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B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目 次 

ページ 

序文 ··································································································································· 1 

1 適用範囲························································································································· 2 

2 引用規格························································································································· 2 

3 用語及び定義 ··················································································································· 3 

4 長さに関わるサイズのサイズ公差のISOコード方式 ······························································ 12 

4.1 基本概念及び記号 ········································································································· 12 

4.2 公差クラスの指示(表示の規則)····················································································· 14 

4.3 許容差の決定(読み方の規則) ······················································································· 14 

4.4 公差クラスの選定 ········································································································· 27 

5 ISOはめあい方式 ············································································································ 27 

5.1 一般 ··························································································································· 27 

5.2 一般的はめあい ············································································································ 27 

5.3 はめあいの決定 ············································································································ 28 

附属書A(参考)はめあい及びはめあいの限度に対するISO方式及び旧規格の補足情報 ··················· 30 

附属書B(参考)はめあい及び公差クラスの決定に関する使用例 ·················································· 31 

附属書C(参考)GPSマトリックスモデル ··············································································· 36 

附属書JA(参考)用語の新旧対比表 ······················································································· 38 

参考文献 ···························································································································· 40 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

(2) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人日本

規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS B 0401-1:1998は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS B 0401の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS B 0401-1 第1部:サイズ公差,サイズ差及びはめあいの基礎 

JIS B 0401-2 第2部:穴及び軸の許容差並びに基本サイズ公差クラスの表 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 0401-1:2016 

(ISO 286-1:2010) 

製品の幾何特性仕様(GPS)− 

長さに関わるサイズ公差のISOコード方式− 

第1部:サイズ公差,サイズ差及びはめあいの基礎 

Geometrical product specifications (GPS)-ISO code system for tolerances  

on linear sizes-Part 1: Basis of tolerances, deviations and fits 

序文 

この規格は,2010年に第2版として発行されたISO 286-1,及びTechnical Corrigendum 1(2013)を基に,

技術的内容及び構成を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,技術的正誤票(Technical 

Corrigendum)については,編集し,一体とした。 

なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。 

この規格は,製品の幾何特性仕様(GPS)を定め,一般GPS規格の一つでもあり(ISO/TR 14638参照),

GPSマトリックスにおけるサイズに関する規格チェーンのリンク番号1及び2に関係する。この規格と

GPSマトリックスモデル及び他の規格との関係の詳細は,附属書Cに示す。 

機械加工された加工物に対するサイズ公差及びはめあいの必要性は,サイズの“正確さ”が多くの加工

物の形体に不要となったという事実と絡めて,製造方法に特有の不正確さと大量生産される部品との間の

互換性に対する要求から,主として生じている。はめあいの機能を満足させるためには,加工物のサイズ

が二つの許容できる限界,すなわち,公差の間に入るように製造することが必要になる。ここでいう公差

は,製品の機能的なはめあいの仕様を保証するような製造で許容できるサイズの変動量以内であることが

前提である。 

同様に,特別のはめあい状態を二つのはまり合う加工物の間に要求する場合は,必要なすきま又はしめ

しろをもたせるために,図示サイズ(従来は,“基準寸法”と呼んでいた。)に対して正又は負のいずれか

の許容範囲をもたせることが必要である。この規格では,国際的に承認された長さに関するサイズについ

てのISO公差方式(公差に関するISOコード方式)を規定している。また,“円筒”及び“相対する平行

二平面”という2種類の形体に適用できる公差及びサイズ差も規定している。この公差方式の主な意図は,

機能的なはめあいを実現させることである。 

“穴”,“軸”及び“直径”という用語は,円筒形体(例えば,穴又は軸の直径の公差)の指定に用いる。

相対する平行二平面(例えば,溝の幅又はキーの厚さの公差)にも,簡易的表現として,同じ用語を用い

る。 

はめあい部をもつ形体の長さに関するサイズのISO公差方式(公差に関するISOコード方式)の適用の

ための前提条件は,穴及び軸の図示サイズが同一であることである。 

旧規格JIS B 0401-1:1998(ISO 286-1:1988)では,形体のサイズについての標準的な当てはめ基準は,

包絡の条件であった。しかし,JIS B 0420-1(ISO 14405-1)では,2点サイズを標準として採用している。

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

このことは,形状はもはやサイズの標準仕様によっては管理されないことを意味している。 

多くの場合,この規格で規定する直径公差は,意図しているはめあいの機能を有効に管理するには不十

分である。JIS B 0420-1に規定する包絡の条件が必要な場合もある。 

さらに,幾何公差及び表面性状の要求も,機能の管理を改善することもある。 

適用範囲 

この規格は,次に示す形体の長さに関わるサイズ(以下,サイズという。)に用いるサイズ公差のための

ISOコード方式について規定する。 

a) 円筒 

b) 相対する平行二平面 

この規格は,このコード方式のための基本的な概念及び関連する用語を定義する。それは多くの公差の

組合せの中から,標準的な公差クラスの選択方法を示す。 

さらに,姿勢及び位置の制約を受けない二つのサイズ形体間のはめあいに関する基本的な用語を定義し,

“穴基準”及び“軸基準”の原理を示す。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 286-1:2010,Geometrical product specifications (GPS)−ISO code system for tolerances on linear 

sizes−Part 1: Basis of tolerances, deviations and fits,及びTechnical Corrigendum 1:2013(IDT) 

なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ

とを示す。 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 0401-2 製品の幾何特性仕様(GPS)−長さに関わるサイズ公差のISOコード方式−第2部:穴

及び軸の許容差並びに基本サイズ公差クラスの表 

注記 対応国際規格:ISO 286-2:2010,Geometrical product specifications (GPS)−ISO code system for 

tolerances on linear sizes−Part 2: Tables of standard tolerance classes and limit deviations for holes 

and shafts(IDT) 

JIS B 0420-1 製品の幾何特性仕様(GPS)−寸法の公差表示方式−第1部:長さに関わるサイズ 

注記 対応国際規格:ISO 14405-1:2010,Geometrical product specifications (GPS)−Dimensional 

tolerancing−Part 1: Linear sizes(MOD) 

JIS B 0672-1 製品の幾何特性仕様(GPS)−形体−第1部:一般用語及び定義 

注記 対応国際規格:ISO 14660-1:1999,Geometrical Product Specifications (GPS)−Geometrical 

features−Part 1: General terms and definitions(IDT) 

JIS B 0672-2 製品の幾何特性仕様(GPS)−形体−第2部:円筒及び円すいの測得中心線,測得中心

面並びに測得形体の局部寸法 

注記 対応国際規格:ISO 14660-2:1999,Geometrical Product Specifications (GPS)−Geometrical 

features−Part 2: Extracted median line of a cylinder and a cone, extracted median surface, local size 

of an extracted feature(IDT) 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010)  

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用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0420-1及びJIS B 0672-1によるほか,次による。 

なお,用語の幾つかは,一般的な用法よりむしろ限定的な意味で定義されていることに注意が必要であ

る。 

3.1 

基本用語 

3.1.1 

サイズ形体(feature of size) 

長さ又は角度に関わるサイズによって定義された幾何学的形状。 

注記1 サイズ形体には円筒,球,相対する平行二平面などがある。 

注記2 JIS B 0672-1の用語“単純な加工物”及び“単独形体”は,“サイズ形体”とほぼ同等な意味

で用いられていた。 

注記3 この規格は,サイズによって定義された円筒タイプのサイズ形体だけではなく,相対する平

行二平面タイプのサイズ形体にも適用することを目的とする。 

3.1.2 

図示外殻形体(nominal integral feature) 

図面又はその他の関連文書によって定義された理論的に正確な外殻形体。 

JIS B 0672-1:2002の2.3による。 

3.1.3 

穴(hole) 

非円筒形の内側サイズ形体(例えば,穴の内径面)を含む,加工物の内側サイズ形体。 

3.1.4 

基準穴(basic hole) 

穴基準はめあい方式で基準として選んだ穴。 

注記1 3.4.1.1参照。 

注記2 ISOコード方式の意図する基準穴は,下の許容差がゼロの穴をいう。 

3.1.5 

軸(shaft) 

非円筒形の外側サイズ形体(例えば,軸の外径面)を含む,加工物の外側サイズ形体。 

3.1.6 

基準軸(basic shaft) 

軸基準はめあい方式で基準として選んだ軸。 

注記1 3.4.1.2参照。 

注記2 ISOコード方式の意図する基準軸は,上の許容差がゼロの軸をいう。 

3.2 

サイズ公差及びサイズ差に関する用語 

3.2.1 

図示サイズ(nominal size) 

図示によって定義された完全形状の形体のサイズ(図1参照)。 

注記1 図示サイズは,上及び下の許容差を適用することによって,許容限界サイズの位置の選定の

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

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ために用いられる。 

注記2 旧規格では,“基準寸法(basic size)”と呼ばれていた。 

3.2.2 

当てはめサイズ(actual size) 

当てはめ外殻形体のサイズ。 

注記1 “当てはめ外殻形体”は,JIS B 0672-1参照。 

注記2 当てはめサイズは,測定によって得られる。 

3.2.3 

許容限界サイズ(limits of size) 

サイズ形体の極限まで許容できるサイズ。 

注記1 要件を満足するために,当てはめサイズは上及び下の許容サイズの間にある。 

なお,当てはめサイズには,許容限界サイズも含まれる。 

注記2 旧規格では,“許容限界寸法”と呼ばれていた。 

3.2.3.1 

上の許容サイズ,ULS(upper limit of size) 

サイズ形体において,許容できる最大のサイズ(図1参照)。 

3.2.3.2 

下の許容サイズ,LLS(lower limit of size) 

サイズ形体において,許容できる最小のサイズ。 

図1参照。 

3.2.4 

サイズ差(deviation) 

ある値から,基準値を減じた値。 

注記 サイズにおけるサイズ差では,“基準値”とは図示サイズであり,“ある値”とは当てはめサイ

ズである。 

3.2.5 

許容差(limit deviation) 

図示サイズからの上,又は下の許容差。 

3.2.5.1 

上の許容差(upper limit deviation) 

ES 

(内側サイズ形体に用いられる。) 

es 

(外側サイズ形体に用いられる。) 

上の許容サイズから図示サイズを減じたもの。 

図1参照。 

注記 上の許容差は,負,ゼロ又は正が付く数の場合がある。 

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サイズ許容区間 

サイズ差の符号 

図示サイズ 

上の許容サイズ 

下の許容サイズ 

上の許容差 

下の許容差(この場合は,基礎となる許容差でもある。) 

サイズ公差 

注記 サイズ許容区間を限定する水平方向の太い実線は,穴の基礎となる許容差を意味する。サイズ許容区間の限度

を示す破線は,穴のもう一つの許容差を意味する。 

図1−穴を例として用いた定義 

3.2.5.2 

下の許容差(lower limit deviation) 

