B 8008-8 : 2000 (ISO 8178-8 : 1996) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本内燃機関連合会 (JICEF)／財団法人日本

規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査

会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日本工業規格である。 

作成に当たって，対応する国際規格との関係を考慮し，全体を8部による構成とし，第8部ではエンジ

ングループの決定について規定した。 

JIS B 8008は，次の部によって構成される。 

− 第1部：ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定 

− 第2部：ガス状排出物及び粒子状排出物の現地測定 

− 第3部：定常状態における排気煙濃度の定義及び測定 

− 第4部：各種用途の試験サイクル 

− 第5部：試験燃料 

− 第6部：試験報告 

− 第7部：エンジンファミリの定義及び決定方法 

− 第8部：エンジングループの定義及び決定方法 

B 8008-8 : 2000 (ISO 8178-8 : 1996) 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目次 

ページ 

序文 ··································································································································· 1 

1. 適用範囲 ························································································································ 2 

2. 引用規格 ························································································································ 2 

3. 定義 ······························································································································ 2 

3.1 エンジングループ (engine group) ······················································································· 2 

3.2 ペアレントエンジン (parrent engine) ··················································································· 2 

4. 一般事項 ························································································································ 2 

5. エンジングループを決定するパラメータ ·············································································· 2 

6. エンジングループ内で許容される調整又は変更の指針 ···························································· 4 

6.1 調整と変更の条件 ·········································································································· 4 

6.2 調整及び変更の例 ·········································································································· 4 

7. ペアレントエンジン選定の指針 ·························································································· 5 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 8008-8 : 2000 

(ISO 8178-8 : 1996) 

往復動内燃機関−排気排出物測定− 

第8部：エンジングループの 

定義及び決定方法 

Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 8 : Engine group determination 

序文 この規格は，1996年に第1版として発行されたISO 8178-8, Reciprocating internal combustion engines

−Exhaust emission measurement−Part 8 : Engine group determinationを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式

を変更することなく作成した日本工業規格である。 

備考 オフロード機関は，道路上での使用を主たる目的として設計された自動車用機関と違い，非常

に広範囲な出力及び形態にわたり製造され，多種多様な用途に使用されている。 

JIS B 8008は，ガス状及び粒子状排出物を低減するための法律の立案，エンジンの開発，機関の認証を

効率的かつ経済的に行うためにオフロード機関の試験手順を合理化することを目的とする。 

JIS B 8008は，その目的達成のために四つの考え方を採用している。 

a) 試験サイクルの数を減らすために，JIS B 8008-4の定義に従い機関の用途をグルー

プ化する。 

b) 排気排出物の排出率の表現の基準としてJIS B 8008-1に定義された測定軸出力を使

用する。 

c) 排気排出物の排出特性及び設計が類似している機関は，そのファミリ内の一つの機

関を代表としてよいという，エンジンファミリの考え方を採用する。 

d) エンジングループの考え方を採用するに当たっては，次のことを仮定する。 

1) 機関は試験台上での測定以降，調整又は変更してもよい。 

2) 基本的に同じ形式又は様式の機関は試験台上での測定以降，調整又は変更しても

グループ内にあると分類される。 

3) 調整又は変更したエンジンは，適用される排出規制に適合していなくてはならな

い。 

エンジングループを定義するパラメータは，エンジンファミリに対するそれよ

りも限定されている。 

グループの考え方は，主として大形で小量生産の機関に適用される。この考え

方は製造中又は稼働中の機関の変更に対しても認証試験を軽減できる可能性を提

供する。 

2 

B 8008-8 : 2000 (ISO 8178-8 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

1. 適用範囲 この規格は，エンジングループに含める機関の決定及びグループのペアレントエンジンの

選定に適用するための変数（パラメータ）を規定している。 

この規格は，現地運転条件に合わせるために変更又は調整を必要とする用途に適用してもよい。 

備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 

なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD

（修正している），NEQ（同等でない）とする。 

ISO 8178-8 : 1996 Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−Part 

8 : Engine group determination (IDT)  

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 

JIS B 8008-4 往復動内燃機関−排気排出物測定−第4部：各種用途の試験サイクル 

備考 ISO 8178-4 : 1996 (Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 4 : Test cycles for different engine applications) が，この規格と一致する。 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 

