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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

G 3533-1993 

バーブドワイヤ 

Barbed wires 

1. 適用範囲 この規格は,アイオワタイプのバーブドワイヤについて規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS G 3547 亜鉛めっき鉄線 

JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法 

JIS Z 2201 金属材料引張試験片 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

2. 各部の名称 バーブドワイヤの各部の名称は,図1による。 

なお,図1の中で丸で囲った数字は,ピッチ間のより合わせ数の数え方を示す。 

図1 アイオワタイプのバーブドワイヤ 

3. 種類,記号及び適用線径 バーブドワイヤの種類は,素線の亜鉛付着量によって,1〜7種の7種類と

し,その記号及び適用線径は,表1による。 

表1 種類記号及び適用線径 

単位 mm 

種類 

記号 

適用線径 

摘要 

1種 BWGS-1 1.60以上 2.90以下 JIS G 3547のSWMGS-1を用いたもの。 
2種 BWGS-2 

JIS G 3547のSWMGS-2を用いたもの。 

3種 BWGS-3 

JIS G 3547のSWMGS-3を用いたもの。 

4種 BWGS-4 

JIS G 3547のSWMGS-4を用いたもの。 

5種 BWGS-5 

JIS G 3547のSWMGS-5を用いたもの。 

6種 BWGS-6 2.60以上 2.90以下 JIS G 3547のSWMGS-6を用いたもの。 

7種 BWGS-7 

JIS G 3547のSWMGS-7を用いたもの。 

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G 3533-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4. 機械的性質 より線の素線の引張強さは,10.1及び10.2の試験を行い,その値は,表2による。 

表2 機械的性質 

素線径 

mm 

引張強さ 

N/mm2 

BWGS-1 
BWGS-2 

BWGS-3 
BWGS-4 
BWGS-5 

BWGS-6 
BWGS-7 

1.60以上 1.80未満 

− 

290〜590 

1.80以上 2.60未満 290〜590 
2.60以上 2.90以下 

290〜590 

備考 表2に示された−(バー)のものについては,

機械的性質を適用しない。 

また,/(スラッシュ)のものについては,

製品がないため規定外とする。 

5. 亜鉛めっき特性 より線及びとげの亜鉛付着量は,10.1及び10.3の試験を行い,その値は,表3によ

る。 

表3 亜鉛付着量 

素線径 

mm 

亜鉛付着量 

g/m2 

BWGS-2 BWGS-3 BWGS-4 BWGS-5 BWGS-6 BWGS-7 

1.60以上 1.80未満 

19以上  71以上 114以上 152以上 

1.80以上 2.00未満 

 85以上 147以上 171以上 

2.00以上 2.30未満 

23以上 

190以上 

2.30以上 2.60未満 

114以上 175以上 209以上 

2.60以上 2.90未満 

218以上 285以上 380以上 

2.90 

28以上 128以上 218以上 247以上 

備考 表3に示された/(スラッシュ)のものについては,製品がないため規定外と

する。 

6. 寸法及びその許容差 

6.1 

ピッチ,ピッチの許容差及びピッチ間のより合わせ数 ピッチ,ピッチの許容差及びピッチ間のよ

り合わせ数は,表4による。 

表4 ピッチ,ピッチの許容差及びピッチ間のより合わせ数 

ピッチ 

mm 

ピッチの許容差 

mm 

ピッチ間のより合わせ数 

75 

±13 

2〜7 

100 
125 

6.2 

刃先の角度 とげの刃先の角度は,30〜45°とする。 

6.3 

素線径の許容差 素線径は10.4によって測定を行い,その許容差は表5による。 

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G 3533-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表5 素線径の許容差 

