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K 5552 : 2002  

(1) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本塗料

工業会 (JPMA) /財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき

との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これ

によってJIS K 5552 : 1991は,改正され,この規格に置き換えられる。 

また,令和2年10月20日,産業標準化法第17条又は第18条の規定に基づく確認公示に際し,産業標

準化法の用語に合わせ,規格中“日本工業規格”を“日本産業規格”に改めた。 

JIS K 5552には,次に示す附属書がある。 

附属書(規定) 溶剤不溶物中の金属亜鉛の定量


 

 

日本産業規格          JIS 

 

K 5552 : 2002 

 

 

ジンクリッチプライマー 

Zinc rich primer 

 

 

1. 適用範囲 この規格は,鋼材の防せい(錆)に用いるジンクリッチプライマーについて規定する。 

備考 ジンクリッチプライマーは,亜鉛末及びアルキルシリケート又はエポキシ樹脂及び硬化剤,顔

料及び溶剤を主な原料としたものである。 

 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 

JIS K 5500 塗料用語 

JIS K 5551 エポキシ樹脂塗料 

JIS K 5600-1-1 塗料一般試験方法−第1部:通則−第1節:試験一般(条件及び方法) 

JIS K 5600-1-2 塗料一般試験方法−第1部:通則−第2節:サンプリング 

JIS K 5600-1-3 塗料一般試験方法−第1部:通則−第3節:試験用試料の検分及び調整 

JIS K 5600-1-4 塗料一般試験方法−第1部:通則−第4節:試験用標準試験板 

JIS K 5600-1-6 塗料一般試験方法−第1部:通則−第6節:養生並びに試験の温度及び湿度 

JIS K 5600-1-7 塗料一般試験方法−第1部:通則−第7節:膜厚 

JIS K 5600-2-6 塗料一般試験方法−第2部:塗料の性状・安定性−第6節:ポットライフ 

JIS K 5600-3-3 塗料一般試験方法−第3部:塗膜の形成機能−第3節:硬化乾燥性 

JIS K 5600-4-3 塗料一般試験方法−第4部:塗膜の視覚特性−第3節:色の目視比較 

JIS K 5600-5-3 塗料一般試験方法−第5部:塗膜の機械的性質−第3節:耐おもり落下性 

JIS K 5600-7-1 塗料一般試験方法−第7部:塗膜の長期耐久性−第1節:耐中性塩水噴霧性 

JIS K 5600-7-6 塗料一般試験方法−第7部:塗膜の長期耐久性−第6節:屋外暴露耐候性 

JIS K 5600-8-2 塗料一般試験方法−第8部:塗膜劣化の評価−第2節:膨れの等級 

JIS K 5600-8-3 塗料一般試験方法−第8部:塗膜劣化の評価−第3節:さびの等級 

JIS K 5600-8-4 塗料一般試験方法−第8部:塗膜劣化の評価−第4節:割れの等級 

JIS K 5600-8-5 塗料一般試験方法−第8部:塗膜劣化の評価−第5節:はがれの等級 

JIS K 5601-1-1 塗料成分試験方法−第1部:通則−第1節:試験一般(条件及び方法) 

JIS K 5601-1-2 塗料成分試験方法−第1部:通則−第2節:加熱残分 

JIS K 5622 鉛丹さび止めペイント 

JIS K 8101 エタノール (99.5)(試薬) 

JIS K 8142 塩化鉄 (III) 六水和物(試薬) 


K 5552 : 2002  

 

JIS K 8247 過マンガン酸カリウム(試薬) 

JIS K 8371 酢酸ナトリウム三水和物(試薬) 

JIS K 8951 硫酸(試薬) 

JIS K 8997 硫酸マンガン (II) 五水和物(試薬) 

JIS K 9005 リン酸(試薬) 

ISO 8501-1 Preparation of steel substrates before application of paints and related products−Visual 

assessment of surface cleanliness−Part 1 : Rust grades and preparation grades of uncoated steel substrates 

and of steel substrates after overall removal of previous coatings 

 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 5500による。 

 

4. 種類 種類は,次とする。 

a) 1種 無機ジンクリッチプライマー アルキルシリケートをビヒクルとした,1液1粉末形のもの。 

b) 2種 有機ジンクリッチプライマー エポキシ樹脂をビヒクルとした,2液1粉末形又は2液形(亜鉛

末を含む液と硬化剤)のもの。 

 

5. 品質 品質は,6.によって試験したとき,表1による。 

表1 品質 

項目 

種類 

 

