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K 5101-18:2004 (ISO 787-14:1973) 

(1) 

 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本無機薬品協会(JICIA)/財団法人日本規

格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 787-14:1973,General methods of test 

for pigments―Part 14:Determination of resistivity of aqueous extractを基礎として用いた。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。 

JIS K 5101の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS K 5101-1-1 第1部:分散性評価のための分散方法―第1節:通則 

JIS K 5101-1-2 第1部:分散性評価のための分散方法―第2節:ペイントコンディショナ形振とう機 

JIS K 5101-1-3 第1部:分散性評価のための分散方法―第3節:高速インペラミル 

JIS K 5101-1-4 第1部:分散性評価のための分散方法―第4節:ビーズミル 

JIS K 5101-1-5 第1部:分散性評価のための分散方法―第5節:フーバーマラー 

JIS K 5101-1-6 第1部:分散性評価のための分散方法―第6節:3本ロールミル 

JIS K 5101-2-1 第2部:色の比較―第1節:目視法 

JIS K 5101-2-2 第2部:色の比較―第2節:測色計法 

JIS K 5101-3-1 第3部:着色力―第1節:有色顔料の相対着色力及び淡色の測定(目視比較法) 

JIS K 5101-3-2 第3部:着色力―第2節:白色顔料の相対着色力(目視比較法) 

JIS K 5101-3-3 第3部:着色力―第3節:有色顔料の相対着色力及び白色顔料の相対散乱能の測定(光

度計法) 

JIS K 5101-3-4 第3部:着色力―第4節:着色剤の相対着色力及び残留色差の測定(重み付きK/S値

法) 

JIS K 5101-4 第4部:隠ぺい力―隠ぺい率試験紙法 

JIS K 5101-5-1 第5部:分散性の評価方法―第1節:有色顔料の着色力の変化による評価 

JIS K 5101-5-2 第5部:分散性の評価方法―第2節:分散度の変化による評価 

JIS K 5101-5-3 第5部:分散性の評価方法―第3節:光沢の変化による評価 

JIS K 5101-6-1 第6部:流動性―第1節:スプレッドメータ法 

JIS K 5101-6-2 第6部:流動性―第2節:回転粘度計法 

JIS K 5101-7 第7部:耐ブリード性 

JIS K 5101-8 第8部:耐薬品性 

JIS K 5101-9 第9部:耐光性 

JIS K 5101-10 第10部:焼付塗装用バインダーによる熱安定性 

JIS K 5101-11-1 第11部:密度―第1節:ピクノメータ法 


 

K 5101-18:2004 (ISO 787-14:1973) 

(2) 

 

JIS K 5101-11-2 第11部:密度―第2節:遠心脱気法 

JIS K 5101-12-1 第12部:見掛け密度又は見掛け比容―第1節:静置法 

JIS K 5101-12-2 第12部:見掛け密度又は見掛け比容―第2節:タンプ法 

JIS K 5101-13-1 第13部:吸油量―第1節:精製あまに油法 

JIS K 5101-13-2 第13部:吸油量―第2節:煮あまに油法 

JIS K 5101-14-1 第14部:ふるい残分―第1節:湿式法(手動法) 

JIS K 5101-14-2 第14部:ふるい残分―第2節:湿式法(メカニカルフラッシング法) 

JIS K 5101-15-1 第15部:加熱減量―第1節:105 ℃揮発性物質 

JIS K 5101-15-2 第15部:加熱減量―第2節:強熱残分 

JIS K 5101-16-1 第16部:水溶分―第1節:煮沸抽出法 

JIS K 5101-16-2 第16部:水溶分―第2節:常温抽出法 

JIS K 5101-17-1 第17部:pH値―第1節:煮沸抽出法 

JIS K 5101-17-2 第17部:pH値―第2節:常温抽出法 

JIS K 5101-18 第18部:電気抵抗率 

 

 

 


 

K 5101-18:2004 (ISO 787-14:1973) 

(3) 

 

目 次 

ページ 

序文  1 

1. 適用範囲  1 

2. 引用規格  1 

3. 試薬  2 

4. 装置及び器具  2 

4.1 遠心分離機  2 

4.2 ろ紙  2 

4.3 シリンダー  2 

4.4 温度計  2 

4.5 電気伝導率ブリッジ  2 

4.6 電気伝導率セル  2 

5. サンプリング  2 

6. セル定数の測定  2 

7. 手順  2 

7.1 顔料の水ぬれ性試験  2 

7.2 親水性顔料  3 

7.3 疎水性顔料  3 

8. 結果の表し方  3 

9. 試験報告書  3 

 

