2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 7003-1997
船舶−圧力計の装備基準
Shipbuilding−Application of pressure gauges on board
1. 適用範囲 この規格は，JIS B 7505に規定するブルドン管圧力計を船の機関関係に使用する場合の種
類，大きさ，最高目盛，用途，外部の形状及び装備について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 7505 ブルドン管圧力計
JIS F 7021 船用補機類−圧力計用計器板
2. 船に用いるブルドン管圧力計の種類
2.1
ブルドン管圧力計の外部の形状は，JIS B 7505のうち，次の3区分とし，表1による。
表1 ブルドン管圧力計の形状
区分
形状記号
丸縁形
B
前縁形
B2
埋込形
D
2.2
ブルドン管圧力計の種類，大きさ及び最高目盛は，JIS B 7505のうち表2のとおりとする。
表2 ブルドン管圧力計の種類，大きさ及び最高目盛
種類 大きさ
mm
圧力部最高目盛
MPa
真空部
最高目盛
MPa
圧
力
計
60
−
0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, 1.6, 2.5, − − − − − −
−
75
−
0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, 1.6, 2.5, 4, 6, − − − −
−
100
0.06, 0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, 1.6, 2.5, 4, 6, 10, 16, − −
−
150
0.06, 0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, 1.6, 2.5, 4, 6, 10, 16, − −
−
連
成
計
60
−
0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, −
−
− − − − − −
−0.1
75
−
0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, −
−
− − − − − −
100
−
0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, 1.6, −
− − − − − −
150
−
0.1, 0.16, 0.25, 0.4, 0.6, 1, 1.6, −
− − − − − −
真
空
計
100
−
−0.1
150
2.3
ブルドン管圧力計の用途は，表3のとおりとする。
2
F 7003-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3 ブルドン管圧力計の用途
用途による区分
記号
用途
周囲温度
取付場所の振動 圧力の急激な変化
備考
普通形
1.6級
−
45℃〜−5℃
甚だしくない
なし
一般用
蒸気用普通形
M
50℃〜10℃
甚だしくない
なし
−
耐熱形
H
80℃〜−5
甚だしくない
なし
−
耐振形
V
45℃〜−5℃
甚だしい
なし
−
常に圧力の変化が
繰り返される。
特に圧力の変化が急激な箇所に使用す
るものには，適当な絞り装置，その他の
緩衝装置を付ける。
蒸気用耐振形
MV
50℃〜10℃
甚だしい
なし
周囲温度50℃以下で耐振形のもの。
常に圧力の変化が
繰り返される。
特に圧力の変化が急激な箇所に使用す
るものには，適当な絞り装置，その他の
緩衝装置を付ける。
耐熱耐振形
HV
80℃〜−5℃
甚だしい
なし
耐熱形と耐振形との用途を満足させる。
常に圧力の変化が
繰り返される。
特に圧力の変化が急激な箇所に使用す
るものには，適当な絞り装置，その他の
緩衝装置を付ける。
2.4
ブルドン管圧力計の接続部のねじは，表4のとおりとする。ただし，発注者の要求によって他のね
じにしてもよい。
表4 ブルドン管圧力計の接続部のねじ
外部の形状
大きさ
mm
接続部ねじの寸法
管用ねじの呼び
外径 mm
B, B2
60
G 1/4
13.157
B, B2
75
G 3/8
16.662
B, B2
100, 150
G 1/2
20.955
B, B2, D
75, 100, 150
G 3/8
16.662
D
100, 150
G 1/2
20.955
2.5
ブルドン管圧力計の接続部の形状は，二面取り（記号U），四角（記号T）又は六角（記号S）とし，
二面幅の寸法は表5とする。
表5 二面幅
単位 mm
二面幅
12
14
17
19
22
24
寸法許容差
0
−0.43
0
−0.84
2.6
ブルドン管圧力計取付用の小ねじ穴は，JIS F 7021による。
2.7
ブルドン管圧力計の呼び方は，JIS B 7505の種類，外部の形状，用途による区分，接続部のねじの
呼び，大きさ及び最高目盛の順による。
例 真空計の丸縁形，1.6級普通形，接続ねじの呼びG 1/2，大きさ150mmで最大目盛−0.1MPaのも
の
