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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

H 7153-1991 

アモルファス金属磁心の 
高周波磁心損失試験方法 

Measuring method for high frequency core loss in 

amorphous magnetic cores 

1. 適用範囲 この規格は,アモルファス金属磁心を400Hz〜1MHzの正弦波の交流電源で励磁した場合

の磁心損失を試験する方法について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS H 7004 アモルファス金属用語 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS H 7004による。 

3. 試験条件 

3.1 

試験温度 試験温度は,原則として23±5℃とする 

3.2 

試験用電源 試験に用いる電源は,広帯域の電力増幅器で次のような特性を備えたものとする。 

(1) 試験時の電源の電圧及び周波数の安定度は,それぞれ±0.2%以内でなければならない。 

(2) 電源電圧の波形率は1.11±0.01以内とすることが望ましい。 

備考 電源電圧を正弦波に保つため,電源内部インピーダンスは励磁コイルのインピーダンスに比べ

できるだけ小さくすること。 

なお,磁心の力率が低いときは大きい電源容量が必要になるので,電源の選定には十分に注

意する。 

(3) 標準測定における周波数は,1kHz, 10kHz, 100kHz及び1MHzとする。 

3.3 

標準測定における最大磁束密度 標準測定における最大磁束密度は,50mT, 100mT, 200mT, 500mT及

び1000mTとする。ただし,飽和磁束密度の80%以下とする。 

4. 試料 試料は,次による。 

(1) 磁心の形状はトロイダル形とし,巻線に際して応力を受けないようにケースに納める。 

磁心寸法は,原則として表1による。ただし,受渡当事者間の協定によって別に定める場合は,こ

の限りではない。 

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H 7153-1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 磁心寸法 

単位mm 

番号 

外径 

内径 

高さ 

No.1 

40±5 

25±5 

10 

No.2 

28±4 

20±4 

10 

No.3 

20±2 

15±2 

10 

No.4 

20±2 

15±2 

No.5 

12±2 

8±2 

(2) 巻線は磁路に沿って一様に巻くこと。ただし,1MHz近傍で巻数が極めて少なくなった場合はこの限

りではない。 

また,巻数は,原則として表2に示す値とする。ただし,受渡当事者間の協定によって別に定める

場合は,この限りではない。 

表2 巻数の値 

周波数 

磁心寸法 

最大磁束密度 

番号 

50mT 

100mT 

200mT 

500mT 

1 000mT 

  1kHz 

No.1 

− 

− 

30 

30 

30 

No.2 

− 

− 

40 

40 

40 

 10kHz 

No.1 

10 

10 

10 

10 

− 

No.2 

20 

20 

20 

20 

− 

100kHz 

No.2 

 5 

 5 

 5 

 5 

− 

No.3 

 5 

 5 

 5 

 5 

− 

No.4 

10 

10 

10 

10 

− 

No.5 

10 

10 

10 

10 

− 

  1MHz 

No.3 

 2 

 2 

 2 

− 

− 

No.4 

 2 

 2 

 2 

− 

− 

No.5 

 2 

 2 

 2 

− 

− 

(3) 試料は,測定前に原則として消磁するものとし,消磁周波数は,1kHzとする。ただし,受渡当事者間

の協定によって別に定める場合は,この限りではない。 

5. 寸法及び質量の測定 磁心の実効断面積を求めるため,あらかじめ磁心の内径,外径及び質量を測定

する。寸法及び質量の測定器の精度は,それぞれ±1%及び±0.5%以内とする。平均直径Dmは,次の式(1)

によって求める。 

2

i

o

m

D

D

D

+

=

 ········································································ (1) 

ここで, Dm: トロイダル磁心の平均直径 
 

Do: トロイダル磁心の外径 

Di: トロイダル磁心の内径 

6. 磁心損失測定装置 磁心損失測定装置は,次の2種類の測定法に対し,それぞれ図1又は図2のよう

に結線する。 

(1) 高周波電力計を用いた高周波磁心損失測定法 400Hz〜100kHzの周波数範囲で用い,高周波電力計を

使って測定する。 

(2) 波形記憶装置を用いた高周波磁心損失測定法 400Hz〜1MHzの周波数範囲で用い,波形記憶装置とコ

ンピュータとを組み合わせて測定する。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考1. 図2の同軸ケーブルの長さは,原則として0.5m以下とする。 

