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G 3549 : 2000  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鋼構造協会 (JSSC) から団体規

格(JSSII03-1994,JSSII04-1994及びJSSII05-1994)を元に作成した工業標準原案を具して日本工業規格を

制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格で

ある。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

G 3549 : 2000 

構造用ワイヤロープ 

Wire ropes for structure 

1. 適用範囲 この規格は,橋りょう(梁),建築物及び鉄塔などの部材に使用する,亜鉛めっき鋼線をよ

り合わせたワイヤロープ(以下,ロープという。)について規定する。 

備考 この規格に含まれない他のロープ規格を,次に示す。 

JIS G 3525 ワイヤロープ 

JIS G 3535 航空機用ワイヤロープ 

JIS G 3540 操作用ワイヤロープ 

JIS G 3546 異形線ロープ 

JIS G 7301 一般用ワイヤロープ−ISO仕様及び特性 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS G 3502 ピアノ線材 

JIS G 3506 硬鋼線材 

JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法 

JIS H 2107 亜鉛地金 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。 

a) 素線 ロープを構成する亜鉛めっき鋼線。 

b) 異形線 ロックドコイルロープの外層に適用するZ線及びT線の総称。 

c) ストランド 複数の素線をより合わせたロープの構成要素。 

d) 心綱 ロープ心及びストランド心の総称。 

1) ロープ心 ロープの中心をなすセンターフィット形のワイヤロープ。構成は,7×7とし,記号は

CFRCとする。 

2) ストランド心 ロープの中心をなすストランド。構成は,側ストランドと同一とする。記号が必要

な場合はIWSCとする。 

なお,ストランド心入りロープは,共心形ストランドロープと呼称する。 

e) ロープ ストランドをストランド心又はロープ心の周りにより合わせたワイヤロープ(共心形ストラ

ンドロープ)若しくは側線を心線の周りにより合わせたワイヤロープ(スパイラルロープ及びロック

ドコイルロープ)。 

f) 

ロープ径 ロープの任意の断面における外接円の直径。ロープ径には,公称径と実際径がある。 

g) よりの長さ 

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1) ロープのよりの長さ ロープの外層ストランド又は外層素線が作るらせんのピッチ(図1参照)。 

2) ストランドのよりの長さ ストランドの外層素線が作るらせんのピッチ。 

図1 よりの長さ(参考例 ストランドロープの場合) 

h) より方向 ロープ又はストランドがよられている方向(図2及び図3参照)。ZよりとSよりがある。 

図2 より方向(参考例 ストランド,スパイラルロープ又はロックドコイルロープの場合) 

図3 より方向(参考例 ストランドロープの場合) 

i) 

耐力 降伏点の代用特性で,破断試験において全伸びが0.7%になったときの荷重を素線の公称断面積

で除した値 (N/mm2)。 

j) 

破断荷重 破断試験において,試験片が破断に至るまでの最大荷重。 

k) 引張強さ 素線の破断荷重を素線の公称断面積で除した値 (N/mm2)。 

l) 

伸び 破断試験において,試験片が破断した後の永久伸び。 

m) 弾性係数 応力及びひずみで算出された物理定数 (N/mm2) で,ヤング率と称することがある。 

n) 種別 ロープを構成する素線の公称引張強さによるロープの破断荷重の区分。 

o) つかみ間隔 素線の破断試験,ねじり試験又はロープの破断試験におけるチャックその他による試験

片のつかみ部の内端距離l(図4参照)。 

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図4 つかみ間隔 

p) マーキング 端部ソケットや中間金具を取り付ける位置などを明示するために,ロープの表面にペイ

ントなどを塗る作業又はその表示。 

4. 種類 ロープの種類は,次による。 

a) 構成による区分 ロープは,表1に示すように,呼称,構成記号及び断面によって19種類に区分する。 

b) より方向による区分 ロープは,より方向によって,図2及び図3に示すように,ZよりとSよりに

区分する。 

c) 素線の引張強さによる区分 ロープは,素線の引張強さによって,ST1470 (1 470N/mm2),ST1570 (1 

570N/mm2) 及びST1670 (1 670N/mm2) の3種類に区分する。ただし,ロックドコイルロープは,素線

の引張強さによる区分は設けない。 

5. 機械的性質 

5.1 

素線 

5.1.1 

引張特性値 ロープを構成する同種線径の各素線は,11.1b)の試験を行い,その引張特性値は,表

2のとおりとする。 

なお,ロックドコイルロープの異形線は,耐力を規定しない。 

5.1.2 

ねじり特性 素線のねじり特性は,11.1c)の試験を行い,その最小ねじり回数は,表3による。 

表1 呼称,構成及び断面 

呼称 

共心形ストランドロープ 

構成 

7本線6より 
ストランド心入り 

19本線6より 
ストランド心入り 

37本線6より 
ストランド心入り 

構成記号 

7×7 

7×19 

7×37 

断面 

呼称 

CFRC形ストランドロープ(6×19グループ) 

