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C 8340 : 1999  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 8336-1991,JIS C 8359-1991は廃止,統合され,JIS C 8340-1991

は改正され,この規格に置き換えられる。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

C 8340 : 1999 

電線管用金属製ボックス及び 

ボックスカバー 

Boxes and box covers for rigid metal conduits 

1. 適用範囲 この規格は,JIS C 8305に規定する鋼製電線管に用いる金属製のボックス及びボックスカ

バー(以下,附属品という。)について規定する。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS A 1415 プラスチック建築材料の促進暴露試験方法 

JIS B 0205 メートル並目ねじ 

JIS C 8305 鋼製電線管 

JIS K 8594 石油ベンジン(試薬) 

JIS S 6006 鉛筆及び色鉛筆 

JIS Z 1522 セロハン粘着テープ 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は次による。 

a) ねじ接続 ねじを施してある電線管に附属品を接続する方式。 

b) ねじなし接続 ねじを施していない電線管に附属品を接続する方式。 

c) ハブ 丸形露出ボックス及び露出スイッチボックスの電線管を接続する部分。 

d) ノックアウト 鋼板製ボックスにおいて,電線管などに通すための孔を容易にあけられるように加工

してある部分。 

e) 合成樹脂被覆 附属品の表面に流動浸せき法,押出し成形法又はその他の方法によって合成樹脂の被

覆を施したもの。 

f) 

塗装 粉体塗装,電着塗装及び亜鉛末クロム酸塗装の総称。 

g) 粉体塗装 附属品の表面に,水及び溶剤を含まない合成樹脂系の粉末状の塗料を静電気又は熱によっ

て付着させ,加熱硬化して塗膜を形成させる方式。 

h) 電着塗装 附属品の表面に,水溶性塗料に直流電流を通じ,電気泳動によって塗料を付着させ,加熱

硬化して塗膜を形成させる方式。 

i) 

亜鉛末クロム酸塗装 附属品の表面に,片状亜鉛末クロム酸含有塗料を付着させ加熱硬化して亜鉛末

クロム酸塗膜を形成させる方式。 

4. 種類 附属品の種類は,表1.1, 表1.2及び表2のとおりとする。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1.1 埋込配管用のボックスの種類 

単位:mm 

種類 

付図 鋼板の厚さ 

名称 

呼び 

スイッチ 
ボックス 

プレキャストコンクリート用 

浅形,深形 

1.6 

1個用(カバーなし) 

浅形 

1.2 

2個用(カバーなし) 

浅形 

1個用(カバー付き) 

− 

4, 5 

1.6 

2個用(カバー付き) 

− 

6, 7 

3個用(カバー付き) 

− 

4個用(カバー付き) 

− 

5個用(カバー付き) 

− 

アウトレット
ボックス 

プレキャストコンクリート用八角 

深形 

プレキャストコンクリート用八角大形 

− 

中形四角 

浅形,深形 

9, 10 

大形四角 

浅形,深形 

コンクリート
ボックス 

八角 

H44, H54, H75, H90, H100 

11, 12 

2.0 

中形四角 

H44, H54, H75, H90, H100 

13, 14 

大形四角 

H44, H54, H75, H90, H100 

15, 16 

備考:合成樹脂被覆を施したものには,呼びの後にLを,塗装を施したものにはTを付ける。 

表1.2 埋込配管用のボックスカバーの種類 

種類 

適合するボックスの名称 

鋼板の厚さ 

八角アウトレット
ボックス, 
八角コンクリート
ボックス 

中形四角アウトレ
ットボックス, 
中形四角コンクリ
ートボックス 

大形四角アウトレ
ットボックス, 
大形四角コンクリ
ートボックス 

名称 

呼び 

八角 

中形四角 

大形四角 

ブランクカバー 

① 

② 

③ 

1.6 

丸孔カバー 

塗代付き 

④ 

⑤ 

⑥ 

スイッチ 
カバー 

1個用 塗代付き 

⑦ 

⑧ 

⑨ 

2個用 塗代付き 

− 

⑩ 

⑪ 

備考: 

