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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

D 0010-1994 

二輪自動車−仕様書様式 

Mopeds and motorcycles−Standard form of specifications 

1. 適用範囲 この規格は,二輪自動車(以下,自動車という。)の仕様書の構成,記載項目及び記入要領

について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS D 0109 二輪自動車用語 

JIS D 1000 二輪自動車用エンジンネット軸出力試験方法 

JIS D 1033 二輪自動車−燃料消費試験方法 

JIS D 1034 二輪自動車−ブレーキ試験方法 

JIS D 1037 二輪自動車−最高速度試験方法 

JIS D 1041 二輪自動車警音器音量試験方法 

JIS D 4201 自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

2. 仕様書の構成 仕様書は,主要諸元表及び明細諸元表で構成する。ただし,必要がなければ,明細諸

元表はなくてもよい。 

3. 仕様書の様式 

3.1 

全般 主要諸元表・明細諸元表の記載項目及び記載順序は,原則として,3.2及び3.3による。ただ

し,諸元表の体裁は,用途に応じて変更したり,必要に応じて記載項目を追加又は省略することができる。 

3.2 

主要諸元表 主要諸元表は,自動車の仕様の概要を示すもので,一般的な用途を目的とし,その様

式は,付表1による。 

3.3 

明細諸元表 明細諸元表は,主要諸元表に含まれない仕様の詳細を示すもので,主要諸元表と併用

して自動車の使用,整備,その他の技術的な用途を目的とし,その様式は,付表2による。 

4. 仕様書の記入要領 

4.1 

記入要領一般 主要諸元表及び明細諸元表に共通する記入要領は,次による。 

(1) 仕様書の記載項目で,特にこの規格に規定していないものの定義は,JIS D 0109による。 

(2) 仕様書に記入する数値の丸め方は,次による。 

(2.1) 最終位を0又は5に丸める場合には,次による。 

(a) 最終位の値が0〜2のときには,最終位を0とする。 

(b) 最終位の値が3〜7のときには,最終位を5とする。 

(c) 最終位の値が8又は9のときには,最終位の前の位の値に1を加え,最終位を0とする。 

D 0010-1994  

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(2.2) 最終位を0又は5に切り下げる場合には,次による。 

(a) 最終位の値が0〜4のときには,最終位を0とする。 

(b) 最終位の値が5〜9のときには,最終位を5とする。 

(2.3) 最終位を0又は5に切り上げる場合には,次による。 

(a) 最終位の値が0〜4のときには,最終位を5とする。ただし,最終位以下の値がすべて0のときには,

最終位を0とする。 

(b) 最終位の値が5〜9のときには,最終位の前の位の値に1を加え,最終位を0とする。ただし,最終

位が5で,かつ最終位以下の値がすべて0のときには,最終位の前の位はそのままで,最終位を5

とする。 

(2.4) 単純な切り捨て,切り上げ及び4捨5入の場合には,一般の方法によって丸める。 

(2.5) 丸め方について特に規定がない場合には,JIS Z 8401によって丸める。 

4.2 

主要諸元表 主要諸元表の記入要領は,次による。 

(1) 車名・型式 製作者が付けた車名及び型式を記入する。 

(2) 車台の名称及び型式 製作者が付けた車台の名称及び型式を記入する。この場合の型式は,第一種原

動機付自転車を表す識別記号を除き,車台番号の打刻様式中の型式と同一のものを記入する。ただし,

車名及び型式と同一の場合には,記載を省略して差し支えない。 

(3) 通称名 製作者が車名とは別に運輸省に提出した通称名(ペットネーム又はニックネーム類を含む)