 


 

 

 

日本工業規格          JIS 

 

K 5101-18:2004 

 

(ISO 787-14:1973) 

顔料試験方法−第18部:電気抵抗率 

Test methods for pigments―Part 18:Resistivity of aquous extract 

 

序文 この規格は,1973年に第1版として発行されたISO 787-14,General methods of test for pigments―Part 

14:Determination of resistivity of aqueous extractを翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することな

く作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。 

 

1. 適用範囲 この規格は,顔料の水抽出液の電気抵抗率を測定するための一般的な試験方法について規

定する。水によく溶解する顔料を除いて,すべての顔料及び体質顔料に適用する。 

備考1. 顔料の水抽出液の電気抵抗率は,水溶分の量とは無関係の性質と考えられる。受渡当事者間

の協定によって,常温抽出法を用いてもよい。その場合には試験報告書にその旨記載する。 

2. 測定の標準温度は23 ℃とするが温度差を考慮して必要な補正を行えば,受渡当事者間の協

定によって異なった温度を決めてもよい。 

3. この試験方法をある顔料に適用するとき,その顔料の個別規格にこの規格を引用すればよい。 

当該顔料の特別な性質によってこの試験方法を修正した場合その詳細を示す。 

この規格で規定している試験方法が適用できない特殊な顔料の場合は,水抽出液の電気抵

抗率を測定するために別の方法を規定してもよい。 

4. この規格の対応国際規格を,次に示す。 

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD

(修正している),NEQ(同等でない)とする。 

ISO 787-14:1973,General methods of test for pigments―Part 14:Determination of resistivity of 

aqueous extract (IDT) 

 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS K 5600-1-2 塗料一般試験方法―第1部:通則―第2節:サンプリング 

備考 ISO 15528 2000,Paints,varnishes and raw materials for paints and varnishes―Samplingが,こ

の規格と一致している。 

参考 この規格の原国際規格であるISO 787-14ではISO 842を引用しているが,ISO 842はISO 

15528:2000に統合され廃止されているため,ISO 15528:2000と一致しているJIS K 5600-1-2を

引用した。 


K 5101-18:2004 (ISO 787-14:1973) 

 

 

3. 試薬 試薬は,分析用試薬を用い,次による。 

a) 伝導度水 2 500 Ω・m以上の電気抵抗率のもの。 

b) メタノール 2 500 Ω・m以上の電気抵抗率のもの。 

c) 塩化カリウム 0.02 mol/l溶液。 

 

4. 装置及び器具  

4.1 

遠心分離機 必要な場合には,超遠心分離機を用いてもよい。 

4.2 

ろ紙 目の細かなもの。ろ液が2 500 Ω・m以上の電気抵抗率になるまでロート上で伝導度水[3. a)]

で洗う。 

備考 ろ紙の直径は,顔料のかさ密度による。ある種の有機顔料を十分にろ過するには,最低185 mm

のろ紙を必要とする。 

4.3 

シリンダー 径約35 mm,深さ125 mmのもの,又は電気伝導率セルとともに使用するのに適した

他の容器。 

4.4 

温度計 最小目盛0.2 ℃のもの。 

4.5 

電気伝導率ブリッジ (1)  

注(1) 市販の電気伝導率ブリッジ及び電気伝導率セルで十分である。 

4.6 

電気伝導率セル (1) セル定数Kが約1のもの。 

 

5. サンプリング 試験する製品からJIS K 5600-1-2に従って,代表サンプルを採取する。 

 

6. セル定数の測定 

6.1 

塩化カリウム溶液[3. c)]を,伝導度水[3. a)]で既知の濃度に希釈し,塩化カリウムの作業標準溶液を

調製する。この溶液の抵抗Rを,7.2.2に従って電気伝導率セル(4.6)を用いて23 ℃(又は,適切な補正

をして受渡当事者間で協定した温度)で測定する。 

6.2 

セル定数Kを,次の式によって計算する。 

ρ

R

K

 

ここに, 

K: セル定数 

 

R: 測定した抵抗値(Ω) 

 

ρ: 使用した濃度の塩化カリウム溶液の23 ℃における電気抵抗率

(Ω・m)(0.002 mol/l溶液に対してこの値は34.4 Ω・m,図1参照) 