表中の数字は,付図17の番号を示す。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 露出配管用のボックスの種類 

種類 

付図 

名称 

呼び 

露出スイッチボックス 1個用1方出 厚鋼電線管用 

G16, G22 

18, 19 

薄鋼電線管用 

C19, C25 

ねじなし電線管用 E19, E25 

1個用2方出 厚鋼電線管用 

G16, G22 

薄鋼電線管用 

C19, C25 

ねじなし電線管用 E19, E25 

2個用1方出 厚鋼電線管用 

G16, G22 

薄鋼電線管用 

C19, C25 

ねじなし電線管用 E19, E25 

丸形露出ボックス 

1方出 

厚鋼電線管用 

G16, G22, G28 

18, 20 

薄鋼電線管用 

C19, C25, C31 

ねじなし電線管用 E19, E25, E31 

2方出 

厚鋼電線管用 

G16, G22, G28 

薄鋼電線管用 

C19, C25, C31 

ねじなし電線管用 E19, E25, E31 

3方出 

厚鋼電線管用 

G16, G22, G28 

薄鋼電線管用 

C19, C25, C31 

ねじなし電線管用 E19, E25, E31 

4方出 

厚鋼電線管用 

G16, G22, G28 

薄鋼電線管用 

C19, C25, C31 

ねじなし電線管用 E19, E25, E31 

備考:合成樹脂被覆を施したものには,呼びの後にLを,塗装を施したものにはT

を付ける。 

5. 性能 

5.1 

ねじなし接続性 ねじなし接続部のねじなし接続性は,次に適合しなければならない。 

a) 第一次電気抵抗は,9.2a)によって試験を行ったとき,その値が0.001Ω以下でなければならない。 

b) 横圧は,9.2b)によって試験を行ったとき,サンプルが破壊したり,電線管との接続が滑ったり,緩ん

だりしてはならない。 

c) 第二次電気抵抗は,9.2c)によって試験を行ったとき,その値が0.005Ω以下でなければならない。 

d) 引張りは,9.2d)によって試験を行ったとき,サンプルが損傷したり,電線管との接続が滑ったり,緩

んだりしてはならない。 

5.2 

さび止め さび止めば,次に適合しなければならない。 

a) 溶融亜鉛めっき及び乾式亜鉛めっきのさび止めば,9.3a)によって試験を行ったとき,必要があれば,

10%の塩酸水溶液に15秒間浸せきした後,サンプルに流水で洗い落とせない銅の析出物があってはな

らない。ただし,ねじ山,鋭いエッジ,及び機械加工面上の銅析出物のこん跡は無視してもよい。 

b) 電気亜鉛めっき(クロメート処理を施す。),合成樹脂被覆,及び塗装を施した部分のさび止めは,9.3b)

によって試験を行ったとき,サンプルは,表面の1cm2ごとに2個以上の青色のはん点が生じず,かつ,

はん点が生じた場合,各はん点の寸法は1.5mm以下でなければならない。ただし,鋭いエッジ部,ね

じ山,及び機械加工面のさびのこん跡,及びこすって取り除ける黄色の膜は無視してもよい。 

5.3 

被覆性能 合成樹脂被覆を施した面は,次に適合しなければならない。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) はく離強度は9.4a)の試験を行ったとき,被覆がはがれてはならない。 