を記入する。 

(4) 種別 道路運送車両法(昭和26年法律第185号)に準拠して,小型自動車,軽自動車,第二種原動機

付自転車,第一種原動機付自転車などの別を記入する。 

(5) 用途 自動車の用途によって,オンロード車,オンオフロード車,オフロード車などの別を記入する。 

(6) 形状 自動車の形状によって,モータサイクル,スクータなどの別を記入する。 

(7) 類別区分番号 道路運送車両法に基づいて運輸省に提出した類別区分番号を記入する。 

(8) 製作者名 自動車の製作者名を記入する。ただし,フレームの製作者と車体の製作者とが異なり,両

者を連書する場合には,フレームの製作者,車体の製作者の順に記入する。 

(9) 主要寸法 空車状態(1)における寸法を記入する。記入値は,小数点以下第3位までとし,最終位を0

又は5に丸める。 

注(1) JIS D 0109による。ただし,リヤビューミラーは取り外した状態。 

(10) 質量 記入値は,整数位までとし,小数点以下第1位を4捨5入する。 

(10.1) 乾燥質量 乾燥状態(2)の自動車の質量を記入する。 

注(2) JIS D 0109による。 

(10.2) 空車質量 空車状態(3)の自動車の質量を記入する。 

注(3) JIS D 0109による。 

(10.3) 乗車定員 道路運送車両法に準拠した乗車定員を記入する。 

(10.4) 自動車総質量 最大積載状態(4)の自動車の質量を記入する。ただし,乗員1人の質量は,55kgとす

る。 

注(4) JIS D 0109による。通常,二輪自動車は荷物積載用ではないため,空車状態(3)に乗車定員を

積載した状態をいう。 

(11) 性能 

(11.1) 最高速度 JIS D 1037によって測定した値を記入する。記入値は,整数位までとし,小数点以下を

D 0010-1994  

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切り捨てる。ただし,最高速度50km/h以上の自動車では,最終位を0又は5に切り下げる。 

なお,計算によるときには,“推定”と付記する。 

(11.2) 燃料消費率(定地) JIS D 1033によって測定した値を記入し,試験速度を付記する。試験速度は,

その自動車について道路交通法施行令第11条(平成4年政令第231号)に定める最高速度とする。

記入値は,小数点以下第1位までとし,第2位を4捨5入する。 

(11.3) 制動距離 JIS D 1034によって測定した値を記入し,制動初速度を付記する。記入値は,小数点以

下第1位までとし,第2位を4捨5入する。 

(11.4) 最小旋回半径 空車状態で自動車を垂直に保持して,最大かじ取り角で徐行するとき,かじ取り車

輪のタイヤの接地部の中心が描く軌跡の最大半径を記入する。記入値は,小数点以下第1位までと

し,第2位を切り上げる。 

(12) 原動機 

(12.1) 原動機の型式 製作者が付けた型式を記入する。 

(12.2) 原動機の種類 ガソリンなど燃料の種類及び2サイクル,4サイクルなどの別を記入する。 

(12.3) 始動方式 原動機を始動させる方法をいい,キック式,スタータモータなどの別を記入する。 

(12.4) シリンダの数及び配置 直列,V型,対向シリンダなどの別,シリンダ数及び横置,縦置などの別

を記入する。 

例 直4横置 

(12.5) 内径×行程 記入値は,小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

(12.6) 総行程容積 次の式によって計算した値を記入する。記入値は,小数点以下を切り捨てる。 

3

2

10

1

4

LN

D

ここに, 

V: 総行程容積 (cm3) 

D: シリンダ内径 (mm) 

L: 行程 (mm) 

N: シリンダ数 

π: 円周率 (=3.141 6) 

(12.7) 圧縮比 次の式によって計算した値を記入する。記入値は,小数点以下第1位までとし,第2位を

切り捨てる。 

c

c

V

V

V+

ε

ここに, 

ε: 圧縮比 

Vs: 行程容積 (cm3) 

Vc: 燃焼室容積 (cm3) 

(12.8) 最大出力 JIS D 1000によって測定した最大の軸出力を記入し,最大出力時の回転速度を付記する。

記入値は,整数位(10kW未満の場合には,小数点以下第1位)までとし,小数点以下(10kW未満

の場合には,小数点以下第2位)を切り捨てる。 

(12-9) 最大トルク JIS D 1000によって測定した最大トルクを記入し,最大トルク時の回転速度を付記す

る。記入値は,整数位(10N・m以下の場合には,小数点以下第1位)までとし,小数点以下(10N・

m以下の場合には,小数点以下第2位)を切り捨てる。 

(13) 冷却装置 

(13.1) 冷却方式 水冷,空冷などの別及び冷却ファンの駆動方式を記入する。 

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例 空冷Vベルト式 

水冷電動式 

空冷直結 

(14) 燃料装置 

(14.1) 燃料タンク容量 記入値は,整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。ただし,容量が10l未満