EI 

(内側サイズ形体に対して適用) 

ei 

(外側サイズ形体に対して適用) 

下の許容サイズから図示サイズを減じたもの。 

図1参照。 

注記 下の許容差は,負,ゼロ又は正が付く数の場合がある。 

3.2.6 

基礎となる許容差(fundamental deviation) 

図示サイズに関連してサイズ許容区間の位置を定義する許容差。 

注記1 基礎となる許容差は,図示サイズに最も近い許容限界サイズを定義する許容差である(図1

及び4.1.2.5参照)。 

注記2 基礎となる許容差は,ラテン文字(例えば,B,d,js)によって識別する。 

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3.2.7 

Δ値(Δ value) 

内側サイズ形体の基礎となる許容差を得るために,固定値に加える変動値。 

表3参照。 

3.2.8 

サイズ公差(tolerance) 

上の許容サイズと下の許容サイズとの差。 

注記1 サイズ公差は,正負の符号をもたない絶対値である。 

注記2 サイズ公差は,上の許容差と下の許容差との差でもある。 

3.2.8.1 

サイズ公差許容限界(tolerance limits) 

許容値の上限及び/又は下限を与える指定された特性値。 

3.2.8.2 

基本サイズ公差,IT(standard tolerance) 

サイズ公差のためのISOコード方式に属する全ての公差。 

注記 記号ITの文字は,“International Tolerance”を表す。 

3.2.8.3 

基本サイズ公差等級(standard tolerance grade) 

共通識別記号によって特徴付けたサイズ公差の集まり。 

注記1 長さに関わるサイズのサイズ公差のためのISOコード方式では,基本サイズ公差等級の指示

記号(以下,公差等級記号という。)は,ITとその後に続く数字とで構成される(例えば,IT7)。

4.1.2.3参照。 

注記2 特に指定するサイズ公差等級(例えば,H7)の基礎となる許容差は,全ての範囲の図示サイ

ズにおいて,その基本サイズ公差等級(例えば,IT7)の基礎となる許容差と同じレベルであ

る。 

3.2.8.4 

サイズ許容区間(tolerance interval) 

サイズ公差許容限界以内におけるサイズの変動値。 

注記1 旧規格(JIS B 0401-1:1998)で規定する用語“公差域(tolerance zone)”は,“サイズ許容区間

(tolerance interval)”に変更された。GPS規格(JIS B 0021など)の公差指示方式では,公差

域は,二次元の領域及び三次元の空間を意味するが,この規格で用いる区間は,一次元のス

ケール(物差し)的な間隔としての意味しかもたない。 

注記2 JIS B 0401規格群の意図する“区間”は,上の許容サイズと下の許容サイズとの間に等しい。

これは,図示サイズに関連した公差の大きさ及びその位置によって定義する(図1参照)。 

注記3 サイズ許容区間は,図示サイズを必ずしも含む必要はない(図1参照)。サイズ公差許容限界

は,両側(図示サイズに対する両側の値)又は片側(図示サイズに対する二つの片側の値)

にあってよい。一方のサイズ公差許容限界が片側にあり,もう一方の許容限界値がゼロの場

合は,特別な片側指示である。 

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3.2.8.5 

公差クラス(tolerance class) 

基礎となる許容差と基本サイズ公差等級との組合せ。 

注記 サイズの公差のためのISOコード方式では,公差クラスは,基礎となる許容差の指示記号とそ

の後に続くサイズ公差等級番号(以下,公差等級番号という。)とで構成する(例えば,D13,

h9)。4.2.1参照。 

3.3 

はめあいに関する用語 

この細分箇条の概念は,図示サイズ形体(完全形状)だけに関連したものである。図示サイズ形体のモ

デル定義については,ISO 17450-1の3.18参照。 

はめあいの決定に関しては,5.3参照。 

3.3.1 

すきま(clearance) 

軸の直径が穴の直径よりも小さい場合の,穴のサイズと軸のサイズとの差。 

注記 すきまの計算において得られた値は正とする(B.2参照)。 

3.3.1.1 

最小すきま(minimum clearance) 

(すきまばめにおける)穴の下の許容サイズと軸の上の許容サイズとの差。 

図2参照。 

3.3.1.2 

最大すきま(maximum clearance) 

(すきまばめ又は中間ばめにおける)穴の上の許容サイズと軸の下の許容サイズとの差。 

図2及び図4参照。 

3.3.2 

しめしろ(interference) 

軸の直径が穴の直径よりも大きい場合の,はまり合う前の穴のサイズから軸のサイズを差し引いた値。 

注記 しめしろの計算において得られた値は負とする(B.2参照)。 

3.3.2.1 

最小しめしろ(minimum interference) 

(しまりばめにおける)穴の上の許容サイズと軸の下の許容サイズとの差。 

図3参照。 

3.3.2.2 

最大しめしろ(maximum interference) 

(しまりばめ又は中間ばめにおける)穴の下の許容サイズと軸の上の許容サイズとの差。 

図3及び図4参照。 

3.3.3 

はめあい(fit) 

外側サイズ形体と内側サイズ形体(同じ形状の穴及び軸)との間の互いにはまり合う関係。 

3.3.3.1 

すきまばめ(clearance fit) 

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B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

はめ合わせたときに,穴と軸との間に常にすきまができるはめあい。すなわち,穴の下の許容サイズが,

軸の上の許容サイズ以上の場合。 

図2参照。 

3.3.3.2 

しまりばめ(interference fit) 

はめ合わせたときに,穴と軸との間に常にしめしろができるはめあい。すなわち,穴の上の許容サイズ

が,軸の下の許容サイズ以下の場合。 

図3参照。 

3.3.3.3 

中間ばめ(transition fit) 

はめ合わせたときに,穴と軸との間にすきま又はしめしろのいずれかができるはめあい。 

図4参照。 

注記 中間ばめでは,穴と軸とのサイズ許容区間は完全に又は部分的に重なり合う。したがって,す

きま又はしめしろかどうかは,穴及び軸の当てはめサイズに依存する。 

a) 詳細図 

b) 簡略図 

穴のサイズ許容区間 

軸のサイズ許容区間,事例1:軸の上の許容サイズが穴の下の許容サイズよりも小さい場合,最小すきまはゼロよ
り大きくなる。 

軸のサイズ許容区間,事例2:軸の上の許容サイズが穴の下の許容サイズと同じ場合,最小すきまはゼロになる。 

最小すきま 

最大すきま 

図示サイズ=穴の下の許容サイズ 

注記 サイズ許容区間を限定する水平方向の太い実線は,基礎となる許容差を意味する。サイズ許容区間の限度を示

す破線は,もう一つの許容差を意味する。 

図2−すきまばめの定義(図示モデル) 

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B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010)  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) 詳細図 

b) 簡略図 

穴のサイズ許容区間 

軸のサイズ許容区間,事例1:軸の下の許容サイズが穴の上の許容サイズと同じ場合,最小しめしろはゼロになる。  

軸のサイズ許容区間,事例2:軸の下の許容サイズが穴の上の許容サイズよりも大きい場合,最小しめしろはゼロ
より大きくなる。 

最大しめしろ 

最小しめしろ 

図示サイズ=穴の下の許容サイズ 

注記 サイズ許容区間を限定する水平方向の太い実線は,基礎となる許容差を意味する。サイズ許容区間の限度を示

す破線は,もう一つの許容差を意味する。 

図3−しまりばめの定義(図示モデル) 

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10 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) 詳細図 

b) 簡略図 

穴のサイズ許容区間 

2〜4 軸のサイズ許容区間(幾つかの考えられる位置を示す) 

最大すきま 

最大しめしろ 

図示サイズ=穴の下の許容サイズ 

注記 サイズ許容区間を限定する水平方向の太い実線は,基礎となる許容差を意味する。サイズ許容区間の限度を示

す破線は,もう一つの許容差を意味する。 

図4−中間ばめの定義(図示モデル) 

3.3.4 

はめあい幅(span of a fit) 

はめあいを構成する二つのサイズ形体に関するサイズ公差の算術和。 

図B.1参照。 

注記1 はめあい幅は,正負の符号をもたない絶対値で,はめあいの基準変動量で表す。 

注記2 すきまばめ幅は,最大すきまと最小すきまとの差である。しまりばめ幅は,最大しめしろと

最小しめしろとの差である。中間ばめ幅は,最大すきまと最大しめしろとの和である(附属

書B参照)。 

3.4 

ISOはめあい方式に関する用語 

3.4.1 

ISOはめあい方式(ISO fit system) 

サイズの公差のためのISOコード方式によって公差付けられた,穴と軸とで構成されるはめあいの方式。 

注記 はめあいを形成する形体のサイズの公差にISOコード方式を適用するための前提条件は,穴及

び軸の図示サイズが等しいことである。 

3.4.1.1 

穴基準はめあい方式(hole-basis fit system) 

穴の基礎となる許容差がゼロの場合のはめあい。すなわち,下の許容差がゼロである。 

図5参照。 

注記 穴の下の許容サイズが,図示サイズに一致するはめあい。要求されるすきま又はしめしろは,

基礎となる許容差がゼロの公差クラスの基準穴といろいろな公差クラスをもつ軸との組合せに

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B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010)  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

よって得られる。 

3.4.1.2 

軸基準はめあい方式(shaft-basis fit system) 

軸の基礎となる許容差がゼロの場合のはめあい。すなわち,上の許容差がゼロである。 

図6参照。 

注記 軸の上の許容サイズが,図示サイズに一致するはめあい。要求されるすきま又はしめしろは,

基礎となる許容差がゼロとなる公差クラスの基準軸といろいろな公差クラスをもつ穴との組合

せによって得られる。 

基準穴“H” 

基準穴のサイズ許容区間 

いろいろな軸のサイズ許容区間 

図示サイズ 

注記1 サイズ許容区間を限定する水平方向の実線は,基準穴といろいろな軸との基礎となる許容差を意味する。 
注記2 サイズ許容区間の限度を示す破線は,もう一つの許容差を意味する。 
注記3 この図では,基準穴といろいろな公差等級をもつ軸との組合せを示す。 
注記4 穴基準はめあいの例:H7/h6,H6/k5,H6/p4。 

図5−穴基準はめあい方式 

background image

12 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

基準軸“h” 

基準軸のサイズ許容区間 

いろいろな穴のサイズ許容区間 

図示サイズ 

注記1 サイズ許容区間を限定する水平方向の実線は,基準軸といろいろな穴との基礎となる許容差を意味する。 
注記2 サイズ許容区間の限度を示す破線は,もう一つの許容差を意味する。 
注記3 この図では,基準軸といろいろな公差等級をもつ穴との組合せを示す。 
注記4 軸基準はめあいの例:h6/G7,h6/H6,h6/M6。 

