>サイトトップへ  >このカテゴリの一覧へ

A 5372

:2010

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

1

4

  種類

2

5

  品質

2

5.1

  外観

2

5.2

  性能

2

6

  形状,寸法及び寸法の許容差

3

7

  配筋及び配筋の許容差

3

8

  材料及び製造方法

4

9

  試験方法

4

9.1

  外観試験

4

9.2

  性能試験

4

9.3

  配筋の測定

5

10

  検査

5

10.1

  検査項目

5

10.2

  検査方法

5

11

  製品の呼び方

6

12

  表示

6

13

  報告

6

附属書 A(規定)くい類

7

推奨仕様 A-1  鉄筋コンクリートくい

11

附属書 B(規定)擁壁類

18

推奨仕様 B-1  大形積みブロック

24

推奨仕様 B-2  鉄筋コンクリート矢板

28

附属書 C(規定)暗きょ類

36

推奨仕様 C-1  鉄筋コンクリート管

41

推奨仕様 C-2  遠心力鉄筋コンクリート管

49

推奨仕様 C-3  組合せ暗きょブロック

71

推奨仕様 C-4  鉄筋コンクリートボックスカルバート

76

附属書 D(規定)マンホール類

82

推奨仕様 D-1  マンホール側塊

86

附属書 E(規定)路面排水溝類

90

推奨仕様 E-1 U 形側溝

96

推奨仕様 E-2  上ぶた式 形側溝

101


A 5372

:2010  目次

(2)

ページ

推奨仕様 E-3  落ちふた式 形側溝

109

推奨仕様 E-4 L 形側溝

117

推奨仕様 E-4-1(参考)曲線部に用いる 

122

附属書 F(規定)用排水路類

123

推奨仕様 F-1  フリューム

129

推奨仕様 F-1-1(参考)受台

139

推奨仕様 F-2  組立土留め

140

附属書 G(規定)共同溝類

148

推奨仕様 G-1  ケーブルトラフ

152

推奨仕様 G-1-1(参考)ソケット部分及びガイドピン部分

160

附属書 H(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表

169


A 5372

:2010

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,特定非営利活動法

人コンクリート製品 JIS 協議会(JPCC)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して

日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した

日本工業規格である。

これによって,JIS A 5372:2004 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 22 年 9 月 22 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS A 5372:2004 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


A 5372

:2010  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 A

5372

:2010

プレキャスト鉄筋コンクリート製品

Precast reinforced concrete products

1

適用範囲

この規格は,鉄筋コンクリート製のプレキャストコンクリート製品(以下,RC 製品という。

)について

規定する。ただし,個別の製品について,日本工業規格が別途定められている建築用コンクリート製品及

び視覚障害者誘導用コンクリート製品の場合には,この規格は適用しない。

この規格は,鉄筋コンクリート構造とすることを意図しない施工上の安全確保などを目的として,鋼材

などを用いている製品には,適用しない。

なお,技術的に重要な改正に関する新旧対照表を

附属書 に記載する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 0203

  コンクリート用語

JIS A 1107

  コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法

JIS A 1108

  コンクリートの圧縮強度試験方法

JIS A 1132

  コンクリート強度試験用供試体の作り方

JIS A 5361

  プレキャストコンクリート製品−種類,製品の呼び方及び表示の通則

JIS A 5362

  プレキャストコンクリート製品−要求性能とその照査方法

JIS A 5363

  プレキャストコンクリート製品−性能試験方法通則

JIS A 5364

  プレキャストコンクリート製品−材料及び製造方法の通則

JIS A 5365

  プレキャストコンクリート製品−検査方法通則

JIS B 7505-1

  アネロイド型圧力計−第 1 部:ブルドン管圧力計

JIS B 7721

  引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS A 0203 によるほか,次による。

3.1

I

製品の性能を満足することが,実績によって確認された仕様に基づいて製造される RC 製品で,附属書

に推奨仕様が示されているもの。


2

A 5372

:2010

3.2

II

受渡当事者間の協議によって,性能及び仕様を定めて製造される RC 製品。

4

種類

RC 製品の種類は,用途によって,表 のとおりとする。製品は,性能及び仕様の定め方によって,I 類

と II 類とに区分する。

表 1RC 製品の種類

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.2

による。

擁壁類

B.2

による。

暗きょ類

C.2

による。

マンホール類

D.2

による。

路面排水溝類

E.2

による。

用排水路類

F.2

による。

共同溝類

G.2

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

注記  附属書には,推奨仕様のある I 類と推奨仕様のない II 類とが含まれる。

5

品質

5.1

外観

外観は,9.1 によって試験を行い,使用上有害な,きず,ひび割れ,欠け,反り,ねじれ(板状製品の場

合)などがあってはならない。また,水路用 RC 製品の流水面は,実用上支障のない程度に滑らかでなけ

ればならない。

5.2

性能

性能は,箇条 の試験を行ったとき,

表 の規定に適合しなければならない。


3

A 5372

:2010

表 2RC 製品の性能

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.3

による。

擁壁類

B.3

による。

暗きょ類

C.3

による。

マンホール類

D.3

による。

路面排水溝類

E.3

による。

用排水路類

F.3

による。

共同溝類

G.3

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

a)

性能  具体的な性能項目の選択・指定は,JIS A 5362
によって受渡当事者間の協議による。

なお,性能と製品仕様(寸法,材料,構造など)と

の相関性が明らかな場合には,b)  に示す製品仕様を指

定することによって,代替してもよい。

b)

性能代替仕様  性能代替仕様は,次による。

1)

寸法

2)

コンクリートの圧縮強度

3)

配筋状況

6

形状,寸法及び寸法の許容差

形状,寸法及び寸法の許容差は,

表 による。

表 3RC 製品の形状,寸法及び寸法の許容差

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.4

による。

擁壁類

B.4

による。

暗きょ類

C.4

による。

マンホール類

D.4

による。

路面排水溝類

E.4

による。

用排水路類

F.4

による。

共同溝類

G.4

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

7

配筋及び配筋の許容差

配筋及び配筋の許容差は,9.3 によって,配筋の測定を行い,次の a)及び b)の規定に適合しなければな

らない。

a)

配筋  配筋(鉄筋の最小かぶりを含む。)は,表 による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,

RC 製品の性能(5.2 の規定を含む。)を損なわない範囲で表 以外の配筋方法を採用しても差し支え

ない。また,製造業者は配筋設計図を製品ごとに作成し,購入者から要求があった場合には,その内

容を提示しなければならない。


4

A 5372

:2010

表 4RC 製品の配筋

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.5

による。

擁壁類

B.5

による。

暗きょ類

C.5

による。

マンホール類

D.5

による。

路面排水溝類

E.5

による。

用排水路類

F.5

による。

共同溝類

G.5

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

製造業者の定めによる。

注記  配筋設計を行う場合の一般的な注意事項は,次によることが望ましい。

−  鉄筋の最小あきは,粗骨材最大寸法の 5/4 倍以上とする。 
−  必要な鉄筋の断面積は,構造計算又は構造細目によって決まるが,その断面積を満足するため

の鉄筋の径と本数との組合せは一つではない。鉄筋の径及び本数は,部材の厚さ,用いる粗骨

材の最大寸法などを考慮し,鉄筋とコンクリートとの付着が十分に得られるよう,また,コン
クリート部材のひび割れ分散性が良好になるように選定し,これを配置する。

b)

配筋の許容差  配筋の許容差

1)

は,部材の力学的特性及び耐久性が,所定の性能を満足する範囲内で,

製品の種類ごとに製造業者が定める。

1)

  配筋設計図に示された,鉄筋位置と製品の鉄筋位置とのずれの限度値。

8

材料及び製造方法

RC 製品に使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

9

試験方法

9.1

外観試験

外観試験は,目視によって行い,使用上有害な,きず,ひび割れ,欠け,反り,ねじれ(板状製品の場

合)などの有無を調べる。

9.2

性能試験

性能の試験方法は,JIS A 5363 及び

表 による。


5

A 5372

:2010

表 5RC 製品の性能試験方法

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.6

による。

擁壁類

B.6

による。

暗きょ類

C.6

による。

マンホール類

D.6

による。

路面排水溝類

E.6

による。

用排水路類

F.6

による。

共同溝類

G.6

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

9.3

配筋の測定

配筋の測定は,鉄筋径,本数及び最小かぶりについて行うものとし,その方法は,次のいずれかによる。

a)

非破壊試験による測定方法  非破壊試験による測定は,電磁誘導法,レーダー法などを用いて行うも

のとし,それぞれ指定された測定マニュアルに従い,鉄筋径,本数及び最小かぶりを測定する。

b)

破壊試料による測定方法  破壊試料による測定は,曲げ強度などの性能試験を終了した試料を用いて

行うものとし,その試料のコンクリート部分をはかり,鉄筋を露出させた後,鉄筋径,本数及び最小

かぶりを測定する。

c)

打設前鉄筋による測定方法  コンクリート打設前後の鉄筋の位置が,鉄筋の組立方法,型枠への鉄筋

の固定方法,かぶりの確保方法などによって,変化しないものであるときは,コンクリート打設前の

鉄筋径,本数及び最小かぶりを測定することによって,完成品の鉄筋位置とみなすことができる。

10

検査

10.1

検査項目

製品の製造業者が実施する最終検査及び製品の受渡時に確認のために実施する受渡検査の検査項目は,

次による。

a)

最終検査項目  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査項目  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することが

できる。

1)

外観

2)

形状及び寸法

10.2

検査方法

検査方法は,JIS A 5365 及び

表 による。


6

A 5372

:2010

表 6RC 製品の検査方法

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.8

による。

擁壁類

B.8

による。

暗きょ類

C.8

による。

マンホール類

D.8

による。

路面排水溝類

E.8

による。

用排水路類

F.8

による。

共同溝類

G.8

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

11

製品の呼び方

製品の呼び方は,JIS A 5361 による。

12

表示

RC 製品には,JIS A 5361 に規定する事項を表示する。ただし,この規格の附属書において特別に表示方

法を定めてある場合には,その規定に従う。また,II 類に該当する製品については,次の事項を製品に表

示しなければならない。

a)

“II 類”の文字

b)

種類(製造業者が定めた呼び)又はその略号

c)

その他  必要な事項又はその略号

13

報告

製造業者は,購入者から要求があった場合には,製品の外観,性能,形状・寸法などに関する資料を提

出しなければならない。


7

A 5372

:2010

附属書 A

規定)

くい類

A.1

概要

この附属書は,この規格に規定する RC 製品のうち,主として基礎に用いるくい類の I 類及び II 類につ

いて規定する。

A.2

種類

くい類の種類は,

表 A.1 による。

なお,I 類は,

表 A.2 による。

表 A.1−くい類の種類

大分類

小分類

鉄筋コンクリートくい(RC くい)

