2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 0506-1996
船舶配管用銅管使用基準
Shipbuilding−Application of copper pipes
1. 適用範囲 この規格は，船の一般配管に使用するりん脱酸銅継目無管の使用基準について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 2240 銅合金製管フランジ通則
JIS F 7435 船用黄銅30K食込み形ユニオン
JIS F 7436 船用銅管10Kろう付ユニオン
JIS F 7437 船用銅管10Kねじ込ユニオン
JIS F 7440 船用銅管20Kろう付ユニオン
JIS F 7441 船用銅管20Kねじ込ユニオン
JIS H 3300 銅及び銅合金継目無管
2. 使用基準 管の使用基準は，次の表1による。
2
F 0506-1996
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1 管の使用基準
単位mm
適用する
継手の
呼び径
銅
管
の
外
径
厚さ
1
1.2 1.4 1.5 1.6 1.8 2 2.3 2.5 2.6 2.9
3 3.2 3.3 3.5
4 4.5 5 5.5
6
7
8 8.5
9
10
4
6 ○* ○
6
8 ○* ○*
10 ○* ○* ○
○
○
10
15
○* ○ ○* ○ ○ ○ ○
15
20
○*
○ ○ ○ ○
20
25
○ ○ ○*
25
30
○ ○ ○
32
35
○
○ ○
38
40
45
○* ○
50
55
○ ○
○
65
70
○
○
○
80
85
○
○
100
110
○
○
125
140
○
○
150
160
○ ○
○
200
210
○
○
○
250
270
○
○
300
320
○
備考1. ○印は，使用基準を示す。
2. ＊印は，JIS H 3300と整合するものを示す。
3. 太枠内は，使用寸法範囲を示す。
なお，使用寸法範囲外のものも，受渡当事者間の協定によって使用することができる。
4. 表1の銅管は，JIS B 2240，JIS F 7435，JIS F 7436，JIS F 7437，JIS F 7440，JIS F 7441などに適用できる。
3
F 0506-1996
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考 各船級協会規則 (NK，AB，LR，NV) に適合する銅管の外径に対する厚さの適用例を，参考表1
及び参考表2に示す。
参考表1は直管を対象とし，参考表2は曲げ半径を管の外径の3倍とした場合の曲げ加工代
を考慮に入れた表である。
また，この参考表は，本体に関連する事柄を補足するものであって規定の一部ではない。
参考表1
単位 mm
適
用
す
る
継
手
の
呼
び
径
銅
管
の
外
径
厚さ
静流水
最高使用
圧力
0.7MPa
温度
100℃
静流水
最高使用
圧力
1.4MPa
温度
100℃
静流水
最高使用
圧力
2.2MPa
温度
100℃
飽和蒸気
最高使用
圧力
0.5MPa
温度
158℃
飽和蒸気
最高使用
圧力
1.0MPa
温度
183℃
冷凍機冷媒
最高使用
圧力
2.2MPa
油圧用(1)
最高使用
圧力
4.0MPa
温度
75℃
油圧用(1)
最高使用
圧力
7.0MPa
温度
75℃
油圧用(1)
最高使用
圧力
14.0MPa
温度
75℃
4
6
1
1
1
1
1
1
1
6
8
1
1
1
1
1
1
1
1
10
1
1
1
1
1
1
1
1
2
10
15
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.4
(2.5)
15
20
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.8
(3.5)
20
25
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(2.3)
(4.5)
25
30
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
1.6
(3)
(5)
32
35
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
2
(3.2)
(6)
38
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(2.3)
(3.5)
(7)
40
45
2
2
2
2
2
2
(2.5)
(4.5)
(8)
50
55
2
2
2
2
2
2
3
(5)
(10)
65
70
2
2
(2.3)