図6−軸基準はめあい方式 

長さに関わるサイズのサイズ公差のISOコード方式 

4.1 

基本概念及び記号 

4.1.1 

JIS B 0420-1との関係 

サイズ形体は,この規格で定義するISOコード方式又はJIS B 0420-1による+−(プラスマイナス)公

差方式を使用してもよい。 

例1 32yxの指示は,32“コード”指示に相当する。 

ここに, 

32 

:図示サイズ(単位mm)。 

:上のサイズ公差許容限界(xは負,ゼロ又は正の数となる場合がある。)。 

:下のサイズ公差許容限界(yは負,ゼロ又は正の数となる場合がある。)。 

“コード” :4.2.1に規定する公差クラス。 

はめあいを要求する場合は,JIS B 0420-1による包絡の条件を指示することができる(A.2参照)。 

例2 32yx  は,32“コード” に相当する。 

13 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010)  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.1.2 

公差クラス 

4.1.2.1 

一般 

公差クラスには,サイズ形体の図示サイズに関連するサイズ公差の大きさ及びサイズ許容区間の位置の

情報が含まれる。 

4.1.2.2 

サイズ公差の大きさ 

公差クラスは,サイズ公差の大きさを表す。サイズ公差の大きさは,基本サイズ公差等級番号と公差付

き形体の図示サイズとの関係によって決まる。 

4.1.2.3 

基本サイズ公差等級 

基本サイズ公差等級は,例えば,IT7のようにITの文字に続く等級番号によって指定する。 

公差等級の数値を表1に示す。各列は,IT01〜IT18の各公差等級に対する数値を示す。表1の各行は,

サイズの範囲を表す。サイズの範囲の限度は,表1の第一列に示す。 

注記1 基本サイズ公差等級が,公差クラスを決める基礎となる許容差に相当する文字と結び付けら

れている場合は,例えば,“H7”のようにITの文字は省略する。 

注記2 IT6〜IT18の基本サイズ公差は,それぞれ5等級ごとに係数10を乗じて使用する。この規則

は,この規格の全ての基本サイズ公差に適用されて,そして表1に指定のないIT等級の値を

予測するのに用いてもよい。 

例 図示サイズの範囲が120 mmを超え180 mm以下の場合のIT20の数値。 

IT20=IT15×10=1.6 mm×10=16 mm 

4.1.2.4 

サイズ許容区間の配置 

サイズ許容区間(旧規格の用語:“公差域”)は,上の許容サイズと下の許容サイズとの間にある変動値

である。公差クラスは,基礎となる許容差を用いて,図示サイズに関連するサイズ許容区間の位置を表す。

サイズ許容区間の位置,すなわち,基礎となる許容差に関する情報は一つ以上の識別文字によって表す。 

図示サイズに関するサイズ許容区間の位置,及び穴又は軸に対する基礎となる許容差の符号(+又は−)

に関する概略図を図7〜図9に示す。 

4.1.2.5 

基礎となる許容差 

基礎となる許容差とは,図示サイズから最も近い許容限界サイズを定義するサイズ差のことである(図

7参照)。 

基礎となる許容差は,次のように区別して管理する。 

− 穴は,大文字(A,…,ZC)で表す(表2及び表3参照)。 

− 軸は,小文字(a,…,zc)で表す(表4及び表5参照)。 

注記1 間違いを避けるために,次の文字は使用していない。I,i,L,l,O,o,Q,q,W,w 

注記2 基礎となる許容差は,個々の特定の図示サイズに対して定義するものではなく,表2〜表5

に示すように,ある範囲の図示サイズに対して定義するものである。 

マイクロメートル(μm)単位で表す基礎となる許容差は,識別文字と公差付き形体の図示サイズとの関

係によって決まる。 

表2及び表3は,穴のサイズ公差に対する基礎となる許容差の符号付きの数値を示す。表4及び表5は,

軸のサイズ公差に対する基礎となる許容差の符号付きの数値を示す。 

基礎となる許容差によって示されるサイズ公差許容限界が,図示サイズより大きい場合は+の符号を用

い,図示サイズより小さい場合は−の符号を用いる。 

表2〜表5の各列は,基礎となる許容差の識別文字に対する数値を示す。各行は,一つのサイズの範囲

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B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

を示す。サイズの範囲の限度は,表の第一列に示す。 

図8及び図9に示すように,上又は下の許容差は,基本サイズ公差(IT)と基礎となる許容差とによっ

て決まる。 

注記3 基礎となる許容差の概念は,JS及びjsには適用しない。それらの公差許容限界は,図示サイ

ズを中心にして対称に分布する(図8及び図9参照)。 

注記4 表2〜表5のサイズの範囲(サイズ差a〜c及びr〜zc,又はA〜C及びR〜ZCに関して)は,

多くの場合は,表1の主要範囲の細区分である。 

表3の右端の6列は,IT3〜IT8に対応するΔ値を示している。Δ値は,公差付き形体の図示サイズとサ

イズ公差等級との関係によって決まる。 

それは,K〜ZCまでのサイズ差及びIT3〜IT7/IT8までの基本サイズ公差等級だけが該当する。 

基礎となる許容差の正確な値を得るために,+Δが指示された場合はいつでも Δ値をこの表の中に示さ

れる固定値に加えなければならない。 

4.2 

公差クラスの指示(表示の規則) 

4.2.1 

一般 

公差クラスは,基礎となるサイズ許容差を特定する,軸用の小文字と穴用の大文字との組合せ,及び基

本サイズ公差等級を表す数字によって指示する。 

例 H7(穴),h7(軸) 

4.2.2 

サイズ及びサイズ公差 

サイズ及びサイズ公差は,図示サイズの後に続いて要求された公差クラスの指定によって,又は+及び

/又は−の許容差によって指示する(JIS B 0420-1参照)。 

公差クラスの指示に相当する許容差の指示例を,次に示す。 

例1 

JIS B 0401規格群 

JIS B 0420-1 

32 H7 

≡ 

320025

.0

+

80 js15 

≡ 

6.0

80±

100 g6  

≡ 

100

034

.0012

.0

−−

  

注記 公差クラスの記号の後に,補助的な情報として+及び/又は−の許容差を括弧書きで追加して

もよい。また,+及び/又は−の許容差の後に公差クラスの記号を括弧書きで追加してもよい。 

例2 

32 H7

+0025

.0

,320025

.0

+

(H7) 

4.2.3 

公差クラスの決定 

公差クラスの決定は,はめあいの要求(すきま,しめしろ)から取得する。5.3.4参照。 

4.3 

許容差の決定(読み方の規則) 

4.3.1 

一般 

公差付きサイズに対する許容差の決定,例えば,公差クラスから+−公差方式への変換は,次のいずれ

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B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010)  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

かの方法によって行うことができる。 

− 表1〜表5(4.3.2参照) 

− JIS B 0401-2の表(4.3.3参照)。選択された場合にだけ対象とする。 

4.3.2 

この規格の表を使用した許容差の決定 

4.3.2.1 

一般 

公差クラスは,基礎となる許容差の識別文字と基本サイズ公差等級番号とに分かれる。 

例 穴の公差付きサイズ:90 F7 ○

軸の公差付きサイズ:90 f7 ○

ここに, 

90 :図示サイズ(mm)。 

:穴に対する基礎となる許容差の識別文字。 

:軸に対する基礎となる許容差の識別文字。 

:基本サイズ公差等級番号。 

E :JIS B 0420-1による包絡の条件(必要な場合)。 

4.3.2.2 

基本サイズ公差等級 

基本サイズ公差等級(ITx)は,基本サイズ公差等級番号から得る。 

サイズ公差の大小は,図示サイズ及び基本サイズ公差等級番号によって決まる(例えば,基本サイズ公

差値は表1から得られる。)。 

例1 穴の公差付きサイズ:90 F7 ○

E,及び軸の公差付きサイズ:90 f7 ○

基本サイズ公差等級番号は“7”。したがって,基本サイズ公差等級はIT7である。 

基本サイズ公差の値は,表1の中から図示サイズの範囲が80 mmを超え120 mm以下の行及

び基本サイズ公差等級IT7の列によって得られる。 

その結果,基本サイズ公差の値は35 μmとなる。 

例2 穴の公差付きサイズ:28 P9 ○

基本サイズ公差等級番号は“9”。したがって,基本サイズ公差等級はIT9である。 

基本サイズ公差の値は,表1の中から図示サイズの範囲が18 mmを超え30 mm以下の行及

び基本サイズ公差等級IT9の列によって得られる。 

その結果,基本サイズ公差の値は52 μmとなる。 

4.3.2.3 

サイズ許容区間の位置 

図示サイズ及び基礎となる許容差の識別文字によって,基礎となる許容差(上又は下の許容差)は,穴

については表2及び表3(大文字)から,軸については表4及び表5(小文字)から得られる。 

例1 穴の公差付きサイズ:90 F7 ○

基礎となる許容差の識別文字は“F”(大文字)であるので,これは穴を意味し,表2を適用

する。 

表2の中の図示サイズの範囲が80 mmを超え100 mm以下の行及び基本サイズ公差等級Fの

列によって下の許容差EIは+36 μmとなる。 

例2 軸の公差付きサイズ:90 f7 ○

基礎となる許容差の識別文字は“f”であるので,これは軸を意味し,表4を適用する。 

表4の中の図示サイズの範囲が80 mmを超え100 mm以下の行及び基本サイズ公差等級fの

列によって上の許容差esは−36 μmとなる。 

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B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

例3 穴の公差付きサイズ:28 P9 ○

基礎となる許容差の識別文字は“P”であるので,これは穴を意味し,表3を適用する。 

表3の中の図示サイズの範囲が24 mmを超え30 mm以下の行及び基本サイズ公差等級Pの

列によって上の許容差ESは−22 μmとなる。 

4.3.2.4 

許容差の決定 

(上又は下の)許容差のいずれか一方は,既に4.3.2.3で決定されている。もう一方の(上又は下の)許

容差は,表1の基本サイズ公差値と図8及び図9に示す式とを用いた計算によって得られる。 

例1 穴の公差付きサイズ:90 F7 ○

ここで, 

4.3.2.2の例1から,IT7=35 μm 

4.3.2.3の例1から,下の許容差EI=+36 μm 

よって, 

図8から,上の許容差ES=EI+IT=+36+35=+71 μm 

以上から, 90 F7  

90

036

.0071

.0

++

  

例2 穴の公差付きサイズ:90 f7 ○

ここで, 

4.3.2.2の例1から,IT7=35 μm 

4.3.2.3の例1から,上の許容差es=−36 μm 

よって, 

図9から,下の許容差ei=es−IT=−36−35=−71 μm 

以上から, 90 f7  

90

071

.0036

.0

−−

  

例3 穴の公差付きサイズ:28 P9 ○

ここで, 

4.3.2.2の例2から,IT9=52 μm 

4.3.2.3の例2から,上の許容差ES=−22 μm 

よって, 

図8から,下の許容差EI=ES−IT=−22−52=−74 μm 

以上から, 28 P9  

28

074

.0022

.0

−−

  