3.1 

エンジングループ (engine group)  試験台上での測定以降，現地の排出物と性能の要求値を満たす

ために調整又は変更を必要とする機関に適用される機関のグループ。 

備考 エンジングループは，JIS B 8008-7で定義されるエンジンファミリより限定的な機関のグルー

プである。グループの定義とペアレントエンジンの選定は，関係者によって合意されなくては

ならない。 

3.2 

ペアレントエンジン (parrent engine)  関係者によって合意された，排出物の排出特性に関してエ

ンジングループを代表する機関（7.参照）。 

4. 一般事項 現地運転条件に合わせるために変更や調整を必要とする用途の機関がある。これらに対し

ては，関係者が，限られた変更と調整を認めるために限定的な基礎特性と仕様をもつ機関のグループ化に

合意するというオプションがある。 

ペアレントエンジンの選定手順は，該当排気成分の排出レベルに悪影響を及ぼすであろう特性を組み込ん

でいる機関を選定するというのが望ましい。他方，その手順は機関製造者の生産量に適していなければな

らない。したがって，少量生産機関の場合には，ペアレントエンジンは生産シリーズの初号機，又は適当

なテスト機関でもよい。 

グループの定義とペアレントエンジンの選定は関係者で合意するものとする。 

5. エンジングループを決定するパラメータ エンジングループは，グループ内の機関に共通すべき基本

的な特性及び仕様によって決定される。 

機関製造者は，所持する機関の中から一つのグループに属する機関を指示し，関係者の承認を得なけれ

ばならない。機関が同一のグループに属するとみなされるためには，次のリストに示す特性及び仕様が共

通でなければならない。 

a) 燃焼サイクル 

− 2サイクル 

3 

B 8008-8 : 2000 (ISO 8178-8 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

− 4サイクル 

b) 冷却流体 

− 空気 

− 冷却液 

− 油 

c) シリンダ 

− 内径 

− 行程 

d) 最大定格回転速度でのシリンダ当たり最大定格出力 エンジングループ内の許容ディレーティング

範囲は製造者が申告し，関係者の承認を得なければならない。 

e) 給気方法 

1) 無過給 

2) 過給 

− 静圧過給 

− 動圧過給 

f) 

給気冷却方法 

− 給気冷却器あり／なし 

− 給気冷却器の段数 

g) 燃料の種類 

− ディーゼル燃料 

− ガソリン 

− ガス 

− アルコール 

− その他 

h) 燃焼室形式 

− 単一燃焼室（直接噴射式） 

− 副室式燃焼室 

i) 

バルブ及びポート（配置，大きさ及び数） 

− シリンダヘッド 

− シリンダ壁 

− クランクケース 

j) 

燃料供給方式 

1) 単一燃料用噴射装置 

− ユニット・ポンプ・システム 

− 列型 

− 分配型 

− 単筒型噴射ポンプ 

− ユニットインジェクタ 

− ガス弁 

− 筒外燃料噴射 

4 

B 8008-8 : 2000 (ISO 8178-8 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2) 燃料・空気噴射装置 

3) 気化器 

k) その他の特徴 

1) 排気再循環 (EGR)  

2) 水エマルジョン又は水噴射 

3) 空気噴射 

4) 給気冷却システム 

5) 排気後処理 

− 酸化触媒 

− 還元触媒 

− サーマルリアクタ 

− パティキュレート トラップ 

6) 二元燃料 

7) 点火方式 

− 圧縮 

− 火花 

− グロープラグ 

6. エンジングループ内で許容される調整又は変更の指針 

6.1 

調整と変更の条件 エンジングループ内では，次の場合には，関係者の承認のもとで，認証（型式

承認）又は最終台上試験後に，小さな調整や変更が許容される。 

a) 現地測定を行って調整又は変更された機関が適用される排出規制に適合することを確認する場合。も

し調整又は変更がエンジングループの規定内にあれば，現地測定において，関係者の承認のもとに，

JIS B 8008-4で規定された試験条件や測定点数と異なった条件を選ぶことができる。 

b) 調整又は変更された機関が適用される排出規制に適合することを確認するデータが製造業者によって

準備される場合。 

6.2 

調整及び変更の例 

a) 現地での小さな調整 

− 燃料性状の差を補うための噴射時期調整 

− シリンダ内最高圧力の最適化のための噴射時期調整 

− シリンダ間の燃料供給量の差の調整 

− 5.k)に記載されたその他の特徴の調整 

b) 性能最適化のための小さな変更 

− 過給機の変更 

− 噴射ポンプ部品の変更 

− プランジャー仕様 

− 吐出弁の仕様 

− 噴射ノズルの変更 

− カム形状の変更 

− 吸入及び／又は排気弁 

5 

B 8008-8 : 2000 (ISO 8178-8 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