鋼管複合くい(SC くい)

くい類

その他

表 A.2−くい類 類の種類

種類

外径による区分

(mm)

荷重の区分

鉄筋比

詳細

200∼600 1 種:鉛直力

1 種:区分しない

鉄 筋 コ ン ク リ ー ト

くい(RC くい)

300∼600 2 種:曲げモーメント

2 種:区分する

推奨仕様 A-1 による。

A.3

性能

A.3.1

くい類本体の性能

くい類本体の性能は,

表 A.3 の規定に適合しなければならない。

なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議による。

表 A.3−くい類本体の性能

性能項目

性能

性能照査方法

使用状態性能

使用時に想定される常時の荷重に対して安全であり,ひび割れ幅
(SC くいは,上下縁ひずみ量)が許容値以内でなければならない。

設計図書又は A.6 による。

終局状態性能

a)

終局時に想定される荷重に対して,破壊してはならない。

設計図書又は A.6 による。

耐久性能

b)

想定される劣化作用に対して,耐久性を保持しなければならない。 設計図書又は実績による。

施工性能

運搬,設置,組立などの施工性を確保しなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが同等な類似製品の実績

によって判断してもよい。

A.3.2

継手部の性能

a)

継手部の曲げ強度  I 類のうち 2 種の継手部は,本体のひび割れ曲げモーメントの 2 倍で破壊しては


8

A 5372

:2010

ならない。

なお,II 類の継手部の曲げ強度は,受渡当事者間の協議による。

b)

接続性(継手端面の直角度)  継手端面の傾斜は,くいの軸線の直角に対して,300 mm につき 1 mm

以内とする。

A.4

形状,寸法及び寸法の許容差

くい類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能(品

質)及び性能(品質)照査方法が同じであれば,所要の性能(品質)を満足する範囲で購入者の要求によ

って基準寸法を±10 %の範囲で変更することができる。

a)

形状  くい類の形状を,図 A.1 に示す。

なお,先端部,継手部及び頭部はくいの長さに含まれ,製造後,新たに取り付けた先端部の金具な

どは,くいの長さに含まれない。また,先端部には,閉そく型,開放型などがあり,上くい又は中く

いに先端部を取り付けて,下くいとしてもよい。

図 A.1−くい類の形状例

b)

寸法及び寸法の許容差  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表 A.4 による。II 類に区分

される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

表 A.4−くい類の寸法及び寸法の許容差

種類

外径

mm

厚さ

mm

長さ

m

寸法 200∼600 50∼150 3∼15

鉄筋コンクリートくい

許容差

+5 
−2

  +規定しない 
  −0

長さの±0.3(%)

−  くいの長さは 1 m 単位とする。 
−  くいの外径は,本体の一断面において直交軸に沿って測定した二つの値の平均値とする。

−  くいの厚さは,本体の端部の一断面において直交軸に沿って測定した四つの値の平均値とする。

A.5

配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の性能(A.3 

規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

くい類の配筋は,A.3 を満足する配筋を製品ごとに製造業者が定める。また,SC くいについては,鉄筋

の代わりに鋼管をくい外殻に配置するものであり,鉄筋のかぶり,あきを考慮する必要がない。ただし,

使用時に鋼管の腐食代を考慮又は防せい(錆)処理を施すものとする。


9

A 5372

:2010

A.6

試験方法

A.6.1

圧縮強度試験

圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 による。

A.6.2

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,JIS A 5363 及び次による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

a)

本体の曲げ強度試験は,

図 A.2 に示すように,くいの長さ(L)の 3/5 をスパン(B)として支え,ス

パンの中央に荷重(F)を加えて行い,次の式によって曲げモーメントから載荷荷重を算出する。

なお,くいが曲げ破壊を起こす前に,載荷点又は支点において局部破壊を生じるおそれのある場合

は,その対策を講じる。

A

L

L

m

M

F

10

6

40

=

g

ここに,

F

荷重(

kN

M

曲げモーメント(

kN

m

m

くいの質量(

t

g: 標準重力加速度(

9.81 m/s

2

L

くいの長さ(

m

A

曲げスパン

0.6 m

L

3 m

及び

4 m

の場合)

曲げスパン

1.0 m

L

5 m

以上の場合)

図 A.2−曲げ強度試験の載荷方法

なお,

SC

くいについては,通常,くいの長さ(

L

)の

9/10

をスパン(

B

)として支え,

A

1 m

を曲

げスパンとする。また,この場合,自重曲げモーメントを無視した次の式によって曲げモーメントか

ら載荷荷重を算出する。

10

9

40

=

L

M

F

b

) I

類のうち

2

種は,ひび割れ曲げモーメントの

2

倍に相当する荷重(

F

)を載荷して,破壊しないこと

を確認する。

なお,

II

類は,受渡当事者間の協議による。

c

)

継手部の曲げ強度試験は,スパン中央に継手の継ぎ目部分を一致させ,a

)

及び b

)

によって行う。


10

A 5372

:2010

A.6.3

継手端面の直角度の測定方法

継手端面の直角度の測定は,直角定規を用いて,くい外径の軸線に合わせてセットし,くい外径に関す

る傾斜量を測定して求める。

A.7

コンクリートの品質

A.7.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

A.7.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,製品と同一養生を行った供試体の圧縮強度又はその他適切な方法によって

管理した圧縮強度で検証し,所定の材齢において,

40 N/mm

2

以上とする。

なお,

II

類は,受渡当事者間の協議によるものとし,コンクリートの圧縮強度は,JIS A 5364 

附属書

A

によることができる。

A.8

検査

検査は,JIS A 5365 によるほか,次による。

a

)

最終検査  くい類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能,形状及び寸法  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査  くい類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取方

式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略

することができる。

A.9

表示

くい類には,JIS A 5361 によって,次の事項を表示する。

a

)

種類又はその略号

b

)

製造業者名又はその略号

c

)

製造年月日又はその略号

d

)

リサイクル材を用いている場合は,その旨を表示

A.10

その他(推奨仕様)

くい類の

I

類を,

表 A.5 に示す。

表 A.5−推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 A  くい類

推奨仕様 A-1  鉄筋コンクリートくい


11

A 5372

:2010

推奨仕様 A-1

鉄筋コンクリートくい

A-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,くい類

I

類の鉄筋コンクリートくい(以下,

RC

くいという。

)につ

いて記載する。

A-1.2

種類

RC

くいの

1

種は,外径によって,

2

種は,外径及び軸方向鉄筋の鉄筋比の大きさによって,

A

種,

B

及び

C

種(以下,それぞれ

A

B

及び

C

という。

)に,

推奨仕様 A-1  表 に示すとおり区分する。

なお,

RC

くい

2

A

B

及び

C

の鉄筋比は,それぞれ

3.0 %

未満,

3.0 %

以上

5.0 %

未満,

5.0 %

以上とす

る。

推奨仕様 A-1  表 1RC くいの種類

単位  mm

種類

ひび割れ曲げ
モーメントに

よる区分

外径

1

200 250 300 350 400 450 500 600

A 種

−  300 350 400 450 500 600

B 種

−  300 350 400 450 500 600

2

C 種

−  300 350 400 450 500 600

A-1.3

性能

A-1.3.1

曲げ強度

曲げ強度は,次による。

a

)

くい本体

RC

くい本体は,A-1.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 A-1  表 2∼表 に規定す

るひび割れ曲げモーメントを加えたとき,幅

0.2 mm

以上のひび割れが発生してはならない。また,

2

種は,

推奨仕様 A-1  表 に規定するひび割れ曲げモーメントの

2

倍の値で破壊してはならない。

b

)

くい継手部

2

種の

RC

くい継手部は,A-1.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 A-1  表 に規

定するひび割れ曲げモーメントの

2

倍の値で破壊してはならない。

A-1.3.2

接続性(継手部の直角度)

継手端面の傾斜は,くいの軸線の直角に対して,

300 mm

につき

1 mm

以内でなければならない。


12

A 5372

:2010

推奨仕様 A-1  表 2−ひび割れ曲げモーメント(種)

ひび割れ曲げモーメント  kN・m

長さ  m

外径

mm

3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

200

2.9

2.9

    

250

5.9

5.9

5.9

7.8

 

300    9.8 9.8  9.8 9.8

9.8

9.8

12.8

15.7

18.6

350  

10.8

10.8

10.8

10.8

16.7

20.6

24.5

28.4

32.4

400  

15.7

15.7

15.7

20.6

25.5

30.4

35.3

41.2

47.1

450    

20.6

20.6

25.5

30.4

36.3

43.2

50.0

56.9

500    

27.5

32.4

40.2

44.1

51.0

59.8

68.7

600    

47.1

53.0

61.8

注記  1 種の軸方向鉄筋例を,推奨仕様 A-1  表 に示す。

推奨仕様 A-1  表 3−ひび割れ曲げモーメント(種)

外径

mm

区分

ひび割れ曲げモーメント

kN・m

300



C

24.5 
34.3 
39.2

350



C

34.3 
49.1 
63.7

400



C

53.9 
73.5 
88.2

450



C

73.5

102.9 
117.6

500



C

88.2

122.5 
166.6

600



C

98.1

176.4 
264.6

注記  2 種の軸方向鉄筋例を,推奨仕様 A-1  表 に示す。

A-1.4

形状,寸法及び寸法の許容差

形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。

a

)

形状

RC

くいの形状は,

推奨仕様 A-1  図 に示すような中空円筒形を本体とし,必要に応じて適切

な先端部,継手部又は頭部を設けるものとする。

なお,先端部,継手部及び頭部はくいの長さに含まれ,製造後,新たに取り付けた先端部の金具な

どは,くいの長さに含まれない。また,先端部には,閉そく型,開放型などがあり,上くい又は中く

いに先端部を取り付けて,下くいとしてもよい。


13

A 5372

:2010

推奨仕様 A-1  図 1RC くいの形状

b

)

寸法及び寸法の許容差

RC

くいの寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 A-1  表 及び推奨仕様 A-1  

5

による。

推奨仕様 A-1  表 4−寸法及び寸法の許容差(種)

長さ  m

種類

外径

mm

厚さ

mm

3 4 5 6 7 8 9 10

11 12 13 14

15

200 50

250 50

300 60

350

65

   ○

400

70

    ○

450

75

     ○

500

80

      ○

1 種

600

90

      ○

寸法の
許容差

+5 
−2

+規定しない 
−0

長さの±0.3 %

推奨仕様 A-1  表 5−寸法及び寸法の許容差(種)

