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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

F 2020-1979 

鋼板製小形デッキエンドローラ 

Steel Plate Deck End Rollers (Small Size) 

1. 適用範囲 この規格は,船の係留・荷役・ボート揚げ卸し装置などに用いる鋼板製小形デッキエンド

ローラ(以下,デッキエンドローラという。)について規定する。 

引用規格: 

JIS B 1117 すりわり付き止めねじ 

JIS B 1180 六角ボルト 

JIS B 1575 グリースニップル 

JIS F 2019 鋳鉄製小形デッキエンドローラ 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 

JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管 

JIS H 3250 銅及び銅合金棒 

JIS H 5101 黄銅鋳物 

JIS H 5111 青銅鋳物 

2. 種類 デッキエンドローラの種類は,形状によって図に示すA形,B1形及びB2形の3種類とする。 

図 

3. 構造,形状及び寸法 デッキエンドローラの構造,形状及び寸法は,付図1及び付図2によるほか,

次による。 

(1) A形は付図1,B形は付図2に示すとおりとし,B2形は,B1形の縦ローラとつめ部の位置を左右反対

に配置したものとする(2.の図参照)。 

(2) 横ローラ及び縦ローラは,JIS F 2019(鋳鉄製小形デッキエンドローラ)の鋳鉄製のものを使用しても

よい。 

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F 2020-1979  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(3) ボルトは,JIS B 1180(六角ボルト)の規定による。 

(4) 止めねじは,JIS B 1117(すりわり付き止ねじ)の規定による。 
(5) グリースニップルは,JIS B 1575(グリースニップル)のA-PT81による。 

4. 材料 デッキエンドローラの材料は,次の表のとおりとする。 

表 

部品番号 

部品名称 

材料 

本体 

JIS G 3101のSS41 

横ローラ 

JIS G 3452のSGP又はJIS G 3454のSTPG38 

縦ローラ 

軸受 

JIS G 3101のSS41 

横ローラ軸 

縦ローラ軸 

ブシュ 

JIS H 5111のBC6又はJIS H 5101のYBsC2 

ローラ軸固定板 

鋼板 

止めねじ 

線材 

10 

座金 

黄銅板 

11 

ボルト 

黄銅棒 

12 

グリースニップル 

JIS H 3250のC3602BE又はC3602BD 

5. 検査 

5.1 

外観検査 各部の仕上がりは良好で,傷,き裂その他の有害な欠点がなく,ローラは円滑に作動し

なければならない。 

5.2 

寸法検査 寸法は,3.の規定に適合しなければならない。 

6. 製品の呼び方 デッキエンドローラの呼び方は,規格名称及び種類による。ただし,規格名称の代わ

りに規格番号を用いてもよい。 

例: 鋼板製小形デッキエンドローラA形又はJIS F 2020A 

7. 表示 本体の見やすい位置に,ローラの径及び製造業者名又はその略号を表示する。 

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F 2020-1979  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 A形 

参考 計算質量20.6kg 

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F 2020-1979  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 B1形 

備考 本体以外の部品は,A形と同一寸法とする。 
参考 計算質量(B1形及びB2形)17.7kg 

F 2020-1979  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

船舶部会 小形船体ぎ装金物専門委員会 構成表(昭和40年3月1日制定のとき) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

梅 沢 春 雄 

船舶技術研究所 

斎 藤 俊 雄 

株式会社立野製作所 

上 田 満 弘 

株式会社上田鉄工所 

寺 本 虎 夫 

株式会社寺本鉄工所 

木 村 雄 典 

株式会社安藤鉄工所 

加 藤 高 次 

横浜造船株式会社 

大日方 得 二 

日本鋼管株式会社清水造船所 

安 藤 次 郎 

株式会社金指造船所 

池 原   茂 

株式会社宇品造船所 

神 谷   茂 

日本造船関連工業会 

渡 辺 四 郎 

日本中小型造船工業会 

大 庭   甫 

特定船舶整備公団 

一 守 愛之助 

日本船舶コンサルタント株式会社 

角 尾 光 正 

日本海事協会 

米 山 一 郎 

日本造船研究協会 

小 島 誠太郎 

水産庁生産部 

船 橋 敬 三 

運輸省船舶局 

千 田 富 孝 

工業技術院標準部 

(関係者) 

林     茂 

日本造船研究協会 

草 野   博 

日本造船研究協会 

(事務局) 

大久保 和 夫 

工業技術院標準部運輸航空規格課 

前 川 武 也 

工業技術院標準部運輸航空規格課 

(事務局) 

石 井 清 次 

工業技術院標準部機械規格課(昭和54年11月1日改正のとき) 

津 金 秀 幸 

工業技術院標準部機械規格課(昭和54年11月1日改正のとき)