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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

E 1507-1995 

軌道用ゲージ 

Track gauges 

1. 適用範囲 この規格は,軌道の水準,カント,軌間及びバックゲージを測定する軌道用ゲージ(以下,

ゲージという。)について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条 

2. 種類 ゲージの種類は,測定項目及び軌間によって区分し,表1のとおりとする。 

表1 種類 

種類 

測定項目 

軌間 

N-1 

水準,カント 

1 067 mm用 

N-2 

軌間,バックゲージ 

N-3 

水準,カント,軌間,バックゲージ 

S-1 

水準,カント 

1 435 mm用 

S-2 

軌間,バックゲージ 

S-3 

水準,カント,軌間,バックゲージ 

3. 性能 ゲージの性能は,次のとおりとする。 

(1) N-1, N-3, S-1及びS-3のゲージは,表2の範囲の水準及びカントを測定できるものでなければならな

い。 

表2 水準及びカント 

種類 

測定範囲 

N-1 

−10 mmから120 mmまで1 mmごと 

N-3 

S-1 

−10 mmから220 mmまで1 mmごと 

S-3 

(2) N-2, N-3, S-2及びS-3のゲージは表3の範囲の軌間を測定できるものでなければならない。 

表3 軌間 

種類 

測定範囲 

N-2 

1 057 mmから1 107 mmまで1 mmごと 

N-3 

S-2 

1 425 mmから1 475 mmまで1 mmごと 

S-3 

(3) N-2, N-3, S-2及びS-3のゲージは,表4の範囲のバックゲージを測定できるものでなければならない。 

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E 1507-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表4 バックゲージ 

種類 

測定範囲 

N-2 

1 015 mmから1 037 mmまで1 mmごと 

N-3 

S-2 

1 383 mmから1 405 mmまで1 mmごと 

S-3 

(4) ゲージの器差は,±0.5 mm以下でなければならない。 

(5) ゲージの絶縁性能は,8.(試験)によって測定したとき,両端金属部間50 MΩ以上の抵抗をもってい

なければならない。 

4. 形状,寸法及び質量 ゲージの全長,質量及びつめの長さは,表5による。 

なお,形状及び寸法の例を付図1〜2に示す。 

表5 寸法・質量 

種類 

全長mm 

質量kg 

つめの長さ mm 

N-1 

1 300以下 

1.8以下 

− 

N-2 

14 

N-3 

S-1 

1 700以下 

2.3以下 

− 

S-2 

14 

S-3 

5. 外観 ゲージ主体部の表面は滑らかで,使用上有害な節,目切れ,虫食い,曲がり,ねじれなどの欠

陥があってはならない。 

また,つめは主体部に直角に取り付け,その表面は十分平滑でなければならない。 

6. 材料 ゲージに用いる材料は,表6のとおりとする。 

表6 材料 

主要部品名 

材料 

主体部 

ひのき(檜)(含水率15%以下のもの)又は使
用上これと同等以上の性能をもつもの。 

金属部 

JIS H 3100のC 2801 P又は 
使用上これと同等以上の性能をもつもの。 

測定部つめ JIS G 4304のSUS 304-HP又は 

使用上これと同等以上の性能をもつもの。 

7. 塗装 ゲージの主体部には,適当な防湿塗装を施さなければならない。 

8. 試験 ゲージの絶縁性能試験は,室内にて絶縁抵抗計を用い,DC500 Vにて行わなくてはならない。 

9. 検査 

9.1 

性能検査 ゲージの性能は,3.の規定に適合しなければならない。 

9.2 

形状・寸法検査 ゲージの形状・寸法は,4.の規定に適合しなければならない。 

9.3 

外観検査 ゲージの外観検査は,目視によって行い,5.の規定に適合しなければならない。 

E 1507-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

10. 製品の呼び方 ゲージの呼び方は,規格番号又は規格名称及び種類による。 

例1. JIS E 1507 N-1 

例2. 軌道用ゲージ N-1 

11. 表示 ゲージの見やすい箇所に,次の事項を表示する。 

(1) 製造年月又はその略号 

(2) 製造業者又はその略号 

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E 1507-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 軌間1 067 mm用ゲージの形状・寸法 

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E 1507-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 軌間1 435 mm用ゲージの形状・寸法 

E 1507-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

工業標準改正原案調査作成委員会 構成表(敬称略) 

(本委員会) 

氏名 

所属 

(委員長) 

佐 藤 泰 生 

財団法人鉄道総合技術研究所 

青 柳 桂 一 

通商産業省基礎産業局 

吉 海 正 憲 

通商産業省機械情報産業局 

津 田   博 

通商産業省機械情報産業局 

山 村 修 蔵 

通商産業省工業技術院標準部 

小 杉 昭 夫 

運輸省鉄道局 

(分科会委員長) 

○ 三 浦   重 

財団法人鉄道総合技術研究所 

○ 桜 沢   正 

社団法人日本鉄道施設協会 

早 瀬 藤 二 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

佐々木 英 夫 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

七 川 研 二 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

吉 岡   治 

社団法人日本民営鉄道協会 

佐 藤 海 光 

帝都高速度交通営団 

○ 加 藤 文 正 

小田急電鉄株式会社 

○ 山 本 拓 郎 

南海電気鉄道株式会社 

手 塚 英 勇 

日立化成工業株式会社 

中 島 保 三 

信号器材株式会社 

鳥 越 信 一 

鉄道分岐器工業協会 

茂 木 重 六 

株式会社峰製作所 

○ 金 子 慶 尚 

株式会社カネコ 

○ 飯 島 仲 次 

飯島機工株式会社 

○ 高 野 厚 義 

鉄友工業株式会社 

(分科会) 

高 橋   潔 

通商産業省工業技術院標準部 

長 藤 敬 晴 

財団法人鉄道総合技術研究所 

迫 口 和 利 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

鳥 居 末 男 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

杉 岡   篤 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

三 枝 長 生 

貨物鉄道株式会社鉄道営業本部 

市 東 邦 生 

帝都高速度交通営団 

事務局 

森 下   忠 

社団法人日本鉄道施設協会 

岡 田 甲 一 

社団法人日本鉄道施設協会 

○印は分科会委員兼務を示す。