JIS B 7505 真空計 B 1.6級1/2×150× (−) 0.1MPa
3. ブルドン管圧力計の船内装備 ブルドン管圧力計の船内装備は，付表1による。
4. ブルドン管圧力計装備上の注意
3
F 7003-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.1
作動媒体の温度の影響によってブルドン管圧力計の内部が50℃を超えるおそれがある場合には，次
の方法などによって作動媒体の温度を低温に保たせることが望ましい。
(1) ブルドン管圧力計下部で導管に図1のようなループを作る。
(2) ブルドン管圧力計の装備位置を図2のようにし（例えば，ボイラ胴の圧力計導管取付位置より低い場
所にブルドン管圧力計を装備する。），導管内のドレンが対流による影響を受けないようにする。
(3) ブルドン管圧力計の下部に図3のような水だめを設ける。
図1 ループシール
図2 U字管
図3 水だめ
4.2
真空計は，内部にドレンが滞留しないように導設することが必要である。
4.3
圧力を測定する箇所には元弁又は元コックを付け，さらにブルドン管圧力計には直接にバルブ又は
コックを付ける必要があるが，次の場合にはブルドン管圧力計のバルブ又はコックを省略することができ
る。
(1) 検出部とブルドン管圧力計装備位置との距離が近い場合。
(2) 開閉に便利な位置に元弁又は元コックがある場合。
(3) 指針が動揺するおそれがない場合。
4.4
検出流体が液体の場合で，ブルドン管圧力計装備位置と検出部の高さとの差が大きく，測定値に著
しく影響がある場合は，指示圧力の補正が必要である。
4.5
検出流体が加熱された燃料油の場合，導管からの放熱が原因で燃料油が硬化し，測定が不可能とな
るおそれがある場合には，導管の途中に比重が異なり粘性の小さい流体（エチレングリコールなど）を注
入したシールポットを設ける。シールポット部の燃料温度については，注入流体の性状（引火点・発火点）
を考慮しなければならない。図4にシールポットの装備例を示す。
図4 シールポットの装備例
4
F
7
0
0
3
-1
9
9
7
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 ブルドン管圧力計の船内装備
区
分
名称
測定箇所
装備数
装備位置(1)
装備圧力計
種類 外部の形状 用途による区分(2)
大きさ(3)
mm
最高目盛(4)
内
燃
機
プ
ラ
ン
ト
内燃
主機
軸受潤滑油
軸受潤滑油主管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.6MPa
クロスヘッド潤滑油
潤滑油入口管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.6MPa, 1MPa
又は4.0MPa
始動空気
始動空気弁前
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 常用圧力の1.35〜2.0倍
シリンダ冷却水
冷却水主管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.6MPa
ピストン冷却水（油） ピストン冷却水
（油）管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.6MPa
燃料弁冷却水（油）
冷却水（油）管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.6MPa
空気冷却器冷却水
冷却水入口管
各機につき1 機側計器板
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.4MPa
燃料油
燃料ポンプ吸入管 各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 常用圧力の1.35〜2.0倍
掃除空気又は過給空気 過給振出口又は主
管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.4MPa
過給機潤滑油
ポンプ出口又は注
油主管
各機につき1 機側計器板・
過給機付近
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.4MPa
カム軸潤滑油
ポンプ出口又は給
油主管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 0.6MPa
操縦空気
操縦装置入口主管 各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100, 150 1.6MPa
内燃
補機
潤滑油
潤滑油管
各機につき1 補機付近・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100
0.4MPa又は0.6MPa
冷却水
冷却水管
各機につき1 補機付近・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100
0.4MPa
始動空気
始動空気弁前
各機につき1 補機付近
圧
B, B2
普又はV