の場合には,小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。2個以上のタンクをもつ場合

には,タンクごとの容量を “+” の記号を間に入れて記入する。 

(14.2) 気化器型式 製作者が付けた型式を記入する。 

(15) 動力伝達装置 

(15.1) 1次減速機 クラッチ,変速機などの機構を,次の例によって動力伝達の順に記入する。 

例 機関−クラッチ−変速機 

(15.2) 1次減速比 原動機から変速機に至るまでの減速比を,小数点以下第3位まで記入し,第4位以下

を切り捨てる。流体変速機の場合には,ストールトルク比を括弧を付けて付記する。 

(15.3) クラッチ形式 湿式多板コイルばね式,乾式多板シュー式などの別を記入する。 

(15.4) 変速機形式 常時かみあい式,ベルト式などの別を記入する。 

(15.5) 変速機操作方式 左足動式などの別を記入する。 

(15.6) 変速比 記入値は,小数点以下第3位までとし,第4位以下を切り捨てる。シンクロ機構をもつも

のは“(シンクロ)”と付記する。 

(15.7) 推進軸の長さ・外径・内径 原動機から減速機までの動力が伝達される推進軸について,自在継手

間の長さ並びに軸部断面の外径及び内径を,次の例によって記入する。記入値は,長さについては

整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。 

また,外径及び内径については小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

なお,中実軸の場合には,内径を0と記入する。 

例 294×17.0×0 

(15.8) 2次減速機 歯車式,チェーン式,シャフトドライブ式などの別を記入する。 

(15.9) 2次減速比 記入値は,小数点以下第3位までとし,第4位以下を切り捨てる。 

(16) 走行装置 

(16.1) タイヤ 原則として,JIS D 4201によって規定されたタイヤの呼びを記入する。 

例 140/90-16 71H 

(17) 制動装置 

(17.1) ブレーキの形式 ブレーキの作動方式,本体の形式などを記入する。 

例 油圧式シングルディスク 

機械式ドラム 

(18) 緩衝装置 

(18.1) 懸架方式 スイングアーム式,ボトムリンク式,テレスコピック式などの別を記入する。 

(19) フレーム形式 バックボーン,クレードルなどの別を記入する。 

(20) バッテリ容量 電圧,容量及びアース別を記入する。 

なお,容量には,20時間率容量又は10時間率容量の別を括弧を付けて付記する。 

例 12V 10 Ah (10),◯

−アース 

4.3 

明細諸元表 明細諸元表の記入要領は,次による。 

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(1) 荷重 各質量と標準重力加速度 (9.806 65m/s2) との積を記入する。記入値は,小数点以下第2位まで