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構成 

ウォーリントン形 
19本線6より 
センターフィット形 
ロープ心入り 

ウォーリントンシール形 
26本線6より 
センターフィット形 
ロープ心入り 

構成記号 

CFRC 6×W (19) 

CFRC 6×WS (26) 

断面 

呼称 

CFRC形ストランドロープ(6×37グループ) 

構成 

ウォーリントンシール形 
31本線6より 
センターフィット形 
ロープ心入り 

ウォーリントンシール形 
36本線6より 
センターフィット形 
ロープ心入り 

ウォーリントンシール形 
41本線6より 
センターフィット形 
ロープ心入り 

構成記号 

CFRC 6×WS (31) 

CFRC 6×WS (36) 

CFRC 6×WS (41) 

断面 

呼称 

スパイラルロープ 

構成 

19本より 

37本より 

61本より 

91本より 

構成記号 

1×19 

1×37 

1×61 

1×91 

断面 

構成 

127本より 

169本より 

217本より 

構成記号 

1×127 

1×169 

1×217 

断面 

呼称 

ロックドコイルロープ 

構成 

丸線層 
+T線1層 
+Z線1層 

丸線層 
+T線1層 
+Z線2層 

丸線層 
+T線2層 
+Z線2層 

丸線層 
+T線2層 
+Z線3層 

構成記号 

LCR C形 

LCR D形 

LCR E形 

LCR F形 

断面 

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表2 素線の引張特性値 

区分 

種別 

公称素線径 

mm 

引張強さ 

N/mm2 

耐力 

N/mm2 

伸び 

丸線 

ST1470 

2.80以下 

1 470以上 
1 720以下 

1 080以上 

3.0以上 

2.80を超えるもの 

1 470以上 
1 720以下 

1 080以上 

4.0以上 

ST1570 

2.80以下 

1 570以上 
1 810以下 

1 160以上 

2.0以上 

2.80を超えるもの 

1 570以上 
1 810以下 

1 160以上 

4.0以上 

ST1670 

2.80以下 

1 670以上 
1 910以下 

1 220以上 

2.0以上 

2.80を超えるもの 

1 670以上 
1 910以下 

1 220以上 

4.0以上 

T線 

− 

− 

1 370以上 
1 620以下 

− 

2.0以上 

Z線 

− 

− 

1 270以上 
1 520以下 

− 

2.0以上 

表3 最小ねじり回数 

単位 回 

区分 

公称素線径 

mm 

種別 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

丸線 

2.30以下 

20 

16 

14 

2.30を超え3.70以下 

18 

14 

12 

3.70を超え4.50以下 

16 

12 

10 

4.50を超えるもの 

14 

10 

 8 

T線 

4.90以下 

10 

4.90を超えるもの 

 7 

Z線 

4.90以下 

 6 

4.90を超え5.90以下 

 5 

5.90を超えるもの 

 4 

備考 異形線の公称素線径は,ロープによられたときのロープの半径方

向の高さで表す。 

5.1.3 

巻付け特性 素線の巻付け特性は,11.1 d)の試験を行い,破断してはならない。 

なお,ロックドコイルロープの異形線は,この規定を設けない。 

5.2 

ロープ 

5.2.1 

ロープの弾性係数 ロープは,11.2 b)の試験を行い,その弾性係数はストランドロープでは1.37×

105N/mm2以上,スパイラルロープ及びロックドコイルロープでは1.57×105N/mm2以上とする。 

5.2.2 

ロープの破断荷重 ロープは,11.2 c)の試験を行い,その破断荷重は,付表1〜16の値以上とする。 

6. 亜鉛めっき特性 

6.1 

亜鉛付着量 亜鉛付着量は,11.1 e)の試験を行い,その最小亜鉛付着量は,表4による。 

なお,ロックドコイルロープの異形線の付着量を計算する場合,表面積はその高さを公称径とする丸線

の表面積を用いる。 