1種 

2種 

容器の中での状態 

粉は微小で一様な粉末であるものとする。 
液はかき混ぜたとき堅い塊がなくて一様になるものとする。 

塗装作業性 

塗装作業に支障があってはならない。 

乾燥時間 

1以下 

塗膜の外観 

塗膜の外観が正常であるものとする。 

ポットライフ 

5時間で使用できるものとする。 

耐衝撃性 

衝撃によって割れ及びはがれが生じてはならない。 

耐塩水噴霧性 

塩水噴霧に耐えるものとする。 

混合塗料中の加熱残分 % 

70以上 

加熱残分中の金属亜鉛 % 

80以上 

70以上 

エポキシ樹脂の定性 

− 

エポキシ樹脂を含むこと。 

屋外暴露耐候性 

6か月間の試験でさび,割れ,はがれ及び膨れがあってはならない。 

 

6. 試験方法 

6.1 

サンプリング サンプリングは,JIS K 5600-1-2による。 

6.2 

試験用試料の検分及び調整 試験用試料の検分及び調整は,JIS K 5600-1-3による。 

6.3 

試験の一般条件 試験の一般条件は,JIS K 5600-1-1,JIS K 5600-1-6及びJIS K 5601-1-1によるほ

か,次による。 

6.3.1 

試験の場所 

a) 養生及び試験を行う場所は,特に規定する以外は,JIS K 5600-1-6の4.1[標準条件(可能な場合常に

使用するべき条件)]で,直射日光を受けず,養生及び試験に影響を与えるガス・蒸気・ほこりなどが

なく,通風の少ない室内とする。 


K 5552 : 2002  

 

b) 拡散昼光は,JIS K 5600-4-3の5.2(自然昼光照明)とする。ただし,5.3(色観察ブースの人工照明)