とし,小数点以下第3位を4捨5入する。 

(1.1) 空車荷重 空車状態(3)における荷重を記入する。 

(1.2) 空車時軸荷重 空車状態(3)における自動車の前後車輪にかかる各々の荷重を記入する。 

(1.3) 自動車総荷重 最大積載状態(4)における荷重を記入する。 

(1.4) 積載時軸荷重 最大積載状態(4)の自動車の前後車輪にかかる各々の荷重を記入する。 

注(3)及び(4)は,4.2(10)の注参照。 

(2) 車輪配列 自動車の前から順に車軸ごとの車輪数を,次の例によって記入し,前輪と後輪との間に 

“−” を入れる。駆動輪は車輪数の後に“駆動”と記入する。 

なお,車輪数の前に,前後の別を記入してもよい。 

例 前1−後1駆動 

(3) 原動機 

(3.1) 原動機製作者名 原動機の製作者名を記入する。ただし,略称でもよい。 

(3.2) 取付位置 フレーム下,シート下などの別を記入する。 

(3.3) 燃焼室形式 半球形,くさび形,ペントルーフ形,バスタブ形などの別を記入する。 

(3.4) 弁機構 カムシャフトの位置,数及び駆動方法並びに頭上弁式,側弁式の別及びピストン弁,ロー

タリ弁などの別を記入する。1シリンダ当たりの吸気弁又は排気弁が複数の場合には,その数を記

入する。 

なお,OHC,OHV,DOHCなどの符号で記入してもよい。 

例 DOHCチェーン駆動,吸気2排気2 

(3.5) 圧縮圧力 ガソリン機関の場合には,小数点以下第2位まで記入し,第3位以下を切り捨てる。た

だし,圧縮圧力の値に幅がある場合には,最小値と最大値とを記入する。 

なお,その圧縮圧力時の回転速度を,次の例によって付記する。 

例 1.37−400,1.00〜1.35−300 

(3.6) 燃料消費率(全負荷) JIS D 1000によって測定した全負荷運転における燃料消費率の最小値を記

入する。記入値は,整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。 

なお,最小燃料消費率時の回転速度を次の例によって括弧を付けて付記する。 

例 192 (1 400) 

また,JIS D 1000による燃料消費率でない場合には,その試験方法を括弧を付けて付記する。 

例 180 (1 500) (DIN) 

(3.7) 寸法 原動機に,ファン,ゼネレータ,空気清浄器など,その機関に必要な附属装置を取り付け,

放熱器,消音器,クラッチ,変速機などは取り除いた状態(ただし,原動機と変速機とが一体構造

となっているものは,クラッチ及び変速機を含め,その旨を付記する。)で,長さは,クランク軸方

向の最大長さを,高さ及び幅は,車体に搭載された状態におけるクランク軸方向に直角な方向の最

大高さ及び最大幅を記入する。ただし,ファン,空気清浄器などが原動機から切り離されて別に装

着されているものは,それらを除いた状態の寸法とする。記入値は,整数位までとし,最終位を0

又は5に丸める。 

(3.8) 弁又はポートの開閉時期 記入値は,度単位で整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。 

なお,開閉時期調整機構をもつものはその旨及び調整範囲を,また,リード弁方式のものはその

旨を,それぞれ記入する。 

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(3.9) 弁すきま 記入値は,小数点以下第2位までとし,第3位以下を切り捨てる。冷間,温間の別を,

また,自動調整式の場合にはその旨を括弧を付けて付記する。 

例1. 0.25(温間) 

例2. 0(自動調整式) 