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6.2 

めっき付着性 めっき付着性は,11.1 f)の試験を行い,指で軽くこすってはげ落ちるようなめっきの

き裂やはく離を生じてはならない。 

表4 最小亜鉛付着量 

公称素線径 

mm 

最小亜鉛付着量 

g/m2 

1.60以下 

120 

1.60を超え2.00以下 

150 

2.00を超え2.30以下 

180 

2.30を超え2.60以下 

210 

2.60を超え3.00以下 

240 

3.00を超え3.60以下 

260 

3.60を超え4.80以下 

270 

4.80を超えるもの 

300 

7. 寸法及び許容差 

7.1 

素線径及び偏径差の許容差 ロープを構成する同種線径の各素線径は,11.1 g)の試験を行い,その許

容範囲は,表5による。 

なお,ロックドコイルロープの異形線は,この規定を設けない。 

表5 素線径の許容範囲 

単位 mm 

公称素線径 

素線径の公差 

偏径差 

2.30以下 

公称素線径±0.05 

0.05以下 

2.30を超え3.70以下 

公称素線径±0.06 

0.06以下 

3.70を超え4.50以下 

公称素線径±0.07 

0.07以下 

4.50を超えるもの 

公称素線径±0.08 

0.08以下 

7.2 

ロープの公称径 ロープの公称径は,付表1〜16による。 

7.3 

ロープの実際径の許容差 ロープ径は,11.2 d)の試験を行い,その許容差は,ストランドロープは 

%

60

+

とし,スパイラルロープ及びロックドコイルロープは,

%

50

+

とする。 

7.4 

ロープの長さの許容差 ロープの長さ及びマーキングの位置に対する許容差は,受渡当事者間の協

定による。 

8. 外観 

8.1 

素線 素線は,全長を通じて,断面の形状が均一であり,表面は滑らかで,きず,裂け目その他使

用上有害な欠陥があってはならない。 

8.2 

ロープ ロープは,全長を通じて,つぶれ,きずなどの使用上有害な欠陥があってはならない。 

9. 材料 

9.1 

線材 素線の製造に用いる線材は,JIS G 3506のSWRH62〜82の線材,JIS G 3502のSWRS62〜82

の線材又はこれらと同等以上の線材,又はこれらの熱処理材とする。ただし,ロックドコイルロープのZ

線については,線材の形状寸法に関する規定を適用しない。 

9.2 

亜鉛 素線のめっきに用いる亜鉛は,JIS H 2107の最純亜鉛地金とする。 

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10. 製造方法 

10.1 素線 素線の製造は,次による。 

a) 線材を必要に応じて熱処理を行った後,冷間加工し,亜鉛めっきを行う。 

b) 最外層素線は,接続を行ってはならない。 

c) 最外層素線には,伸線加工前の溶接による接続部を含んではならない。 

d) 異形線は,亜鉛めっきを行った後,更に成形のため,伸線を行う。 

10.2 ロープ 

10.2.1 より合わせ ロープは,10.1によって製造した素線を用い,全長を通じて径,よりの長さなどが均

一になるようにより合わせる。より合わせ過程において,やむをえず素線の接続を必要とする場合は,最

外層素線を除き接続を行うことができる。ただし,この溶接は,特に指定がある場合を除いて,ロープの

よりの長さ10mにつき1か所を超えないものとし,接続点が互いに接近しないようにロープによりあげる

ものとする。 

なお,ストランドロープにおいては,ストランド心及びロープ心のより方向は,ロープのより方向と同

一とする。また,スパイラルロープ及びロックドコイルロープにおいては,各層のより方向は,原則とし

て交互に逆方向により合わせるものとする。 

10.2.2 グリースの塗布 ロープにより合わせる際のグリースの塗布については,受渡当事者間の協定によ

る。 

10.2.3 プレストレッチング ロープは,プレストレッチングを行うものとする。プレストレッチングの荷

重は,通常付表1〜16に示す破断荷重に対して次の所定荷重を30分以上保持し,これを2回以上繰り返す

ものとする。プレストレッチング装置の荷重精度は±2%以内とする。 

a) ストランドロープの所定荷重は,破断荷重の45〜50%とする。 

b) スパイラルロープ及びロックドコイルロープの所定荷重は,破断荷重の50〜55%とする。 

10.2.4 ロープの長さ及びマーキング ロープの長さ及びマーキングの有無並びにその測長方法は,受渡当