に規定するブースを用いても差し支えない。 

6.3.2 

試験片の作製 

6.3.2.1 

試験板 試験板は,JIS K 5600-1-4による。ただし,特に規定する以外は,ブラスト処理した鋼

板 (150×70×3.2mm) とする。ブラストの条件は,表2による。 

備考 鋼板は,JIS G 3101に規定するSS400の鋼板とする。 

表2 ブラストの条件 

除せい度 

ISO 8501-1 Sa21

2以上 

研掃材 

グリット 

表面粗さ 

25

洀洀刀稀

準とする。 

6.3.2.2 

試料の混合と薄め方 液と粉末の混合は,その製品の指定する方法による。試料の薄め方は,そ

の製品に指定するシンナーを用いて,混合物の20%(質量)以下で薄めてもよい。 

6.3.2.3 

試料の塗り方 混合した試料は,よくかき混ぜた後,目開き600

網でろ過し,直ちに塗る。

初めの混合から時間を測定して,5時間を過ぎたものは試験に用いてはならない。試料の塗り方は,特に

規定する以外は,吹付け塗り(エアスプレー塗り)とし,7日間乾燥したときに測定して,塗膜の厚さが

15〜20 

樰謰蠰

塗る。 

6.3.2.4 

乾燥方法 乾燥方法は,特に規定する以外は自然乾燥とする。 

6.3.2.5 

膜厚の測定 膜厚の測定は,JIS K 5600-1-7による。 

6.4 

容器の中での状態 容器の中での状態の試験は,JIS K 5600-1-1の4.1(容器の中の状態)による。

ただし,粉末については目視によって観察し判定する。 

6.5 

塗装作業性 塗装作業性の試験は,JIS K 5600-1-1の4.2(塗装作業性)による。 

6.6 

乾燥時間 乾燥時間の試験は,JIS K 5600-3-3によって評価する。 

6.7 

塗膜の外観 塗膜の外観の試験は,JIS K 5600-1-1の4.4(塗膜の外観)による。ただし,判定は試

料を塗ってから48時間置いて,目視によって観察し,流れ・むら・割れ・はがれを調べる。 

6.8 

ポットライフ ポットライフの試験は,JIS K 5600-2-6によるほか,次による。 

6.8.1 

試験容器 試験容器は,密封できる金属製,ガラス瓶又はポリエチレン製とする。 

6.8.2 

試験 試験板は,JIS G 3141に規定するSPCC-SBの鋼板 (150×70×0.8mm) とする。 

6.8.3 

操作 操作は,次による。 

a) 主剤と硬化剤をその製品に規定した方法によって,よく混合し,容器に入れふたをし,標準条件で5

時間静置したものを試料とする。 

b) 試料をかくはん棒でよくかき混ぜ,容器の中での状態を調べる。 

c) 試料を目開き600

網でろ過し,エアスプレーで塗り,試験片を立て掛けて48時間置いた後,

塗膜の外観を調べる。 

6.8.4 

判定 判定は,試料をかき混ぜたとき,顔料の沈降がないか,あってもかき混ぜれば容易に一様に

分散し,混合直後に比べて著しい粘度の上昇及びゲル化がなく,更に,塗膜の外観が正常で,流れ・あな

及びしわの程度が大きくないときは,ポットライフは“5時間で使用できる。”とする。 

6.9 

耐衝撃性 耐衝撃性の試験は,JIS K 5600-5-3の6.(デュポン式)による。この場合,6.8に用いた

試験片を更に5日間置いて試験する。試験は,質量が500±1gのおもりを高さ500mmから撃ち型の上に

落とす。塗面の試験位置を変えてこの操作を2回繰り返し,割れ・はがれのないときは“衝撃によって割

れ・はがれができない。”とする。 


K 5552 : 2002  

 

6.10 耐塩水噴霧性 耐塩水噴霧性の試験は,JIS K 5600-7-1による。試験板は,JIS G 3141に規定する

SPCCSBの鋼板 (150×70×0.8mm) を試料1個について3枚ずつ用意し,6.3.2 c)の方法で乾燥膜厚が20〜

25

樰謰蠰

合した試料を1回塗り,直ちに周辺をはけで1回塗り増し,1種は48時間,2種は

168時間置いて試験片とする。1種は168時間,2種は72時間試験を行った後,試験片を取り出して流水

で洗い,室内に2時間置いて,目視によって塗膜を調べる。このとき,試験片の周辺約10mm以内及び塗

膜に付けたきずの両側それぞれ3mm以内の塗膜は,評価の対象としない。試験片2枚以上について塗膜

に赤さびを認めないときは,“塩水噴霧に耐える。”とする。 

6.11 混合塗料中の加熱残分 混合塗料中の加熱残分の試験は,JIS K 5601-1-2による。ただし,1種は液

について,105±2℃で1時間の条件で測定し,粉末との混合比から混合塗料の加熱残分を求める。2種は

混合塗料について105±2℃で3時間の条件で測定する。 

6.12 加熱残分中の金属亜鉛 加熱残分中の金属亜鉛の定量試験は,この規格の附属書による。ただし,1

液1粉末形及び2液1粉末形の試料については,粉末中の金属亜鉛の量を求め,加熱残分中の金属亜鉛は,

粉末の混合比と加熱残分から次の式によって算出する。 

A=B×C/D 

ここに, A: 加熱残分中の金属亜鉛 (%)  
 

B: 混合物中の粉末の割合 (%)  

 

C: 粉末中の金属亜鉛 (%)  

 

D: 混合物の加熱残分 (%)  

2液形の試料については,亜鉛末の入っている液からJIS K 5622の附属書1によって溶剤不溶物を分取

し,溶剤不溶物中の金属亜鉛の量を求め,溶剤不溶物及び加熱残分から金属亜鉛を,次の式によって算出

する。 

なお,溶剤不溶物を分取するときに用いる溶剤は,2−メチル−4−ペンタノン及びアセトンを容量比1 : 

1で混合する。 

A=B×C/D 

ここに, A: 加熱残分中の金属亜鉛 (%)  
 

B: 混合物中の溶剤不溶物 (%)  

 

C: 溶剤不溶物中の金属亜鉛 (%)  

 

D: 混合物の加熱残分 (%)  

6.13 エポキシ樹脂の定性 エポキシ樹脂の定性は,JIS K 5551の附属書による。この場合,抽出溶剤は

トルエン及びアセトンを容量比1 : 1で混合したものを用いる。定性は,試料の赤外吸収スペクトルを図1

のエポキシ樹脂の赤外吸収スペクトルと比べ,次に表3のエポキシ樹脂の特性吸収を調べる。試料の赤外

吸収スペクトルパターンが,図1のエポキシ樹脂の赤外吸収スペクトルパターンと類似し,試料のスペク

トルに表3に示す①〜⑤すべての特性吸収を認めたときは,試料中に“エポキシ樹脂を含む。”とする。 


K 5552 : 2002  

 

 

図1 エポキシ樹脂(ビスフェノールA形)の赤外吸収スペクトルの一例 

表3 エポキシ樹脂の特性吸収 

No. 