75, 100, 150 6MPa
5
F
7
0
0
3
-1
9
9
7
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
区
分
名称
測定箇所
装備数
装備位置(1)
装備圧力計
種類 外部の形状 用途による区分(2)
大きさ(3)
mm
最高目盛(4)
内
燃
機
プ
ラ
ン
ト
空気
圧縮機
潤滑油
潤滑油入口
各機につき1 機側計器板
圧
B
普又はV
60, 75, 100 0.4MPa
冷却水
冷却水入口
各機につき1 機側計器板
圧
B
普又はV
60, 75, 100 0.4MPa
圧縮空気
各段落後
各1
機側計器板
圧
B, D
普又はV
75, 100, 150 6MPa及び2MPa
空気
だめ
主空気だめ
空気だめ胴
各器につき1 空気だめ付近・
遠隔監視盤
圧
B, D
普又はV
75, 100, 150 6MPa
非常用空気だめ
空気だめ胴
各器につき1 空気だめ付近
圧
B
普又はV
60, 75, 100 6MPa
圧縮
空気
制御用空気
主管及び減圧弁出
口
各1
減圧弁付近・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
75, 100
1.6MPa
雑用空気
主管及び減圧弁出
口
各1
減圧弁付近
圧
B, B2
普又はV
75, 100
1.6MPa
往復動式ポンプ 吸入
ポンプ入口
各ポンプにつ
き1
ポンプ付近
連
B
普又はV
75, 100, 150 0.4MPa×0.1MPa
吐出し
ポンプ出口
圧
常用圧力の1.35〜2.0倍
回転式
ポンプ
吸入
ポンプ入口
各ポンプにつ
き1
ポンプ付近
連
B
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
吐出し
ポンプ出口
各ポンプにつ
き1
ポンプ付近
圧
B
普又はV
75, 100, 150 常用圧力の1.35〜2.0倍
補助ボイラ
ボイラ胴
各ボイラにつ
き1
ボイラ付近・
遠隔監視盤
圧
B, D
普，H又はV
100, 150
制限圧力の1.5〜2.5倍
排ガスエコノマイザ
蒸気胴，過熱器，蒸
発器
各器につき1 エコノマイザ
付近・遠隔監
視盤
圧
B, D
普，M, V又はH
75, 100
制限圧力の1.5〜2.5倍
補助蒸気
各蒸気だめ又は減
圧弁通過後
各1
各蒸気だめ・
減圧弁付近
圧
B
普，M又はV
75, 100, 150 常用圧力の1.35〜2.0倍
補助排気
各排気だめ，排気主
管又は排気分油器
各1
排気だめ・排
気主管・排気
分油器付近
連
B
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
補助
復水器
真空式
補助復水器上部
各器につき1 復水器付近・
遠隔監視盤
真
B
普又はV
100
−0.1MPa
大気圧式
補助復水器上部
各器につき1 復水器付近
連
B
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
6
F
7
0
0
3
-1
9
9
7
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
区
分
名称
測定箇所
装備数
装備位置(1)
装備圧力計
種類 外部の形状 用途による区分(2)
大きさ(3)
mm
最高目盛(4)
タ
ー
ビ
ン
プ
ラ
ン
ト
ボイラ
蒸気
主ボイラ
ボイラ胴又は蒸気
胴
各ボイラにつ
き1
ボイラ前面・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普，H又はV
100, 150
制限圧力の1.5〜2.5倍
過熱器
過熱器出口
各ボイラにつ
き1
ボイラ前面・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普，H又はV
100, 150
制限圧力の1.5〜2.5倍
内部緩熱器
緩熱器出口
各ボイラにつ
き1
ボイラ前面・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普，H又はV
100, 150
制限圧力の1.5〜2.5倍
主蒸気
主機操縦弁前
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
タービ
ン主機
高圧
前進蒸気室
蒸気室
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
所要段落
次段落ノズル前
各1
機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍，
2.5MPa以上は圧力計
連
2MPa以下は連成計
後進蒸気室
蒸気室
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
連
2MPa以下は連成計
低圧
前進蒸気室
蒸気室
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
連
B, B2, D
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