事者間の協定による。 

11. 試験 

11.1 素線試験 素線試験は,a)〜g)の試験項目について行う。各試験の試験本数は,表6による。 

なお,ロックドコイルロープの異形線は,d),f)及びg)の試験は行わない。 

表6 素線の試験本数 

試験項目 

試験本数 

 引張強さ 
 耐力 
 伸び 
 ねじり 
 巻付け 
 亜鉛付着量 
 めっき付着性 
 素線径の測定 

1ロットが3コイル以上の場合は,任意の3コイルの両端か
ら1本ずつ。ただし,1ロットが3コイルに満たない場合は,
各コイルごととする。 

 外観 

全コイル 

a) 外観試験 外観試験は,目視によって行う。 

b) 破断試験 破断試験は,試験片の両端を,つかみ間隔を約350mmでつかみ,破断するまで徐々に引

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っ張り,引張強さ,耐力及び破断後の伸びを測定する。なお,伸び測定の標点距離は,250mmとする。 

c) ねじり試験 ねじり試験は,試験片の両端を,その径の100倍のつかみ間隔で固くつかみ,一端は素

線の軸方向に移動できるようにし,他端を通常,毎分60回以下の速度で回転し,試験片が破断したと

きのねじり回数を調べる。 

なお,ロックドコイルロープの異形線のつかみ間隔は,200mmとする。 

d) 巻付け試験 巻付け試験は,試験片をその径の3倍の径の心金の周囲に2回以上密接して巻き付け,

試験片の破断の有無を調べる。 

e) 亜鉛付着量試験 亜鉛付着量試験は,JIS H 0401の4.2(間接法)による。 

f) 

めっき付着性試験 めっき付着性試験は,試験片をその径の5倍の径の心金の周囲に2回以上密接し

て巻き付け,試験片の表面状態を調べる。 

なお,巻付け試験で異常がない場合には,これを省略してもよい。 

g) 径の測定 径の測定は,試験片を同一断面において最大径と最小径をマイクロメータで0.01mmまで

測定し,両者の平均値を素線径とし,両者の差を偏径差とする。 

11.2 ロープ試験 ロープ試験は,次の項目について行う。 

a) 外観試験 外観試験は,目視によって行う。 

b) 弾性係数の測定 弾性係数の測定は,プレストレッチングを行ったロープの一端から,適切な長さを

切り取り,図4 b)のように両端を亜鉛などで円すい形に固める方法か,これに代わる適当な方法でロ

ープを引張試験機に取り付けて徐々に引っ張り,プレストレッチング荷重の20〜90%の範囲で行う。 

なお,弾性係数の測定は,プレストレッチング作業終了後,この装置で行ってもよい。 

c) 破断試験 破断試験は,プレストレッチングを行ったロープの一端から,適切な長さを切り取り,図

4b)のように両端を亜鉛などで円すい形に固める方法か,これに代わる適切な方法でロープを引張試験

機に取り付け,これを破断するまで徐々に引っ張り,そのときの破断荷重を測定する。 

つかみ間隔は,ロープ径の40倍以上とする。ただし,その長さが2mを超える場合は,つかみ間隔

を2mとしてもよい。 

この試験において,試験片がつかみ部から破断し,規格値を満足しない場合は,受渡当事者間の協

議によって,再試験を行うことができる。 

d) 実際径の測定 実際径の測定は,プレストレッチング後のロープの一端から1.5m以上離れた任意の

点2か所以上又は同一断面において,2方向以上の最大径をノギスで0.1mmまで測定し,その平均値

を実際径とする。 

なお,弾性係数の測定又は破断試験の試験片のほぼ中央における任意の点2か所以上について測定

してもよい。 

12. 検査 

12.1 素線の検査 素線の検査は,より合わせ前の全ロットについて,表6の試験本数に対して行い,次

による。 

a) 引張特性 引張特性の検査は,11.1 b)の試験を行い,5.1.1に適合しなければならない。 

b) ねじり特性 ねじり特性の検査は,11.1 c)の試験を行い,5.1.2に適合しなければならない。 

c) 巻付け特性 巻付け特性の検査は,11.1 d)の試験を行い,5.1.3に適合しなければならない。 

d) 亜鉛めっき特性 亜鉛めっき特性の検査は,11.1 e)及びf)の試験を行い,6.に適合しなければならない。 

e) 素線径及び偏径差の許容差 素線径及び偏径差の検査は,11.1 g)の試験を行い,7.1に適合しなければ

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ならない。 

f) 