長さ  m

種類

外径

mm

厚さ

mm

区分

7  8  9  10 11 12 13 14 15

300 60



C

350 65



C

400 70



C

450 75



C

500 80



C

2 種

600 90



C

寸法の

許容差

+5 
−2

+規定しない 
−0

長さの±0.3 %


14

A 5372

:2010

A-1.5

配筋

RC

くいの配筋は,次による。

a

)

軸方向鉄筋は,

6

本以上で,その鉄筋比は

0.8 %

以上とし,

RC

くいの各断面で,その同心円の周に沿

って均等に配置することが望ましい。鉄筋のあきは,鉄筋の直径の

1

倍以上で,かつ,粗骨材の最大

寸法の

4/3

倍以上とする。

b

)

らせん状鉄筋は,軸方向鉄筋の外側に配置する。らせん状鉄筋の線径は,くいの外径

200 mm

250 mm

では

2.5 mm

以上,外径

300

500 mm

では

3 mm

以上,外径

600 mm

では

4 mm

以上とする。

ピッチは,

110 mm

以下とする。

せん断耐力及び変形性能を向上させるために,必要ならせん状鉄筋量は,受渡当事者間で協議する

ものとする。

c

)

軸方向鉄筋及びらせん状鉄筋のかぶりは,

RC

くいの外径

200 mm

では,

10 mm

以上とし,外径

250

600 mm

では,

15 mm

以上とする。

d

)

軸方向鉄筋の端部は,

RC

くいの軸に直角な同一平面にあるように配置する。軸方向鉄筋に継手を設

ける場合は,鉄筋の応力伝達率が

100 %

である継手とし,継手を一断面に集めてはならない。

e

)

鉄筋は,コンクリートの付着を害する浮きさび,油などを除き,正しい位置に固定する方法で組み立

てるものとする。

A-1.6

強度試験

A-1.6.1

圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,A.6.1 による。

A-1.6.2

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,A.6.2 による。

載荷荷重の算定に用いる

RC

くい本体の質量は,

推奨仕様 A-1  表 6∼表 によってもよい。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する

1

級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

A-1.6.3

継手端面の直角度の測定試験

継手端面の直角度の測定試験は,A.6.3 による。


15

A 5372

:2010

推奨仕様 A-1  表 6RC くい 種の質量

質量

a)

  t

長さ  m

軸方向鉄筋例

b)

外径

mm

3 m

4 m

5 m

6 m

7 m

8 m

9 m

10 m

11 m

12 m

13 m

14 m  15 m

鉄筋

断面積

A

s

mm

2

径 mm
×本数

200

0.184

0.245

            198

6×7

 0.327

0.408

0.490

          255

6×9

250

0. 7

2 3

6×10

 0.470

0.588

0.705

0.823

         382

9×6

0 9 0

5 9

9×8

1 0 8

6 6

9×10

1 1 6

7 3

9×12

1 2 3

9 9

3×7

300

1 4 1

1 1 4

3×9

   0.907

1.059

1.210         509

9×8

1 3 1

7 0

9×11

1 5 2

8 7

9×13

1 6 4

1 0 2

3×8

1 8 5

1 1 4

3×9

1 9 6

1 5 2

3×12

350

2. 1

1 7 5

3×13

    1.320

1.509         636

9×10

1 6 7

7 3

9×12

1 8 6

8 0

9×14

2 0 4

1 0 2

3×8

2 2 3

1 3 7

3×10

2 4 2

1 5 2

3×12

2. 4

1 8 8

3×14

400

2. 2   2 1 3

3×16

1 8 7 2 0 7

7 3

9×12

2 2 6

1 0 2

3×8

2 5 6

1 1 4

3×9

2 7 5

1 4 0

3×11

2 9 5

1 7 5

3×13

3. 1

1 9 1

3×15

450

3. 4   2 2 6

3×17

2 4 9

8 0

9×14

2 7 3

1 0 2

3×8

3 0 7

1 3 7

3×10

3 2 2

1 4 0

3×11

3 5 6

1 8 8

3×14

3. 4

2 1 3

3×16

500

4. 1   2 3 9

3×18

3 3 3

1 1 4

3×9

3 7 7

1 3 7

3×10

600

4 1 2

1 5 2

3×12


16

A 5372

:2010

推奨仕様 A-1  表 6RC くい 種の質量(続き)

a)

  この質量は,取扱いの便宜のため,鉄筋コンクリートの単位容積質量を 2.60 t/m

3

πの値を 3.14 として,次の式

によって算出し,JIS Z 8401 によって小数点以下 3 けたに丸めたものである。

m

ωπ

tL(Dt)

ここに,m:RC くいの質量(t)

ω

:鉄筋コンクリートの単位容積質量(t/m

3

t:厚さ(m) 
L:長さ(m)ただし,全長円筒形と仮定する。 
D:外径(m)

b)

  軸方向鉄筋例は,JIS G 3112 に規定する SR235 によって算出し,参考のために示したもので,規定の一部ではな

い。

推奨仕様 A-1  表 7RC くい 種の質量

質量

a)

  t

軸方向鉄筋例

b)

長さ  m SD295A

外径

mm

種類

7 m

8 m

9 m

10 m  11 m

12 m

13 m

14 m

15 m

鉄筋

断面積 
A

s

 mm

2

径 mm 
×本数

軸方向鉄筋

中心までの

半径

mm

A  0.839 0.959 1.078 1.198 1.318 1.438

1

267  13×10

B  0.867 0.991 1.115 1.239 1.363 1.487

2

027  13×16

300

C  0.895 1.023 1.151 1.279 1.407 1.535

2

780  16×14

120

A  1.070 1.223 1.376 1.529 1.682 1.835 1.987 2.140

1

394  13×11

B  1.099 1.256 1.413 1.569 1.726 1.883 2.040 2.197

2

154  13×17

350

C  1.152 1.316 1.481 1.645 1.810 1.975 2.139 2.304

3

575  16×18

145

A  1.336 1.527 1.717 1.908 2.099 2.290 2.481 2.672

1

774  13×14

B  1.381 1.578 1.775 1.973 2.170 2.367 2.565 2.762

2

979  16×15

400

C  1.433 1.638 1.842 2.047 2.252 2.457 2.661 2.866

4

369  16×22

165

A

1.868 2.102 2.335 2.569 2.802 3.036 3.269 3.503

2

383  16×12

B

1.919 2.159 2.399 2.639 2.879 3.119 3.359 3.599

3

575  16×18

450

C

1.970 2.217 2.463 2.709 2.955 3.202 3.448 3.694

4

766  16×24

190

A

2.489 2.765 3.042 3.318 3.595 3.871 4.148

2

383  16×12

B

2.553 2.837 3.121 3.404 3.688 3.972 4.255

3

724  19×13

500

C

2.677 2.975 3.272 3.570 3.867 4.165 4.462

6

303  19×22

210

A

3.366

3.740

4.114

 

2

552

16×13

B

3.466

3.852

4.237

 

4

645

22×12

600

C

3.616

4.017

4.419

 

7

742

22×20

255

a)

  この質量は,コンクリートの単位容積質量を 2.50 t/m

3

,π の値を 3.14,鉄筋質量を 7.85 t/m

3

として,次の

式によって算出し,JIS Z 8401 によって小数点以下 3 けたに丸めたものである。

m={

ω

1

[

π t(Dt)−A

s

]+

ω

2

A

s

}L

ここに,m:RC くいの質量(t)

ω

1

:コンクリートの単位容積質量(t/m

3

ω

2

:鉄筋の単位容積質量(t/m

3

t:厚さ(m),D:外径(m),A

s

:鉄筋断面積(m

2

L:長さ(m)

b)

  軸方向鉄筋例は,JIS G 3112 に規定する SR235 及び SD295A によって算出し,参考のために示したもので,

規定の一部ではない。

A-1.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,A.7.2 による。

A-1.8

検査


17

A 5372

:2010

A-1.8.1

検査項目

RC

くいの検査は,次による。

a

)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1

)

外観

2

)

性能

3

)

形状及び寸法

b

)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)

外観

2

)

形状及び寸法

A-1.8.2

検査ロット

RC

くいの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮

し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検

査ロットの大きさは,

3 000

本又は端数を

1

ロットとしてもよい。

A-1.8.3

検査方法

RC

くいの検査方法は,次による。

a

)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1

)

外観  外観の検査は,

目視によって全数について行い,

5.1

(外観)

の規定に適合するものを合格とする。

2

)

性能  本体の曲げひび割れ強度の検査は,

1

ロットから任意に

2

本抜き取り,

A-1.6.2

によって行い,

2

本とも A-1.3.1 の規定に適合すれば,そのロットを合格とし,

2

本とも適合しなければ,そのロッ

トを不合格とする。この検査で

1

本だけ規定に合格しないときは,そのロットから更に

4

本を抜き

取って再検査を行い,

4

本とも規定に適合すれば,最初の検査の不合格品を除き,そのロットを合

格とし,再検査で

1

本でも適合しないときは,そのロットを不合格とする。

2

種の本体の曲げ破壊強度の検査は,本体の曲げひび割れ強度の検査の初めの

2

本のうち

1

本に

ついて,A-1.6.2 によって行い,A-1.3.1 の規定に適合すれば,そのロットを合格とし,適合しなけ

れば,そのロットから更に

2

本抜き取って再検査を行い,

2

本とも規定に適合すれば,最初の検査

の不合格品を除き,そのロットを合格とし,再検査で

1

本でも適合しないときは,そのロットを不

合格とする。

3

)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,

1

ロットから任意に抜き取り,A-1.4 の規定に適合すれば,

そのロットを合格とする。この検査で

1

本でも適合しないときは,そのロットの残り全数について

検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観  外観の検査は,a

)

に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に

2

本抜き取り,

2

本とも 5.1(外観)の規定に適合すれば,

そのロットを合格とする。この検査で

1

本でも適合しないときは,そのロットの残り全数について

検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

2

)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a

)

に準じる。

A-1.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した

RC

くいには,A.9 によって表示する。


18

A 5372

:2010

附属書 B

規定)