4.3.2.5 

Δ値を使用した許容差の決定 

IT8以下の基本サイズ公差等級に対する基礎となる許容差K,M及びN,並びにIT7以下の公差等級に

対する基礎となる許容差P〜ZCを決めるためには,表3の右側の列にあるΔ値を使用することになる。 

例1 穴の公差付きサイズ:20 K7 ○

ここで, 

表1から18 mmを超え30 mm以下の範囲のIT7=21 μm 

表3からIT7に対する18 mmを超え24 mm以下の範囲のΔ=8 μm 

よって, 

18 mmを超え30 mm1) 以下の範囲のKに対する上及び下の許容差は,次のとおりになる。 

17 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010)  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

   上の許容差ES=−2+Δ=−2+8=+6 μm 

   下の許容差EI=ES−IT=+6−21=−15 μm 

以上から, 20 K7  

20

015

.0006

.0

−+

  

注1) 対応国際規格では,24 mm以下となっているが,表1の区分から明らかに誤記である

ため,ミスプリントとして修正した。 

例2 穴の公差付きサイズ:40 U6 

ここで, 

表1から30 mmを超え50 mm以下の範囲のIT6=16 μm 

表3からIT6に対する30 mmを超え40 mm以下の範囲のΔ=5 μm 

よって, 

30 mmを超え40 mm以下の範囲のUに対する上及び下の許容差は,次のとおりになる。 

   上の許容差ES=−60+Δ=−60+5=−55 μm 

   下の許容差EI=ES−IT=−55−16=−71 μm 

以上から, 40 U6

40

071

.0055

.0

−−

注記 このしまりばめに対して,包絡の条件は意図的に省略されている。強い(しめしろの大きい)

しまりばめに対しては,包絡の条件を適用する必要はない。 

4.3.3 

JIS B 0401-2の表を使用した許容差の決定 

公差付きサイズの許容差は,JIS B 0401-2の表から与えられる。 

例 穴の公差付きサイズ:60 M6 ○

JIS B 0401-2の表9[穴に対する許容差(M及びN)]において,許容差は図示サイズの範囲が

50 mmを超え80 mm以下の行,及び基本サイズ公差等級番号が6の列から得られる。 

したがって,許容差は次のとおりとなる。 

上の許容差ES=−5 μm 

下の許容差EI=−24 μm 

以上から, 60 M6  

60

024

.0005

.0

−−

  

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18 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) 穴(内側サイズ形体) 

  

b) 軸(外側サイズ形体) 

EI,ES 

穴の基礎となる許容差の例 

ei,es 

軸の基礎となる許容差の例 

図示サイズ 

注記1 規則に従い,基礎となる許容差は,図示サイズに最も近い限度を定義付ける。 
注記2 J/j,K/k,M/m及びN/nの基礎となる許容差の詳細は,図8及び図9を参照。 

図7−図示サイズに関するサイズ許容区間の配置(基礎となる許容差)の概要図 

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19 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010)  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

許容差 

A 〜 G 

JS 

P 〜 ZC 

ES=EI+IT 

ES=0+IT 

ES=+IT/2 

ES>0 

(表2参照) 

ES>0 

ES=0 

ES<0 

ES<0 

(表3参照) 

(表2,及び表3参照) 

EI>0 

(表2参照) 

EI=0 

(表2参照) 

EI=−IT/2 

(表2参照) 

EI=ES−IT 

注記1 ITは,表1参照。 
注記2 表示されたサイズ許容区間は,図示サイズが10 mmを超え18 mm以下の場合にほぼ一致する。 

1 3 mm以下の図示サイズに対するK1〜K3及びK4〜K8 
2 3 mmを超え500 mm以下の図示サイズに対するK4〜K8 
3 500 mmを超える図示サイズに対するK9〜K18及びK4〜K8 
4 M1〜M6 
5 500 mmを超える図示サイズに対するM9〜M18及びM7〜M8 
6 500 mmを超える図示サイズと同様に,1 mmを超え3 mm以下の図示サイズに対するN1〜N8及びN9〜N18 
7 3 mmを超え500 mm以下の図示サイズに対するN9〜N18 

図8−穴の許容差 

3

B

 0

4

0

1

-1

2

0

1

6

 (I

S

O

 2

8

6

-1

2

0

1

0

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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20 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

許容差 

a 〜 g 

js 

m 〜 zc 

es<0 

es=0 

es=+IT/2 

es=ei+IT 

es=ei+IT 

es=ei+IT 

ei=es−IT 

(表4参照) 

ei=0−IT 

(表4参照) 

ei=−IT/2 

(表4参照) 

ei<0 

(表4参照) 

ei=0 or>0 

(表5参照) 

ei>0 

(表5参照) 

注記1 ITは,表1参照。 
注記2 表示されたサイズ許容区間は,図示サイズが10 mmを超え18 mm以下の場合にほぼ一致する。 

1 j5,j6 
2 ≦3 mm以下の図示サイズに対するk1〜k3及びk4〜K7 
3 3 mmを超え500 mm以下の図示サイズに対するk4〜k7 
4 500 mmを超えるサイズに対するk8〜k18及びk4〜k7 

図9−軸の許容差 

3

B

 0

4

0

1

-1

2

0

1

6

 (I

S

O

 2

8

6

-1

2

0

1

0

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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21 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

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表1−3 150 mmまでの図示サイズに対する基本サイズ公差等級の数値 

図示サイズ 

mm 

基本サイズ公差等級 

IT01  IT0 

IT1 

IT2 

IT3 

IT4 

IT5 

IT6 

IT7 

IT8 

IT9 

IT10 

IT11 

IT12 IT13 IT14 IT15 IT16 IT17 IT18 

超 

以下 

基本サイズ公差値 

µm 

mm 

− 

0.3 

0.5 

0.8 

1.2 

10 

14 

25 

40 

60 

0.1 

0.14 

0.25 

0.4 

0.6 

1.4 

0.4 

0.6 

1.5 

2.5 

12 

18 

30 

48 

75 

0.12 

0.18 

0.3 

0.48 

0.75 

1.2 

1.8 

10 

0.4 

0.6 

1.5 

2.5 

15 

22 

36 

58 

90 

0.15 

0.22 

0.36 

0.58 

0.9 

1.5 

2.2 

10 

18 

0.5 

0.8 

1.2 

11 

18 

27 

43 

70 

110 

0.18 

0.27 

0.43 

0.7 

1.1 

1.8 

2.7 

18 

30 

0.6 

1.5 

2.5 

13 

21 

33 

52 

84 

130 

0.21 

0.33 

0.52 

0.84 

1.3 

2.1 

3.3 

30 

50 

0.6 

1.5 

2.5 

11 

16 

25 

39 

62 

100 

160 

0.25 

0.39 

0.62  1 

1.6 

2.5 

3.9 

50 

80 

0.8 

1.2 

13 

19 

30 

46 

74 

120 

190 

0.3 

0.46 

0.74 

1.2 

1.9 

4.6 

80 

120 

1.5 

2.5 

10 

15 

22 

35 

54 

87 

140 

220 

0.35 

0.54 

0.87 

1.4 

2.2 

3.5 

5.4 

120 

180 

1.2 

3.5 

12 

18 

25 

40 

63 

100 

160 

250 

0.4 

0.63  1 

1.6 

2.5 

6.3 

180 

250 

4.5 

10 

14 

20 

29 

46 

72 

115 

185 

290 

0.46 

0.72 

1.15 

1.85 

2.9 

4.6 

7.2 

250 

315 

2.5 

12 

16 

23 

32 

52 

81 

130 

210 

320 

0.52 

0.81 

1.3 

2.1 

3.2 

5.2 

8.1 

315 

400 

13 

18 

25 

36 

57 

89 

140 

230 

360 

0.57 

0.89 

1.4 

2.3 

3.6 

5.7 

8.9 

400 

500 

10 

15 

20 

27 

40 

63 

97 

155 

250 

400 

0.63 

0.97 

1.55 

2.5 

6.3 

9.7 

500 

630  

11 

16 

22 

32 

44 

70 

110 

175 

280 

440 

0.7 

1.1 

1.75 

2.8 

4.4 

11 

630 

800  

10 

13 

18 

25 

36 

50 

80 

125 

200 

320 

500 

0.8 

1.25  2 

3.2 

12.5 

800  1 000  

11 

15 

21 

28 

40 

56 

90 

140 

230 

360 

560 

0.9 

1.4 

2.3 

3.6 

5.6 

14 

1 000 1 250  

13 

18 

24 

33 

47 

66 

105 

165 

260 

420 

660 

1.05 

1.65 

2.6 

4.2 

6.6 

10.5 16.5 

1 250 1 600  

15 

21 

29 

39 

55 

78 

125 

195 

310 

500 

780 

1.25 

1.95 

3.1 

7.8 

12.5 19.5 

1 600 2 000  

18 

25 

35 

46 

65 

92 

150 

230 

370 

600 

920 

1.5 

2.3 

3.7 

9.2 

15 

23 

2 000 2 500  

22 

30 

41 

55 

78 

110 

175 

280 

440 

700  1 100 

1.75 

2.8 

4.4 

11 

17.5 28 

2 500 3 150  

26 

36 

50 

68 

96 

135 

210 

330 

540 

860  1 350 

2.1 

3.3 

5.4 

8.6 

13.5 

21 

33 

background image

22 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2−穴のA〜Mに対する基礎となる許容差の数値 

基礎となる許容差の数値の単位 μm 

図示サイズ 

(mm) 

基礎となる許容差の数値 

下の許容差,EI 

上の許容差,ES 

超 

以下 

全ての基本サイズ公差等級 

IT6 IT7 IT8 

IT8 

以下 

IT8

超 

IT8 

以下 

IT8

超 

Aa) 

Ba) 

CD 

EF 

FG 

JS 

Kc),d) 

Mb),c),d) 