外観 外観の検査は,11.1 a)の試験を行い,8.1に適合しなければならない。 

なお,1ロットとは,同一チャージの材料を用いた同一線径の素線で,同一のめっき炉で同一条件

によって連続して製造されたものをいう。ただし,コイルが数条に分かれても同一ロットとみなす。

また,1コイルとは,亜鉛めっき直後に巻き取られた単位をいう。 

素線の検査において,次の場合には再検査を行うことができる。 

a) 引張試験及びねじり試験において,試験片がつかみの部分から破断した場合は,受渡当事者間の協議

によって,該当項目について再試験を行うことができる。 

b) 素線の引張強さ又は径の測定の試験結果が規定に適合しない場合は,受渡当事者間の協議によって,

該当のコイルについて再試験を行うことができる。この場合,コイルの両端から更に1本ずつ試験片

をとり試験を行い,全数が規定に合格しなければならない。 

c) 耐力,伸び,ねじり,巻付け,亜鉛付着量又はめっき付着性の試験において,その一部の試験結果が

規定に合格しない場合は,注文者との協議により,該当項目について再試験を行うことができる。こ

の場合,該当コイルの両端から1本ずつ試験片をとり試験を行う。その結果,その全数が規定に適合

する場合は,更に5コイル又はその端数ごとにコイル端から1本ずつの試験片をとり試験を行い,全

数が規定に適合する場合はそのロットを合格とし,そうでない場合は不合格とする。 

12.2 ロープの検査 ロープの検査は,ロープの1条ごとに行い,次による。 

なお,同一の素線を用い,同一の機械によって連続して製造された複数のロープの場合は,そのうちの

任意の1条を選んでもよい。 

a) 弾性係数 弾性係数の検査は,11.2 b)の試験を行い,5.2.1に適合しなければならない。 

b) 破断荷重 破断荷重の検査は,11.2 c)の試験を行い,5.2.2に適合しなければならない。 

c) ロープの実際径 ロープの実際径の検査は,11.2 d)の試験を行い,7.3に適合しなければならない。 

d) 外観 外観の検査は,11.2 a)の試験を行い,8.2に適合しなければならない。 

13. 表示 検査に合格したロープの巻枠には,1条ごとに次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受

渡当事者間の協議によって,その一部を省略することができる。 

a) 製造業者名又はその略号 

b) 製品番号 

c) 製造年月又はその略号 

d) ロープの呼び又は構成記号 

e) グリースの種類 

f) 

ロープのより方向 

g) 種別又は破断荷重 

h) 公称径及び長さ 

i) 

ロープの質量(総質量及び正味質量) 

j) 

引出し方向 

14. 包装 

14.1 巻取り方法 ロープは,通常,巻枠に巻く。巻枠の胴径は,ロープ径の30倍以上,かつ素線径の200

倍以上とし,巻き方は整列巻きとする。 

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10 

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14.2 外装の形態 外装の形態は,受渡当事者間の協定による。 

15. 報告 注文者からの要求があった場合,製造業者は,試験の結果を記載した成績表を提出する。 

付表1 構造用ストランドロープ:7×7 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

0.99 

39.4 

52.2 

55.7 

58.6 

0.327 

10 

1.10 

48.7 

64.4 

68.8 

72.4 

0.403 

11.2 

1.23 

61.1 

80.8 

86.3 

90.8 

0.506 

12.5 

1.38 

76.1 

101 

108 

113 

0.630 

14 

1.54 

95.5 

126 

135 

142 

0.790 

16 

1.76 

125 

165 

176 

185 

1.03 

18 

1.98 

158 

209 

223 

235 

1.31 

20 

2.20 

195 

258 

275 

290 

1.61 

22.4 

2.46 

244 

323 

345 

363 

2.02 

25 

2.75 

304 

403 

430 

452 

2.52 

28 

3.08 

382 

505 

539 

567 

3.16 

30 

3.30 

438 

580 

619 

651 

3.63 

31.5 

3.47 

483 

639 

683 

718 

4.00 

33.5 

3.69 

547 

723 

772 

812 

4.52 

35.5 

3.91 

614 

812 

867 

912 

5.08 

background image

11 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表2 構造用ストランドロープ:7×19 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

