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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K6505-1995 

靴甲用人工皮革試験方法 

Testing method for man-made upper material of shoes 

1. 適用範囲 この規格は,靴の甲材料に使用する人工皮革の試験方法について規定する。 

備考1. この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS K 6544 革の吸湿度試験方法 

JIS K 6545 革の耐屈曲性試験方法 

JIS K 6546 革の半球状可塑性試験方法 

JIS K 6547 革の染色摩擦堅ろう度試験方法 

JIS K 6548 革の銀面割れ試験方法 

JIS K 6549 革の透湿度試験方法 

JIS K 6550 革試験方法 

JIS L 0849 摩擦に対する染色堅ろう度試験方法 

JIS L 1096 一般織物試験方法 

JIS R 6253 耐水研磨紙 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

2. この規格の中で{ }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考として併記したものである。 

2. 用語の定義 靴甲用人工皮革とは,高分子物質を繊維層に浸透させ革の組織構造に準拠して造られた

もので,高分子物質は連続微細多孔構造を持ち,繊維層にランダム三次元立体構造を持つ靴の甲材料をい

う。 

3. 試験の一般的条件 

3.1 

試験片の標準状態 JIS Z 8703の標準温湿度状態1類[温度20±1℃,相対湿度 (65±2) %]中に24

時間放置し,水分が平衡に達した状態とする。 

3.2 

試験室の標準状態 JIS Z 8703の標準温度状態3 (20±5℃) 及び相対湿度 (65±10) %とする。 

4. 試験項目,試験片数及び求める試験値の位数 この規格に規定する試験項目,試験片数及び求める試

験値のけた数は,表1のとおりとする。求める試験値の数値の丸め方は,JIS Z 8401による。 

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K6505-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 試験項目,試験片数及び求める試験値のけた数 

試験項目 

単位 

試験片数 

測定値 

求める数値のけた数 

厚さ 

mm 

3(1) 

小数点以下2けた 

小数点以下1けた 

質量 

mg/cm2 

小数点以下1けた 

整数位 

見掛密度 

g/cm3 

小数点以下3けた 

小数点以下2けた 

引張強さ ロール方向 

MPa {kgf/mm2} 

小数点以下3けた 

小数点以下2けた 

ロールに垂直方向 

MPa {kgf/mm2/} 

小数点以下3けた 

小数点以下2けた 

伸び ロール方向 

3(2) 

小数点以下1けた 

整数位 

ロールに垂直方向 

3(2) 

小数点以下1けた 

整数位 

引裂強さ ロール方向 

N/mm {kgf/mm} 

小数点以下2けた 

小数点以下1けた 

ロールに垂直方向 

N/mm {kgf/mm} 

小数点以下2けた 

小数点以下1けた 

耐屈曲性(3) 常温 

− 

− 

− 

低温 

− 

− 

− 

耐熱粘着性 

− 

− 

− 

表面摩耗強さ 

− 

− 

− 

表面割れ 荷重 

N {kgf} 

小数点以下1けた 

整数位 

高さ 

mm 

3(4) 

小数点以下1けた 

小数点以下1けた 

半球状可塑性 

小数点以下1けた 

整数位 

耐水度 

min 

小数点以下1けた 

整数位 

吸水度 

小数点以下1けた 

整数位 

吸湿度 

mg/cm2 

小数点以下2けた 

小数点以下1けた 

透湿度 

mg/ (cm2・h) 