b) 耐燃性は9.4b)の試験を行ったとき,炎が30秒以内に消えなければならない。 

c) ピンホールは9.4c)の試験を行ったとき,これに耐えなければならない。 

d) 耐候性は9.4d)の試験を行ったとき,被覆の浮き上がり,ひび又は割れを生じず,かつ,著しい変色及

び退色があってはならない。 

5.4 

塗膜性能 塗装を施した面の硬さは9.5a)の試験を行ったとき,塗膜の破れ又はきずを生じてはなら

ない。ただし,切断面,及びねじ部に塗料を施した部分を除く。 

6. 構造 

6.1 

構造一般 構造は次に適合しなければならない。 

a) ボックス類のカバー,及び器具取付けに使用する部分のねじで止めるものには,JIS B 0205に規定す

るめねじを施すものとする。 

b) 埋込配管用ボックス類及びカバー類は,鋼板をプレス加工又は溶接加工によって製作したものとする。 

c) 埋込配管用ボックス類には,ノックアウトをロックナット及びブッシングなどの使用に差し支えない

ように配置してあるものとする。 

d) 埋込配管用ボックスのノックアウトは,材料厚さの約1/2以上を押し戻すものとする。1個用及び2

個用スイッチボックス(カバーなし)のものは除く。 

e) 埋込配管用ボックス類にカバーを取り付ける部分(通称,耳という。)を設ける場合はプレス加工によ

るほか,溶接又はかしめその他堅固な方法によるものとする。 

f) 

カバー類の取付け用の孔の寸法,形状は任意とするが,ボックス類に確実に固定できるものとする。 

g) 造営物に取り付けるためのφ6mmの孔は,ノックアウトでもよい。 

h) 丸形露出配管用のボックスは鋼板製のカバーを備え,かつ,器具を取り付けるのに適切な構造である

ものとする。露出スイッチボックスはスイッチ又はコンセントを取り付けるのに適切な構造であるも

のとする。 

6.2 

接続 接続は次に適合しなければならない。 

a) ボックスは,適合する電線管とそれぞれ接続できるものでなければならない。 

b) 接続が機械的及び電気的に容易で,かつ,耐久性があるものでなければならない。 

c) 接続端は,軸に対して直角であり,かつ,面取りを施したものでなければならない。 

d) ねじ接続形の附属品の接続部分のねじには,JIS C 8305の附属書(規定)に規定するねじを施さなけ

ればならない。 

e) ねじなし接続形の附属品は,5.1の性能をもったものでなければならない。 

f) 

ねじなし接続形の附属品は,接続したときに管に孔をあけたり,き裂や,ひび割れを生じさせたりせ

ず,管内径を10%以上に減少させるおそれのない構造のものでなければならない。 

g) ねじなし接続形の附属品でねじを締めつける形のものは,ねじの数,位置及び形状は任意とする。ま

た,その止めねじの部分の形状及び構造は任意とする。 

7. 形状,寸法及び寸法許容差 

7.1 

形状,寸法 形状及び寸法は付図1〜19による。ただし,図は形状の一例を示したものである。ま

た,埋込配管用ボックスの電線管接続用のノックアウトの径は表3による。 

なお,合成樹脂被覆又は塗装を施したもので特に定めのないものの寸法は,金属部の部分をいう。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表3 埋込配管用ボックスの電線管接続用のノックアウトの径 