擁壁類

B.1

概要

この附属書は,この規格に規定する

RC

製品のうち,主として護岸及び土留め壁に用いる擁壁類の

I

及び

II

類について規定する。

なお,ここに規定されるプレキャスト鉄筋コンクリート製の鉄筋コンクリート矢板(以下,矢板という。

は,用排水路類についても適用できる。

B.2

種類

擁壁類の種類は,

表 B.1 による。

なお,

I

類は,

表 B.2 による。

表 B.1−擁壁類の種類

大分類

小分類

L 形擁壁 
逆 T 形擁壁

控え壁式擁壁 
PC 壁体

矢板

組立土留め

井げた組擁壁

補強土壁

大形積みブロック

擁壁類

その他

表 B.2−擁壁類 類の種類

種類

形状による区分

詳細

長方形

大形積みブロック

正方形

推奨仕様 B-1 による。

平形

矢板

溝形

推奨仕様 B-2 による。

−  大形積みブロックの大きさ(幅×高さ)は,0.5 m

2

以上とする。

−  大形積みブロックは,控長 35 cm のまま面寸法を大形化したもの,

又は控長も長尺化したものである。薄肉構造で施工中に配筋を施
しながら施工するものは対象としない。

B.3

性能

擁壁類の性能は,

表 B.3 の規定に適合しなければならない。

なお,

II

類の性能項目は,受渡当事者間の協議による。


19

A 5372

:2010

表 B.3−擁壁類の性能

性能項目

性能

性能照査方法

使用状態性能

使用時に想定される常時の荷重に対して安全であり,ひび割

れ幅が許容値以内でなければならない。

設計図書又は B.6 による。

終局状態性能

a)

終局時に想定される荷重に対して,破壊してはならない。

設計図書又は B.6 による。

耐久性能

b)

想定される劣化作用に対して,耐久性を保持しなければなら
ない。

設計図書又は実績による。

施工性能

運搬,設置,組立などの施工性を確保しなければならない。 設計図書又は実績による。

a)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが同等な類似製品の

実績によって判断してもよい。

B.4

形状,寸法及び寸法の許容差

擁壁類の形状,寸法及び寸法の許容差は次による。ただし,

I

類は,設計思想に差がなく,性能(品質)

及び性能(品質)照査方法が同じであれば,所要の性能(品質)を満足する範囲で購入者の要求によって

基準寸法を±

10 %

の範囲で変更することができる。

a

)

形状  擁壁類の形状を,図 B.1∼図 B.3 に示す。

1

)

大形積みブロック  大形積みブロックの形状を,図 B.1 に示す。

図 B.1−大形積みブロックの形状例


20

A 5372

:2010

2

)

矢板  矢板の形状を,図 B.2 及び図 B.3 に示す。

単位  mm

図 B.2−矢板(平形)の形状例

図 B.3−矢板(溝形)の形状例

b

)

寸法及び寸法の許容差

I

類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,

表 B.4 及び表 B.5 による。


21

A 5372

:2010

II

類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

1

)

大形積みブロック  大形積みブロックの寸法及び寸法の許容差は,表 B.4 による。

表 B.4−大形積みブロックの寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

控長

寸法 1

000∼2 000

500∼1 200

350∼1 500

長方形

許容差

±5

±5

+10

−5

寸法 1

000∼1 500

1 000∼1 500

350∼1 500

大形積み 
ブロック

正方形

許容差

±5

±5

+10

−5

注記 1  面には,実用上差し支えない範囲で適切な凹凸を設けることができる。 
注記 2  面には,面取りを施してもよい。 
注記 3  面取りに相当する部分を控長に含めることができる。 
注記 4  施工目地等を考慮した面寸法のものも含めることができる。

2

)

矢板  矢板の寸法及び寸法の許容差は,表 B.5 による。

なお,先端部の寸法は,規定しない。

表 B.5−矢板の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

厚さ

長さ

寸法 500

50∼220

− 2

000∼14 000

許容差

+5 
−2

+5 
−2

±30

寸法 996

50∼220

− 2

000∼14 000

平形

許容差

+7 
−2

+7 
−2

±30

寸法 996

90∼350 45∼100 2

000∼14 000

矢板

溝形

許容差

+7 
−2

+7 
−2

+7 
−2

±30

注記 1  面には,面取りを施してもよい。 
注記 2  頭部,先端部及び継手部の形状並びにつり孔の有無及び位置は,受渡当事者間の協議によって適

宜変更することができる。

注記 3  受渡当事者間の協議によって,矢板としての性能を損なわない範囲で,必要な附属物を設けたり,

又は加工をすることができる。

B.5

配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(B.3 の規

定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。また,大形積みブロッ

ク及び矢板の配筋は,B.3 を満足する配筋を製品ごとに製造業者が定める。

B.6

試験方法

B.6.1

圧縮強度試験

圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 又は JIS A 1107 による。


22

A 5372

:2010

B.6.2

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,JIS A 5363 による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する

1

級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

B.7

コンクリートの品質

B.7.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

B.7.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,製品と同一養生を行った供試体の圧縮強度又はその他適切な方法によって

管理した圧縮強度で検証し,所定の材齢において,

表 B.6 の値を満足しなければならない。

なお,

II

類は,受渡当事者間の協議による。

表 B.6−コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

大形積みブロック 24 以上

矢板 60 以上

注記  コンクリートの圧縮強度は,JIS A 5364

附属書 によることができる。

B.8

検査

検査は,JIS A 5365 によるほか,次による。

a

)

最終検査  擁壁類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能,形状及び寸法  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査  擁壁類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取方

式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略

することができる。

B.9

表示

擁壁類には,JIS A 5361 によって,次の事項を表示する。

a

)

種類又はその略号

b

)

製造業者名又はその略号

c

)

製造年月日又はその略号

d

)

リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示


23

A 5372

:2010

B.10

その他(推奨仕様)

擁壁類の

I

類を,

表 B.7 に示す。

表 B.7−推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

推奨仕様 B-1  大形積みブロック

JIS A 5372 

附属書 B  擁壁類

推奨仕様 B-2  鉄筋コンクリート矢板


24

A 5372

:2010

推奨仕様 B-1

大形積みブロック

B-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,擁壁類

I

類の大形積みブロックについて記載する。

B-1.2

種類

大形積みブロックの種類は,質量区分及び面の形状によって,

推奨仕様 B-1  表 のとおり区分する。

推奨仕様 B-1  表 1−大形積みブロックの種類

種類

質量区分

a)

面の形状

摘要

1

2

3

4

5

6

7

8

長方形

9

A

正方形

大形積みブロックは,面寸法を大形化したもの,又は控長
も長尺化したものである。 

a)

  質量区分は,施工面積 1 m

2

当たりのブロック質量

によって,A は 350 kg 以上に区分したものである。

B-1.3

性能

大形積みブロックは,B-1.6 に規定する圧縮強度試験を行い,性能の保証となる圧縮強度が所定の材齢に

おいて,

24 N/mm

2

以上でなければならない。

B-1.4

形状,寸法及び寸法の許容差

大形積みブロックの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 B-1  表 による。

なお,B.4 に規定する範囲で基準寸法を変更した場合には,購入者の要求があれば製造業者は,設計図

書又は性能試験によって,その大形積みブロックが B.3 に適合していることを示す資料を提示しなければ

ならない。


25

A 5372

:2010

推奨仕様 B-1 表 2−大形積みブロックの形状,寸法及び寸法の許容差

記号

記号の意味

面の幅

面の高さ

控長

面取り幅

y 

面取りに相当する幅

dd

合端

単位  mm

寸法

種類

質量区分

面の形状

幅(a

高さ(b

控長(r








8

長方形

1 000 
1 250 
1 250 
1 500 
1 500 
1 500 
2 000 
2 000

500 
800 
894 
666

1 000

1 118

1 000

1 118

9

A

正方形 1

000  1 000

350∼

1 500

寸法の許容差

±5

±5

+10

−5

注記 1  面には,実用上差し支えない範囲で適切な凹凸を設けることができる。 
注記 2  面には,面取りを施してもよい。 
注記 3  面取りに相当する部分は,控長に含めることができる。 
注記 4  施工目地などを考慮した面寸法のものも含めることができる。

B-1.5

配筋

大形積みブロックの配筋は,次による。

a

)

鉄筋のあき  鉄筋のあきは,その直径の

1

倍以上とし,かつ,粗骨材の最大寸法の

5/4

倍以上でなけ

ればならない。

b

)

組立筋の間隔  組立筋の間隔は,

300 mm

以下とする。

c

)

鉄筋のかぶり  鉄筋のかぶりは,その直径の

1

倍以上とする。

なお,鉄筋の端面をキャップスペーサなどで防せい(錆)被覆がなされている場合には,この限り

ではない。


26

A 5372

:2010

B-1.6

強度試験

大形積みブロックの強度試験は,B.6.1 による。また,JIS A 1108 による供試体の作製は,JIS A 1132 

よる。その場合,養生方法はブロックの養生と同一条件とする。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する

1

級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

B-1.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,B.7.2 による。

B-1.8

検査

B-1.8.1

検査項目

大形積みブロックの検査項目は,次による。

a

)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1

)

外観

2

)

性能

3

)

形状及び寸法

b

)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)

外観

2

)

形状及び寸法

B-1.8.2

検査ロット

大形積みブロックの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量な

どを考慮し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。た

だし,検査ロットの大きさは,

500

個又は端数を

1

ロットとしてもよい。

B-1.8.3

検査方法

大形積みブロックの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

1

)

外観  外観の検査は,

1

ロットから任意に

2

個抜き取り 9.1 によって行い,

2

個とも 5.1(外観)の

規定に適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で

1

個でも適合しないときは,そのロット

全数について検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

2

)

性能  性能の検査は,

1

ロットから任意に

2

個抜き取り,B-1.6 によって行い,

2

個とも B-1.3 の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,

2

個とも適合しなければ,そのロットを不合格とする。

この検査で,

2

個のうち

1

個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に

4

個抜き取り,

4

個とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,

1

個でも適合しないとき

は,そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,

1

ロットから任意に

2

個抜き取り,

2

個とも B-1.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で

1

個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

1

)

外観  外観の検査は,a

)

に準じる。


27

A 5372

:2010

2

)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a

)

に準じる。

B-1.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した大形積みブロックには,B.9 によって表示する。


28

A 5372

:2010

推奨仕様 B-2

鉄筋コンクリート矢板

B-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,擁壁類

I

類の鉄筋コンクリート矢板(以下,矢板という。

)について

記載する。

B-2.2

種類

矢板の種類は,形状,寸法及びひび割れモーメントによって,

推奨仕様 B-2  表 1∼表 のとおり区分す

る。

推奨仕様 B-2  表 1−平形(呼び幅 500 mm

種類

高さ

製品幅

ひび割れ

モーメント

kN・m

長さ(L

m

加圧矢板 mm  mm

1 枚当たり 1 m 当たり 2.0 2.5 3.0 3.5 4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 7.5 8.0 9.0 10.0 11.0 12.013.014.0