異なった既知の濃度の塩化カリウム溶液を用いた場合は,セル定数の計算に用いた図1から適切なρ値

を推定する。 

一般的にセル定数は,塩化カリウム溶液の濃度の変化でそれ程大きく影響を受けないが,最も精度を上

げるためには,試験する溶液の抵抗率に類似の電気抵抗率をもつ塩化カリウム溶液の濃度を用いる。さら

に,測定はそのスケールの中央部を用いて行う。 

 

7. 手順  

7.1 

顔料の水ぬれ性試験 少量の顔料を煮沸蒸留水で浸し,その顔料が親水性かどうかを確認する。容

易にぬれる場合には,7.2に従って行う。水でよくぬれない材料は,疎水性の可能性があり,7.3に従って


K 5101-18:2004 (ISO 787-14:1973) 

 

 

処理する。 

7.2 

親水性顔料 

7.2.1 

かくはん棒の付いた適切な容量のあらかじめひょう量したビーカー中で,20±0.01 gの顔料に煮沸

伝導度水180 gを加える。 

参考 水に容易にぬれる顔料の場合は,通常,20 gの試料で十分である。通常,白色顔料に対しては

250 mlビーカーで十分である。しかし,ある種の白色顔料は発泡してあふれることがあるので,

400 mlビーカーの方が扱いやすい。有機顔料は20 gの試料に対して600 mlビーカーが必要で,

煮沸時に発泡しても十分な容量がある。 

時々かくはんしながら5分間ゆっくり煮沸する。次いで約60 ℃の温度まで冷却し,水を加えて正味質

量を200 gに戻す。よくかくはんしてから,目の細かなろ紙で直接ろ過するか,洗浄済みの乾燥した遠心

管又は少量のスリラーで洗浄した遠心管を備えた遠心分離機,若しくは超遠心分離機を用いて固形分を分

離してから,上澄み液をデカントしてろ紙を通す。いずれの場合もろ液の最初の10 mlは捨てる。 

7.2.2 

ろ液の温度を約20 ℃に冷却する。シリンダー(4.3)及び電気伝導率セル(4.6)を最初に伝導度

水で,次にろ液ですすぐ。シリンダーをろ液で満たし,その中に電気伝導率セルを入れる。セルを上下に

動かし空気の泡を全部取り除く。ゆっくりと温度を23 ℃に調節し,ベントが液の表面から約10 mm下に

なり,シリンダーの中心に鉛直になるようにセルを沈める。温度23±0.5 ℃でその抵抗を少なくとも5回

測定する。この場合,バランスを保つには,その装置に附属の取扱説明書に従って乗数セットの付いた電

気伝導率ブリッジ(4.5)を用いて,読みがスケールの中心近くにくるようにする。 

7.3 

疎水性顔料 水で容易にぬれない有機顔料に対しては,7.2の手順を修正して行う。 

20±0.01 gの顔料を,滑らかにぬれたペーストにするために,適切な量(4〜16 g)のメタノール[3. b)]

でぬらす。かくはん棒の付いた,あらかじめひょう量した1 000 mlのビーカー中で,煮沸伝導度水を用い

て希釈し,全質量を200 gとする。次いで,7.2.2に記載の手順に従って進める。 

余っている顔料の水抽出液について,全手順を繰り返す。 

 

8. 結果の表し方 受渡当事者間で協定した温度t(℃)における顔料の水抽出液の電気抵抗率ρt(Ω・m)

は,次の式から計算する。 

K

Rt

t

ρ

 

ここに, 

t

ρ: 電気抵抗率(Ω・m) 

 

tR: 測定したすべての抵抗値の平均(Ω) 

 

K : 6.2に準じて測定したセル定数 

得られた値(%)を一の位に丸めて結果を報告する。 

 

9. 試験報告書 試験報告書には,少なくとも次の事項を記載する。 

a) この規格の引用 

b) 試験した顔料の種類及びその詳細 

c) この規格で規定する試験手順との相違点 

d) 親水性顔料(7.2)又は疎水性顔料(7.3)のいずれかで顔料を処理したかの結果 

e) 8.の試験結果 

f) 

試験年月日 


K 5101-18:2004 (ISO 787-14:1973) 

 

 

 

 

図 1 23 ℃における塩化カリウムの電気抵抗率 

 


K 5101-18:2004 (ISO 787-14:1973)