後進蒸気室
蒸気室
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
連
2MPa以下は連成計
抽気
所要段落
各1
機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100
常用圧力の1.35〜2.0倍
連
2MPa以下は連成計
暖機蒸気
暖機蒸気だめ
各機につき1 機側計器板・
蒸気だめ付
近・遠隔監視盤
連
B, B2, D
普又はV
100
0.4MPa×−0.1MPa
0.6MPa×−0.1MPa
グランドシール蒸気
グランドシール蒸
気だめ
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
連
B, B2, D
普又はV
100
0.4MPa×−0.1MPa
油圧操縦装置
昇圧ポンプ出口
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100
常用圧力の1.35〜2.0倍
潤滑油ポンプ吸入
ポンプ入口
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
連
B, B2, D
普又はV
100, 150
0.4MPa×−0.1MPa
7
F
7
0
0
3
-1
9
9
7
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
区
分
名称
測定箇所
装備数
装備位置(1)
装備圧力計
種類 外部の形状 用途による区分(2)
大きさ(3)
mm
最高目盛(4)
タ
ー
ビ
ン
プ
ラ
ン
ト
タービ
ン主機
潤滑油主管
潤滑油主管
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普又はV
100, 150
0.4MPa
復水ポンプ入口
ポンプ入口
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
連
B, B2, D
（回）
（往）
100, 150
0.1MPa×−0.1MPa
普又はV
復水ポンプ出口
ポンプ出口
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
（回）
（往）
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
普又はV
主給水ポンプ出口
ポンプ出口
各機につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
（回）
（往）
100
常用圧力の1.35〜2.0倍
普又はV
主復水器真空
主復水器上部
各器につき1 機側計器板・
遠隔監視盤
真
B, B2, D
普又はV
100, 150
−0.1MPa
空気エ
ゼクタ
蒸気
エゼクタ蒸気弁出
口
各1
エゼクタ付近
圧
B, B2
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
真空
1段
エゼクタ入口
各器につき1 エゼクタ付
近・遠隔監視
盤
真
B, B2, D
普又はV
100
−0.1MPa
2段
1段冷却器胴
各器につき1 エゼクタ付近
真
B, B2
普又はV
100
−0.1MPa
低圧蒸気発生器 発生蒸気
発生蒸気室胴
各器につき1 発生器前面・
遠隔監視盤
圧
B, B2, D
普，H又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
加熱蒸気
加熱蒸気入口
各器につき1 発生器前面・
遠隔監視盤
圧
B, B, 2D
普，H又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
タービ
ン補機
入口蒸気
蒸気弁前
各機につき1 補機付近・機
側計器板
圧
B, B2
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
蒸気室
蒸気室
各機につき1 補機付近・機
側計器板
圧
B, B2
普又はV
100, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
排気
排気出口
各機につき1 補機付近・機
側計器板
連
B, B2
普又はV
100
0.4MPa×−0.1MPa
軸受潤滑油
潤滑油管
各機につき1 補機付近・機
側計器板
圧
B, B2
普又はV
75, 100
0.4MPa
調速機油
ポンプ出口
各機につき1 補機付近・機
側計器板
圧
B, B2
普又はV
75, 100
0.6MPa
8
F
7
0
0
3
-1
9
9
7
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
区
分
名称
測定箇所
装備数
装備位置(1)
装備圧力計
種類 外部の形状 用途による区分(2)
大きさ(3)
mm
最高目盛(4)
タ
ー
ビ
ン
プ
ラ
ン
ト
往復動
補機
蒸気
蒸気室
各機につき1 補機付近
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
排気