KF 50H

50

500

2.7

5.4  ○ ○ ○ ○ ○

KF 60H

60

4.0

8.0

○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 70H

70

5.5

11

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 80H

80

7.5

15

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 90H

90

10

20

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF100H 100

11

22

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF110H 110

15

30

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF120H 120

18

36

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF130H 130

22

44

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF140H 140

25

50

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF150H 150

29

58

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF160H 160

34

68

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF180H 180

42

84

○ ○  ○  ○  ○  ○

KF190H 190

45

90

○ ○  ○  ○  ○  ○

KF200H 200

51  102

○  ○  ○  ○  ○ ○

KF220H  220

65

130

   ○  ○  ○ ○ ○

注記  この形状の加圧矢板には,断面に圧縮側と引張側との区別がある。


29

A 5372

:2010

推奨仕様 B-2  表 2−平形(呼び幅 1 000 mm

種類

高さ

製品幅

ひび割れ

モーメント

長さ(L

m

加圧矢板 mm

mm

kN・m

2.0 2.5 3.0 3.5 4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 7.5 8.0 9.0 10.0 11.0 12.0 13.0 14.0

KF 50

50

996

5.4

○ ○ ○ ○ ○

KF 60

60

8.0

○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 70

70

11

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 80

80

15

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 90

90

20

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF100 100

22

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF110 110

30

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF120 120

36

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF130 130

44

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF140 140

50

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF150 150

58

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF160 160

68

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF180 180

84

○ ○  ○  ○  ○  ○

KF190 190

90

○ ○  ○  ○  ○  ○

KF200 200

102

○  ○  ○  ○  ○ ○

KF220

220

130

   ○  ○  ○ ○ ○

注記  この形状の加圧矢板には,断面に圧縮側と引張側との区別がある。

推奨仕様 B-2  表 3−溝形(呼び幅 1 000 mm

種類

高さ

厚さ

製品幅

ひび割

れモー 
メント

長さ(L

m

加圧矢板

mm mm mm

kN・m

2.0 2.5 3.0 3.5 4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 7.5 8.0 8.5 9.0 9.5 10.0 11.0 12.0 13.0 14.0

KC 90A

90

45

996

5.9  ○  ○ ○ ○ ○ ○

KC 90B

8.9

  ○ ○ ○ ○ ○ ○

KC 90C

12

  ○ ○ ○ ○ ○ ○

KC120 120  50    15

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC150A 150  60

21

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC150B     28

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC175 175

    35

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC200A 200  75

41

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC200B     53

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KC230 230

    63

○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KC255A 255

83

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○  ○

KC255B     100

○ ○  ○  ○  ○  ○  ○

KC275A 275

120

○ ○  ○  ○  ○  ○  ○

KC275B     140

○  ○  ○  ○  ○ ○

KC300  300  100    160

   ○  ○  ○ ○ ○

KC350  350

    190

   ○  ○  ○ ○ ○

注記  この形状の加圧矢板には,断面に圧縮側と引張側との区別がある。


30

A 5372

:2010

B-2.3

性能

B-2.3.1

曲げ強度

矢板は,B-2.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 B-2  表 1∼表 に規定するひび割れモーメント

に相当する荷重を加えたとき,幅

0.2 mm

を超えるひび割れが発生してはならない。また,矢板は,

推奨

仕様 B-2  表 1∼表 に規定するひび割れモーメントの

2

倍の値で破壊してはならない。

荷重は,次の式によって算出する。

g

W

l

M

F

=

6

ここに,

F: 載荷荷重(kN)

M: ひび割れモーメント(推奨仕様 B-2  表 1∼表 に規定する値)

(kN・m)

l: スパン(m)lL/2,bl/3 とする。

ただし,が 10 より小さいときは,l=10 とする。

H: 矢板の高さ(m)

W: 載荷ビーム,荷重として加わる丸鋼及び鋼板の総質量(t)

ただし,載荷ビームが試験機と一体構造となっている場合は,
載荷ビームの質量は含まない。

g: 標準重力加速度(9.81 m/s

2

B-2.4

形状,寸法及び寸法の許容差

矢板の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 B-2  図 1∼図 3,推奨仕様 B-2  表 1∼表 3,及び推奨仕

様 B-2  表 による。

反りの許容差は,

推奨仕様 B-2  表 による。

なお,B.4 に規定する範囲で基準寸法を変更した場合には,購入者の要求があれば製造業者は,設計図

書又は性能試験によってその矢板が B.3 に適合していることを示す資料を提示しなければならない。

単位  mm

推奨仕様 B-2  図 1−平形の形状


31

A 5372

:2010

推奨仕様 B-2 図 2−溝形の形状(高さ 90120 mm

推奨仕様 B-2 図 3−溝形の形状(高さ 150350 mm


32

A 5372

:2010

推奨仕様 B-2  表 4−寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

厚さ

長さ

寸法 500

50∼220

− 2

000∼14 000

平形

許容差

+5 
−2

+5 
−2

±30

寸法 996

50∼220

− 2

000∼14 000

平形

許容差

+7 
−2

+7 
−2

±30

寸法 996

90∼350 45∼100 2

000∼14 000

溝形

許容差

+7 
−2

+7 
−2

+7 
−2

±30

推奨仕様 B-2  表 5−反りの許容差

単位  mm

L≦7 000

10

反り

L>7 000

15

B-2.5

配筋

矢板の配筋は,次による。

a)

鉄筋のあきは,その直径の 1 倍以上とし,かつ,粗骨材の最大寸法の 5/4 倍以上でなければならない。

b)

加圧締固めの場合,鉄筋のかぶりは,7 mm 以上とする。

c)

組立筋の間隔は,300 mm 以下とする。

B-2.6

強度試験

B-2.6.1

圧縮強度試験

矢板の圧縮強度試験は,B.6.1 による。

B-2.6.2

曲げ強度試験

矢板の曲げ強度試験は,

推奨仕様 B-2  図 及び推奨仕様 B-2  図 に示す載荷方法によって行い,推奨仕

様 B-2  表 1∼表 に規定するひび割れモーメントに相当する荷重 を加えたとき,推奨仕様 B-2  図 及び

推奨仕様 B-2  図 に示すひび割れ幅測定点でひび割れ状況を調べる。さらに,推奨仕様 B-2  表 1∼表 

規定するひび割れモーメントの 2 倍に相当する荷重まで載荷し破壊しないことを確認する。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。


33

A 5372

:2010

単位  mm

推奨仕様 B-2  図 4−曲げ強度試験方法(平形)

単位  mm

推奨仕様 B-2  図 5−曲げ強度試験方法(溝形)


34

A 5372

:2010

B-2.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,B.7.2 による。ただし,加圧締固めの場合,供試体は矢板と同様の成形及び

養生を行わなければならない。

B-2.8

検査

B-2.8.1

検査項目

矢板の検査は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

B-2.8.2

検査ロット

矢板の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 枚又は端数を 1 ロットとしてもよい。

B-2.8.3

検査方法

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 枚でも適合しないときは,そのロットの残り全数について

検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 枚抜き取り,B-2.6.2 によって行い,2 枚とも B-2.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 枚とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 枚のうち 1 枚だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 枚抜き取り,4 枚

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 枚でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 枚抜き取り,2 枚とも B-2.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 枚でも適合しないときは,そのロットの残り

全数について検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 枚抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 枚でも適合しないときは,そのロットの残り全数について検査を行

い,規定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。


35

A 5372

:2010

B-2.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した矢板には,B.9 によって表示する。

なお,次の事項も表示しなければならない。

a)

長さ又はその略号

b)

圧縮側と引張側との区別がある場合には,圧縮側又は引張側を示す記号又は略号


36

A 5372

:2010

附属書 C 

規定)

暗きょ類

C.1

概要

この附属書は,RC 製品のうち,主として下水道用,排水路用に用いる暗きょ類の I 類及び II 類につい

て規定する。

C.2

種類

暗きょ類の種類は,

表 C.1 による。

なお,I 類は,

表 C.2 による。

表 C.1−暗きょ類の種類

大分類

小分類

鉄筋コンクリート管

遠心力鉄筋コンクリート管

組合せ暗きょブロック

鉄筋コンクリートボックスカルバート

アーチカルバート

推進管

シールド用セグメント

組立式アーチカルバート

暗きょ類

その他

表 C.2−暗きょ類 類の種類

形状による区分

種類

用途による区分

強度による区分

詳細

鉄筋コンクリート管

水路(外圧管)

1 種,2 種

推奨仕様 C-1 による。

水路(外圧管)

1 種,2 種,3 種

円形

遠心力鉄筋コンクリート管

水路(内圧管)

2K,4K,6K

推奨仕様 C-2 による。

組合せ暗きょブロック

水路(外圧用)

推奨仕様 C-3 による。

箱形

鉄筋コンクリート 
ボックスカルバート

水路(外圧用)

1 種,2 種

推奨仕様 C-4 による。

注記 1  外圧管 1 種,2 種及び 3 種は,暗きょ類の曲げ強度による区分を示す。 
注記 2  内圧管の 2K,4K 及び 6K は,暗きょ類の内圧強度及び曲げ強度による区分を示す。 
注記 3  鉄筋コンクリートボックスカルバートの 1 種及び 2 種は,コンクリートの曲げ引張強度による区分を示す。

C.3

性能

暗きょ類の性能は,

表 C.3 の規定に適合しなければならない。

なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議による。


37

A 5372

:2010

表 C.3−暗きょ類の性能

性能項目

性能

性能照査方法

使用状態性能

使用時に想定される常時の荷重

a)

に対して安全であり,ひび

割れ幅が許容値以内でなければならない。

設計図書又は C.6 による。

終局状態性能

b)

終局時に想定される荷重

a)

に対して,破壊してはならない。 設計図書又は C.6 による。

耐久性能

c)

想定される劣化作用に対して,耐久性を保持しなければなら
ない。

設計図書又は実績による。

施工性能

運搬,設置,組立などの施工性を確保しなければならない。 設計図書又は実績による。

a)

  内水圧に対する強度が要求される場合には,内水圧についても照査を行う。

b)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求があった場合に行う。

c)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが同等な類似製品

の実績によって判断してもよい。

C.4

形状,寸法及び寸法の許容差

暗きょ類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能(品

質)及び性能(品質)照査方法が同じであれば,所要の性能(品質)を満足する範囲で購入者の要求によ

って基準寸法を±10 %の範囲で変更することができる。

a)

形状  暗きょ類の形状を,図 C.1 に示す。

a)

  円形状 

b)

  組合せ形箱形状 

図 C.1−暗きょ類の形状例


38

A 5372

:2010

c)

  箱形形状 

図 C.1−暗きょ類の形状例(続き)

b)

寸法及び寸法の許容差  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表 C.4∼表 C.6 による。II

類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

1)