波数 cm−1 

波長 

洀洀

帰属 

① 

3 460 

2.89 

OH伸縮運動 

② 

1 510 

6.62 

ベンゼン核のC=C伸縮運動 

③ 

1 250 

8.00 

フェニル−O伸縮運動(芳香族エーテル結合) 

④ 

918 

10.89 

エポキシ環の対称伸縮振動 

⑤ 

825 

12.12 

ベンゼン核の隣接水素2個(パラ置換)の面外変角振動 

6.14 屋外暴露耐候性 屋外暴露耐候性の試験は,JIS K 5600-7-6によるほか,次による。 

6.14.1 試験片の作製 6.3.2によってブラストで処理した鋼板 (300×150×3.2mm) の片面に乾燥塗膜の厚

さが15〜20

樰謰蠰

吹付け塗り(エアスプレー塗り)し,7日間置いて試験片とする。この

場合,試験片の周辺及び裏面は試料と同じ塗料を用い,1時間ごとに2回以上塗って試験に影響がないよ

うに塗り包んでおく。 

なお,試験片の枚数は3枚とする。 

6.14.2 操作 

a) 試験の開始時期は,毎年4月とする。 

b) 試験の期間は,6か月とする。 

c) 観察の時期は,試験開始から6か月とする。 

6.14.3 評価項目と評価方法 膨れの等級はJIS K 5600-8-2によって,さびはJIS K 5600-8-3によって,割

れはJIS K 5600-8-4によって,はがれはJIS K 5600-8-5によって評価し,同時にそれぞれ試料と見本品の

耐候試験片を目視によって直接比較して調べる。 


K 5552 : 2002  

 

6.14.4 判定 判定は,3枚中2枚の試験片について,表1に示す屋外暴露耐候性の項による。ただし,亜

鉛の腐食生成物は判定の対象外とする。 

6.14.5 記録の保存期間 5年間とする。 

6.14.6 耐候試験の実施及び管理 試験の実施及び管理は,JIS K 5600-7-6の附属書Bによる。 

 

7. 検査 検査は,6.によって試験し,表1に適合しなければならない。 

なお,屋外暴露耐候性の試験は,継続して過去に生産された,この規格に該当する製品についてその試

験成績が適合しているときに,現在の製品が適合するとみなす。 

 

8. 表示 ジンクリッチプライマーの容器には,次の事項を表示しなければならない。 

a) 規格の名称 

b) 種類 

c) 正味質量又は正味容量 

d) 製造業者名又はその略号 

e) 製造年月又はその略号 

f) 

製造番号又はロット番号 

g) 混合方法(別紙でもよい。) 

h) シンナーの種類(別紙でもよい。) 

参考1. ジンクリッチプライマーの取扱いなどについては,この規格に規定するほか,法令で規定さ

れており,また,公団・団体などからも規則・注意事項などが定められている。 

2. この規格の品質の規定に示した項目の試験に必要な試験板の材質,寸法及び枚数並びに試験

日数は,参考表1による。また,この試験には,試料が約400ml必要である。 


 

 

 

7

 

K

 5

5

5

2

 : 

2

0

0

2

  

 

参考表1 ジンクリッチプライマー 

 

 


K 5552 : 2002 

 

附属書(規定) 溶剤不溶物中の金属亜鉛の定量 

1. 要旨 溶剤不溶物中の金属亜鉛を塩化鉄 (III) 溶液に溶解し,還元によって生成した第1鉄イオンを

過マンガン酸カリウム溶液で滴定して,対応する金属亜鉛の量を溶剤不溶物中の百分率として求める。 

 

2. 試薬 試薬は,次による。 

a) 塩化鉄 (III) 溶液 JIS K 8142に規定する塩化鉄 (III) 20gと,JIS K 8371に規定する酢酸ナトリウム

5gとを水に溶かして100mlとする。この溶液は,使用のつど調製する。 

b) 硫酸マンガン溶液 JIS K 8997に規定する硫酸マンガン67gを量り取って,水500mlに溶かし,次に,

JIS K 8951に規定する硫酸130mlとJIS K 9005に規定するりん酸138mlを加え,更に水を加えて1L

とする。 

c) 0.02mol/L過マンガン酸カリウム溶液 JIS K 8247に規定する試薬を使って調整する。 

d) エタノール (99.5)  JIS K 8101に規定するもの。 

 

3. 操作 操作は,次による。 

a) 試料は,JIS K 5622の附属書1の方法で得た溶剤不溶物を用いる。共通すり合わせ三角フラスコ300ml

に,金属亜鉛として約0.09gを含むように試料を正確に量り取り,少量のエタノール (99.5) で潤した

後,塩化鉄 (III) 溶液25mlを静かに加える。 

b) 密栓して約15分間静かに振り動かし,金属亜鉛を完全に溶かす。 

c) 硫酸マンガン溶液25mlと水150mlとを加え,0.02mol/L過マンガン酸カリウム溶液で滴定し,30秒間

うすい紅色を保つときを終点とする。別に,空試験を行う。 

 

