JISK7365:1999 プラスチック－規定漏斗から注ぐことができる材料の見掛け密度の求め方

K 7365 : 1999 (ISO 60 : 1977)

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

今回の制定は，国際規格に整合させるために，ISO 60 : 1977を基礎として用いた。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

K 7365 : 1999

(ISO 60 : 1977)

プラスチック−規定漏斗から注ぐことが

できる材料の見掛け密度の求め方

Plastics−Determination of apparent density of material that

can be poured from a specified funnel

序文この規格は，1977年に第2版として発行されたISO 60 : 1977, Plastics−Determination of apparent

density of material that can be poured from a specified funnelを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更す

ることなく作成した日本工業規格である。

1. 適用範囲この規格は，規定漏斗から注ぐことができるばらばら（粉状又はか粒状）の材料の見掛け

密度，すなわち単位体積当たりの質量の求め方を規定する。

備考規定漏斗から注ぐことができないばらばらな成形材料の見掛け密度の求め方は，ISO 61 : 1976

を参照。

この方法を比較的粗い粒度の材料に適用する場合には，受器上部の盛り上がった材料を直線状の板です

り落とす際に生じる誤差のために，得られる結果がかなり変動する可能性がある。

見掛け密度の知見は，成形材料と成形品との密度がおおむね等しくない限り，成形材料の相対的なかさ

ばり又は体積を推定するための，参考用の値である。

2. 装置

2.1

はかり0.1gのけたまではかることのできるもの。

2.2

シリンダー（受器）体積100ml±0.5ml，内径45ml±5mmの内面を滑らかに仕上げた金属で製作し

てもよい。

2.3

漏斗図1に示す形状及び寸法の，下部開口部にダンパー（例えば，金属製の板）を付けたもの。

3. 手順

3.1

漏斗(2.3)を，下部開口部がシリンダー（受器）(2.2)の上20mm〜30mmになるように，かつ，それと

軸が一致するように，垂直に保持する。試験に先立って粉状又はか粒状材料試料をよく混合する。漏斗の

下部開口部のダンパーを閉じ，その中に粉状又はか粒状の材料110ml〜120mlを入れる。

K 7365 : 1999 (ISO 60 : 1977)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3.2

速やかにダンパーを引き抜き，材料を受器の中に流下させる。熱硬化性成形材料は，必要に応じ棒

で材料をほぐし，流れやすくしてもよい。静電気のために材料が流下しない場合には，少量のガンマ・ア

ルミナ(1)，カーボンブラック（数%），又はエタノール（数ml）を添加して，試験をやり直すのがよい。

受器が一杯になったら，受器から盛り上がった材料を直線状の板ですり落とす。はかり(2.1)を用いて，受

器の内容物の質量を0.1gのけたまではかる。

3.3

試験する成形材料試料について，2回の測定を行う。

4. 結果の表示試験した材料の見掛け密度（単位：g/ml）は，次の式で計算する。

m/V

ここに， m：受器の内容物の質量 (g)

V：受器の体積 (ml) （すなわち，100）

2回の測定結果の算術平均値を結果とする。

5. 試験報告には，次の事項を含んでいなければならない。

a) JIS規格番号

b) 試験材料を特定する事項

c) 個別データ及び平均値

d) 帯電防止剤を使用した場合は，その種類と添加量

図1 漏斗

注(1) 例えば，デグサアルミナP110C1。

K 7365 : 1999 (ISO 60 : 1977)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

JIS原案作成委員会TC61/SC9-6委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

植村勝

工学院大学

（委員）

大嶋清治

通商産業省工業技術院材料規格課

西出徹雄

通商産業省基礎産業局化学課

橋本繁晴

財団法人日本規格協会技術部国際整合化規格室

塚野隆

財団法人高分子素材センター

鹿島武

日本ビニル工業会

小松原恒雄

硬質塩化ビニール板協会

石井恒

住友ベークライト株式会社フィルムシート営業本部

堀田文夫

塩化ビニル管・継手協会技術部

◎ 石井靖道

新第一塩ビ株式会社技術本部技術第1部

◎ 上野賢二

鐘淵化学工業株式会社化成事業部

○ 野村洋和

信越化学工業株式会社塩ビ技術研究所

◎ 益子誠一

大洋塩ビ株式会社管理部

○ 佐伯浩

徳山積水工業株式会社

◎ 木村知弘

三菱化学工業株式会社樹脂カンパニー塩ビ事業部技術グループ

中村栄男

塩化ビニル工業協会技術部

○ 長縄肇志

塩化ビニル工業協会技術部

（事務局）

◎ 濱島俊行

日本プラスチック工業連盟

備考1. ◎印は本委員会及び分科会委員

2. ○は分科会委員