円形状  円形状の寸法及び寸法の許容差は,表 C.4 による。

表 C.4−暗きょ類(円形状)の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内径

長さ

厚さ

寸法

φ150∼2 000

1 000∼2 500

24∼190

1 種

±3∼±8

+10

−5

+3

−2

+8

−4

鉄筋コンクリート管

許容差

2 種

±3∼±10

+15 
−10

+3

−2

+10

− 5

寸法

φ150∼3 000

2 000∼2 430

26∼250

直管

±3∼±12

+10∼−5

+3

−2

+12

− 6

遠心力鉄筋 
コンクリート管

許容差

異形管

±3∼±4

+5∼−15

+3

−2

+5

−4

直管の断面の内外周は,実用的同心円で,その端面は,管軸に対して実用的直角でなければならない。
注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,これより短くすることができる。 
注記 2  面取り,つり孔及び管端補強のように,管の形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加

工は,差し支えない。

注記 3  許容差の詳細は,推奨仕様 C-1∼推奨仕様 C-4 による。

2)

組合せ形箱形状  組合せ形箱形状の寸法及び寸法の許容差は,表 C.5 による。


39

A 5372

:2010

表 C.5−暗きょ類(組合せ形箱形状)の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内幅

内高

長さ

厚さ

寸法 180∼600 180∼600 500∼600 60∼100

組合せ暗きょ 
ブロック

許容差

±2

±2

±3

±2

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,これより短くすることができる。 
注記 2  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支え

ない。本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよ

い。また,つり上げ具及び接合部を設けてもよい。

3)

箱形形状  箱形形状の寸法及び寸法の許容差は,表 C.6 による。

表 C.6−暗きょ類(箱形形状)の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内幅

内高

長さ

厚さ

寸法 600∼3 500

600∼3 000

1 000∼2 000

130∼310

鉄筋コンクリート 
ボックスカルバート

許容差

±4∼±10

±4∼±10

+10

−5

+4

−2

+8

−4

許容差の詳細は,

推奨仕様 C-4 による。

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,これより短くすることができる。 
注記 2  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支え

ない。本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよ

い。また,つり上げ具及び接合部を設けてもよい。

C.5

配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(C.3 

規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。また,円形状(管)

及び箱型形状の配筋は,C.3 を満足する配筋を製品ごとに製造業者が定める。

C.6

試験方法

C.6.1

圧縮強度試験

圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 による。

C.6.2

曲げ強度試験及び内圧強度試験

曲げ強度試験及び内圧強度試験は,JIS A 5363 による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。内圧試験は,JIS B 7505-1 に規定する 1.6 級以上の圧力計を使用する。

C.7

コンクリートの品質

C.7.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

C.7.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,製品と同一養生を行った供試体の圧縮強度又はその他適切な方法によって

管理した圧縮強度で検証し,所定の材齢において,

表 C.7 の値を満足しなければならない。


40

A 5372

:2010

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

表 C.7−コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

鉄筋コンクリート管

a)

遠心力鉄筋コンクリート管

a)

組合せ暗きょブロック 24 以上

鉄筋コンクリートボックスカルバート 35 以上

注記  コンクリートの圧縮強度は,JIS A 5364 の附属書 によることができる。 

a)

  鉄筋コンクリート管及び遠心力鉄筋コンクリート管については,製品の曲げ

強度を満足する圧縮強度とする。

C.8

検査

検査は,JIS A 5365 によるほか,次による。

a)

最終検査  暗きょ類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1)

外観  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2)

性能,形状及び寸法  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3)

検査ロットの大きさ  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b)

受渡検査  暗きょ類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取

方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省

略することができる。

C.9

表示

暗きょ類には,JIS A 5361 によって,次の事項を表示する。

a)

種類又はその略号

b)

製造業者名又はその略号

c)

製造年月日又はその略号

d)

リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

C.10

その他(推奨仕様)

暗きょ類の I 類を,

表 C.8 に示す。

表 C.8−推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

推奨仕様 C-1  鉄筋コンクリート管 
推奨仕様 C-2  遠心力鉄筋コンクリート管 
推奨仕様 C-3  組合せ暗きょブロック

JIS A 5372 

附属書 C  暗きょ類

推奨仕様 C-4  鉄筋コンクリートボックスカルバート


41

A 5372

:2010

推奨仕様 C-1

鉄筋コンクリート管

C-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,暗きょ類 I 類の鉄筋コンクリート管(以下,管という。)について

記載する。

C-1.2

種類

管の種類は,用途によって,

推奨仕様 C-1  表 のとおり区分する。

推奨仕様 C-1  表 1−管の種類

種類

種類の略号

用途

1 種 1

主として,外圧に対して設計されたもの。

2 種 2

主として,比較的大きい外圧に対して設計されたもの。

C-1.3

性能

C-1.3.1

曲げ強度

管は,C-1.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 C-1  表 に規定するひび割れ荷重を加えたとき,

1 種は幅 0.25 mm 又は,長さ 300 mm を超えるひび割れ,2 種は幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生しては

ならない。また,

推奨仕様 C-1  表 に示す破壊荷重を加えたとき破壊してはならない。


42

A 5372

:2010

推奨仕様 C-1  表 2−管の曲げ強度荷重

単位  kN/m

種類

1 種

2 種

呼び

ひび割れ荷重

破壊荷重

ひび割れ荷重

破壊荷重

150 9  17 14  26 
200 10  18  16  28 
250 12  19  18  30 
300 13  20  21  38 
350 14  22  23  42 
400 15  24  24  44 
450 16  26  26  49 
500 17  28  28  55 
600 19  32  30  60 
700 23  37  33  66 
800 26  45  36  72 
900 27  51  39  78

1 000 29  60  42  84

1 100 30  65  44  90

1 200 31  70  46  96 
1 350 32  80  48  105 
1 500 34  90  51  114 
1 650 36  100  54  122 
1 800 38  110  57  131 
2 000

− 60 142

C-1.4

形状,寸法及び寸法の許容差

管の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 C-1  表 3∼表 による。

管の断面の内外周は,実用的同心円で,その端面は管軸に対して実用的直角でなければならない。

なお,C.4 に規定する範囲で基準寸法を変更した場合には,購入者の要求があれば製造業者は,その管

が C.3 に適合していることを示す資料を提示しなければならない。

注記  面取り及び切欠きのように,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支え

ない。


43

A 5372

:2010

推奨仕様 C-1  表 3種(呼び 150600)の形状,寸法及び寸法の許容差

a)

  D

1

D

2

D+2T

単位  mm

内径

厚さ

有効長

ソケット部分

内径

外径

深さ

呼び

許容差

許容差

許容差

D

1

許容差

D

3

許容差

L

1

許容差

150 150

24

230

266

200 200

27

284

328

250 250

±3

30

+3 
−2

340

±3

392

60

300 300

33

400

460

350 350

37

460

526

400 400

41

520

592

70

450 450

45

580

660

500 500

50

640

728

600 600

±4

62

+4 
−2

1 000

+10

−5

764

±4

872

+10

−5

80

±5


推奨仕様 C-1  表 4種(呼び 7001 800)の形状,寸法及び寸法の許容差

単位  mm

内径

厚さ

有効長

a)

ソケット及び継手部分

内径

外径

長さ

呼び

許容差

許容差

許容差

D

1

D

2

外径

D

4

内径外径
の許容差

D

3

許容差

L

1

L

2

a L

3

許容差

700

700

69 850

842

824

960

105

75

800

800

76 964

956

938

1 084

110

80

900

900

±4

85

+4
−2

1 082

1 074

1 056

±3

1 216

115 85

1 000

1 000

90 1 194

1 184

1 166

1 332

120

40

96

1 100

1 100

97 1 310

1 300

1 278

1 458

125

100

1 200

1 200

104 1 424

1 414

1 392

1 580

130

104

1 350

1 350

±6

115

+6
−3

1 596

1 586

1 564

±4

1 768

135 108

1 500

1 500

125 1 768

1 756

1 734

1 950

140

42

112

1 650

1 650

140 1 948

1 936

1 912

2 150

145

116

1 800

1 800

±8

150

+8
−4

2 000

+10

−5

2 118

2 106

2 082

±5

2 332

+10

−5

150

45

120

±5

a)

  有効長 を,1 000 mm とすることができる。

44

A

 5

372


20
10


推奨仕様 C-1  表 5種の形状,寸法及び寸法の許容差

単位  mm

内径

厚さ

有効長

a)

ソケット及び継手部分

内径

外径

長さ

呼び

許容差

許容差

許容差

D

1

D

3

D

4

D

5

内径外径

の許容差

L

1

許容差

許容差

150 150

33

227 290 206 211

200 200

35

279 348 258 263

250 250

±3

38

+3
−2

1 000

333 408 312 317

±2 70

300 300

50

391 472 369 375

13

350 350

53

445 532 424 430

400 400

58

503 596 482 488

14

450 450

±4

63

+4
−2

2 000

+15
−10

561 660 540 546

±3 95

±5

16

±3

a)

  呼び 300∼800 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 900∼2 000 の管の有効長は 2 000 mm とすることができる。

b)

  L

1

+30≧L

2

L

1

+10

c)

  D

1

D

2

D

4

45

A

 5

372


20
10


推奨仕様 C-1  表 5種の形状,寸法及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

内径

厚さ

有効長

d)

ソケット及び継手部分

内径

外径

長さ

呼び

許容差

許容差

許容差

D

1

D

3

D

4

D

5

内径外径

の許容差

L

1

許容差

許容差

500

500 69

623

728

601

607

17

600

600 76

733

850

711

717

95

19

700

700 83

846

972

817

826

23

800

800 91

2 000

962

1 098

932 941

110

24

900

900

±4

100

+4
−2

1 080

1 226

1 046 1 054

±3

27

1 000

1 000 110

1 196

1 352

1 162

1 170

28

1 100

1 100 115

1 308

1 474

1 274

1 282

126

30

1 200

1 200 120

1 423

1 599

1 386

1 394

33

1 350

1 350

±6

135

+6
−3

1 592

1 783

1 553 1 563

±4

136

37

1 500

1 500 148

1 762

1 960

1 722

1 730

1 650

1 650 161

1 931

2 152

1 889

1 900

146

1 800

1 800

±8

173

+8
−4

2 101

2 337

2 059 2 071

2 000

2 000

±10 190 +10

−5

2 500

+15
−10

2 334

2 587

2 284 2 294

±5

156

±5

40

±3

d)

  呼び 300∼800 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 900∼2 000 の管の有効長は 2 000 mm とすることができる。

46

A

 5

372


20
10


47

A 5372

:2010

C-1.5

配筋

管には,C-1.3 を満足する配筋を,製品ごとに製造業者が定める。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,1 種の呼び 150∼350 及び 2 種の呼び 150∼250 の場合は,