16 

1.07 

122 

159 

170 

179 

1.01 

18 

1.20 

155 

201 

215 

226 

1.28 

20 

1.34 

191 

249 

265 

279 

1.58 

22.4 

1.50 

239 

312 

333 

350 

1.98 

25 

1.67 

298 

388 

415 

436 

2.47 

28 

1.87 

374 

487 

520 

547 

3.10 

30 

2.00 

429 

559 

597 

628 

3.56 

31.5 

2.10 

473 

616 

658 

692 

3.92 

33.5 

2.24 

535 

697 

745 

783 

4.44 

35.5 

2.37 

601 

783 

836 

879 

4.98 

37.5 

2.51 

671 

874 

933 

981 

5.56 

40 

2.67 

763 

994 

1 060 

1 120 

6.33 

42.5 

2.84 

862 

1 120 

1 200 

1 260 

7.14 

45 

3.01 

966 

1 260 

1 340 

1 410 

8.01 

47.5 

3.17 

1 080 

1 400 

1 500 

1 570 

8.92 

50 

3.34 

1 190 

1 550 

1 660 

1 740 

9.89 

53 

3.54 

1 340 

1 750 

1 860 

1 960 

11.1 

56 

3.74 

1 500 

1 950 

2 080 

2 190 

12.4 

background image

12 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表3 構造用ストランドロープ:7×37 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

40 

1.90 

758 

973 

1 040 

1 090 

6.30 

42.5 

2.01 

856 

1 100 

1 170 

1 230 

7.11 

45 

2.13 

960 

1 230 

1 320 

1 380 

7.98 

47.5 

2.25 

1 070 

1 370 

1 470 

1 540 

8.89 

50 

2.37 

1 190 

1 520 

1 620 

1 710 

9.85 

53 

2.51 

1 330 

1 710 

1 830 

1 920 

11.1 

56 

2.65 

1 490 

1 910 

2 040 

2 140 

12.4 

60 

2.84 

1 710 

2 190 

2 340 

2 460 

14.2 

63 

2.99 

1 880 

2 410 

2 580 

2 710 

15.6 

65 

3.08 

2 000 

2 570 

2 740 

2 890 

16.6 

67 

3.18 

2 130 

2 730 

2 920 

3 070 

17.7 

69 

3.27 

2 260 

2 900 

3 090 

3 250 

18.8 

71 

3.37 

2 390 

3 070 

3 280 

3 440 

19.9 

付表4 構造用ストランドロープ:CFRC 6×19 グループ 

ロープ径 

mm 

最外層の公称素線径mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

W (19) 

WS (26) 

太 

細 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

40 

3.00 

2.18 

3.00 

822 

1 030 

1 100 

1 150 

7.19 

42.5 

3.19 

2.32 

3.19 

928 

1 160 

1 240 

1 300 

8.12 

45 

3.38 

2.45 

3.38 

1 040 

1 300 

1 390 

1 460 

9.10 

47.5 

3.56 

2.59 

3.56 

1 160 

1 450 

1 550 

1 630 

10.1 

50 

3.75 

2.73 

3.75 

1 290 

1 610 

1 710 

1 800 

11.2 

53 

3.98 

2.89 

3.98 

1 440 

1 800 

1 930 

2 030 

12.6 

56 

4.20 

3.05 

4.20 

1 610 

2 010 

2 150 

2 260 

14.1 

60 

4.50 

3.27 

4.50 

1 850 

2 310 

2 470 

2 600 

16.2 

background image

13 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表5 構造用ストランドロープ:CFRC 6×37 グループ 

ロープ径 

mm 

最外層の公称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量

kg/m 

WS (31) 

WS (36) 