排気室
各機につき1 補機付近
連
B
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
潤滑油
潤滑油ポンプ出口 各機につき1 補機付近
圧
B
普又はV
75, 100
0.4MPa
共
通
捕
機
及
び
装
置
ボイラ燃料油
バーナヘッダ
各ボイラにつ
き1
ボイラ付近・
遠隔監視盤
圧
B
普又はV
75, 100
ポンプ吐出圧力の
1.35〜2.0倍
燃料油吸入側こし
こし入口
各器につき1 こし付近(5)
連
B
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
燃料油吐出し側こし
こし出口
各器につき1 こし付近(5)
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
潤滑油吸入側こし
こし入口
各器につき1 こし付近(5)
連
B
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
潤滑油吐出し側こし
こし出口
各器につき1 こし付近(5)
圧
B
普又はV
75, 100
0.6MPa
燃料油加熱器加熱蒸気
加熱器胴(6)
各器につき1 加熱器付近
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
給水加熱器加熱蒸気
加熱器胴(6)
各器につき1 加熱器付近
連
B
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
0.6MPa×−0.1MPa
1MPa×−0.1MPa
清水加熱器加熱蒸気
加熱器胴(6)
各器につき1 加熱器付近
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
造水
装置
蒸発器加熱蒸気
加熱蒸気室
各器につき1 蒸発器前面
圧又
は連
B, B2
普又はV
75, 100, 150 0.4MPa×−0.1MPa
蒸発器発生蒸気
発生蒸気室
各器につき1 蒸発器前面
連
B, B2
普又はV
75, 100, 150 0.4MPa×−0.1MPa
蒸発器給水
給水送管
各器につき1 蒸発器前面
圧
B, B2
普又はV
75, 100
0.4MPa
蒸留器真空
蒸留水側
各器につき1 蒸発器前面
連
B, B2
普又はV
75, 100
0.4MPa×−0.1MPa
エゼクタ蒸気又は
エダクタ駆動水
エゼクタ前
エダクタ前
各1
蒸発器前面
圧
B, B2
普又はV
75, 150
常用圧力の1.35〜2.0倍
油水分離器
分離器胴
各器につき1 分離器前面
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
給水及び缶水循環水
主管及びエコノマ
イザ出口
各1
制御弁出口管
・エコノマイ
ザ出口管
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
油潤滑式船尾管
油供給管又は油出
口管
各1
船尾管付近
圧
B
普又はV
75, 100
0.4MPa
清水圧力タンク
タンク胴
各器につき1 タンク前面
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
海水圧力タンク
タンク胴
各器につき1 タンク前面
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.35〜2.0倍
9
F
7
0
0
3
-1
9
9
7
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
区
分
名称
測定箇所
装備数
装備位置(1)
装備圧力計
種類 外部の形状 用途による区分(2)
大きさ(3)
mm
最高目盛(4)
油圧パワーユニット
パイロットポンプ
出口
各ポンプにつ
き1
ポンプ付近
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.5〜2.0倍
共
通
捕
機
及
び
装
置
油圧パワーユニット
油圧ポンプ出口
各ポンプにつ
き1
ポンプ付近・
遠隔監視盤
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.5〜2.0倍
油圧式甲板機械
油圧ポンプ出口
各ポンプにつ
き1
ポンプ付近
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.5〜2.0倍
ブースタポンプ出
口
各ポンプにつ
き1
ポンプ付近
圧
B
普又はV
75, 100
常用圧力の1.5〜2.0倍
油圧かじ取機
油圧シリンダ頭部 各シリンダに
つき1
かじ取機付近
圧
B, B2
普又はV
75, 100
常用圧力の1.5〜2.0倍
冷凍
装置
圧縮機吸入
圧縮機入口
各1
圧縮機付近
連
B, B2
普又はV
60, 75, 100 0.4MPa×−0.1MPa
(7)
圧縮機吐出し
圧縮機出口
各1
圧縮機付近
圧
B, B2
普又はV
60, 75, 100 常用圧力の1.35〜2.0倍
冷却水ポンプ吐出し
ポンプ出口
各1
ポンプ付近
圧
B, B2