単位 mm 

薄鋼電線管用 

厚鋼電線管用 

ノックアウトの呼び 

ノックアウトの径 

ノックアウトの呼び  ノックアウトの径 

C19 

19.6 

G16 

21.5 

C25 

26.1 

G22 

27.1 

C31 

32.5 

G28 

34.0 

7.2 

寸法許容差 主要部の寸法のうち,材料が鋼製のもので寸法許容差の規定のないものは表4及び表5

による。 

表4 厚さの許容差 

表5 プレス加工の許容差 

単位:mm 

単位:mm 

基準寸法の区分 許容差 

基準寸法の区分 

打抜き 曲げ・絞り・切断 

1.2 

±0.12 

許容差 

許容差 

1.6 

±0.16 

6以下 ±0.3 

±0.5 

2.0 

±0.20 

6を超え 

30以下 ±0.5 

±1.0 

30を超え 120以下 ±0.8 

±1.5 

120を超え 400以下 ±1.2 

±2.5 

8. 材料 主要部の材料は表6のとおりとする。 

表6 主要部の材料 

附属品の種類 

主要部の材料 





埋込配管用のボックス及びカバー 

○ 

露出配管用のボックス 

○ 

○ 

○ 

備考:○印は対応する材料を示す。 

9. 試験方法 

9.1 

試験に関する一般的注意事項は次による。 

a) この規格に指定された試験は,形式試験とする。 

b) 特別に指定がない限り,試験は,室内の周囲温度で行うものとする。 

c) 特別に指定がない限り,試験は3個の新しい試料について行うものとする。 

備考 ある試験,例えば寸法のチェックなどは,試料の特性を変化させることがないので,これらの

試料は新しい試料とみなし,以後の試験に使用することができる。 

d) 試験は,3個の試料で,すべての試験を実施して合格すれば,この規格に適合するものとみなす。 

試料の1個だけが組み立て不良,又は製作不良のために試験が不合格の場合には,別の3個(1組

のサンプルセット)の試料を用意して,その試験と,その試験の結果に影響を及ぼした可能性のある

先行の試験を再度実施し,さらに後続の試験を規定された順序で行い,それらがすべて要求事項に合

格すれば,この規格に適合したものとみなす。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 追加試験用サンプルセットが,最初の試験用サンプルセットと同時に提出されていない場合,1

組のサンプルセットが不合格となれば,全体が不合格となる。申請者は最初の試験用サンプル

セットを提出するときに,その中の1セットが不合格となった場合に備えて追加の試験用サン

プルセットを提出することができる。その場合,試験機関は,改めて試験用サンプルセットを

要求することなく上記の追加の試験用サンプルセットで試験を行い,さらに不合格となった場

合だけ,不合格とする。 

9.2 

ねじなし接続性試験は次のa)〜d)の順序によって行う。 

ねじなし電線管にサンプルを接続し,a),b),c)の試験について同一サンプルで行い,d)の試験は,別個

のサンプルについて行うものとする(図1参照)。サンプルの組立ては,ねじ回しで締める形状の附属品は,

約2.9N・mのねじりモーメントで締めつけるものとする。 

図1 丸形露出ボックスなどのサンプルの組立図 

a) 第一次電気抵抗試験は,電線管と附属品の接続部からそれぞれ約15mm離れた電線管上,及び附属品

の2点間で直流電気抵抗を測定する。測定位置は,図1による。 

b) 横圧試験は,図2に示すようにサンプルの中央部が支持物の端から375mm離れて,電線管が水平に

なるようにして支持物に固定させた後,サンプルの中央部に,ロープの輪をもって,表7に示す質量

のおもりを1分間つるした後,1分間そのおもりを取り除き,再び1分間おもりをつるす。さらにサ

ンプルの向きを90°変えて再び試験を繰り返す。 

図2 丸形露出ボックスなどの横圧試験方法 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表7 横圧試験のおもりの質量 