− 

+270 +140 

+60 

+34 

+20 

+14 

+10 

+6  +4 

+2 

±

IT

n/

2,

n

+2 

+4 

+6 

−2 

−2 

+270 +140 

+70 

+46 

+30 

+20 

+14 

+10  +6 

+4 

+5 

+6 +10 

−1 + Δ  

−4 + Δ 

−4 

10 

+280 +150 

+80 

+56 

+40 

+25 

+18 

+13  +8 

+5 

+5 

+8 +12 

−1 + Δ  

−6 + Δ 

−6 

10 

14 

+290 +150 

+95 

+70 

+50 

+32 

+23 

+16 +10 

+6 

+6 

+10 +15 

−1 + Δ  

−7 + Δ 

−7 

14 

18 

18 

24 

+300 +160 +110 

+85 

+65 

+40 

+28 

+20 +12 

+7 

+8 

+12 +20 

−2 + Δ  

−8 + Δ 

−8 

24 

30 

30 

40 

+310 +170 +120 +100 

+80 

+50 

+35 

+25 +15 

+9 

+10 

+14 +24 

−2 + Δ  

−9 + Δ 

−9 

40 

50 

+320 +180 +130 

50 

65 

+340 +190 +140  

+100 

+60  

+30  

+10 

+13 

+18 +28 

−2 + Δ  

−11 + Δ 

−11 

65 

80 

+360 +200 +150  

80 

100 

+380 +220 +170  

+120 

+72  

+36  

+12 

+16 

+22 +34 

−3 + Δ  

−13 + Δ 

−13 

100 

120 

+410 +240 +180  

120 

140 

+460 +260 +200  

+145 

+85  

+43 

+14 

+18 

+26 +41 

−3 + Δ  

−15 + Δ 

−15 

140 

160 

+520 +280 +210  

160 

180 

+580 +310 +230  

180 

200 

+660 +340 +240  

+170 +100  

+50  

+15 

+22 

+30 +47 

−4 + Δ  

−17 + Δ 

−17 

200 

225 

+740 +380 +260  

225 

250 

+820 +420 +280  

250 

280 

+920 +480 +300  

+190 +110  

+56  

+17 

+25 

+36 +55 

−4 + Δ  

−20 + Δ 

−20 

280 

315 

+1 050 +540 +330  

315 

355 

+1 200 +600 +360  

+210 +125  

+62  

+18 

+29 

+39 +60 

−4 + Δ  

−21 + Δ 

−21 

355 

400 

+1 350 +680 +400  

400 

450 

+1 500 +760 +440  

+230 +135  

+68  

+20 

+33 

+43 +66 

−5 + Δ  

−23 + Δ 

−23 

450 

500 

+1 650 +840 +480  

500 

560 

+260 +145  

+76  

+22 

−26 

560 

630 

630 

710 

+290 +160  

+80  

+24 

−30 

710 

800 

800 

900 

+320 +170  

+86  

+26 

−34 

900 

1 000 

1 000 

1 120 

+350 +195  

+98  

+28 

−40 

1 120 

1 250 

1 250 

1 400 

+390 +220  

+110  

+30 

−48 

1 400 

1 600 

1 600 

1 800 

+430 +240  

+120  

+32 

−58 

1 800 

2 000 

2 000 

2 240 

+480 +260  

+130  

+34 

−68 

2 240 

2 500 

2 500 

2 800 

+520 +290  

+145  

+38 

−76 

2 800 

3 150 

注a) 基礎となる許容差A及びBは,1 mm以下の図示サイズに使用してはならない。 

b) 特殊な場合:250 mmを超え315 mm以下の範囲で公差クラスがM6の場合,ESは(計算によって得られる−11 μm

ではなく)−9 μmとなる。 

c) K及びMの値を決めるには4.3.2.5を参照。 

d) Δ値に対しては,表3参照。 

background image

23 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表3−穴のN〜ZCに対する基礎となる許容差の数値 

基礎となる許容差の数値及びΔ値の単位 μm 

図示サイズ 

(mm) 

基礎となる許容差の数値 

上の許容差,ES 

Δ値 

超 

以下 

IT8 

以下 

IT8

超 

IT7以下 

IT7を超える基本サイズ公差等級 

基本サイズ公差等級 

Na),b) 

P〜ZCa) 

ZA 

ZB 

ZC 

IT3  IT4  IT5  IT6  IT7 

IT8 

− 

−4 

−4 

IT

7

Δ

 −6 

−10 

−14 

−18 

−20 

−26 

−32 

−40 

−60 

 −8 + Δ 

−12 

−15 

−19 

−23 

−28 

−35 

−42 

−50 

−80 

1.5 

10 

−10 + Δ 

−15 

−19 

−23 

−28 

−34 

−42  

−52 

−67 

−97 

1.5 

10 

14 

−12 + Δ 

−18 

−23 

−28 

−33 

−40 

−50 

−64 

−90 

−130 

14 

18 

−39 

−45 

−60 

−77 

−108 

−150 

18 

24 

−15 + Δ 

−22 

−28 

−35 

−41 

−47 

−54 

−63 

−73 

−98 

−136 

−188 

1.5 

12 

24 

30 

−41 

−48 

−55 

−64 

−75 

−88 

−118 

−160 

−218 

30 

40 

−17 + Δ 

−26 

−34 

−43 

−48 

−60 

−68 

−80 

−94 

−112 

−148 

−200 

−274 

1.5 

14 

40 

50 

−54 

−70 

−81 

−97 

−114 

−136 

−180 

−242 

−325 

50 

65 

−20 + Δ 

−32 

−41 

−53 

−66 

−87 

−102 

−122 

−144 

−172 

−226 

−300 

−405 

11 

16 

65 

80 

−43 

−59 

−75 

−102 

−120 

−146 

−174 

−210 

−274 

−360 

−480 

80 

100 

−23 + Δ 

−37 

−51 

−71 

−91 

−124 

−146 

−178 

−214 

−258 

−335 

−445 

−585 

13 

19 

100 

120 

−54 

−79 

−104 

−144 

−172 

−210 

−254 

−310 

−400 

−525 

−690 

120 

140 

−27 + Δ 

−43 

−63 

−92 

−122 

−170 

−202 

−248 

−300 

−365 

−470 

−620 

−800 

140 

160 

−65 

−100 

−134 

−190 

−228 

−280 

−340 

−415 

−535 

−700 

−900 

15 

23 

160 

180 

−68 

−108 

−146 

−210 

−252 

−310 

−380 

−465 

−600 

−780 

−1 000 

180 

200 

−31 + Δ 

−50 

−77 

−122 

−166 

−236 

−284 

−350 

−425 

−520 

−670 

−880 

−1 150 

200 

225 

−80 

−130 

−180 

−258 

−310 

−385 

−470 

−575 

−740 

−960 

−1 250 

17 

26 

225 

250 

−84 

−140 

−196 

−284 

−340 

−425 

−520 

−640 

−820 

−1 050 

−1 350 

250 

280 

−34 + Δ 

−56 

−94 

−158 

−218 

−315 

−385 

−475 

−580 

−710 

−920 

−1 200 

−1 550 

20 

29 

280 

315 

−98 

−170 

−240 

−350 

−425 

−525 

−650 

−790 

−1 000 

−1 300 

−1 700 

315 

355 

−37 + Δ 

−62 

−108 

−190 

−268 

−390 

−475 

−590 

−730 

−900 

−1 150 

−1 500 

−1 900 

11 

21 

32 

355 

400 

−114 

−208 

−294 

−435 

−530 

−660 

−820 

−1 000 

−1 300 

−1 650 

−2 100 

400 

450 

−40 + Δ 

−68 

−126 

−232 

−330 

−490 

−595 

−740 

−920 

−1 100 

−1 450 

−1 850 

−2 400 

13 

23 

34 

450 

500 

−132 

−252 

−360 

−540 

−660 

−820 

−1 000 

−1 250 

−1 600 

−2 100 

−2 600 

 
 

3

B

 0

4

0

1

-1

2

0

1

6

 (I

S

O

 2

8

6

-1

2

0

1

0

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

background image

24 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表3−穴のN〜ZCに対する基礎となる許容差の数値(続き) 

基礎となる許容差の数値及びΔ値の単位 μm 

図示サイズ 

(mm) 

基礎となる許容差の数値 

上の許容差,ES 

Δ値 

超 

以下 

IT8 

以下 

IT8

超 

IT7以下 

IT7を超える基本サイズ公差等級 

基本サイズ公差等級 

Na),b) 

P〜ZCa) 

ZA 

ZB 

ZC 

IT3 

IT4 

IT5  IT6  IT7 

IT8 

500 

560 

−44 

IT

7

Δ

−78 

−150 

−280 

−400 

−600 

560 

630 

−155 

−310 

−450 

−660 

630 

710 

−50 

−88 

−175 

−340 

−500 

−740 

710 

800 

−185 

−380 

−560 

−840 

800 

900 

−56 

−100 

−210 

−430 

−620 

−940 

900 

1 000 

−220 

−470 

−680 

−1 050 

1 000 

1 120 

−66 

−120 

−250 

−520 

−780 

−1 150 

1 120 

1 250 

−260 

−580 

−840 

−1 300 

1 250 

1 400 

−78 

−140 

−300 

−640 

−960 

−1 450 

1 400 

1 600 

−330 

−720 

−1 050 

−1 600 

1 600 

1 800 

−92 

−170 

−370 

−820 

−1 200 

−1 850 

1 800 

2 000 

−400 

−920 

−1 350 

−2 000 

2 000 

2 240 

−110 

−195 

−440 

−1 000 

−1 500 

−2 300 

2 240 

2 500 

−460 

−1 100 

−1 650 

−2 500 

2 500 

2 800 

−135 

−240 

−550 

−1 250 

−1 900 

−2 900 

2 800 

3 150 

−580 

−1 400 

−2 100 

−3 200 

注a) N及びP〜ZCの値を決めるには4.3.2.5を参照。 

b) IT8を超える基本サイズ公差等級に対する基礎となる許容差Nは,1 mm以下の図示サイズに使用してはならない。 

3

B

 0

4

0

1

-1

2

0

1

6

 (I

S

O

 2

8

6

-1

2

0

1

0

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

background image

25 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表4−軸のa〜jに対する基礎となる許容差の数値 

基礎となる許容差の数値の単位 μm 

図示サイズ 

(mm) 