(3.10) 無負荷回転速度 無負荷時の回転速度を整数位まで記入し,最終位を0に丸める。 

(3.11) 潤滑方式 圧送式,飛まつ(沫)式,分離潤滑式などの別を記入する。 

(3.12) オイルポンプ形式 歯車式,トロコイド式,プランジャ式などの別を記入する。 

(3.13) オイルフィルタ形式 全流ろ過式,分流ろ過式の別,及びろ紙式,ワイヤろ紙併用式,ワイヤ式な

どの別を記入する。 

(3.14) 潤滑油容量 オイルフィルタ,オイルポンプ,配管,タンクなども含めた全油量を記入する。記入

値は,小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

(3.15) オイル冷却器形式 内蔵式,外置式などの別,及び水冷,空冷などの別を記入する。 

(4) 冷却装置 

(4.1) 放熱器形式 コルゲート形,プレートフィン形などの別を記入し,圧力式,密封式などの場合には,

その旨を括弧を付けて付記する。 

(4.2) 冷却水容量 機関本体の放熱器などを含めた冷却装置全体の冷却水容量を記入する。記入値は,整

数位までとし,小数点以下を切り捨てる。 

(4.3) 水ポンプ形式 遠心式,軸流式などの別,及び駆動方式を記入する。 

(4.4) サーモスタット形式 ベローズ式,ワックス式などの別を記入する。 

(5) 燃料装置 

(5.1) 空気清浄器の形式 ろ紙式,ウレタンフォーム式などの別を記入する。 

(5.2) 空気清浄器の数 エレメント又はユニットの数を記入する。 

(5.3) 燃料タンクの材質 鋼などの燃料タンクの材質を記入する。規格に規定されている材質には,その

規格番号を付記する。 

(5.4) 燃料タンクの位置 シート前,シート下などの別を記入する。 

(5.5) 燃料パイプの材質 燃料タンクから気化器,燃料噴射ポンプなどの装置までの間の燃料パイプの材

質を記入する。 

(5.6) 燃料ポンプ形式 電磁式,ダイヤフラム式,プランジャ式,ベーン式,円周流式などの別を記入す

る。 

(5.7) 燃料ろ過器形式 ろ紙式などの別を記入する。 

(5.8) 気化器ガス弁径 呼び径を整数位まで記入し,小数点以下を切り捨てる。 

(5.9) 気化器ベンチュリ径 呼び径を整数位まで記入し,小数点以下を切り捨てる。 

なお,可変式ベンチュリの場合には,次の例によって記入する。 

例 可変(最大リフト31) 

(5.10) 気化器空気弁形式 自動式,手動式の別,及びピストン式,バタフライ式の別を記入する。 

(5.11) 燃料噴射装置形式 ガソリン機関の場合には,機械式,電子式などの別を記入する。 

(5.12) 噴射ノズル形式 スロットル式,ピントル式,多孔式などの別を記入する。 

(5.13) 噴口数 1個のノズルの噴口の数を記入する。 

(5.14) 噴口径 呼び径を小数点以下第2位まで記入し,第3位以下を切り捨てる。 

なお,多孔式で直径が異なる場合には,次の例によって直径とその数を記入する。 

D 0010-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

例 0.32×1,0.34×2,0.37×1 

(5.15) 噴射圧力 記入値は,小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

(6) 電気装置 

(6.1) 電圧 6,12などの別,及び“+アース”,“−アース”の別を記入する。 

(6.2) 点火装置の形式 フルトランジスタ式,セミトランジスタ式,イグニッション式などの別,及びバ

ッテリ点火,マグネト点火などの別を記入する。 

(6.3) 点火時期 点火早め装置が作動しない範囲での上死点前の角度及びその回転速度を,次の例によっ

て度単位で整数位まで記入し,小数点以下を切り捨てる。 

例 10/800 

(6.4) 断続器形式 接点式,無接点式などの別を記入する。 

(6.5) 点火早め装置 遠心式,真空式,電子式などの別を記入する。さらに,遠心式については進角始め

の配電器軸の回転速度,最大進角,及びそのときの配電器軸の回転速度を,真空式については進角

始めの圧力,最大進角,及びそのときの圧力を,電子式については最小進角及び最大進角を,それ

ぞれ次の例によって記入する。 

例1. 遠心式 0/600−15/2500°/r/min 

例2. 真空式 0/11−10/47°/kPa 

例3. 電子式 10−20°(クランク軸角相当) 

