： 試験機本体の上面温度θ11，θ'11及びθ''11を平均した値 (℃)  

12

θ： 掛けふとんの上面温度θ12，θ'12及びθ''12を平均した値 (℃)  

21

θ： 試験機本体の下面温度θ21，θ'21及びθ''21を平均した値 (℃)  

22

θ： 敷きふとんの下面温度θ22，θ'22及びθ''22を平均した値 (℃)  

U1： 試験機本体の上面ヒーターの電圧 (V)  

U2： 試験機本体の下面ヒーターの電圧 (V)  

U3： 試験機本体の熱流計の出力値 (mV)  

Pｗ： 電力変換器（W/T1及びW/T2）の感度 (W/V)  

Pq： 試験機本体の熱流計の感度 (mV/W･m−2)  

9. 記録 記録用紙には，次の事項を記載する。 

なお，参考に記録用紙の様式の例を，付表1に示す。 

a) 試験日時 

b) 試験室の温度及び湿度 

c) 試料の名称，大きさ（仕上がり寸法），充てん材の材質名(3)及び質量 

注(3) 充てん材が2種類以上の場合は，混用率を記入する。 

d) 側生地の材質，繊度，密度及び質量 

e) 測定値 

f) 

結果 

9 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表1 記録用紙の例 

試験日    年  月  日 

時 間   時 分〜 時 分 

試験室 温度  ℃ 湿度 % 

試料 名称                        

 掛けふとん：大きさ  ×  cm 充てん材の材質名           質量           kg 

側生地の材質，繊度，密度及び質量                            

 敷きふとん：大きさ  ×  cm 充てん材の材質名           質量           kg 

側生地の材質，繊度，密度及び質量                             

記号 

単位 

1 

2 

3 

平均 

測 
定 
値 

U1 

V 

U2 

V 

U3 

V 

θ11（平均） 

℃ 

θ12（平均） 

℃ 

θ13（平均）（参考） 

℃ 

θ21（平均） 

℃ 

θ22（平均） 

℃ 

θ23（平均）（参考） 

℃ 

計 
算 
値 

W1＝U1×Pｗ 

W 

W2＝U2×Pｗ 

W 

Pq

A

U

W

×

3

3＝

W 

Q1＝W1＋W3 

W 

Q2＝W2−W3 

W 

1

12

11

11

)

(

Q

A

I

θ

θ−

＝

℃/W･m−2 

2

22

21

11

)

(

Q

A

I

θ

θ−

＝

℃/W･m−2 

10 

L 1911 : 2002  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

大 平 通 泰 

明星大学 

川 島 美 勝 

横浜国立大学 

高 橋 和 夫 

通商産業省生活産業局 

五十風 重 雄 

通商産業省生活産業局 

小 倉   悟 

工業技術院標準部 

高 橋 孝 一 

通商産業省製品評価技術センター 

磯 部 久 弥 

財団法人日本染色検査協会 

御法川 紘 一 

日本化学繊維協会 

米 山 恒 雄 

全日本寝具寝装品協会 

草 田 善一郎 

日本羽毛寝具製造業協同組合 

井 上 久 嘉 

全日本わた寝装品製造協同組合 

原 田 豊 也 

全日本わた寝装品製造協同組合 

高 野 富士子 

主婦連合会 

岩 下 好 恵 

全国地域婦人団体連絡協議会 

伊 藤 康 江 

消費科学連合会 

斉 藤 有 常 

日本百貨店協会 

池 谷 公 男 

日本チェーンストア協会 

蒲 谷 守 啓 

日本寝具製造卸組合連合会 

安 藤 一 夫 

全日本わた寝装品製造協同組合 

（事務局） 

大 出   広 

全日本わた寝装品製造協同組合 

日本工業標準調査会 標準部会 消費生活技術専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

小 川 昭二郎 

お茶の水女子大学 

（委員） 

秋 庭 悦 子 

社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会 

井 村 五 郎 

千葉工業大学 

入 江 稔 員 

社団法人日本ガス石油機器工業会 

長 見 萬里野 

財団法人日本消費者協会 

口ノ町 康 夫 

独立行政法人産業技術総合研究所 

小 熊 誠 次 

社団法人日本オフィス家具協会 

佐 野 真理子 

主婦連合会 

所 村 利 男 

独立行政法人製品評価技術基盤機構 

高 野 信 一 

社団法人日本電機工業会 

堤   暢 廣 

社団法人繊維評価技術協議会 

土 橋 明 美 

文化女子大学 

長久保   徹 

財団法人製品安全協会 

鍋 嶋 詢 三 

社団法人消費者関連専門家会議 

橋 本   享 

株式会社西友 

菱 木 純 子 

全国地域婦人団体連絡協議会 

肥 塚 忠 雄 

社団法人日本住宅設備システム協会 

万 代 善 久 

財団法人共用品推進機構 

村 田 政 光 

財団法人日本文化用品安全試験所