基礎となる許容差の数値 

上の許容差,es 

下の許容差,ei 

超 

以下 

全ての基本サイズ公差等級 

IT5

及び

IT6 

IT7 

IT8 

aa) 

ba) 

cd 

ef 

fg 

js 

− 

−270 

−140 

−60 

−34 

−20 

−14 

−10 

−6 

−4 

−2 

±

IT

n/

2,

n

−2 

−4 

−6 

−270 

−140 

−70 

−46 

−30 

−20 

−14 

−10 

−6 

−4 

−2 

−4 

10 

−280 

−150 

−80 

−56 

−40 

−25 

−18 

−13 

−8 

−5 

−2 

−5 

10 

14 

−290 

−150 

−95 

−70 

−50 

−32 

−23 

−16 

−10 

−6 

−3 

−6 

14 

18 

18 

24 

−300 

−160 

−110 

−85 

−65 

−40 

−28 

−20 

−12 

−7 

−4 

−8 

24 

30 

30 

40 

−310 

−170 

−120 

−100 

−80 

−50 

−35 

−25 

−15 

−9 

−5 

−10 

40 

50 

−320 

−180 

−130 

50 

65 

−340 

−190 

−140 

−100 

−60 

−30 

−10 

−7 

−12 

65 

80 

−360 

−200 

−150 

80 

100 

−380 

−220 

−170 

−120 

−72 

−36 

−12 

−9 

−15 

100 

120 

−410 

−240 

−180 

120 

140 

−460 

−260 

−200 

−145 

−85 

−43 

−14 

−11 

−18 

140 

160 

−520 

−280 

−210 

160 

180 

−580 

−310 

−230 

180 

200 

−660 

−340 

−240 

−170 

−100 

−50 

−15 

−13 

−21 

200 

225 

−740 

−380 

−260 

225 

250 

−820 

−420 

−280 

250 

280 

−920 

−480 

−300 

−190 

−110 

−56 

−17 

−16 

−26 

280 

315 

−1 050 

−540 

−330 

315 

355 

−1 200 

−600 

−360 

−210 

−125 

−62 

−18 

−18 

−28 

355 

400 

−1 350 

−680 

−400 

400 

450 

−1 500 

−760 

−440 

−230 

−135 

−68 

−20 

−20 

−32 

450 

500 

−1 650 

−840 

−480 

500 

560 

−260 

−145 

−76 

−22 

560 

630 

630 

710 

−290 

−160 

−80 

−24 

710 

800 

800 

900 

−320 

−170 

−86 

−26 

900 

1 000 

1 000 

1 120 

−350 

−195 

−98 

−28 

1 120 

1 250 

1 250 

1 400 

−390 

−220 

−110 

−30 

1 400 

1 600 

1 600 

1 800 

−430 

−240 

−120 

−32 

1 800 

2 000 

2 000 

2 240 

−480 

−260 

−130 

−34 

2 240 

2 500 

2 500 

2 800 

−520 

−290 

−145 

−38 

2 800 

3 150 

注a) 基礎となる許容差a及びbは,1 mm以下の図示サイズに使用してはならない。 

background image

26 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表5−軸のk〜zcに対する基礎となる許容差の数値 

基礎となる許容差の数値の単位 μm 

図示サイズ 

(mm) 

基礎となる許容差の数値 

下の許容差,ei 

超 以下 

IT4

IT7 

IT3以

下及び

IT7超 

全ての基本サイズ公差等級 

za 

zb 

zc 

− 

+2 

+4 

+6 

+10 

+14 

+18 

+20 

+26 

+32 

+40 

+60 

+1 

+4 

+8 

+12 

+15 

+19 

+23 

+28 

+35 

+42 

+50 

+80 

10 

+1 

+6 

+10 

+15 

+19 

+23 

+28 

+34 

+42 

+52 

+67 

+97 

10 

14 

+1 

+7 

+12 

+18 

+23 

+28 

+33 

+40 

+50 

+64 

+90 

+130 

14 

18 

+39 

+45 

+60 

+77 

+108 

+150 

18 

24 

+2 

+8 

+15 

+22 

+28 

+35 

+41 

+47 

+54 

+63 

+73 

+98 

+136 

+188 

24 

30 

+41 

+48 

+55 

+64 

+75 

+88 

+118 

+160 

+218 

30 

40 

+2 

+9 

+17 

+26 

+34 

+43 

+48 

+60 

+68 

+80 

+94 

+112 

+148 

+200 

+274 

40 

50 

+54 

+70 

+81 

+97 

+114 

+136 

+180 

+242 

+325 

50 

65 

+2 

+11 

+20 

+32 

+41 

+53 

+66 

+87 

+102 

+122 

+144 

+172 

+226 

+300 

+405 

65 

80 

+43 

+59 

+75 

+102 

+120 

+146 

+174 

+210 

+274 

+360 

+480 

80 

100 

+3 

+13 

+23 

+37 

+51 

+71 

+91 

+124 

+146 

+178 

+214 

+258 

+335 

+445 

+585 

100 

120 

+54 

+79 

+104 

+144 

+172 

+210 

+254 

+310 

+400 

+525 

+690 

120 

140 

+3 

+15 

+27 

+43 

+63 

+92 

+122 

+170 

+202 

+248 

+300 

+365 

+470 

+620 

+800 

140 

160 

+65 

+100 

+134 

+190 

+228 

+280 

+340 

+415 

+535 

+700 

+900 

160 

180 

+68 

+108 

+146 

+210 

+252 

+310 

+380 

+465 

+600 

+780 +1 000 

180 

200 

+4 

+17 

+31 

+50 

+77 

+122 

+166 

+236 

+284 

+350 

+425 

+520 

+670 

+880 +1 150 

200 

225 

+80 

+130 

+180 

+258 

+310 

+385 

+470 

+575 

+740 

+960 +1 250 

225 

250 

+84 

+140 

+196 

+284 

+340 

+425 

+520 

+640 

+820 

+1 050 +1 350 

250 

280 

+4 

+20 

+34 

+56 

+94 

+158 

+218 

+315 

+385 

+475 

+580 

+710 

+920 

+1 200 +1 550 

280 

315 

+98 

+170 

+240 

+350 

+425 

+525 

+650 

+790  +1 000 

+1 300 +1 700 

315 

355 

+4 

+21 

+37 

+62 

+108 

+190 

+268 

+390 

+475 

+590 

+730 

+900  +1 150 

+1 500 +1 900 

355 

400 

+114 

+208 

+294 

+435 

+530 

+660 

+820 +1 000  +1 300 

+1 650 +2 100 

400 

450 

+5 

+23 

+40 

+68 

+126 

+232 

+330 

+490 

+595 

+740 

+920 +1 100  +1 450 

+1 850 +2 400 

450 

500 

+132 

+252 

+360 

+540 

+660 

+820  +1 000 +1 250  +1 600 

+2 100 +2 600 

500 

560 

+26 

+44 

+78 

+150 

+280 

+400 

+600 

560 

630 

+155 

+310 

+450 

+660 

630 

710 

+30 

+50 

+88 

+175 

+340 

+500 

+740 

710 

800 

+185 

+380 

+560 

+840 

800 

900 

+34 

+56 

+100 

+210 

+430 

+620 

+940 

900 1 000 

+220 

+470 

+680 

+1 050 

1 000  1 120 

+40 

+66 

+120 

+250 

+520 

+780 

+1 150 

1 120  1 250 

+260 

+580 

+840 

+1 300 

1 250  1 400 

+48 

+78 

+140 

+300 

+640 

+960 

+1 450 

1 400  1 600 

+330 

+720 

+1 050 

+1 600 

1 600  1 800 

+58 

+92 

+170 

+370 

+820 

+1 200 

+1 850 

1 800  2 000 

+400 

+920 

+1 350 

+2 000 

2 000  2 240 

+68 

+110 

+195 

+440 

+1 000 

+1 500 

+2 300 

2 240  2 500 

+460 

+1 100 

+1 650 

+2 500 

2 500  2 800 

+76 

+135 

+240 

+550 

+1 250 

+1 900 

+2 900 

2 800  3 150 

+580 

+1 400 

+2 100 

+3 200 

background image

27 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.4 

公差クラスの選定 

基本的な公差クラスは,図10及び図11に示された穴及び軸に対する等級から選択する。第一の選択と

しては,枠で囲まれた公差クラスの中から選ぶのがよい。 

注記1 サイズ公差及びはめあいの方式は,いろいろな公差クラスの中から非常に広範な選択肢(例

えJIS B 0401-2だけに限定したとしても。)が与えられる(表2〜表5参照)。公差クラスの

選択を限定することによって,多数の工具及びゲージの不要な重複を回避できる。 

注記2 図10及び図11の公差クラスは,特殊な選択を必要としない一般的な用途にだけ適応する。

例えば,キー溝は特殊な選択を必要とする。 

注記3 サイズ差js及びJSは,特殊利用が必要な場合は,サイズ差j及びJに置換してもよい。 

G6 

H6 

JS6 

K6 

M6 

N6 

P6 

R6 

S6 

T6 

F7 

G7 

H7 

JS7 

K7 

M7 

N7 

P7 

R7 

S7 

T7 

U7 

X7 

E8 

F8 

H8 

JS8 

K8 

M8 

N8 

P8 

R8 

D9 

E9 

F9 

H9 

C10 D10 E10 

H10 

A11 B11 C11 D11 

H11 

図10−穴の基本的な公差クラス 

g5 

h5 

js5 

k5 

m5 

n5 

p5 

r5 

s5 

t5 

f6 

g6 

h6 

js6 

k6 

m6 

n6 

p6 

r6 

s6 

t6 

u6 

x6 

e7 

f7 

h7 

js7 

k7 

m7 

n7 

p7 

r7 

s7 

t7 

u7 

d8 

e8 

f8 

h8 

b9 

c9 

d9 

e9 

h9 

d10 

h10 

a11 b11 c11 

h11 

図11−軸の基本的な公差クラス 

ISOはめあい方式 

5.1 

一般 

ISOはめあい方式は,サイズ形体の“長さのサイズ公差に関するISOコード方式”に基づく。互いには

まり合う部品の公差クラスは,できるだけ4.4及び5.2に従って選択する。 

5.2 

一般的はめあい 

5.2.1 

はめあいの指示(書き方の規則) 

組み合わせる形体間のはめあいの指示方法は,次による。 

− 共通の図示サイズ 

− 穴に対する公差クラス 

− 軸に対する公差クラス 

28 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

例 

52 H7/g6   又は 52g67

H  

5.2.2 

許容差の決定(読み方の規則) 