(6.6) 点火プラグ型式 製作者が付けた型式を記入する。 

(6.7) 点火すきま 記入値は,小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

例 0.7〜0.8 

(6.8) バッテリ形式及び数 形式の別及び使用個数を記入する。 

例 密閉式 1 

(6.9) ゼネレータ形式 交流式,直流分巻式などの別を記入する。 

(6.10) ゼネレータの出力 定格電圧及び電流を記入する。 

例 12−30 

(6.11) レギュレータ形式 IC式,トランジスタ式,サイリスタ式などの別を記入する。 

(6.12) スタータ形式 アーマチュアシフト式,ピニオンシフト式などの別を記入する。 

(6.13) スタータの出力 定格電圧及び出力を記入する。記入値は整数位まで記入し,小数点以下を切り捨

てる。 

例 12−4 

(6.14) 電波雑音防止装置形式 外付き抵抗器式,抵抗線式,抵抗入りプラグ式などの別を記入する。 

(7) 動力伝達装置 

(7.1) クラッチ操作方式 機械式,油圧式などの別を記入する。 

(7.2) フェーシングの寸法 フェーシング1枚当たりの外径,内径及び厚さを記入する。記入値は,整数

位までとし,小数点以下を切り捨てる。ただし,厚さについては,小数点以下第1位まで記入し,

第2位以下を切り捨てる。 

例 200×140×3.5 

(7.3) フェーシングの面積及び枚数 1枚の動力を伝達する片面の面積を,整数位まで記入し,多板の場

合には,その枚数を付記する。 

(7.4) フェーシングの材質 ペーパーモールド,コルクモールドなどの別を記入する。 

D 0010-1994  

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(7.5) クラッチの液量 流体変速機の場合には,その液量を記入する。記入値は,小数点以下第1位まで

とし,第2位以下を切り捨てる。 

(8) 走行装置 

(8.1) 前車軸形式 固定式などの別を記入する。 

(8.2) キャスタ角 ステアリングステムの中心線の,鉛直線に対する傾き角度を記入する。記入値は,分

の整数位までとし,最終位を0又は5に丸める。 

例 24°30′ 

(8.3) キャスタ かじ取り車輪の車輪中心を通る鉛直線とステアリングステムの中心線とを,縦中心面に

投影したときのその接地面上における距離を記入する。記入値は,整数位までとし,小数点以下を

切り捨てる。 

(8.4) 後車軸形式 固定式などの別を記入する。 

(8.5) トーイン 車輪中心の高さで測った左右タイヤ踏面の中心線間の寸法の,前後の差を記入する。記

入値は,整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。 

(8.6) キャンバ角 車輪中心面と鉛直線とのなす角度を記入する。記入値は,分の整数位までとし,最終

位を0又は5に丸める。 

(8.7) タイヤのリム リムの材質及び呼びを,次の例によって記入する。 

例 鋼,18×MT2.50 

(8.8) タイヤの形式 チューブの有無を,次の例によって記入する。 

例 チューブ有 

(8.9) タイヤの空気圧 自動車などの製作者が定める空気圧を,整数位まで記入し,小数点以下第1位を

4捨5入する。 

なお,空車状態及び最大積載状態についてそれぞれ定めている場合には,最大積載状態について

定めた空気圧を記入する。 

(9) かじ取り装置 

(9.1) ハンドル幅 ハンドルの幅を整数位まで記入し,小数点以下を切り捨てる。 

(9.2) ハンドル回転角 左側及び右側について記入する。記入値は,度の整数位までとし,小数点以下を

4捨5入する。 

(10) 旋錠装置 

(10.1) 形式 ステアリングロックなどの別を記入する。 

(10.2) 取付位置 ヘッドパイプ,フロントフォーク,アンダーブラケットなどの別を記入する。 

(11) ブレーキ装置 

(11.1) 操作方法 前後ブレーキの操作方法について,左右の別及び手動足動の別を記入する。 

(11.2) 作動系統及び制動車輪 作動系統の数を記入するとともに,作動系統ごとの制動輪について,前1

輪制動,後1輪制動などの別を,次の例によって記入する。 

例 前1輪,後1輪制動 

(11.3) ライニング又はパッドの寸法 ライニング又はパッド1個の長さ,幅及び厚さを記入する。記入値

は,小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

(11.4) ライニング又はパッドの面積 ライニング又はパッド1個の面積を記入し,各軸ごとの数を併記す

る。記入値は,整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。 

例 17×2枚×1輪 

D 0010-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(11.5) ブレーキのドラム径又はディスク径 ドラムブレーキの場合にはドラムの内径を,ディスクブレー

キの場合にはディスクの有効径を記入する。ディスクの有効径は,ホイールシリンダ中心又はディ

スクパッドの当たる面の外径と内径との平均値とする。記入値は,整数位までとし,小数点以下を

切り捨てる。 

(11.6) ライニング又はパッドの材質 モールド,焼結合金などの別を記入する。規格に規定されている材

質には,その規格番号を付記する。 

(11.7) マスタシリンダ又はブレーキ弁形式 シングル形,タンデム形,デュアル形などの別を記入する。 

(11.8) マスタシリンダ内径 マスタシリンダの内径を記入する。記入値は,小数点以下第1位までとし,

第2位以下を切り捨てる。 

(11.9) リザーバタンク形式 一体形,分離形の別,及び各系統別の容量 (ml) を,次の例によって記入す

る。記入値は,整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。リザーバタンクをマスタシリンダ本体

から離して車体などに取り付けたものには,取付場所を括弧を付けて付記する。 

例 一体形(車体取付) 