− 噴射カム 

− 燃焼室の変更 

− 5.k)に記載されたその他の特徴の調整 

7. ペアレントエンジン選定の指針 大量生産機関の場合と同じ方法で少量生産機関からペアレントエン

ジンを選ぶことは必ずしも可能ではない。したがって，製造者はエンジングループを代表するペアレント

エンジンを選んだ方法を申告し，関係者の承認を得なければならない。 

備考 エンジンファミリに適用される方法は，JIS B 8008-7の5.（ペアレントエンジン選定の指針）

に記載されている。 

関連規格 JIS B 8008-1 往復動内燃機関−排気排出物測定−第1部：ガス状排出物及び粒子状排出物の台

上測定 

備考 

ISO 8178-1 : 1996 (Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 1 : Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions) から

の引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS B 8008-2 往復動内燃機関−排気排出物測定−第2部：ガス状排出物及び粒子状排出物の現

地測定 

備考 

ISO 8178-2 : 1996 (Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 2 : Measurement of gaseous and particulate exhaust emissions at site) が，この

規格と一致する。 

JIS B 8008-5 往復動内燃機関−排気排出物測定−第5部：試験燃料 

備考 

ISO 8178-5 : 1997 (Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 5 : Test fuels) からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS B 8008-6 往復動内燃機関−排気排出物測定−第6部：試験報告 

備考 

ISO/DIS 8178-6 : 1995 (Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 6 : Test report) が，この規格と一致する。 

JIS B 8008-7 往復動内燃機関−排気排出物測定−第7部：エンジンファミリの定義及び決定方

法 

備考 

ISO 8178-7 : 1996 (Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission 

measurement−Part 7 : Engine family determination) が，この規格と一致する。 

6 

B 8008-8 : 2000 (ISO 8178-8 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS B 8008-8 原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

○ 染 谷 常 雄 

武蔵工業大学工学部 

（主査） 

○ 柏 原 久 義 

三菱重工業株式会社相模原製作所エンジン技術部 

（幹事） 

○ 秋 山 定 近 

株式会社IPA試験グループ 

（委員） 

○ 阿 部 次 雄 

運輸省交通安全公害研究所交通公害部 

○ 今 井   清 

日本内燃機関連合会 

小 郷 一 郎 

財団法人日本船舶標準協会標準部 

○ 鈴 木 良 治 

社団法人陸用内燃機関協会技術部 

○ 橋 本   進 

財団法人日本規格協会技術部 

○ 八 田   勲 

工業技術院標準部 

○ 古 林   誠 

元横浜国立大学 

○ 本 間   清 

工業技術院標準部 

○ 柳 瀬   啓 

財団法人日本海事協会機関部 

川 合 雄 二 

社団法人日本建設機械化協会規格部 

佐 藤 穎 生 

社団法人火力原子力発電技術協会調査局 

鈴 木 博 信 

社団法人日本舶用工業会事業グループ 

高 木   一 

電気事業連合会工務部 

千 葉   広 

社団法人日本船主協会海務部 

土 井 平 孝 

社団法人日本舶用工業会 

保 科 幸 雄 

社団法人日本内燃力発電設備協会技術部 

○ 三 浦 耕 市 

三菱自動車工業株式会社トラック・バス技術センター 

○ 吉 田   博 

昭和シェル石油株式会社研究開発部 

○ 浅 野 一 朗 

株式会社堀場製作所エンジン計測システム統括部 

○ 岩 沢 勝 三 

株式会社新潟鉄工所原動機事業部 

○ 岡 野 幸 雄 

ダイハツディーゼル株式会社技術第一部 

○ 桶 谷 敏 行 

株式会社新潟鉄工所原動機事業部 

○ 駒 田 秀 朗 

株式会社ゼクセルSE開発部門 

斉 藤 朝 彦 

阪神内燃機工業株式会社技術開発部 

○ 佐々木 真 治 

株式会社クボタエンジン事業部 

高 沢 一 行 

井関農機株式会社エンジン製造部 

○ 中 島   勝 

日野自動車株式会社エンジンR&D部 

○ 中 村 陽 一 

川崎重工業株式会社原動機事業部 

○ 花 房   真 

三井造船株式会社ディーゼル工場 

○ 林   潤 一 

株式会社ディーゼルユナイテッド技術部 

松 本   弘 

阪神内燃機工業株式会社技術部 

○ 森 内 敬 久 

いすゞ自動車株式会社パワートレーン開発室 

○ 安 間 源 司 

ヤンマーディーゼル株式会社汎用機事業本部 

渡 辺   博 

株式会社本田技術研究所朝霞東研究所 

（関係者） 

○ 中 林 賢 司 

工業技術院標準部 

○ 三 塚 隆 正 

財団法人日本規格協会技術部 

○ 北 村 奈 美 

昭和シェル石油株式会社研究開発部 

（事務局） 

○ 青 木 千 明 

日本内燃機関連合会 

○ 田 山 経二郎 

日本内燃機関連合会 

備考 ○印の付いている者は，分科会委員を兼ねる。