2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 0802-1989
船舶機関室交流電動天井クレーン
陸上試験方法
Shop Test Code for Marine AC Electric Overhead
Travelling Cranes in Engine Room
1. 適用範囲 この規格は,主機械の開放用として船に装備する交流電動天井クレーン(1)(以下,クレー
ンという。)の陸上試験方法について規定する。
引用規格:
JIS B 8801 天井クレーン
注(1) 電気ホイストは含まない。
備考 この規格の中で{ }を付けて示してある単位は,従来単位によるものであって,規格値であ
る。
2. 試験の種類及び方法
2.1
機能試験 クレーンの機能試験は,原則として仕様書指定の周波数及び電圧で,JIS B 8801(天井ク
レーン)に準じて次の試験を行う。
なお,その際主けたは,所定のビームの上に置き,原則として傾斜を付けない。ただし,必要があれば,
受渡当事者間の協定によって傾斜を付けることができる。
(1) 主けたのたわみ試験 定格荷重及び125 %荷重における主けたの中央部のたわみを測定する。
(2) 巻上げ巻下げ試験 注文者が指定する巻上げ巻下げ速度で表1のとおり行う。
表1
荷重
試験項目
定格荷重
125 %荷重
無荷重
回数(2)
3
1
1
揚程m
1.5
1.5
1.5
注(2) 巻上げ,巻下げ各1回をもって回数1とする。
(3) ブレーキ作動試験 表2のとおりとし,巻下げで電動機回路“切”の瞬間から荷重停止までの滑り長
さを測定する。
表2
荷重
試験項目
定格荷重
125 %荷重
回数
3
1
2
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(4) ブレーキインチング試験 表3のとおりとする。
表3
荷重
試験項目
定格荷重
125 %荷重
回数
2
2
スイッチ断続回数
(試験1回に付き)
10
10
(5) 温度試験 試験開始前並びに(2)巻上げ巻下げ試験,(3)ブレーキ作動試験及び(4)ブレーキインチング試
験の終了直後に,次の測定を行う。
(a) 周囲温度(℃)
(b) 電動機外被温度上昇(℃)
(c) 電磁ブレーキ外被温度上昇(℃)
(d) 機械ブレーキ外被温度上昇(℃)
(6) 走行試験 定格荷重及び125 %荷重について,電動又は手動で船首尾方向に装置の大きさに応じて,
それぞれ1.5 m以上の距離を走行させて試験を行う。
(7) 横行試験 定格荷重及び125 %荷重について,原則として手動で,全横行範囲をそれぞれ左右両玄方
向に横行させて試験を行う。
(8) 絶縁抵抗試験 すべての試験終了後,直流500 V絶縁抵抗計で,装置の配線と大地との間の総合絶縁
抵抗を計測する。
2.2
主要寸法測定 クレーンの主要寸法測定は,原則として付図に示す項目について行う。
3. 試験の成績表 クレーンの試験の結果は,この規格の附属書又はこれに準じた様式の試験成績表に取
りまとめる。
3
F
0
8
0
2
-1
9
8
9
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付図
4
F 0802-1989
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附属書 試験成績表様式(例)
5
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6
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7
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船舶部会 船舶機関設計専門委員会 構成表(昭和50年2月1日改正のとき)
氏名
所属
(委員会長)
眞 田 茂
東京商船大学
今 井 清
財団法人日本海事協会機関部
瀬 尾 正 雄
運輪省船舶技術研究所機関性能部
尾 花 皓
運輸省船舶局
芝 田 照 夫
水産庁生産部
逢 坂 國 一
工業技術院標準部
野 村 信 義
社団法人日本舶用工業会
荻 野 義 治
財団法人日本船舶標準協会
石 原 三 雄
日本鋼管株式会社船舶基本設計部
亀 山 正 雄
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部技術部
福 垣 敦 男
三菱重工業株式会社船舶技術部
菊 池 嘉 嗣
住友重機械工業株式会社船舶本部設計部
松 井 健 泰
日立造船株式会社造機基本設計部
原 辰 夫
川崎重工業株式会社造船事業部神戸工場造船設計部
柿 原 実
三井造船株式会社玉野造船所造船設計部
野 田 重 昭
佐世保重工業株式会社佐世保造船所造船設計部
森 川 卓
社団法人日本船主協会船舶部
和 田 雅 敬
船舶整備公団
辰 已 誠 治
ヤンマーディーゼル株式会社阪神生産事業所
志 賀 敏 造
久保田鉄工株式会社ディーゼル事業部東京支社ディーゼル
浅 見 與 一
富士ディーゼル株式会社
山 本 盛 忠
株式会社新潟鉄工所
五 嶋 祐
ダイハツディーゼル株式会社
(事務局)
桜 井 俊 彦
工業技術院標準部機械規格課
佐 野 則 雄
工業技術院標準部機械規格課
(事務局)
小 林 秋 穂
工業技術院標準部機械規格課(平成元年6月15日改正のとき)
山 形 智 幸
工業技術院標準部機械規格課(平成元年6月15日改正のとき)