2. 試料の2次コイル及び電流検出抵抗から同軸ケーブルまでの配線は,極力短くする。 

図1 高周波電力計を用いた高周波磁心損失測定回路 

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H 7153-1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図2 波形記憶装置を用いた高周波磁心損失測定回路 

7. 測定方法 

7.1 

測定原理 励磁電源から1次コイルに流入する励磁電流i0(瞬時値)と2次コイルに発生する誘起

電圧e2(瞬時値)によって,単位体積当たりの磁心損失Pcを次の式(2)で,単位質量当たりの磁心損失Pcʼ

を次の式(2')で求める。 

 ∫

=

0

0

0

2

0

2

1

0

1

1

T

c

dt

i

e

T

N

N

V

P

 ··························································· (2) 

d

m

V=

0

 ···················································································· (3) 

=

0

0

0

2

0

2

1

1

1

T

c

dt

i

e

T

N

N

m

P

 ··························································· (2') 

ここに, Pc: 単位体積当たりの磁心損失 (W/m3) 
 

Pc': 単位質量当たりの磁心損失 (W/kg) 

V0: 磁心体積 (m3) 

m: 磁心の質量(kg) 

d: 磁心の密度 (kg/m3) 

T0: 電源の周期 (s) 

N1: 1次コイルの巻数 

N2: 2次コイルの巻数 

e2: 2次誘起電圧の瞬時値 (V) 

i0: 励磁電流の瞬時値 (A) 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7.2 

高周波電力計を用いた高周波磁心損失測定法 試料を励磁し,平均値指示形電圧計の読みEBがあら

かじめ設定した最大磁束密度Bmに基づく計算値になるように,電源電圧を調整する。周波数は所定の値

に保つ。平均値指示形電圧計の読みEBは,次の式(4)によって求める。 

m

s

B

B

A

fN

E

2

4

=

 ········································································· (4) 

m

s

D

d

m

A

π

=

 ·············································································· (5) 

ここで, EB: 平均値指示形電圧計の読み (V) 
 

f: 測定周波数 (Hz) 

N2: 2次コイルの巻数 

As: 磁心の実効断面積 (m2) 

Bm: 最大磁束密度 (T) 

m: 磁心の質量 (kg) 

d: 磁心の密度 (kg/m3) 

Dm: 磁心の平均直径 (m) 

次に,励磁コイルに直列に挿入された電流検出抵抗Rsの端子電圧es(1)と2次コイルの誘起電圧e2を高周

波電力計のそれぞれの測定端子に入力する。このとき,電力計の指示値Qは磁心損失に比例し,次の式に

よって単位体積当たりの磁心損失Pc又は単位質量当たりの磁心損失Pc'を求める。 

Q

N

R

V

N

P

s

c

2

0

1

=

 ·········································································· (6) 

Q

m

N

R

N

P

s

c

2

1

'=

 ········································································· (6') 

ここに, 

Pc: 単位体積当たりの磁心損失 (W/m3) 

Pc': 単位質量当たりの磁心損失 (W/kg) 

V0: 磁心体積 (m3) 

Rs: 電流検出抵抗値 (Ω) 

m: 磁心の質量 (kg) 

N1: 1次コイルの巻数 

N2: 2次コイルの巻数 

Q: 電力計の指示値(二つの入力電圧の瞬時値の積の平均値を示

す。) 

備考 電流検出抵抗の精度は±0.1%とする。 

注(1) 電流検出抵抗Rsの端子電圧esは,次の式で求める。 

es=es×i0 ·················································································· (7) 

7.3 

波形記憶装置を用いた高周波磁心損失測定法 試料を励磁し所定の最大磁束密度Bmに設定した後,

2次誘起電圧e2と電流検出抵抗の電圧降下esとを検出し,A/D変換して波形記憶装置に取り込む。これら

の信号をコンピュータに転送し,式(2)に従って磁心損失を計算する。ここで,磁束密度の波高値Bmを,

次によって求める。 

(1) 磁束密度の時間変化を,次の式に従って求める。 

()

=

t

s

dt

e

A

N

t

B

02

2

1

 ····································································· (8) 

