2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 2020-1979
鋼板製小形デッキエンドローラ
Steel Plate Deck End Rollers (Small Size)
1. 適用範囲 この規格は,船の係留・荷役・ボート揚げ卸し装置などに用いる鋼板製小形デッキエンド
ローラ(以下,デッキエンドローラという。)について規定する。
引用規格:
JIS B 1117 すりわり付き止めねじ
JIS B 1180 六角ボルト
JIS B 1575 グリースニップル
JIS F 2019 鋳鉄製小形デッキエンドローラ
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
JIS H 5101 黄銅鋳物
JIS H 5111 青銅鋳物
2. 種類 デッキエンドローラの種類は,形状によって図に示すA形,B1形及びB2形の3種類とする。
図
3. 構造,形状及び寸法 デッキエンドローラの構造,形状及び寸法は,付図1及び付図2によるほか,
次による。
(1) A形は付図1,B形は付図2に示すとおりとし,B2形は,B1形の縦ローラとつめ部の位置を左右反対
に配置したものとする(2.の図参照)。
(2) 横ローラ及び縦ローラは,JIS F 2019(鋳鉄製小形デッキエンドローラ)の鋳鉄製のものを使用しても
よい。
2
F 2020-1979
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(3) ボルトは,JIS B 1180(六角ボルト)の規定による。
(4) 止めねじは,JIS B 1117(すりわり付き止ねじ)の規定による。
(5) グリースニップルは,JIS B 1575(グリースニップル)のA-PT81による。
4. 材料 デッキエンドローラの材料は,次の表のとおりとする。
表
部品番号
部品名称
材料
1
本体
JIS G 3101のSS41
2
横ローラ
JIS G 3452のSGP又はJIS G 3454のSTPG38
3
縦ローラ
4
軸受
JIS G 3101のSS41
5
横ローラ軸
6
縦ローラ軸
7
ブシュ
JIS H 5111のBC6又はJIS H 5101のYBsC2
8
ローラ軸固定板
鋼板
9
止めねじ
線材
10
座金
黄銅板
11
ボルト
黄銅棒
12
グリースニップル
JIS H 3250のC3602BE又はC3602BD
5. 検査
5.1
外観検査 各部の仕上がりは良好で,傷,き裂その他の有害な欠点がなく,ローラは円滑に作動し
なければならない。
5.2
寸法検査 寸法は,3.の規定に適合しなければならない。
6. 製品の呼び方 デッキエンドローラの呼び方は,規格名称及び種類による。ただし,規格名称の代わ
りに規格番号を用いてもよい。
例: 鋼板製小形デッキエンドローラA形又はJIS F 2020A
7. 表示 本体の見やすい位置に,ローラの径及び製造業者名又はその略号を表示する。
3
F 2020-1979
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1 A形
参考 計算質量20.6kg
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F 2020-1979
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図2 B1形
備考 本体以外の部品は,A形と同一寸法とする。
参考 計算質量(B1形及びB2形)17.7kg
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F 2020-1979
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
船舶部会 小形船体ぎ装金物専門委員会 構成表(昭和40年3月1日制定のとき)
氏名
所属
(委員会長)
梅 沢 春 雄
船舶技術研究所
斎 藤 俊 雄
株式会社立野製作所
上 田 満 弘
株式会社上田鉄工所
寺 本 虎 夫
株式会社寺本鉄工所
木 村 雄 典
株式会社安藤鉄工所
加 藤 高 次
横浜造船株式会社
大日方 得 二
日本鋼管株式会社清水造船所
安 藤 次 郎
株式会社金指造船所
池 原 茂
株式会社宇品造船所
神 谷 茂
日本造船関連工業会
渡 辺 四 郎
日本中小型造船工業会
大 庭 甫
特定船舶整備公団
一 守 愛之助
日本船舶コンサルタント株式会社
角 尾 光 正
日本海事協会
米 山 一 郎
日本造船研究協会
小 島 誠太郎
水産庁生産部
船 橋 敬 三
運輸省船舶局
千 田 富 孝
工業技術院標準部
(関係者)
林 茂
日本造船研究協会
草 野 博
日本造船研究協会
(事務局)
大久保 和 夫
工業技術院標準部運輸航空規格課
前 川 武 也
工業技術院標準部運輸航空規格課
(事務局)
石 井 清 次
工業技術院標準部機械規格課(昭和54年11月1日改正のとき)
津 金 秀 幸
工業技術院標準部機械規格課(昭和54年11月1日改正のとき)