小数点以下2けた 

小数点以下1けた 

染色摩擦堅ろう度  A法 

− 

− 

− 

 B法 

− 

− 

− 

注(1) 表面割れ試験片を用いて測定する。 

(2) 引張強さと同じ試験片を用いる。 
(3) 試験片はロール方向に平行に採取する。 
(4) 荷重と同じ試験片を用いる。 

5. 試験方法 

5.1 

試験片の採取方法 試験片は,ロール端末から50cm,両側端から5cmを除いた部分から無作為に採

取する。 

5.2 

操作 

5.2.1 

厚さ 厚さは,次の方法によって測定する。 

(1) 測定器は,1001 mmの目盛を持ち,加圧面は平滑な,直径10±0.1mmの円形で,その圧荷重は3.854

±0.981N {393±10gf} とする。ただし,加圧面の直径が5〜10mm,圧荷重49.03±1.177kPa {500±

12gf/cm2} の測定器を使用してもよい。 

(2) 試験片は,5.2.8の試験用のものを用い,測定箇所はその中心と,その円周の直径から約5mm小さい

同心円上の等間隔な4か所,計5か所とする。 

(3) 厚さの測定は,試料の表面を上にして測定器の下部台上に置き,加圧面を静かに試料の上に置き,加

圧し,5秒経過してから0.01mmまで測定する。 

(4) 厚さは,3個の試験片のそれぞれの5か所,計15か所の平均値を取る。 

5.2.2 

質量及び見掛密度 試験片は5.2.12の試験用のものを用い5.2.12の試験の際,測定された試験片の

厚さ,直径及び質量から,次の式によって質量及び見掛密度を算出する。 

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K6505-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2

785

.0

d

W

W

=

ここに, 

W: 質量 (mg/cm2) 

W': 試験片の質量 (mg) 

d: 試験片の直径 (cm) 

000

 1

10

1

×

×

=

t

W

AD

ここに, AD: 見掛密度 (g/cm3) 
 

W: 質量 (mg/cm2) 

t: 試験片の厚さ (mm) 

5.2.3 

引張強さ及び伸び 引張強さ及び伸びは,JIS K 6550の5.2(引張強さ及び伸び)によって試験す

る。ただし,試験片はつかみ部分を20mmず固定し,つかみ部分の間隔が正確に50mmとなるように取り

付ける。引張強さ及び伸びは,ロール方向に平行及び垂直のそれぞれの平均値を算出する。ただし,伸び

はつかみ間隔で測定する。 

5.2.4 

引裂強さ 引裂強さは,JIS K 6550の5.3(引裂強さ)によって試験し,ロール方向に平行及び垂

直のそれぞれの平均値を算出する。 

5.2.5 

耐屈曲性 耐屈曲性は,試験条件によって常温試験及び低温試験に区分し,それぞれJIS K 6545

の4.(装置)の装置を使用し,その5.(試験方法)の(1)〜(3)の方法によって試験して表・裏両面の損傷を

検査し,表2の基準によって参考図1を参考として判定する。 

(1) 常温試験 3.1の試験片の標準状態によって調整した70×40mmの長四角形の試験片を3.2の試験室の

標準状態によって調整された室内で10 000,30 000,100 000及び200 000回屈曲後それぞれ判定する。 

(2) 低温試験 3.1の試験片の標準状態によって調整した試験片を温度−10±3℃中に30分間放置後,同温

度中で試験を行い,5 000,10 000及び25 000回屈曲後それぞれ判定する。 

表2 耐屈曲性の判定基準 

区分 

等級 

判定基準 

表 

裏 

スムーズ(5) 

部分的に切断を生じたもの。 

部分的に切断を生じたもの。 

不織布又は織布層にき裂を生じたもの。 

連続微細多孔層にき裂を生じたもの。 

表面仕上層を越えてき裂を生じたもの。 

織布又は不織布層にき裂を生じたもの。 

わずかにき裂が認められるもの。 

わずかに異常が認められるもの。 

き裂の認められないもの。 

異常の認められないもの。 

ナップ(6) 

部分的に切断を生じたもの。 

部分的に切断を生じたもの。 

表面(毛羽状)層を越えて織布又は不織布層に
き裂を生じたもの。 

織布又は不織布層と表面(毛羽状)層との界面
に達するき裂を生じたもの。 

表面(毛羽状)層と織布又は不織布層との界面
に達するき裂を生じたもの。 

織布又は不織布層にき裂を生じたもの。 

わずかに異常の認められるもの。 

わずかに異常の認められるもの。 

異常の認められないもの。 

異常の認められないもの。 

注(5) スムーズとは,革の銀面様の外観をもつものをいう(表3及び表4)。 

(6) ナップとは,革のスエード,ベロアなどの外観をもつものをいう(表3及び表4)。 

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K6505-1995  

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参考図1 耐屈曲性の判定基準の参考図 

5.2.6 

耐熱粘着性 60±1mm×90±1mmの2枚の試験片の表面を向かい合わせ,60±1mm×60±1mmの

平滑なガラス板2枚の間にその短辺の線を合わせてはさむ。これに底面が60±1mm×60±1mm,質量3kg

のおもりを載せ,100±2℃の空気恒温器中に1時間放置した後取り出し,おもりを除き,3.2によって調整

された室内に1時間放置した後,2枚の試験片を静かにはがし,表面の損傷(異常)の有無を検査し,表3

の基準によって判定する。 

表3 耐熱粘着性の判定基準 

区分 

等級 

判定基準 

スムーズ(5) 