8 mm 以上とする。管のソケット部及び継手部は,この限りではない。

C-1.6

強度試験

C-1.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,管を

推奨仕様 C-1  図 のように台上に水平に据え付け,推奨仕様 C-1  表 のひび割

れ荷重に有効長 を乗じた値まで管体に鉛直に載荷し,ひび割れの状態を調べる。さらに,破壊荷重まで

載荷し破壊しないことを確認する。曲げ強度試験を行うときは,頂部及び底部に厚さ約 20 mm のゴム板及

び約 150 mm×150 mm の角材又は形鋼を当てて,荷重が均等に分布されるようにしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

推奨仕様 C-1  図 1−曲げ強度試験方法

C-1.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,C.7.2 による。

C-1.8

検査

C-1.8.1

検査項目

管の検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観


48

A 5372

:2010

2)

形状及び寸法

C-1.8.2

検査ロット

管の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,最

終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロッ

トの大きさは,300 本又は端数を 1 ロットとしてもよい。

C-1.8.3

検査方法

管の検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 本抜き取り,C-1.6.1 によって行い,2 本とも C-1.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 本とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 本のうち 1 本だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 本抜き取り,4 本

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 本でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 本抜き取り,2 本とも C-1.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 本抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

C-1.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した管には,C.9 によって表示する。


49

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2

遠心力鉄筋コンクリート管

C-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,暗きょ類 I 類の遠心力鉄筋コンクリート管(以下,管という。)に

ついて記載する。

C-2.2

種類

管の種類は,形状によって直管及び異形管に区分する。

a)

直管  直管は,推奨仕様 C-2  表 のとおり区分する。

推奨仕様 C-2  表 1−直管の種類

種類

用途

略号

呼び

外圧管

A 形

1 種 A1

150∼1 800

外圧に対して設計されているもの

2 種 A2

150∼1 800

B 形

1 種 B1

150∼1 350

2 種 B2

150∼1 350

 NB 形

1 種 NB1

150∼900

2 種 NB2

150∼900

 NC 形

1 種 NC1

1 500∼3 000

2 種 NC2

1 500∼3 000

3 種 NC3

1 500∼3 000

内圧管

A 形 2K A2K

150∼1 800

内圧及び外圧に対して設計されているもの

4K

A4K 150∼1 800

6K

A6K 150∼800

B 形 2K B2K

150∼1 350

4K

B4K 150∼1 350

6K

B6K 150∼800

 NC 形 2K NC2K

1 500∼3 000

4K

NC4K

1 500∼3 000

注記 1  A 形,B 形,NB 形及び NC 形は,管の形状による区分を示す。 
注記 2  外圧管の 1 種,2 種及び 3 種は,管の曲げ強度による区分を示す。 
注記 3  内圧管の 2K,4K 及び 6K は,管の内圧強度と曲げ強度による区分を示す。

b)

異形管  異形管は,外圧管として用いられるもので,推奨仕様 C-2  表 のとおり区分する。


50

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 2−異形管の種類

種類

枝の径

角度

略号

呼び mm

T 字管

1 種   T1

200

150

    250∼450 150,200  

2 種   T2

200

150

    250∼450 150,200

Y 字管

1 種   Y1

200

150

    250∼450 150,200  

2 種   Y2

200

150

    250∼450 150,200

曲管

U 形

1 種 U  150,200

− 30°,45°

V 形   V

支管 A 1 種 SA

150,200

 B

SB

 C

SC

短管 BS 形

1 種 BS1  150∼450

 BT 形   BT1

 BS 形

2 種 BS2  150∼450

 BT 形   BT2

注記 1  U 形,V 形,BS 形及び BT 形は,管の形状による区分を示す。 
注記 2  A,B 及び C は,支管の寸法による区分を示す。 
注記 3  1 種及び 2 種は,管の曲げ強度による区分を示す。

C-2.3

性能

C-2.3.1

曲げ強度

管は,C-2.6.1 に規定する曲げ強度試験を行い,外圧管は

推奨仕様 C-2  表 3,内圧管は推奨仕様 C-2  表 4

に示すひび割れ荷重を加えたときに,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。また,外圧管

推奨仕様 C-2  表 3,内圧管は推奨仕様 C-2  表 に示す破壊荷重を加えたとき,破壊してはならない。


51

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 3−外圧管の曲げ強度荷重

単位  kN/m

ひび割れ荷重

破壊荷重

呼び

1 種

2 種

3 種

1 種

2 種

3 種

150 16.7 23.6 − 25.6

47.1

200    −

250    −

300 17.7 25.6 − 26.5

51.1

350 19.7 27.5 − 29.5

55.0

400 21.6 32.4 − 32.4

62.8

450 23.6 36.3 − 35.4

66.8

500 25.6 41.3 − 38.3

70.7

600 29.5 49.1 − 44.2

77.5

700 32.4 54.0 − 49.1

85.4

800 35.4 58.9 − 53.0

93.2

900 38.3 63.8 − 57.9

101 −

1 000 41.3 68.7 − 61.9

108 −

1 100 43.2 72.6 − 65.8

113 −

1 200 45.2 75.6 − 71.7

118 −

1 350 47.1 79.5 − 81.5

126 −

1 500 50.1 83.4

110  91.3

134  165

1 650 53.0 88.3

117 102 143  176

1 800 56.0 93.2

123 111 151  185

2 000 58.9 98.1

130 118 161  195

2 200 61.9 104  137 124 172  206 
2 400 64.8 108  143 130 183  214 
2 600 67.7 113  150 136 193  224 
2 800 70.7 118  155 142 204  233 
3 000 73.6 123  162 148 213  244

注記 1  直管の 1 種及び 2 種については,A 形は呼び 150∼1 800,B 形は呼び 150∼1 350,

NB 形は呼び 150∼900,及び NC 形は呼び 1 500∼3 000 の外圧管に適用する。
また,直管の 3 種については,NC 形の呼び 1 500∼3 000 の外圧管に適用する。

注記 2  異形管の 1 種については,T 字管及び Y 字管は呼び 200∼450,曲管及び支管は

呼び 150 及び 200,短管は呼び 150∼450 の管に適用する。また,異形管の 2 種

については,T 字管及び Y 字管は呼び 200∼450,短管は呼び 150∼450 の管に
適用する。


52

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 4−内圧管の曲げ強度荷重

単位  kN/m

ひび割れ荷重

破壊荷重

呼び

2K 4K 6K 2K 4K 6K

150 16.7 17.7

19.7 33.4 35.4

39.3

200

19.7 21.6

39.3 43.2

250

20.7 23.6

41.3 47.1

300 17.7 21.6

25.6 35.4 43.2

51.1

350 19.7 23.6

27.5 39.3 47.1

55.0

400 21.6 25.6

29.5 43.2 51.1

58.9

450 23.6 27.5

31.4 47.1 55.0

62.8

500 25.6 29.5

33.4 51.1 58.9

66.8

600 29.5 32.4

36.3 58.9 64.8

72.6

700 32.4 36.3

40.3 64.8 72.6

80.5

800 35.4 39.3

44.2 70.7 78.5

88.3

900 38.3  47.1 − 76.6

94.2

1 000 41.3  51.1 − 82.5

103 −

1 100 43.2  53.0 − 86.4

106 −

1 200 45.2  55.0 − 90.3

110 −

1 350 47.1  58.9 − 94.2

118 −

1 500 50.1  62.8 − 101 126  − 
1 650 53.0  66.8 − 106 134  − 
1 800 56.0  70.7 − 112 142  − 
2 000 58.9  75.6 − 118 152  − 
2 200 61.9  80.5 − 124 161  − 
2 400 64.8  85.4 − 130 171  − 
2 600 67.7  90.3 − 136 181  − 
2 800 70.7  95.2 − 142 191  − 
3 000 73.6 101  − 148 201  −

注記  直管の 2K 及び 4K については,A 形は呼び 150∼1 800,B 形は呼び 150∼1 350

及び NC 形は呼び 1 500∼3 000 の内圧管に適用する。また,直管の 6K について

は,A 形及び B 形の呼び 150∼800 の内圧管に適用する。

C-2.3.2

内圧強度

内圧管は,C-2.6.2 に規定する内圧強度試験を行い,

推奨仕様 C-2  表 に示す試験水圧を加えたとき,

漏水が発生してはならない。

推奨仕様 C-2  表 5−内圧強度

単位  MPa

種類

試験水圧

2K 0.2 
4K 0.4 
6K 0.6

C-2.4

形状,寸法及び寸法の許容差

C-2.4.1

形状及び寸法

管の形状及び寸法は,

推奨仕様 C-2  表 による。


53

A 5372

:2010

なお,C.4 に規定する範囲で基準寸法を変更した場合には,購入者の要求があれば製造業者は,設計図

書又は性能試験によってその管が C.3 に適合していることを示す資料を提示しなければならない。

管の形状については,面取り,つり孔及び管端補強のような管の形状に影響を与えず,強度を損なわな

い程度の加工は差し支えない。また,直管の断面の内外周は,実用的同心円で,その端面は,管軸に対し

て実用的直角でなければならない。

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

a)

150 150  26 2

000

200 200  27   
250 250  28   
300 300  30   
350 350  32   
400 400  35 2

430

450 450  38   
500 500  42   
600 600  50   
700 700  58   
800 800  66   
900 900  75

1 000  1 000

82

1 100  1 100

88

1 200  1 200

95

1 350 1 350  103

1 500  1 500  112

1 650 1 650  120

1 800 1 800  127

a)

  呼び 150∼350 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 400

∼1 800 の管の有効長は 1 200 mm とすることができ

る。


54

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

b)

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

150  150 210 206 194 262

26  65  90  32  115  50  2

000

200  200 262 258 246 316

27

55

250  250 314 310 298 370

28

    120  60

300  300 368 364 350 424

30

  36

350  350 422 418 404 482

32

65

400  400 478 474 460 544

35  70  95    125  70  2

430

450  450 534 530 516 606

38

75

500  500 592 588 574 672

42

    130  85

600  600 708 704 690 804

50  75 100    135 100

700  700 824 820 802 936

58

 105  40  140  115

800  800 940 936 918

1 068

66  80 110    150 130

900

900 1 058 1 054 1 036 1 204

75

85  115

160  150

1 000  1 000 1 172 1 168 1 150 1 332

82

96  120

165  165

1 100  1 100 1 286 1 282 1 260 1 458

88  100  125  42  175  175

1 200  1 200 1 400 1 396 1 374 1 586

95  104  130

185  190

1 350  1 350 1 566 1 562 1 540 1 768

103  108  135

195  205

b)

  呼び 150 及び 200 の管の有効長は 500 mm 又は 1 000 mm,呼び 250∼350 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 400