はめあいの識別記号(例えば,52 H7/g6 ○

E)を読み取るためには,4.3の規則を適用する。すきま及び

しめしろを決めるためには,附属書Bを参照。 

5.3 

はめあいの決定 

5.3.1 

一般 

はめあいの決定には,二つの選択肢がある。一つは経験によるもの(5.3.4参照),もう一つは互いには

まり合う部品の機能的要求及び生産性を考慮した許容可能なすきま及び/又はしめしろ(5.3.5参照)のい

ずれかである。 

5.3.2 

はめあいを決定するための実用的な推奨基準 

はまり合う部品のサイズ及びそれらの公差には多くの特性があり,はめあいの機能に影響する。はめあ

いの完全な技術的定義を得るためには,さらに別の影響も考慮しなければならない。 

別の影響とは,例えば,組み合わされる部品の形状・姿勢・位置の偏差,表面性状,材料の密度,温度,

熱処理及び材質をいう。 

形状,姿勢及び位置公差は,意図したはめあいの機能を管理するために,はめ合わせるサイズ形体のサ

イズ公差の補助として必要になる場合がある。 

はめあい選択の詳細については,附属書Bを参照。 

5.3.3 

はめあい方式の選択 

最初に行う決定は,“穴基準はめあい方式”(穴H)又は“軸基準はめあい方式”(軸h)のいずれを採用

するかどうかである。しかし,部品の機能に関しては技術的な違いがないことに注意しなければならない。

したがって,はめあい方式は経済性に基づいて選択するのがよい。 

“穴基準はめあい方式”は,一般的な使用に対して選択するのがよい。この選択は,工具(例えば,リ

ーマ。)及びゲージの不要な重複を回避できる。 

“軸基準はめあい方式”は,経済的な利点が確実にある場合にだけ用いるのがよい(例えば,機械加工

のない引抜き棒鋼の単一軸に,異なるサイズ差をもつ穴のあいた複数の部品を組み付ける必要がある場合)。 

5.3.4 

経験によるはめあい方式の決定 

5.3.3の選択に基づいて,サイズ公差等級及び基礎となるサイズ差(サイズ許容区間での配置)は,軸及

び穴に対して最も良い条件となる最小及び最大のすきま,又はしめしろを選択するのがよい。 

通常の技術的目的においては,多くの組合せ可能なはめあいがある中で,少数の組合せだけが必要とな

る。図12及び図13は,多くの場合に用いられるはめあいを示す。経済的な理由から,はめあいのための

最初の選択肢は,できるだけ枠で囲まれた公差クラスの中から選ぶのがよい(図12及び図13参照)。 

良好なはめあいは,穴基準はめあい方式の組合せ(図12参照)によるか又は特別な用途の軸基準はめあ

い方式の組合せ(図13参照)によって得られる。 

background image

29 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

穴基準 

軸の公差クラス 

すきまばめ 

中間ばめ 

しまりばめ 

H 6 

g5 

h5 

js5 

k5 m5 

n5 

p5 

H 7 

f6 

g6 

h6 

js6 k6 m6 n6 

p6 

r6 

s6 

t6 

u6 

x6 

H 8 

e7 

f7 

h7 

js7 

k7 m7 

s7 

u7 

d8 

e8 

f8 

h8 

H 9 

d8 

e8 

f8 

h8 

H10 

b9 

c9 

d9 

e9 

h9 

H 11 

b11 c11 d10 

h10 

図12−推奨する穴基準はめあい方式でのはめあい状態 

軸基準 

穴の公差クラス 

すきまばめ 

中間ばめ 

しまりばめ 

h 5 

G6 H6 JS6 K6 M6 

N6 P6 

h 6 

F7 G7 H7 JS7 K7 M7 N7 

P7 R7 S7 

T7 

U7 X7 

h 7 

E8 

F8 

H8 

h 8 

D9 E9 

F9 

H9 

h 9 

E8 

F8 

H8 

D9 E9 

F9 

H9 

B11 C10 D10 

H10 

図13−推奨する軸基準はめあい方式でのはめあい状態 

5.3.5 

計算による特別なはめあいの決定 

幾つかの特別な機能の場合は,はめ合わせる部品の機能要求から得られた許容されるすきま及び/又は

しめしろを計算する必要がある(参考文献参照)。すきま及び/又はしめしろ並びにその計算から得られ

た幅は,許容差,又は可能であれば公差クラスに変換する必要がある。 

公差クラスの決定方法の詳細は,B.3参照。 

30 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A 

(参考) 

はめあい及びはめあいの限度に対するISO方式及び旧規格の補足情報 

A.1 旧規格による長さに関わるサイズの標準的な定義 

JIS B 0401-1:1998では,ISO公差クラス(例えば,φ30 H6)で公差を指定した直径の標準的な定義は,

ISO/R 1938:1971に記載しているテーラーの原理が適用された。 

それは,ISO公差クラスに基づいた公差付きサイズ形体は,例えその形体がはめあい部品でなく,また,

公差の後に特に指示がなくても包絡の条件が有効となるという意味であった。 

例 JIS B 1021に従った,丸頭ねじの頭部直径がφ24 h13ならば,包絡の条件が自動的に適用される。 

A.2 公差付きサイズの詳細な解釈 

JIS B 0401-1:1998 及び ISO/R 1938:1971に準じて公差付きサイズの解釈は,次による。 

a) 穴 理想的に正しい形状の最大内接円筒(穴表面の最も高い点に接触するように描かれた)の直径は,

サイズの最大実体限度よりも小さくてはならない。 

穴の全ての位置における局部的な直径の最大値は,サイズの最小実体限度を超えてはならない。 

b) 軸 理想的に正しい形状の最小外接円筒(軸表面の最も高い点に接触するように囲まれた)の直径は,

サイズの最大実体限度よりも大きくてはならない。 

軸の全ての位置における局部的な直径の最小値は,サイズの最小実体限度を超えてはならない。 

これらを解釈すると,サイズ形体が最大実体状態である場合には,その形体は理想的な円,直線,円筒

のような完全な形状でなければならないという意味である。 

この解釈は,図面中のサイズ及びサイズ公差にJIS B 0420-1に準じた包絡の条件(記号○

E)が指示され

ている場合についてだけ有効である。 

A.3 長さに関わるサイズの標準的定義の変更 

公差指示された長さに関わるサイズの標準的定義は,JIS B 0420-1に準じて,相対する二点間寸法へと

変更された。測得形体の局部サイズ(JIS B 0672-2では,局部寸法と称しているが,JIS B 0420-1に従って

“局部サイズ”とした。)については,JIS B 0672-2を参照。 

図面上で,正確に同じ要求(ISO/R 1938:1971に準じたテーラーの原理)を記載するために,公差の後に

は,JIS B 0420-1に従った,例えば,包絡の条件のような,互いにはめ合わせる加工物のサイズに対する

指定条件を付さなければならない。 

例 φ30 H6 ○

31 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書B 

(参考) 

はめあい及び公差クラスの決定に関する使用例 

B.1 

一般 

この附属書は,はめあいのすきま及び/又はしめしろの決定における,ISOの公差方式及びはめあい方

式の使用例を示す。さらに,はめあい以外の公差クラスの決定例も示す。 

B.2 

許容差からはめあいを決定する方法 

すきま及びしめしろの定義から,最小すきま及び最大しめしろは,同じ計算式によって算出する。 

すなわち, 

穴の下の許容サイズ−軸の上の許容サイズ 

また,最大すきま及び最小しめしろは, 

穴の上の許容サイズ−軸の下の許容サイズ 

計算結果は,正又は負の値である。定義から,すきまは正で,しめしろは負である。すきまは“+記号”,

しめしろは“−記号”で表す。 

計算結果が得られたら,その絶対値をすきま及びしめしろの情報として用いる。 

例1 はめあいの計算:φ36 H8/f7 

JIS B 0401-2の表の穴36 H8に対する値から, 

ES=+0.039 mm,つまり,上の許容サイズ=36.039 mm 

EI=0 mm,下の許容サイズ=36.000 mm 

次に,軸36 f7に対する値から, 

es=−0.025 mm,つまり,上の許容サイズ=35.975 mm 

ei=−0.050 mm,下の許容サイズ=35.950 mm 

これらから, 

穴の下の許容サイズ−軸の上の許容サイズ=36.000−35.975=0.025 mm 

穴の上の許容サイズ−軸の下の許容サイズ=36.039−35.950=0.089 mm 

計算の結果は,いずれも正の値である。このはめあいは,最大すきまが0.089 mmで,最小

すきまが0.025 mmとなり,すきまばめを意味している。 

例2 はめあいの計算:φ36 H7/n6 

JIS B 0401-2の表の穴36 H7に対する値から, 

ES=+0.025 mm,つまり,上の許容サイズ=36.025 mm 

EI=0 mm,下の許容サイズ=36.000 mm 

次に,軸36 n6に対する値から, 

es=+0.033 mm,つまり,上の許容サイズ=36.033 mm 

ei=+0.017 mm,下の許容サイズ=36.017 mm 

これらから, 

穴の下の許容サイズ−軸の上の許容サイズ=36.000−36.033=−0.033 mm 

穴の上の許容サイズ−軸の下の許容サイズ=36.025−36.017=+0.008 mm 

32 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

計算の結果は,正及び負の値である。このはめあいは,すきまが0.008 mmで,しめしろが

0.033 mmとなり,中間ばめを意味している。 

例3 はめあいの計算:φ36 H7/s6 

JIS B 0401-2の表の穴36 H7に対する値から, 

ES=+0.025 mm,つまり,上の許容サイズ=36.025 mm 

EI=0 mm,下の許容サイズ=36.000 mm 

次に,軸36 s6に対する値から, 

es=+0.059 mm,つまり,上の許容サイズ=36.059 mm 

ei=+0.043 mm,下の許容サイズ=36.043 mm 

これらから, 

穴の下の許容サイズ−軸の上の許容サイズ=36.000−36.059=−0.059 mm 

穴の上の許容サイズ−軸の下の許容サイズ=36.025−36.043=−0.018 mm 

計算の結果は,いずれも負の値である。このはめあいは,最大しめしろが0.059 mmで,最

小しめしろが0.018 mmとなり,しまりばめを意味している。 

B.3 

はめあい幅の決定 

はめあい幅を決定するために,計算から求めた結果を使用する。 

すきまばめ幅:最大すきま−最小すきま 

0.089 mm−0.025 mm=0.064 mm(図B.1参照)。 

中間ばめ幅:最大すきま+最大しめしろ 

0.008 mm+0.033 mm=0.041 mm(図B.1参照)。 

しまりばめ幅:最大しめしろ−最小しめしろ 

0.059 mm−0.018 mm=0.041 mm(図B.1参照)。 

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33 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

最大すきま 

c1 =0.089 mm,c2 =0.008 mm 

最小すきま 

d =0.025 mm 

すきまばめ幅 

e1 =0.064 mm 

中間ばめ幅 

e2 =0.041 mm 

しまりばめ幅 

e3 =0.041 mm 

最大しめしろ 

f1 =0.033 mm,f2 =0.059 mm 

最小しめしろ 

g =0.018 mm 

a すきま 
b しめしろ 

図B.1−はめあい幅 

34 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

B.4 

計算で求めたはめあいから特定の公差クラスの決定 

B.4.1 公差の大小 

計算されたはめあいを,許容差へ変換するために,最初に公差の大小を表1を使って,次のように求め

る。 

計算されたはめあいの幅≧穴に対するIT値+軸に対するIT値 

例 計算されたはめあい(5.3.5参照) 