2
2
2
(4)
(7)
80
85
2.5
2.5
(2.9)
2.5
2.5
2.5
(5)
(8)
100 110
3
3
(3.5)
3
3
3
(6)
(10)
125 140
3
3
(4.5)
3
(4)
(4)
(8)
150 160
3.5
3.5
5.5
3.5
(4.5)
(4.5)
(10)
200 210
3.5
4.5
7
3.5
(5.5)
(5.5)
250 270
4
(5.5)
(9)
4
(7)
(7)
300 320
(4)
(7)
(4)
(8.5)
(8.5)
注(1) NKに対しては，機関室内の操作油管には使用できないが，制御油管には使用できる。
備考1. 括弧内は，表1にないものを示す。
2. 各国船級協会規定のうち，NK，LR，NVに対しては，最高使用温度200℃まで，ABは208℃まで使用できる。
4
F 0506-1996
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考表2
単位mm
適
用
す
る
継
手
の
呼
び
径
銅
管
の
外
径
厚さ
静流水
最高使用
圧力
0.7MPa
温度
100℃
静流水
最高使用
圧力
1.4MPa
温度
100℃
静流水
最高使用
圧力
2.2MPa
温度
100℃
飽和蒸気
最高使用
圧力
0.5MPa
温度
158℃
飽和蒸気
最高使用
圧力
1.0MPa
温度
183℃
冷凍機冷媒
最高使用
圧力
2.2MPa
油圧用(1)
最高使用
圧力
4.0MPa
温度
75℃
油圧用(1)
最高使用
圧力
7.0MPa
温度
75℃
油圧用(1)
最高使用
圧力
14.0MPa
温度
75℃
4
6
1
1
1
1
1
1
1
6
8
1
1
1
1
1
1
1
1
10
1
1
1
1
1
1
1
1.2
2
10
15
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.8
(2.9)
15
20
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
1.2
(1.4)
(2.3)
(4)
20
25
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
1.8
(2.9)
(5)
25
30
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
2
(3.3)
(6)
32
35
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(2.5)
(4)
(7)
38
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(1.5)
(2.6)
(4.5)
(8)
40
45
2
2
2
2
2
2
(3)
(5)
(8.5)
50
55
2
2
2.3
2
2
2
(4)
(6)
65
70
2
2
(2.9)
2
(2.3)
(2.3)
(5)
(8)
80
85
2.5
2.5
(3.3)
2.5
2.5
2.5
(6)
(10)
100 110
3
3
(4.5)
3
(3.2)
(3.2)
(8)
125 140
3
(3.5)
(5.5)
3
(4.5)
(4.5)
(10)
150 160
3.5
4
(7)
3.5
(5)
(5)
200 210
3.5
(5.5)
(9)
3.5
7
7
250 270
4
(7)
4
(8)
(8)
300 320
(4.5)
(8)
(4)
10
10
注(1) NKに対しては，機関室内の操作油管には使用できないが，制御油管には使用できる。
備考1. 括弧内は，表1にないものを示す。
2. 各国船級協会規定のうち，NK，LR，NVに対しては，最高使用温度200℃まで，ABは208℃まで使用できる。
原案作成（担当作業）委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
瀧 口 知 義
住友重機械工業株式会社 船舶海洋鉄構事業部追浜造船所
本 嶋 希久夫
財団法人日本海事協会
奥 村 吉 男
日本郵船株式会社
森 下 道 雄
石川島播磨重工業株式会社 船舶海洋事業本部艦艇事業部
若 林 邦 夫
川崎重工業株式会社 船舶事業本部
三 島 慎次郎
NKK総合エンジニアリング事業部船舶海洋本部
稲 富 正 晴
日立造船株式会社 船舶・防衛事業本部
伊 藤 政 美
三井造船株式会社 千葉事業所
鈴 木 博 己
三菱重工業株式会社 神戸造船所
西 村 昭 夫
株式会社アスクテクニカ
有 森 潔
日本ピラー工業株式会社
齊 藤 茂
ニチアス株式会社
古 賀 徹
日本バルカー工業株式会社
（事務局）
久 保 明 博
財団法人日本船舶標準協会