36 

+ 

26 

+ 

120 

(前輪) 

(後輪) 

(共用) 

(11.10) ホイールシリンダの内径又はブレーキ室膜板径 内径のほか,必要に応じてその形式を付記する。

記入値は,小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

(11.11) ブレーキパイプの材質 銅管,鋼管,二重巻鋼管などの別を記入する。 

(11.12) ブレーキパイプの防腐処理 Sn-Znめっき,Znめっき,Sn-Pbめっきなどの処理方法を記入する。 

例 外面 Cu-Znめっき,内面 Cuめっき 

(11.13) ブレーキホース材質 内面ゴム層,編上糸層,外面ゴム層などの材質を記入する。規格に規定され

ている材質には,その規格番号を付記する。 

(11.14) ブレーキ液品質 ブレーキ液の種類を記入する。規格で規定されている種類には,その規格番号を

付記する。 

例1. JIS 3種 

例2. DOT 3 

(11.15) 制動力 最大積載状態(4)で減速度が4.90m/s2(最高速度が80km/h未満の自動車では3.92m/s2)とな

る制動力及びその制動力が得られる踏力を,次の例によって記入する。 

なお,計算値の場合には,括弧を付けてその旨を付記する。 

制動力の記入値は,整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。踏力の記入値は,小数点以下第

1位を切り上げる。 

例1. 172 (10) 4.90m/s2 

例2. 163 (10) 4.90m/s2(計算値) 

(11.16) 制動力制御装置形式 アンチロックブレーキシステム (ABS) などの制動力制御装置を備えている

場合には,次の例によって記入する。 

例 ABS 

(12) 緩衝装置 

(12.1) ばね形式 板ばね,コイルばねなどの別を記入する。 

(12.2) ばね寸法 次の例によって記入する。記入値は,整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。ただ

し,コイルばねの有効巻数は小数点以下第1位までとし,第2位以下を切り捨てる。 

(a) 板ばねの場合 長さ×幅×厚さ−枚数 

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D 0010-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

例 1 180×70×9−7 

なお,テーパリーフの場合の厚さは中央部とし,“(テーパ)”付記する。 

また,材質が鋼以外の場合には,その旨を括弧を付けてそれぞれ付記する。 

例1. 

1 180×70×9−7(テーパ) 

例2. 

1 180×70× 

 9−2 

20−1(樹脂) 

(b) コイルばねの場合 線径×中心径×自由長−有効巻数 

例1. 14×104×296−7.0 

例2. 4×31×269−18.5 

(12.3) ショックアブソーバ形式 レバー式,筒形などの別,及び単動式,複動式などの別を記入する。 

(13) フレーム 

(13.1) 断面形状 最大の断面積をもつ箇所について,コ形,I形,箱形などの別を記入する。 

(13.2) 寸法 最大の断面寸法を記入する。記入値は,小数点以下第1位までとし,第2位を4捨5入する。 

例 65.0×42.0×1.6 

(14) 騒音防止装置 

(14.1) 消音器型式 製作者が付けた型式を記入する。 

(14.2) 消音器個数 消音器の数(プリサイレンサの数を含む。)を記入する。 

(14.3) 騒音 道路運送車両法の保安基準に準拠して定める方法(新型自動車試験方法)によって測定した

値を記入する。記入値は,整数位までとする。 

なお,定常走行騒音の場合には,試験速度を,近接排気騒音の場合には,機関回転速度を付記す

る。 

(15) 排出ガス発散防止装置 

(15.1) ブローバイ ガス還元装置形式 クローズド式,シールド式などの別を記入する。 

(15.2) 触媒形式 三元触媒,酸化触媒などの別を記入し,モノリス,ペレットの別を括弧を付けて付記す

る。 

例 三元触媒(モノリス) 