図示サイズ 

40 mm 

最小すきま 

24 μm 

最大すきま 

92 μm 

すきまばめ幅 

68 μm 

二つの選択された基本サイズ公差の値の合計は,計算されたはめあいの幅に等しいか,又は小さくなけ

ればならない。 

上の場合において,はめあいの幅の半分の値は,34 μmである。表1において,30 mmを超え50 mm以

下の図示サイズの範囲で,34 μmという値は25 μmと39 μmとの間にある。この二つの値の合計である64 

μmは,68 μmよりも小さい。 

したがって,次のようになる。 

一つ目の基本サイズ公差は25 μmで,基本サイズ公差等級はIT7である。 

二つ目の基本サイズ公差は39 μmで,基本サイズ公差等級はIT8である。 

B.4.2 サイズ差及び公差クラスの決定 

次に,穴基準はめあい方式(穴H)又は軸基準はめあい方式(軸h),又は他の基礎となる許容差のいず

れを適用するかを決めなければならない。 

次に示す例では,5.3.3に従って,穴基準はめあい方式が選択されている。したがって,公差クラスの記

号はHで,公差クラスの決定に表2を適用する。 

例 図示サイズ(B.4.1の例から) 40 mm 

選択されたはめあい方式   H(穴) 

a) 穴に対する公差クラスの決定 

穴に対して選択された基本サイズ公差等級(B.4.1の例から): IT8 

基礎となる許容差は,表2におけるHの縦列から選択できる。 

下の許容差EI=0 μm 

上の許容差は,ES=EI+IT=0+39 (IT8)=+39 μm 

したがって,次のようになる。 

穴に対する下の許容サイズは40 μm。 

穴に対する上の許容サイズは40.039 mm。 

穴の公差クラスはH8であり,形体のサイズは40 H8である。 

b) 軸に対する公差クラスの決定 

最小すきまの定義(3.3.1.1参照)から,次のようになる。 

最小すきま=穴の下の許容サイズ−軸の上の許容サイズ 

計算された最小すきま(B.4.1の例から)は,24 μm=0.024 mm。 

穴の下の許容サイズは,40 mm。 

したがって,次のようになる。 

35 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

0.024 mm=40 mm−軸の上の許容サイズ 

さらに, 

軸の上の許容サイズ=40 mm−0.024 mm=39.976 mm 

上の許容差の定義(3.2.5.1参照)から,次のようになる。 

es=上の許容サイズ−図示サイズ 

es=39.976−40=−0.024 mm=−24 μm 

表4において,30 mmを超えて50 mm以下の図示サイズの範囲で,−25 μmの値がesとして見つけ

ることができる。 

したがって,次のようになる。es=−25 μmに対して,公差クラスは,“f”となり, 

下のサイズ差ei=es−IT7=−25−25=−50 μm 

軸に対する公差クラスはf7で,形体のサイズは40 f7である。 

c) はめあいの管理 

はめあいの指示は,40 H8/f7である。 

B.2に似た計算から,B.2の例1は次のようになる。 

最小すきま 25 μm 

最大すきま 89 μm 

機能的な仕様から,次のように計算された。 

算出最小すきま 24 μm 

算出最大すきま 92 μm 

当初計算したはめあいからのサイズ差を容認でき,また,正確な最小及び最大のすきまを観察しなけれ

ばならないときには,はめ合わされる部品の機能に関しての責任者が,当初の計算で決まったはめあいの

サイズ差が許容できるかどうか,又は確実に最小及び最大のすきまがなければならないかどうかを決める

必要がある。 

結果的に,穴をもつ部品では,“40 H8”という公差付きの寸法を選択し,軸をもつ部品では,40という

サイズ,公差クラス“f7(−0.025/−0.050)”,又は個別のサイズ差“−0.024/−0.053”を選択すること

になる。 

36 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書C 
(参考) 

GPSマトリックスモデル 

C.1 一般 

GPSのマトリックスモデルの詳細については,ISO/TR 14638を参照。 

ISO/TR 14638に示すISO/GPSマスタープランは,この規格がISO/GPSシステムのどの一部になってい

るかの概要を示す。 

C.2 規格及びその使用に関する情報 

この規格は,サイズ公差が図示外殻形体サイズに使用するコード方式について規定し,このコード方式

用の基本概念及び関連する用語について定義している。さらに,はめあいの基本用語及び“基準穴”と“基

準軸”の説明についても定義している。 

C.3 GPSマトリックスモデルの中における位置 

この規格は,図C.1の網掛け部に示すように,GPSマトリックスのうち,サイズに関する規格チェーン

のリンク番号1及び2に影響するGPS基本規格である。 

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37 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

GPS原理 

規格 

GPS共通規格 

GPS基本規格 

リンク番号 

サイズ 

距離 

半径 

角度 

データムに無関係な線の形状 

データムに関係する線の形状 

データムに無関係な面の形状 

データムに関係する面の形状 

姿勢 

位置 

円周振れ 

全振れ 

データム 

粗さ曲線 

うねり曲線 

断面曲線 

表面欠陥 

エッジ 

リンク番号 

1:記号と指示法 
2:形体に対する要求事項 
3:形体の性質 
4:測定 
5:測定機器 
6:校正 

図C.1−GPSマトリックスモデルにおける位置付け 

C.4 関連国際規格 

関連国際規格又は日本工業規格は,図C.1に示す規格チェーンの全てである。 

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38 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書JA 

(参考) 

用語の新旧対比表 

JA.1 一般 

この規格で規定する用語と,旧規格JIS B 0401-1:1998に規定する用語との対比を表JA.1に示す。 

表JA.1−用語の対比表 

この規格における用語 

旧規格JIS B 0401-1:1998における用語 

箇条番号 

用語 

箇条番号 

用語 

3.1.1 

サイズ形体 

− 

− 

3.1.2 

図示外殻形体 

− 

− 

3.1.3 

穴 

4.2 

穴 

3.1.4 

基準穴 

4.2.1 

基準穴 

3.1.5 

軸 

4.1 

軸 

3.1.6 

基準軸 

4.1.1 

基準軸 

3.2.1 

図示サイズ 

4.3.1 

基準寸法 

3.2.2 

当てはめサイズ 

4.3.2 

実寸法 

3.2.3 

許容限界サイズ 

4.3.3 

許容限界寸法 

3.2.3.1 

上の許容サイズ 

4.3.3.1 

最大許容寸法 

3.2.3.2 

下の許容サイズ 

4.3.3.2 

最小許容寸法 

3.2.4 

サイズ差 

4.6 

寸法差 

3.2.5 

許容差 

4.6.1 

許容差 

3.2.5.1 

上の許容差 

4.6.1.1 

上の寸法許容差 

3.2.5.2 

下の許容差 

4.6.1.2 

下の寸法許容差 

3.2.6 

基礎となる許容差 

4.6.2 

基礎となる寸法許容差 

3.2.7 

Δ値 

− 

− 

3.2.8 

サイズ公差 

4.7 

寸法公差 

3.2.8.1 

サイズ公差許容限界 

− 

− 

3.2.8.2 

基本サイズ公差 

4.7.1 

基本公差 

3.2.8.3 

基本サイズ公差等級 

4.7.2 

公差等級 

3.2.8.4 

サイズ許容区間 

4.7.3 

公差域 

3.2.8.5 

公差クラス 

4.7.4 

公差域クラス 

3.3.1 

すきま 

4.8 

すきま 

3.3.1.1 

最小すきま 

4.8.1 

最小すきま 

3.3.1.2 

最大すきま 

4.8.2 

最大すきま 

3.3.2 

しめしろ 

4.9 

しめしろ 

3.3.2.1 

最小しめしろ 

4.9.1 

最小しめしろ 

3.3.2.2 

最大しめしろ 

4.9.2 

最大しめしろ 

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39 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表JA.1−用語の対比表(続き) 

この規格における用語 

旧規格JIS B 0401-1:1998における用語 

箇条番号 

用語 

箇条番号 

用語 

3.3.3 

はめあい 

4.10 

はめあい 

3.3.3.1 

すきまばめ 

4.10.1 

すきまばめ 

3.3.3.2 

しまりばめ 

4.10.2 

しまりばめ 

3.3.3.3 

中間ばめ 

4.10.3 

中間ばめ 

3.3.4 

はめあい幅 

4.10.4 

はめあいの変動量 

3.4.1 

ISOはめあい方式 

4.11 

はめあい方式 

3.4.1.1 

穴基準はめあい方式 

4.11.2 

穴基準はめあい 

3.4.1.2 

軸基準はめあい方式 

4.11.1 

軸基準はめあい 

− 

− 

4.3.2.1 

局部実寸法 

− 

− 

4.4 

寸法公差方式 

− 

− 

4.5 

基準線 

− 

− 

4.7.5 

公差単位 

− 

− 

4.12 

最大実体寸法 

− 

− 

4.13 

最小実体寸法 

40 

B 0401-1:2016 (ISO 286-1:2010) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考文献 

[1] JIS B 0680:2007 製品の幾何特性仕様(GPS)−製品の幾何特性仕様及び検証に用いる標準温度 

注記 対応国際規格:ISO 1:2002,Geometrical Product Specifications (GPS)−Standard reference 

temperature for geometrical product specification and verification(IDT) 

[2] JIS B 0021:1998 製品の幾何特性仕様(GPS)−幾何公差表示方式−形状,姿勢,位置及び振れの公

差表示方式 

注記 対応国際規格:ISO 1101:2004,Geometrical Product Specifications (GPS)−Geometrical tolerancing

−Tolerances of form, orientation, location and run-out(IDT) 

[3] JIS B 0031:2003 製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状の図示方法 

注記 対応国際規格:ISO 1302:2002,Geometrical Product Specifications (GPS)−Indication of surface 

texture in technical product documentation(IDT) 

[4] ISO/R 1938:1971,ISO system of limits and fits−Part II: Inspection of plain workpieces 

[5] JIS B 0023:1996 製図−幾何公差表示方式−最大実体公差方式及び最小実体公差方式 

注記 対応国際規格:ISO 2692:2006,Geometrical product specifications (GPS)−Geometrical tolerancing

−Maximum material requirement (MMR), least material requirement (LMR) and reciprocity 

requirement (RPR)(IDT) 

[6] JIS B 0405:1991 普通公差−第1部:個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差 

注記 対応国際規格:ISO 2768-1:1989,General tolerances−Part 1: Tolerances for linear and angular 

dimensions without individual tolerance indications(IDT) 

[7] ISO 3534-1:2006,Statistics−Vocabulary and symbols−Part 1: General statistical terms and terms used in 

probability 

[8] ISO 3534-2:2006,Statistics−Vocabulary and symbols−Part 2: Applied statistics 

[9] JIS B 1021:2003 締結用部品の公差−第1部:ボルト,ねじ,植込みボルト及びナット−部品等級A,

B及びC 

注記 対応国際規格:ISO 4759-1:2000,Tolerances for fasteners−Part 1: Bolts, screws, studs and nuts−

Product grades A, B and C(IDT) 

[10] JIS B 0641-1:2001 製品の幾何特性仕様(GPS)−製品及び測定装置の測定による検査−第1部:仕

様に対する合否判定基準 

注記 対応国際規格:ISO 14253-1:1998,Geometrical Product Specifications (GPS)−Inspection by 

measurement of workpieces and measuring equipment−Part 1: Decision rules for proving 

conformance or non-conformance with specifications(IDT) 

[11] ISO/TR 14638:1995,Geometrical product specification (GPS)−Masterplan 

[12] ISO 17450-1,Geometrical product specifications (GPS)−General concepts−Part 1: Model for geometrical 

specification and verification 

[13] ISO/TS 17450-2,Geometrical product specifications (GPS)−Characteristics and conditions−Definitions