2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 2007-1976
ムアリングパイプ
Mooring Pipes
1. 適用範囲 この規格は，船に用いるムアリングパイプについて規定する。
引用規格：
JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
2. 種類 種類は，形状によって次の表のとおりとする。
表
種類
形状
A形
長円形
B形
円形
3. 形状及び寸法 形状及び寸法は，付図1及び付図2のとおりとする。ただし，C寸法は取り付けの都
合によって適当に増幅してもよい。
なお，ロープのすれる面は，滑らかに仕上げる。
4. 材料 材料は，JIS G 5101（炭素鋼鋳鋼品）のSC42とする。
5. 製品の呼び方 製品の呼び方は，規格名称，種類及び呼び寸法による。ただし，規格名称の代わりに
規格番号を用いてもよい。
例： ムアリングパイプA形150又はJIS F 2007 A 150
2
F 2007-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1 A形
単位mm
呼び寸法
L
L1
L2
H
H1
H2
B
C
R
R1
R2
R3
T
リブの数
（枚） 溶接脚長 計算質量
（kg）
150
150
300
270
110
260
202
129
40
55
130
115
65
12
4
5
15.1
200
200
368
334
150
318
250
143
42
75
159
142
72
12
4
5
20.5
250
250
430
394
200
380
308
155
44
100
190
172
78
12
4
5
26.9
300
300
500
460
250
450
372
169
52
125
225
205
85
15
4
6
42.7
350
350
560
518
250
460
378
179
55
125
230
209
90
15
6
6
50.8
400
400
632
586
250
482
394
195
60
125
241
218
98
18
6
7
76.3
450
450
700
650
250
500
406
209
62
125
250
225
105
20
6
8
102
500
500
760
708
250
510
412
219
65
125
255
229
110
20
6
8
115
呼び寸法
適用ロープの呼び径（参考）
麻ロープ
ワイヤロープ
150
40
16 (6×12)
−
200
45
18 (6×12)
−
250
50
20 (6×12)
−
300
60
22.4 (6×12)
−
350
70
−
24 (6×24)
400
80
−
26 (6×24)
450
85
−
30 (6×24)
500
90
−
35.5 (6×24)
3
F 2007-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図2 B形
単位mm
呼び寸法
L
L1
L2
B
C
R3
T
リブの数
（枚）
溶接脚長
計算質量
（kg）
150
150
318
288
144
42
72
12
4
5
17.5
200
200
380
346
155
44
78
12
4
5
23.5
250
250
450
414
169
52
85
15
4
6
37.5
300
300
510
470
179
55
90
15
4
6
45.5
呼び寸法
適用ロープの呼び径（参考）
麻ロープ
ワイヤロープ
150
45
18 (6×12)
−
200
50
20 (6×12)
−
250
60
22.4 (6×12)
−
300
70
−
24 (6×24)
4
F 2007-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
船舶部会 けい船用器具専門委員会 構成表（昭和45年11月1日改正のとき）
氏名
所属
（委員会長）
小 山 永 敏
横浜国立大学
池 村 清
運輸省船舶局
辺 見 隆 三
工業技術院標準部
伊 奈 喜一郎
財団法人日本海事協会
草 野 博
財団法人船舶JIS協会
山 田 清
株式会社アジア船舶工業社
大 友 義 雄
株式会社立野製作所
寺 本 虎 夫
株式会社寺本鉄工所
伊 藤 哲 司
三井造船株式会社千葉造船所
松 浦 和 春
日本鋼管株式会社鶴見造船所
花 田 堯之助
石川島播磨重工業株式会社横浜造船設計部
浜 野 亮太郎
住友重機械工業株式会社船舶事業部
平 山 了 也
日立造船株式会社堺工場
河 澄 龍之介
川崎重工業株式会社造船事業部
北 見 鍈 一
三菱重工業株式会社神戸造船所
児 島 英 彦
佐世保重工業株式会社佐世保造船所
奥 山 孝 志
社団法人日本中型造船工業会
青 山 俊 久
ジャパンライン株式会社
森 川 卓
社団法人日本船主協会
平 野 静 雄
船舶整備公団
（事務局）
菅 原 淳 夫
工業技術院標準部機械規格課
前 川 武 也
工業技術院標準部機械規格課
（事務局）
大久保 和 夫
工業技術院標準部機械規格課（昭和51年8月1日改正のとき）
江 口 信 彦
工業技術院標準部機械規格課（昭和51年8月1日改正のとき）