ここに, 

B (t): 磁束密度の瞬時値 (T) 

N2: 2次コイルの巻数 

As: 磁心の実効断面積 (m2) 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

e2: 2次誘起電圧の瞬時値 (V) 

(2) 1周期内におけるB (t) の最大値と最小値からそれらの差∆Bを求め,次の式によって最大磁束密度Bm

を算出する。 

2

B

Bm

=

 ··············································································· (9) 

ここに, 

Bm: 最大磁束密度 (T) 

∆B: 磁束密度の最大値と最小値の差 (T) 

8. 磁心損失測定装置の校正 磁心損失測定装置の校正は,次による。 

(1) 発振器の出力電圧を測定装置の二つの入力端子に接続した場合,測定装置の指示が発振器電圧の二乗

平均値に対し,表3の誤差以内でなければならない。ただし,発振器の電圧測定用電圧計の精度は,

100kHz未満では±0.5%以内,100kHz以上では±2%以内とする。 

表3 磁心損失測定装置の許容誤差 

周波数 

許容誤差 

400Hz以上 100kHz未満 

±2% 

100kHz以上 

±5% 

(2) 発振器出力電圧及びそれと同じ振幅で90°(誤差±0.3°以下)位相の遅れた電圧(振幅は(1)の場合と同

じ)を測定装置のそれぞれ入力端子に接続した場合,測定装置の指示が(1)の場合の1%以下でなけれ

ばならない。 

(3) 以上の校正を周波数1kHz, 10kHz, 100kHz及び1MHz(1MHzは波形記憶装置を用いた場合)において

行う。 

備考 (2)の校正を行うには,位相誤差の保証された二相発振器を用いるとよい。 

H 7153-1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ニューマテリアルセンターアモルファス金属規格委員会 構成表 

氏名 

所属 

(主査) 

新 宮 秀 夫 

京都大学工学部 

(幹事) 

若 宮 正 行 

松下電器産業株式会社映像音響研究センター 

(委員) 

大 中 逸 雄 

大阪大学工学部 

○ 榊     陽 

千葉大学工学部 

中 田 高 義 

岡山大学工学部 

池 田   要 

工業技術院標準部 

中 島 貞 夫 

工業技術院大阪工業技術試験所 

阿 蘇 興 一 

ソニー株式会社中央研究所 

洗   暢 茂 

シャープ株式会社電化システム事業本部 

石 堂 偉 生 

関西変成器株式会社 

伊 丹   哲 

住友重機械工業株式会社機械事業本部 

○ 猪 俣 浩一郎 

株式会社東芝総合研究所 

馬屋原   暉 

日本板硝子株式会社中央研究所 

大 村 俊 次 

三菱電機株式会社材料研究所 

鹿 野 良 孝 

株式会社島津製作所産業機械事業部 

佐 藤   駿 

新日本製鐵株式会社第一技術研究所 

十代田 哲 夫 

株式会社神戸製鋼所技術開発本部 

富 田 俊 郎 

住友金属工業株式会社研究開発本部 

萩 原 道 明 

ユニチカ株式会社中央研究所 

花 井 義 泰 

愛知製鋼株式会社研究開発部 

花 岡 克 巳 

株式会社ダイヘン電力機器事業部 

日 高 謙 介 

福田金属箔粉工業株式会社研究所金属粉研究部 

○ 広 重 嘉 捷 

三井石油化学工業株式会社機能材研究所 

藤 村   亮 

日本非晶質金属株式会社営業部 

森 下   勉 

マツダ株式会社技術研究所 

○ 三 井   正 

TDK株式会社フェライト事業部 

三 井 朋 晋 

内橋エステック株式会社技術部 

森 戸 延 行 

川崎製鉄株式会社技術研究本部 

安 田 伊佐雄 

三洋電機株式会社中央研究所 

○ 山 内 清 隆 

日立金属株式会社磁性材料研究所 

山 名 幹 也 

山陽特殊製鋼株式会社技術研究所 

○ 山 本 孝 明 

東英工業株式会社 

吉 田 友 芳 

関西電力株式会社総合技術研究所 

(事務局) 

牧 浦 宏 文 

財団法人大阪科学技術センター付属ニューマテリアル

センター 

(○印は,規格作成ワーキンググループ委員を兼ねる。)