附属品の呼び おもりの質量 kg 

E19 

E25 

11 

E31 

15 

c) 第二次電気抵抗試験は,a)と同様の方法で,電線管と附属品との間の直流電気抵抗を測定する。 

d) 引張試験は,電線管と附属品との間に表8に示す引張荷重を1分間加える。 

表8 引張荷重 

附属品の呼び 

引張荷重 N 

E19 

1 471 

E25 

2 206 

E31 

2 775 

9.3 

さび止め試験 附属品のさび止め試験は,次のとおりとする。 

a) 溶融亜鉛めっき及び乾式亜鉛めっきのさび止め試験は次のとおりとする。 

サンプルを,JIS K 8594又は類似する脱脂剤に10分50

+秒間浸せきして油脂を除去し,柔らかい布

で拭いて乾燥させる,次に,これらを2%の硫酸水溶液中に15秒間浸せきし,流水で完全に清浄し,

再度,清潔な柔らかい布で拭いて乾燥させる。次に,各サンプルは23±2℃において1.186kg/lの密度

をもつ硫酸銅 (CuSO・5H2O) の蒸留水の水溶液に完全に浸せきさせる。 

溶液とサンプルは,23±2℃の温度に維持し,溶液はかくはんしない。 

備考 溶液は,360gの結晶硫酸銅を1lの蒸留水中に溶解させ,銅炭酸塩又は銅水酸化物1g/lで中和

させる。次に密度を測定し,必要に応じて調整する。 

容器は,この溶液に反応せず,その容器の壁部とサンプル間に少なくとも25mmの間隔ができるよ

うな大きさのものであること。 

各サンプルは,同じ溶液に連続2回,毎回1分50

+秒間浸せきする。サンプルごとに,新しい溶液を

使用する。サンプルは,各浸せき後,直ちに流水中でブラシを用いて清掃し,必要があれば10%の塩

酸水溶液に15秒間浸せきした後,黒色の析出物を除去する。次にサンプルを清潔な柔らかい布で拭い

て乾燥させ,第2回目の乾燥以外,順次溶液に浸せきする。 

すべての孔とポケットを十分注意して清掃する。 

b) 電気亜鉛めっき,合成樹脂被覆,及び塗装を施した部分のさび止め試験は次のとおりとする。 

サンプルを,JIS K 8594又は類似する化学薬品に浸せきした布で清浄し,乾燥させる。 

次に,これらは,0.75%のフェリシアン化カリウムk3 [Fe (CN) 6] 及び0.25%ペルオキソ二硫酸アン

モニウム [ (NH4) 2S2O8] の水溶液中に完全に浸せきさせて,約0.1%の量の浸透剤を,例えばアルキ

ル・ナフタレン・スルフォン酸のナトリウム塩を加える。 

溶液とサンプルは,23±2℃の温度に維持する。 

各サンプルは,毎回,新しい溶液を使用して試験する。 

各サンプルは,5分50

+秒間浸せき後,溶液から取り出し,空気中に放置して乾燥させる。 

9.4 

被覆性能試験 合成樹脂被覆を施したものの被覆性能試験は,次による。 

a) はく離試験は98±2℃に保った温水の中にサンプルを2時間浸せきした後,サンプルを取り出し,更

に2時間以上放置した後,一辺が5mmの碁盤目を4個 (2×2) 作る。碁盤目の切込みは素地に達する

ものとし,その上からJIS Z 1522に規定する幅24mmのテープを密着させ,テープの端をもち,瞬間

的に引きはがす。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

b) 耐燃性試験はサンプルを水平に対し約60度傾け,その下端を酸火炎の長さが約130mm,還元炎の長さ

が約50mmのプンゼンバーナーの還元炎を,合成樹脂被覆が燃焼を始めるまで当てた後,その炎を取

り去り燃焼時間を測定する。 

c) ピンホール試験は管状のものは,サンプルの内面の管端から20mm以上離れた被覆をはがした金属部

に,直径が約12.5mmのきずのない黄銅製の球状の電極を当て,その部分の外面の被覆部に約20mm

の幅に金属はくの電極をワセリンで密着して巻き付け,両電極間に2 500Vの交流電圧を連続して1

分間加える。 

管状のもの以外のものは,サンプルの平面の被覆をはがした金属部に,直径が約12.5mmのきずの

ない黄銅製の球状の電極を当て,その部分の反対側の被覆部に直径が25mmの円盤の電極を当て,両

電極間に2 500Vの交流電圧を1分間加える。 

d) 耐候性試験はサンプルにJIS A 1415に規定する促進暴露試験方法によってカーボンアーク灯で1 000

時間の暴露試験を行う。 

9.5 

塗膜試験 塗装を施したものの塗膜性能試験は,次による。 

a) 鉛筆硬度試験は次のとおりとする。 

鉛筆はJIS S 6006に規定された普通用Hの硬度の鉛筆を図3のように,長さ方向に対し直角な平面

が得られるように削る。 

図3 鉛筆の削り方 

準備された鉛筆をサンプルの試験面に対し約45度を保ちつつ,図4に示す方向に線書きする。この

線の長さは20mm以上で,数は3本以上とする。 

参考 線書きの際の荷重は9.8N程度とする。 

図4 線書きの方法 

10. 製品の呼び方 製品の呼び方は,附属品の名称及び呼びによる。 

例1. 中形四角アウトレットボックス浅形 G16-G22 

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例2. 丸形露出ボックス1方出 C19 

11. 表示 附属品には1個ごとに,容易に消えない方法で製造業者名又はその略号を表示しなければなら

ない。 

付図1 プレキャストコンクリート用スイッチボックス 

付図2 1個用スイッチボックス(カバーなし) 

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10 

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付図3 2個用スイッチボックス(カバーなし) 