WS (41) 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

40 

2.60 

2.32 

2.06 

853 

1 050 

1 120 

1 180 

7.36 

42.5 

2.76 

2.47 

2.19 

963 

1 190 

1 270 

1 330 

8.31 

45 

2.93 

2.61 

2.32 

1 080 

1 330 

1 420 

1 500 

9.31 

47.5 

3.09 

2.76 

2.45 

1 200 

1 480 

1 590 

1 670 

10.4 

50 

3.25 

2.90 

2.58 

1 330 

1 650 

1 760 

1 850 

11.5 

53 

3.45 

3.07 

2.73 

1 500 

1 850 

1 970 

2 080 

12.9 

56 

3.64 

3.25 

2.88 

1 670 

2 060 

2 200 

2 320 

14.4 

60 

3.90 

3.48 

3.09 

1 920 

2 370 

2 530 

2 660 

16.6 

63 

4.10 

3.65 

3.24 

2 120 

2 610 

2 790 

2 930 

18.3 

65 

4.23 

3.77 

3.35 

2 250 

2 780 

2 970 

3 120 

19.4 

67 

4.36 

3.89 

3.45 

2 390 

2 950 

3 160 

3 320 

20.6 

69 

4.49 

4.00 

3.55 

2 540 

3 130 

3 350 

3 520 

21.9 

71 

4.62 

4.12 

3.66 

2 690 

3 320 

3 540 

3 720 

23.2 

73 

4.75 

4.23 

3.76 

2 840 

3 510 

3 750 

3 940 

24.5 

75 

4.88 

4.35 

3.86 

3 000 

3 700 

3 950 

4 160 

25.9 

77.5 

5.04 

4.50 

3.99 

3 200 

3 950 

4 220 

4 440 

27.6 

80 

5.20 

4.64 

4.12 

3 410 

4 210 

4 500 

4 730 

29.4 

付表6 構造用スパイラルロープ 1×19 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

14 

2.80 

117 

161 

172 

180 

0.960 

16 

3.20 

153 

210 

224 

236 

1.25 

18 

3.60 

193 

265 

284 

298 

1.59 

20 

4.00 

239 

328 

350 

368 

1.96 

22.4 

4.48 

300 

411 

439 

462 

2.46 

25.0 

5.00 

373 

512 

547 

576 

3.06 

background image

14 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表7 構造用スパイラルロープ 1×37 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

20 

2.86 

240 

324 

346 

364 

1.96 

22.4 

3.20 

301 

407 

434 

456 

2.46 

25 

3.58 

375 

507 

540 

568 

3.07 

28 

4.00 

470 

636 

678 

713 

3.85 

30 

4.29 

540 

730 

778 

819 

4.42 

31.5 

4.50 

595 

805 

858 

902 

4.87 

33.5 

4.79 

673 

910 

970 

1 020 

5.51 

35.5 

5.08 

756 

1 020 

1 090 

1 150 

6.19 

付表8 構造用スパイラルロープ 1×61 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

28 

3.14 

474 

633 

674 

709 

3.89 

30 

3.36 

545 

726 

773 

814 

4.46 

31.5 

3.53 

600 

801 

853 

897 

4.92 

33.5 

3.75 

679 

906 

964 

1 010 

5.56 

35.5 

3.98 

762 

1 020 

1 080 

1 140 

6.25 

37.5 

4.20 

851 

1 130 

1 210 

1 270 

6.97 

40 

4.48 

968 

1 290 

1 370 

1 450 

7.93 

42.5 

4.76 

1 090 

1 460 

1 550 

1 630 

8.95 

45 

5.04 

1 230 

1 630 

1 740 

1 830 

10.0 

background image

15 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表9 構造用スパイラルロープ 1×91 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

40 

3.67 

962 

1 270 

1 350 

1 420 

7.92 

42.5 

3.90 

1 090 

1 430 

1 530 

1 600 

8.94 

45 

4.13 

1 220 

1 600 

1 710 

1800 

10.0 

47.5 

4.36 

1 360 

1 790 

1 910 

2 000 

11.2 

50 

4.59 

1 500 

1980 

2 110 

2 220 

12.4 

53 

4.86 

1 690 

2 230 

2 370 

2 490 

13.9 

56 

5.14 

1 880 

2 490 

2 650 

2 790 

15.5 

付表10 構造用スパイラルロープ 1×127 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

45 

3.52 

1 240 

1 610 

1 720 

1 810 

10.2 

47.5 

3.71 

1 380 

1 800 

1 910 

2 010 

11.3 

50 

3.91 

1 530 

1 990 

2 120 

2 230 

12.6 

53 

4.14 

1 710 

2 240 

2 380 

2 510 

14.1 

56 

4.38 

1 910 

2 500 

2 660 

2 800 

15.7 

60 

4.69 

2 200 

2 870 

3 050 

3 210 

18.1 

63 

4.93 

2 420 

3 160 

3 370 

3 540 

19.9 

background image

16 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表11 構造用スパイラルロープ 1×169 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