（回）
（往）
60, 75, 100 0.4MPa
普又はV
ブラインポンプ吐出し ポンプ出口
各1
ポンプ付近
圧
B, B2
（回）
（往）
60, 75, 100 0.6MPa
普又はV
注(1) 装備位置を2か所以上指示してあるものは，そのうちから任意に1か所以上の位置を選ぶ。
(2) 必要に応じてMV（蒸気用耐振形）又はHV（耐熱耐振形）を装備してもよい。“普”は普通形，“V”は耐振形を示す。
(3) 小形機関用は，機械の大きさに応じて圧力計の大きさを60mm又は75mmに変えてもよい。
(4) 圧力計の最高目盛は，指示圧力が30〜75%の範囲にくるように決めることが望ましい。
(5) 出入口に差圧計を装備する場合は，不要とする。
(6) 測定箇所は，被加熱側の場合もある。
(7) 機械停止時に吐出し側圧力が吸入側にかかる場合のことを考慮して，圧力計を選定する必要がある。
備考1. 付表1中の“圧”は圧力計，“連”は連成計，“真”は真空計，“（回）”は回転式，“（往）”は往復動式を表す。
2. 装備位置の欄の遠隔監視盤は，機関室に配置するものを指す。
10
F 7003-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考
名称
測定箇所
装備数
装備位置
装備圧力計
送風機風圧
送風機出口又は風路 所要数 ボイラ前面・遠隔監視盤 U字管圧力計（水），立形指示計
ボイラウインドボックス ウインドボックス
所要数 ボイラ付近
U字管圧力計（水），立形指示計
ボイラファーネス
ファーネス
所要数 ボイラ付近
U字管圧力計（水），立形指示計
主復水器
器内上部
所要数 復水器付近
U字管圧力計（水銀），立形指示計
内燃機関掃除空気又は
過給空気
過給機出口又は主管 所要数 機側
U字管圧力計（水銀）
関連規格 JIS B 1002 二面幅の寸法
JIS C 1803 工業プロセス計測制御機器の性能表示法通則
11
F 7003-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考 ブルドン管圧力計の特殊な用途及び特殊なケース
この参考は，ブルドン管圧力計の特殊な用途及び特殊なケースについて記述するものであり，規定の一
部ではない。
JIS B 7505-1994から引用。
1. 特殊な用途
1.1
特殊な媒体に使用する場合 一般条件と異なり，酸素，アセチレン，食品，その他の腐食性媒体に
使用するブルドン管圧力計は，それぞれ，その構造，材料及び製作方法において普通形と異なるものであ
る。製造業者は，その使用条件を十分に考慮して製作しなければならない。
(1) 酸素用 酸素の圧力を測定するためのもので，製作中及び検査中のいずれにおいても内部に油分を接
触させないこと。このため，試験には専用の装置を使用し，清浄な水又は空気を用いる。
(2) アセチレン用 アセチレンの圧力を測定するためのもので，圧力媒体に接触する部分（ブルドン管及
び株）に銀又はCu75%以上の銅合金を使用しない。
(3) アンモニア用 アンモニアの圧力を測定するためのもので，アンモニアに接する部分を鉄鋼又はステ
ンレス鋼とする。
(4) 食品用 食品に使用するためのもので，内部を清浄に製作すること。このため，酸素用と同じ配慮を
したり，隔膜式（ブルドン管と圧力媒体とを隔膜で隔離した構造）にしたりする。
(5) 耐食用 すべての腐食性流体に耐えられる材料（特にブルドン管）は，存在しない。このため，腐食
性流体に使用する圧力計では，次の2点に留意する。
(a) 接液部（ブルドン管及び株）に対して製造業者は，最も適した材料を選定して製作する。
(b) 適当なブルドン管材料が見当たらない場合及び圧力媒体が高粘度だったり又は内部で固化するおそ
れがある場合は，隔膜式にする。このとき，これによる精度の低下を最小にするよう，慎重に製作
する。
1.2
特殊なケースを使用する場合 特殊なケースのものを，次に示す。
(1) 密閉形 取付場所の雰囲気によって，ブルドン管の内部機構が損傷されないようにケースを密閉構造
にしたもの。環境温度及び大気圧の変化が影響（低圧のものにおいて特に著しい。）しないように配慮
する。
(2) 保安形 ブルドン管などが破損したとき，危険が周囲（特に前方）に及ばないように工夫された構造
のもの。
12
F 7003-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
秋 元 義 紀
住友重機械工業株式会社船舶艦艇鉄構事業本部追浜造船所
（委員）
本 嶋 希久夫
財団法人日本海事協会
松 岡 弘 憲
日本郵船株式会社
杉 山 知 徳
石川島播磨重工業株式会社船舶海洋事業本部
花 崎 襄
川崎重工業株式会社船舶事業本部
三 島 慎次郎
日本鋼管株式会社総合エンジニアリング事業部船舶・海洋本部
稲 富 正 晴
日立造船株式会社船舶・防衛事業本部
伊 藤 政 美
三井造船株式会社千葉事業所船舶・艦艇事業部
鈴 木 博 己
三菱重工業株式会社神戸造船所船舶・海洋部
西 村 昭 夫
株式会社アスクテクニカ
有 森 潔
日本ピラー工業株式会社
齊 藤 茂
ニチアス株式会社
古 賀 徹
日本バルカー工業株式会社
（事務局）
久 保 明 博
財団法人日本船舶標準協会