(15.3) その他の装置の形式 排気ガス再循環装置,二次空気導入装置などを記入する。 

(15.4) 排気管の開口部の位置及び向き 排気管の開口部の位置を記入する。開口の向きは,左右の角度を

度の単位で整数位まで記入し,最終位を0又は5に丸める。 

例 車体後部右側 右10° 

(16) 照明装置等 

(16.1) ランプ及びリフレクタの形式 アセンブリとしての型式(一般的に呼称されている型式をいう。)を

記入する。ただし,保安装置の型式指定又は型式認定を受けているものは,その番号を記入する。 

(16.2) 個数及び色 個数及び灯火の色(色電球の場合には,その旨も)を記入する。 

また,兼用灯火の場合には,その旨を記入する。 

(16.3) ランプ及びリフレクタの性能 電圧,ワット数,発光部の面積などを記入する。 

(a) 保安装置の型式認定又は前照灯の型式指定を受けているものは,ワット数だけを記入する。 

(b) (a)に掲げるもの以外のものは,ワット数を記入するほか,照明部,有効表示部又は反射部の面積が

法令に定められている灯火器は,その有効面積をcm2単位で記入する。 

また,点滅式灯火は,毎分の点滅回数を付記する。 

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D 0010-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(c) 発光ダイオードを用いたものは,その旨及び素子数を括弧を付けて付記する。 

例 6W,91cm2,(LED,76個) 

(d) 兼用灯火の場合には,その旨を付記する。 

例 25W,86cm2,尾灯と兼用 

(16.4) フラッシャ形式 熱線式,コンデンサ式などの点滅発生装置の種類,負荷が変化した場合の点滅回

数の変化の有無,及びパイロットランプ式,音響式などの運転者席における作動確認方式を記入す

る。 

(17) 警報装置 

(17.1) ホーン型式 製作者が付けた型式を記入する。 

(17.2) ホーンの個数 発音部の個数を記入する。 

(17.3) ホーンの性能 渦巻形,平形などの別,電気式,空気式などの別,及びJIS D 1041に基づいて測定

した音の大きさ(C特性)を整数位まで記入する。 

例 平形電気式 100dB 

(18) 視野確保装置 

(18.1) リヤビューミラー形式 車体への取付方法(固定式,可倒式など)を記入する。 

(18.2) リヤビューミラー寸法及び曲率半径 鏡面の形状,有効寸法及び曲率半径を記入する。記入値は,

整数位までとし,小数点以下を切り捨てる。 

(19) 計器 

(19.1) スピードメータ形式 取出し位置,作動部の種類(渦電流式,ガバナ式など)を記入する。 

(19.2) スピードメータ性能 速度40km/hにおける誤差及び表示範囲を記入する。 

(19.3) 積算計形式 機械式などを記入する。 

(20) その他 余白の欄には,次の例に掲げる装置で装着しているものを記入する。 

なお,型式などが明確なものは,それを併記する。 

例 速度警報装置 

その他のランプ 

その他の反射物 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表1 主要諸元表(案) 

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付表2 明細諸元表(案) 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

社団法人自動車技術会二輪部会二輪仕様書分科会 構成表 

氏名 

所属 

(分科会長) 

馬 渕 隆 義 

ヤマハ発動機株式会社 

(幹事) 

渕 上   隆 

ヤマハ発動機株式会社 

戒 能 一 成 

通商産業省機械情報産業局 

笹 尾 照 夫 

工業技術院標準部 

川 島 孝 夫 

運輸省自動車交通局 

伊 藤 二三夫 

運輸省交通安全公害研究所 

宮 脇   厚 

川崎重工業株式会社 

木 下 康 幸 

スズキ株式会社 

藤 田 一 成 

本田技研工業株式会社 

佐々木   滋 

社団法人日本自動車工業会 

西 見 智 雄 

財団法人日本自動車研究所 

(事務局) 

宇 高 苗 子 

社団法人自動車技術会