4. 計算 溶剤不溶物中の金属亜鉛は,次の式によって算出する。 

100

270

003

.0

2

1

m

F

V

V

A

 

ここに, 

A: 溶剤不溶物中の金属亜鉛 (%)  

 

V1: 滴定に要した0.02mol/L過マンガン酸カリウム溶液の

量 (ml)  

 

V2: 空滴定に要した0.02mol/L過マンガン酸カリウム溶液

の量 (ml)  

 

F: 0.02mol/L過マンガン酸カリウム溶液のファクター 

 

0.003 270: 0.02mol/L過マンガン酸カリウム溶液1mlに相当する

金属亜鉛の質量 (g)  

 

m: 試料の質量 (g)  


K 5552 : 2002 

 

原案作成委員会組織 構成表 

 

氏名 

本委員会 

分科会 

所属 

(委員長) 

増 子   曻 

○ 

 

千葉工業大学 

(委員) 

濱 田 昌 良 

○ 

 

経済産業省製造産業局 

 

本 橋 健 司 

○ 

 

独立行政法人建築研究所 

 

橋 本   進 

○ 

 

財団法人日本規格協会 

 

冨 樫   晃 

○ 

 

社団法人日本自動車部品工業会 

 

近 藤 照 夫 

○ 

 

清水建設株式会社 

 

田 中   誠 

○ 

 

財団法人鉄道総合技術研究所 

 

用 害 比呂之 

○ 

 

日本道路公団 

 

帆 刈   均 

○ 

 

都市基盤整備公団 

 

高 橋 孝 治 

○ 

 

社団法人日本塗装工業会 

 

小 俣 一 夫 

○ 

 

日本建築仕上材工業会 

 

福 島   稔 

○ 

 

社団法人日本橋梁・鋼構造物塗装技術協会 

 

池 田 順 一 

○ 

 

財団法人日本ウエザリングテストセンター 

 

橋 本 定 明 

○ 

 

財団法人日本塗料検査協会 

 

吉 田 豊 彦 

○ 

 

社団法人色材協会 

 

増 田 真 一 

○ 

○ 

アトミクス株式会社 

 

中 家 俊 和 

○ 

○ 

関西ペイント株式会社 

 

大 桑   洋 

○ 

○ 

神東塗料株式会社 

 

中 西   功 

○ 

○ 

スズカファイン株式会社 

 

岩 見   勉 

○ 

○ 

大日本塗料株式会社 

 

森   栄二郎 

○ 

○ 

中国塗料株式会社 

 

増 田 道 広 

○ 

○ 

株式会社トウペ 

 

曽 我 元 昭 

○ 

○ 

日本ペイント株式会社 

 

松 平 忠 志 

 

○ 

松平技術士事務所 

 

長 尾   進 

 

○ 

専門技術者 

 

山 崎 不二雄 

 

○ 

専門技術者 

 

内 田 幹 雄 

 

○ 

専門技術者 

 

清 水 福 士 

 

○ 

カナヱ塗料株式会社 

 

武 田 廉太郎 

 

○ 

関西ペイント株式会社 

 

泉 谷 昌 樹 

 

○ 

中央ペイント株式会社 

 

古 館   渉 

 

○ 

日本油脂BASFコーティングス株式会社 

 

田 宮 雅 也 

 

○ 

メーコー株式会社 

(事務局) 

豊 田 常 彦 

○ 

○ 

社団法人日本塗料工業会 

 

 

 

 

(文責 大桑 洋) 


10 

K 5552 : 2002 

 

日本工業標準調査会 標準部会 化学製品技術専門委員会 構成表 

 

 

氏名 

所属 

(委員会長) 

 

宮 入 裕 夫 

東京医科歯科大学生体材料工学研究所 

 

 

大 久 泰 照 

昭和シェル石油株式会社中央研究所 

 

 

奥 泉 仁 一 

財団法人バイオインダストリー協会 

 

 

奥 山 通 夫 

社団法人日本ゴム協会 

 

 

笠 野 英 秋 

拓殖大学工学部機械システム工学科 

 

 

加 茂   徹 

独立行政法人産業技術総合研究所 

 

 

木 原 幸 弘 

社団法人日本化学工業協会 

 

 

桐 村 勝 也 

社団法人日本塗料工業会 

 

 

髙 野 忠 夫 

財団法人化学技術戦略推進機構 

 

 

高 橋 信 弘 

東京農工大学農学部 

 

 

西 川 輝 彦 

石油連盟技術環境部 

 

 

西 本 右 子 

神奈川大学理学部 

 

 

古 川 哲 夫 

財団法人日本消費者協会 

 

 

槇     宏 

日本プラスチック工業連盟