表面仕上層を越えた損傷の認められるもの。 

表面仕上層の損傷が認められるもの。 

光沢及び表面形状が変化するもの。 

光沢及び表面形状がわずかに変化するもの。 

外観上変化が認められないもの。 

ナップ(6) 

表面(毛羽状)層を越えた損傷の認められるもの。 

表面(毛羽状)層の大部分が損傷するもの。 

表面(毛羽状)層の一部が損傷するもの。 

わずかに異常が認められるもの。 

外観上変化が認められないもの。 

5.2.7 

表面摩耗強さ 表面摩耗強さは,JIS L 1096の6.17(摩耗強さ)のA-1法による。ただし試験片は

表面を上方にして取り付ける。試験には,JIS R 6253のCwCC400を使用し,125,250,500及び1 000回

の摩耗の後,損傷の有無を検査し,表4の基準によって判定する。 

表4 表面摩耗強さの判定基準 

区分 

等級 

判定基準 

スムーズ(5) 

貫通孔を生じたもの。 

不織布又は織布層の露出が著しいもの。 

表面仕上層が全く消滅し,微細多孔層の大部分が露出したもの。 

着色表面仕上層の一部が消滅したもの。 

外観上変化が認められないもの。 

ナップ(6) 

貫通孔を生じたもの。 

表面(毛羽状)層を越えて不織布又は織布層の一部が破壊されたもの。 

表面(毛羽状)層の大部分が消滅したもの。 

表面(毛羽状)層の一部が消滅したもの。 

外観上変化が認められないもの。 

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K6505-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.2.8 

表面割れ 表面割れは,JIS K 6548によって試験する。 

5.2.9 

半球状可塑性 半球状可塑性は,JIS K 6546によって試験する。ただし,成形温度は100±2℃,

成形加熱時間は30±1分間とする。 

5.2.10 耐水度 耐水度は,JIS K 6550の5.4(耐水度)によって試験する。 

5.2.11 吸水度 吸水度は,JIS K 6550の5.5(吸水度)によって試験する。 

5.2.12 吸湿度 吸湿度は,JIS K 6544によって試験する。ただし,試験片の調整及び時間並びに試験室の

標準状態の調整は,3.1及び3.2による。 

5.2.13 透湿度 透湿度は,JIS K 6549によって試験する。 

5.2.14 染色摩擦堅ろう度 染色摩擦堅ろう度は,次の方法のいずれかの方法によって試験する。 

A法 JIS K 6547によって試験する。 

B法 JIS L 0849の4.(装置および材料)の(1)に規定の摩擦試験機II形を用い,その6.1(摩擦試験機

Ⅰ形による場合)によって試験する。 

関連規格 JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方 

高分子部会 人工皮革専門委員会 構成表(昭和46年8月1日制定のとき) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

菅 野 英二郎 

東京農工大学 

山 口 正 隆 

東京工業大学 

松 本 健 次 

株式会社松本繊維化学研究所 

土 林 貞 雄 

工業技術院繊維高分子材料研究所 

和 田   裕 

通商産業省繊維雑貨局 

赤 羽 信 久 

工業技術院標準部 

長 浜 宗 保 

ヒカリシューズ株式会社 

大 野 里 美 

新興製靴工業株式会社 

島 田 勝 治 

日本製靴株式会社 

春 田 謙 三 

ハルタ製靴株式会社 

中 山 克 郎 

東レ株式会社 

高 山 剛 三 

株式会社クラレ 

藤 田 寛 治 

東洋ゴムエ業株式会社 

横 田 匡 史 

日本クロス工業株式会社 

櫛 原 光 也 

株式会社櫛原商店 

片 岡 寛 一 

株式会社日興 

(事務局) 

遠 山 雄 一 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

中 軸 美智雄 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

(事務局) 

青 木 誠 治 

工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき) 

石 川 哲之介 

工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき) 

(事務局) 

渡 辺 武 夫 

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成7年12月1日改正のとき) 

稲 葉 知 英 

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成7年12月1日改正のとき)