単位 mm 

素線径 

BWGS-1 
BWGS-2 
BWGS-3 
BWGS-4 
BWGS-5 

BWGS-6 
BWGS-7 

1.60以上 2.00以下 

±0.05 

2.00を超え 2.90以下 

±0.07 

±0.09 

備考 表5に示された/(スラッシュ)のものに

ついては,製品がないため規定外とする。 

7. 外観 バーブドワイヤは,とげの形状及びピッチが実用上均等であり,表面にさび,きず,裂け目そ

の他の有害な欠点があってはならない。 

8. 材料 バーブドワイヤに用いる材料は,JIS G 3547の記号SWMGS-1,SWMGS-2,SWMGS-3,SWMGS-4,

SWMGS-5,SWMGS-6及びSWMGS-7に適合した亜鉛めっき鉄線とする。 

9. 製造方法 バーブドワイヤの製造方法は,素線に一定のピッチでとげを巻き付けた後,より合わせる。 

10. 試験 

10.1 試験片の採り方 引張試験及び付着量試験の試験片は,コイルの一端からそれぞれ1個を採る。 

10.2 引張試験 引張試験は,次による。 

(1) 試験片は,より線を解いて曲がりを伸ばしたもので,JIS Z 2201の4.(試験片の形状及び寸法)の9B

号試験片を用いる。 

(2) 試験方法は,JIS Z 2241による。 

(3) 試験片がつかみの部分で破断し,その値が規定に適合しない場合は,その試験を無効とし,更に同一

コイルから試験片を採ってやり直す。 

10.3 付着量試験 付着量試験は,次による。 

(1) 試験片は,バーブドワイヤのとげ及びより線を解いて採る。この場合,とげの数は5〜10個とする。 

(2) 試験方法は,JIS H 0401の3.2(塩化アンチモン法)による。 

10.4 素線径の測定 素線径の測定は,任意の箇所の同一断面における最大径と最小径を測定する。 

11. 検査 検査は,次による。 

(1) 機械的性質は,4.に適合しなければならない。 

(2) 亜鉛めっき特性は,5.に適合しなければならない。 

(3) 寸法は,6.に適合しなければならない。 

(4) 外観は,7.に適合しなければならない。 

12. 製品の呼び方 製品の呼び方は,種類又はその記号,より部の素線径,とげの素線径(より部の素線

径と同一の場合には省略する。),とげの刃先の数及びピッチによる。 

G 3533-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

例 BWGS-4 2.60×2.00×4P×75 

(記号BWGS-4で,より部の素線径2.60 mm,とげの素線径2.00 mm,とげの刃先の数4ポイ

ント,ピッチ75 mmの場合) 

13. 表示 検査に合格したバーブドワイヤには,コイルごとに次の項目を表示する。 

(1) 種類の記号 

(2) より部の素線径×とげの素線径(より部の素線径と同一の場合には省略する。)×とげの刃先の数×ピ

ッチ 

(3) 正味質量 

(4) 製造年月又はその略号 

(5) 製造業者名又はその略号 

14. 報告 注文者から要求された場合,製造業者は指定された項目の成績書を提出しなければならない。 

関連規格 ISO 7900 : 1988 Zinc-coated steel wire for fencing 

線材製品(普通線)JIS検討委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

木 原 諄 二 

東京大学 

(副委員長) 

水 野 幸四郎 

線材製品団体技術連絡会(社団法人日本鉄鋼協会) 

青 柳 桂 一 

通商産業省基礎産業局 

服 部 幹 雄 

工業技術院標準部 

宮 本 一 郎 

社団法人日本鉄鋼協会(株式会社神戸製鋼所) 

前 原 郷 治 

社団法人日本鉄鋼協会(新日本製鐵株式会社) 

池 畑 重 希 

社団法人日本鉄鋼協会(住友金属工業株式会社) 

村 山 周 治 

線材製品協会(鈴木金属工業株式会社) 

徳 梅 和 雄 

CH懇談会(株式会社セントラルヨシダ) 

西 村 精 一 

安田工業株式会社 

加 藤 伸 一 

日亜鋼業株式会社 

岩 崎 利 勝 

株式会社小沢製線所 

朝比奈 通 辰 

江戸川製線株式会社 

橋 本   勇 

東洋製線株式会社 

有 田 典 彦 

東京製線株式会社 

小 原 利 昭 

北海鋼機株式会社 

春 山 次 人 

村上鋼業株式会社 

小 島   博 

株式会社サンロックオーヨド 

大 塚 寿 宏 

木津川製線株式会社 

栗 山 俊 幸 

日本溶接金網協会(富士金網株式会社) 

井 上 忠 彦 

日本溶接金網協会(昭和産業株式会社) 

鎌 倉 正 司 

日本溶接金網協会(住倉鋼材株式会社) 

曾 根 政 男 

日本金網団体連合会(鶴見金網株式会社) 

伊 藤 三 郎 

日本蛇籠協会(湘南鉄網株式会社) 

山 本 忠 彦 

全国ヒューム管協会(テイヒュー株式会社) 

深 沢   優 

ALC協会(旭硝子建材株式会社) 

板 井 宏 有 

社団法人コンクリートポール・パイル協会 
(日本コンクリート工業株式会社) 

渡 辺 邦 昭 

全国コンクリート製品協会(東京セメント工業株式会社) 

花 市 穎 悟 

社団法人日本建設業団体連合会 

(事務局) 

本 橋 保 久 

線材製品協会