付図4 1個用スイッチボックス(カバー付き) 

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11 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図5 1個用スイッチボックスカバー 

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12 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

種類 

各部の寸法 

2個用 

136 

44 

106 

70 

3個用 

182 

44 

152 

110 

4個用 

228 

54 

198 

155 

5個用 

274 

54 

244 

200 

備考 カバー取付部の形状は,付図4の

形でもよい(取付部の数は4か所)。 

付図6 2個用,3個用,4個用及び5個用スイッチボックス(カバー付き) 

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13 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

種類 

各部の寸法 

2個用 

138 

106 

92±0.5 

3個用 

184 

152 

138±0.5 

4個用 

230 

198 

184±0.5 

5個用 

276 

244 

230±0.5 

付図7 2個用,3個用,4個用及び5個用スイッチボックスカバー 

付図8 プレキャストコンクリート用八角アウトレットボックス 

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14 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図8 プレキャストコンクリート用八角大形アウトレットボックス(続き) 

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15 

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注(1) プレキャストコンクリート用にあっては2mm以上。 

種類 

各部の寸法 mm 

カバーなどを取り付ける
ねじの数 

P1 

P2 

中形四角 浅形 

102 

44 

89 

30 

深形 

54 

大形四角 浅形 

119 

44 

105 

35 

深形 

54 

付図9 四角アウトレットボックス 

備考 中形四角アウトレットボックス及び中形四角コンクリートボックスのノッ

クアウトが各々呼びG22用が2個の場合の間隔は,36mmまで狭めることが
できる。 

種類 

中形四角 

28 

大形四角 

35 

付図10 ノックアウトの間隔 

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16 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

h(最小値) 

44 

8.5 

54, 75, 90, 100 

12 

付図11 八角コンクリートボックス 

付図12 八角コンクリートボックスのバックプレート 

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17 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

h(最小値) 

44 

8.5 

54, 75, 90, 100 

12 

付図13 中形四角コンクリートボックス 

付図14 中形四角コンクリートボックスのバックプレート 

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18 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

h(最小値) 

44 

8.5 

54, 75, 90, 100 

12 

付図15 大形四角コンクリートボックス 

付図16 大形四角コンクリートボックスのバックプレート 

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19 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図17 カバー 

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20 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図17 カバー(続き) 

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21 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位 mm 

呼び 

最小値 

d1 

薄鋼 厚鋼 ねじなし 

鋳鉄・ダイカスト 

鋼管 

C19 

− 

− 

17 

16 

±1.5 

28 

+3.0 
−1.5 

23.0 ±1.0 

− 

− 

− 

G16 

− 

25.0 

− 

− 

− 

− 

E19 

23.6 

19.6±0.2 

21.0

2.10  +

C25 

− 

− 

22 

35 

+3.5 
−1.5 

29.0 

− 

− 

− 

G22 

− 

31.0 

− 

− 

− 

− 

E25 

29.9 

25.9±0.2 

27.3

2.10  +

C31 

− 

− 

29 

42 

36.0 ±1.5 

− 

− 

− 

G28 

− 

37.0 

− 

− 

− 

− 

E31 

36.3 

32.3±0.2 

33.7

2.10  +

備考 d1は,合成樹脂被覆を施した電線管と接続する部分の,さび止めを施した内径寸法をいう。 

付図18 ハブの寸法 

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22 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図19 露出スイッチボックス 

(鋳鉄製の場合を示す。) 

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23 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

① 鋳鉄製の場合 

単位 mm 

呼び 

各部の寸法 

T(最小値) 

薄鋼 厚鋼 ねじなし 

1個用 

2個用 

1個用 

2個用 

80 

±1.5 

2.9 

C19 

− 

E19 

74 

+3.0 
−1.5 

120 

+3.0 
−1.5 

40 

±1.5 

40 

±1.5 

− 

G16 

− 

C25 

− 

E25 

+3.5 
−1.5 

+3.5 
−1.5 

50 

50 

− 

G22 

− 

② 鋼板製の場合 

単位 mm 

呼び 

各部の寸法 

T(材料の厚

さ) 