60 

4.08 

2 210 

2 850 

3 030 

3 190 

18.1 

63 

4.28 

2 440 

3 140 

3 340 

3 510 

20.0 

65 

4.42 

2 590 

3 340 

3 560 

3 740 

21.3 

67 

4.56 

2 760 

3 550 

3 780 

3 970 

22.6 

69 

4.69 

2 920 

3 760 

4 010 

4 210 

24.0 

71 

4.83 

3 100 

3 990 

4 240 

4 460 

25.4 

73 

4.96 

3 270 

4 210 

4 480 

4 720 

26.8 

75 

5.10 

3 450 

4 450 

4 730 

4 980 

28.3 

77.5 

5.27 

3 690 

4 750 

5 050 

5 310 

30.2 

80 

5.44 

3 930 

5 060 

5 390 

5 660 

32.2 

付表12 構造用スパイラルロープ 1×217 

ロープ径 

mm 

最外層の公

称素線径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重kN 

単位質量 

kg/m 

ST1470 

ST1570 

ST1670 

75 

4.50 

3 450 

4 390 

4 670 

4 910 

28.3 

77.5 

4.65 

3 690 

4 680 

4 990 

5 240 

30.2 

80 

4.80 

3 930 

4 990 

5 310 

5 580 

32.2 

82.5 

4.95 

4 180 

5 310 

5 650 

5 940 

34.2 

85 

5.10 

4 440 

5 630 

6 000 

6 300 

36.4 

87.5 

5.25 

4 700 

5 970 

6 350 

6 680 

38.5 

90 

5.40 

4 970 

6 320 

6 720 

7 070 

40.8 

92.5 

5.55 

5 250 

6 670 

7 100 

7 470 

43.1 

95 

5.70 

5 540 

7 040 

7 490 

7 880 

45.4 

97.5 

5.85 

5 840 

7 410 

7 890 

8 300 

47.8 

100 

6.00 

6 140 

7 800 

8 300 

8 730 

50.3 

background image

17 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表13 構造用ロックドコイルロープ C形 

ロープ径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重 

kN 

単位質量 

kg/m 

34 

804 

1 020 

6.71 

36 

898 

1 140 

7.50 

38 

999 

1 270 

8.34 

40 

1 110 

1 320 

9.26 

42 

1 220 

1 460 

10.2 

44 

1 340 

1 610 

11.2 

46 

1 460 

1 760 

12.2 

48 

1 580 

1 910 

13.2 

50 

1 710 

2 070 

14.3 

52 

1 840 

2 240 

15.4 

54 

1 980 

2 400 

16.5 

付表14 構造用ロックドコイルロープ D形 

ロープ径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重 

kN 

単位質量 

kg/m 

56 

2 200 

2 550 

18.3 

58 

2 350 

2 740 

19.6 

60 

2 510 

2 930 

20.9 

62 

2 670 

3 120 

22.3 

64 

2 840 

3 330 

23.7 

66 

3 000 

3 520 

25.0 

68 

3 190 

3 760 

26.6 

70 

3 380 

3 980 

28.2 

72 

3 570 

4 220 

29.8 

74 

3 760 

4 440 

31.4 

76 

3 960 

4 700 

33.1 

background image

18 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表15 構造用ロックドコイルロープ E形 

ロープ径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重 

kN 

単位質量 

kg/m 

78 

4 250 

4 940 

35.4 

80 

4 460 

5 200 

37.2 

82 

4 680 

5 460 

39.0 

84 

4 980 

5 730 

40.9 

86 

5 130 

6 010 

42.8 

88 

5 360 

6 290 

44.7 

90 

5 610 

6 590 

46.8 

92 

5 850 

6 870 

48.3 

94 

6 100 

7 180 

50.9 

96 

6 360 

7 490 

53.1 

98 

6 610 

7 800 

55.2 

100 

6 870 

8 110 

57.3 

付表16 構造用ロックドコイルロープ F形 

ロープ径 

mm 

標準断面積 

mm2 

破断荷重 

kN 

単位質量 

kg/m 

92 

5 960 

6 790 

49.7 

94 

6 210 

7 080 

51.8 

96 

6 470 

7 380 

54.0 

98 

6 740 

7 700 

56.2 

100 

7 000 

8 010 

58.4 

19 

G 3549 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS G 3549(構造用ワイヤロープ)改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

佐 伯 彰 一 

本州四国連絡橋公団 

(委員) 

大 山   宏 

千葉大学工学部建築学科 

押 尾 祐 三 

東京製鋼株式会社機工設計部 

北 川   信 

本州四国連絡橋公団設計部 

工 藤 恭 一 

太陽工業株式会社技術本部設計部 

斎 藤 公 男 

日本大学理工学部建築学科 

篠 原 浩一郎 

神鋼鋼線工業株式会社営業本部ロープ営業部 

聖 生 守 雄 

新日本製鐵株式会社橋梁構造部 

高 木 和 明 

株式会社神戸製鋼所社会開発部本部鉄構橋梁部 

築 田 凌 一 

株式会社テザック製鋼技術部 

中 川   淳 

株式会社構建設計研究所 

中 島   肇 

清水建設株式会社設計本部構造設計部1部 

西 川 和 廣 

建設省土木研究所構造橋梁部 

藤 野 陽 三 

東京大学工学部土木工学科 

三 浦 章三郎 

三菱重工業株式会社横浜製作所鉄構技術部 

三 木 千 寿 

東京工業大学工学部土木工学科 

森 安   宏 

石川島播磨重工業株式会社橋梁事業部設計部