薄鋼 厚鋼 ねじなし 

1個用 

2個用 

1個用 

2個用 

80 

±0.8 

1.6 

±0.16 

C19 

− 

E19 

74 

±1.5 

120 

±1.5 

40 

±1.5 

40 

±1.5 

− 

G16 

− 

C25 

− 

E25 

50 

50 

− 

G22 

− 

付図19 露出スイッチボックス(続き) 

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24 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

① 

鋳鉄製の場合 

単位 mm 

呼び 

各部の寸法 

薄鋼 厚鋼 ねじなし 

T(最小値) 

C19 

− 

E19 

89 

+3.5 
−1.5 

40 

±1.5 

73 

±1.5 

2.9 

− 

G16 

− 

C25 

− 

E25 

− 

G22 

− 

C31 

− 

E31 

100 

44 

84 

− 

G28 

− 

② 

鋼板製の場合 

単位 mm 

呼び 

各部の寸法 

薄鋼 厚鋼 ねじなし 

T(材料の厚さ) 

C19 

− 

E19 

89 

±1.5 

40 

±1.5 

73 

±0.8 

1.6 

±0.16 

− 

G16 

− 

C25 

− 

E25 

− 

G22 

− 

C31 

− 

E31 

100 

44 

84 

− 

G28 

− 

付図20 丸形露出ボックス 

(鋳鉄製の場合を示す。) 

(形状は4方出を示す。1方出,2方出,3方出の形状・寸法はこれに準じる。) 

25 

C 8340 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

電線管分野の国際整合化調整研究委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

川 瀬 太 郎 

千葉大学工学部 

兼 谷 明 男 

工業技術院標準部 

薦 田 康 久 

資源エネルギー庁公益事業部 

西 澤   滋 

建設省官庁営繕部 

高 橋 健 彦 

関東学院大学工学部 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

樋 村 教 章 

財団法人電気安全環境研究所 

木 村 方 紀 

社団法人日本電気協会 

村 田 光 一 

電気事業連合会(東京電力株式会社) 

石 黒 開 二 

社団法人日本配線器具工業会 

石 山 壮 爾 

社団法人電気設備学会 

内 田 忠 敬 

株式会社関電工 

森 本   節 

熔接鋼管協会(松下電工株式会社) 

堀 田 文 夫 

塩化ビニル管・継手協会 

大 森 和 男 

全国金属製電線管附属品工業組合(摂陽鋼管株式会社) 

後 藤 文 夫 

合成樹脂可とう電線管工業会(未来工業株式会社) 

乾   三 男 

古河電気工業株式会社 

(関係者) 

下 川 英 男 

社団法人電気設備学会 

中 川   実 

社団法人電気設備学会 

(事務局) 

内 野 博 道 

社団法人電気設備学会 

電線管分野の国際整合化調整研究委員会分科会 構成表 

氏名 

所属 

(主査) 

内 田 忠 敬 

株式会社関電工 

兼 谷 明 男 

工業技術院標準部 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

松 澤 孝 司 

財団法人電気安全環境研究所 

下 川 英 男 

社団法人電気設備学会 

築 地 勝 二 

熔接鋼管協会(日鉄鋼管株式会社) 

谷 澤 裕 人 

熔接鋼管協会(株式会社三桂製作所) 

森 本   節 

熔接鋼管協会(松下電工株式会社) 

堀 田 文 夫 

塩化ビニル管・継手協会 

横 山 昌 明 

塩化ビニル管・継手協会(株式会社クボタ) 

大 森 和 男 

全国金属製電線管附属品工業組合(摂陽鋼管株式会社) 

新 村 敏 光 

全国金属製電線管附属品工業組合(トヨタ工業株式会社) 

後 藤 文 夫 

合成樹脂可とう電線管工業会(未来工業株式会社) 

工 藤 繁 雄 

日本電設工業株式会社 

乾   三 男 

古河電気工業株式会社 

(関係者) 

中 川   実 

社団法人電気設備学会 

(事務局) 

内 野 博 道 

社団法人電気設備学会