∼1 350 の管の有効長は 1 200 mm とすることができる。


55

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

c)

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

150  150  210 206 194 262

26  72  90  32  115  50  2

000

200  200  262 258 246 316

27

55

250  250  314 310 298 370

28

    120  60

300  300  368 364 350 424

30  76

  36

350  350  422 418 404 482

32

65

400  400  478 474 460 544

35  86  95    125  70  2

430

450  450  534 530 516 606

38

75

500  500  592 588 574 672

42

    130  85

600  600  708 704 690 804

50    100    135 100

700  700  824 820 802 936

58  90  105  40  140  115

800 800 940

936

918

1 068

66   110  150

130

900

900  1 058 1 054 1 036 1 204

75

115

160  150

c)

  呼び 150 及び 200 の管の有効長は 500 mm 又は 1 000 mm,呼び 250∼350 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 400

∼900 の管の有効長は 1 200 mm とすることができる。


56

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

d)

D D

1

D

2

T l

1

l

2

l

3

l

4

L L

1

1 500

1 500

1 632

1 598

140

120

115

55

105

2 300

2 295

1 650

1 650

1 792

1 758

150

1 800

1 800

1 950

1 916

160

2 000

2 000

2 164

2 130

175

2 200

2 200

2 378

2 344

190

2 400

2 400

2 594

2 550

205

135

130

65

120

2 600

2 600

2 808

2 764

220

2 800

2 800

3 022

2 978

235

3 000

3 000

3 236

3 192

250

d)

  呼び 1 500∼1 800 の管の有効長(L)は 1 080 mm,L

1

は 1 075 mm とすることができる。


57

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

本体

内径

  厚さ

内径

D D

1

  D

2

D

3

  D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

有効

長 L

L

1

d d

1

d

2

d

3

l

6

l

7

l

8

200(200×150) 200  262 258 246 316  27  65

90

32 115 55

600 300 150 210 206 262  65

90

27

250(250×150) 250

314

310

298

370

28

120 60

           28

300(300×150) 300

368

364

350

424

30   36

              30

350(350×150) 350

422

418

404

482

32     65

           32

400(400×150) 400  478 474 460 544  35  70

95

  125 70

800 400

  35

450(450×150) 450

534

530

516

606

38     75

           38

250(250×200) 250  314 310 298 370  28  65

90

32 120 60

600 300 200 262 258 316  65

90

28

300(300×200) 300

368

364

350

424

30   36

              30

350(350×200) 350

422

418

404

482

32     65

           32

400(400×200) 400  478 474 460 544  35  70

95

  125 70

800 400

  35

450(450×200) 450

534

530

516

606

38     75

           38


58

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

本体

内径

  厚さ

内径

D D

1

  D

2

D

3

  D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

有効

長 L

L

1

d d

1

d

2

d

3

l

6

l

7

l

8

200(200×150) 200  262 258 246 316  27  65

90

32 115 55

600 300 150 210 206 262  65

90

91

250(250×150) 250

314

310 298

370

28

120 60

           92

300(300×150) 300

368

364 350

424

30   36

              94

350(350×150) 350

422

418 404

482

32     65

           97

400(400×150) 400

478

474 460

544

35

70

95

125 70

800 400

    

100

450(450×150) 450

534

530 516

606

38     75

        

103

250(250×200) 250  314 310 298 370  28  65

90

32 120 60

600 300 200 262 258 316  65

90 107

300(300×200) 300

368

364 350

424

30   36

           

109

350(350×200) 350

422

418 404

482

32     65

        

112

400(400×200) 400

478

474 460

544

35

70

95

125 70

800 400

    

115

450(450×200) 450

534

530 516

606

38     75

        

118


59

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長 L

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

 30° 45°

150 150 210 206 194 262

26  65  90  32  115

50  517 543

200 200 262 258 246 316

27

  55

e)

  曲管 U 形には,内張り材を用いてもよい。点線の部分は,内張り材を用いた場合の構造を示す。

f)

  は,一般に 2 mm 程度とする。


60

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長 L

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

 30° 45°

150 150 210 206 194 262

26  65  90  32  115

50  300 300

200 200 262 258 246 316

27

  55

g)

  接着成形による場合の接着箇所を示す。


61

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

内径

厚さ

有効長

呼び

D D

1

D

2

D

4

T R

1

R

2

L

1

l

1

l

2

l

3

d

1

d

2

適用される
本管の呼び

150 A  150 210 206

262 56 181

207

74

65

90

26

200

190  100  250∼350

 B        259

292

92

  33

  125 400∼500

 C        477

525

102

  48

  150 600 以上

200 A  200 262 258

316 58 259

292

67

65

90

33

255

245  100  400∼500

 B        477

525

77

  48

  125 600∼900

 C        588

638

70

  80

  150 1

000 以上


62

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 6−管の形状及び寸法(続き)

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

150 150 210

206 194 262

26 65 90 32 115

50  500

200

200

262

258

246

316

27     55

250 250 314

310 298 370

28

  120

60

300

300

368

364

350

424

30    36

350

350

422

418

404

482

32     65

400 400 478

474 460 544

35  70  95    125

70  600

450

450

534

530

516

606

38     75

C-2.4.2

寸法の許容差

管の寸法の許容差は,

推奨仕様 C-2  表 による。

推奨仕様 C-2  表 7−管の寸法の許容差

A

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

150∼250

±3

+3 
−2

+10

−5

300∼900

±4

+4 
−2

1 000∼1 350

±6

+6 
−3

1 500∼1 800

±8

+8 
−4


63

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 7−管の寸法の許容差(続き)

B

形・NB 

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

150∼250

±3

±2

+3 
−2

±5

±4

+10

−5

300∼600

±4    +4

−2

700∼900

+3 
−2

±5

1 000∼1 350

±6    +6

−3

NC

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

2

厚さ

l

1

l

2

有効長

1 500∼1 800

±8

±3

±2

+8 
−4

±2

+10

−5

2 000∼2 400

±10

 +10

−5

2 600∼3 000

±12

±4

±3

+12

−6

T

字管・字管

単位  mm

呼び

本体

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

内径

d

1

d

3

l

7

200,250

±3

±2

+3 
−2

±5

±4

+10

−5

±3

±2

±5

300∼450

±4  +4

−2

−5

+は規定
しない。

曲管 形・

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

U 形

±4

+4 
−3

150,200

V 形

±3

±2

+3 
−2

±5

±4

+10

−5

支管

単位  mm

呼び

内径

D

1

厚さ

l

2

l

3

d

1

有効長

150,200

±3

±2

+5 
−4

±5

±4

±3

±5


64

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  表 7−管の寸法の許容差(続き)

短管(BS 形・BT 形)

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

150∼250

±3

+3 
−2

300∼450

±4

±2

+4 
−2

±5

±4

+5

−15

C-2.5

配筋

管には,C-2.3 を満足する配筋を,製品ごとに製造業者が定める。

C-2.6

強度試験

C-2.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,管を

推奨仕様 C-2  図 のように台上に水平に据え付け,外圧管は推奨仕様 C-2  表 3

内圧管は

推奨仕様 C-2  表 のひび割れ荷重に有効長 を乗じた値まで管体に鉛直に載荷し,ひび割れの状

態を調べる。さらに,破壊荷重まで載荷し破壊しないことを確認する。

曲げ強度試験を行うときには,頂部及び底部に厚さ約 20 mm のゴム板及び約 150 mm×150 mm の角材を

当てて,荷重が均等に分布されるようにしなければならない。ただし,底部の角材は,省くことができる。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。


65

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  図 1−曲げ強度試験方法


66

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  図 1−曲げ強度試験方法(続き)


67

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  図 1−曲げ強度試験方法(続き)


68

A 5372

:2010

曲管  

推奨仕様 C-2  図 1−曲げ強度試験方法(続き)


69

A 5372

:2010

推奨仕様 C-2  図 1−曲げ強度試験方法(続き)

C-2.6.2

内圧強度試験

内圧強度試験は,管の内部を飽水状態にした後,

推奨仕様 C-2  表 の試験水圧を加え,3 分間圧力を保

持して漏水の有無を調べる。ただし,管の表面ににじみ出た水がはん点になったもの又は水滴となった程

度は,漏水とはみなさない。

なお,内圧試験は JIS B 7505-1 に規定する 1.6 級以上の圧力計を使用する。

C-2.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,C.7.2 による。


70

A 5372

:2010

C-2.8

検査

C-2.8.1

検査項目

管の検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

C-2.8.2

検査ロット

管の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,最

終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。

C-2.8.3

検査方法

管の検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,曲げ強度(ひび割れ強度)又は内圧強度について行う。

ひび割れ強度の検査は,1 ロットの管から 1 本を抜き取り,C-2.6.1 によって行い,C-2.3.1 の規定

に適合すれば,そのロットを合格とする。適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取って

検査を行い,2 本とも合格すれば,最初の不合格品を除いたそのロットを合格とし,1 本でも合格し

なければ,そのロットを不合格とする。

内圧強度の検査は,1 ロットの管から 1 本を抜き取り,C-2.6.2 によって行い,C-2.3.2 の規定に適

合すれば,そのロットを合格とする。適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取って検査

を行い,2 本とも合格すれば,最初の不合格品を除いたそのロットを合格とし,1 本でも合格しなけ

れば,そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットの管から 1 本を抜き取って行い,C-2.4 の規定に適

合すれば,そのロットを合格とする。適合しないときは,全数検査を行い,規定に適合すれば合格

とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

C-2.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した管には,C.9 によって表示する。


71

A 5372

:2010

推奨仕様 C-3

組合せ暗きょブロック

C-3.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,暗きょ類 I 類の組合せ暗きょブロック(以下,ブロックという。)

について記載する。

C-3.2

種類

ブロックの種類は,

推奨仕様 C-3  表 のとおり区分する。

推奨仕様 C-3  表 1−ブロックの種類及び曲げ強度荷重

曲げ強度荷重  kN

種類

上ブロック

下ブロック

180 
240

30 22

300 
360 
450 
600

28 21

C-3.3

性能

C-3.3.1

曲げ強度

ブロックは,C-3.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 C-3  表 に規定する曲げ強度荷重を加え

たとき,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。

C-3.4

形状,寸法及び寸法の許容差

ブロックの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 C-3  表 による。また,上下ブロックの組合せ方

法は,

推奨仕様 C-3  図 による。

なお,C.4 及び C.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製

造業者は,設計図書又は性能試験によってそのブロックが C.3 に適合していることを示す資料を提示しな

ければならない。

C-3.5

配筋

ブロックの配筋は,

推奨仕様 C-3  表 による。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,端面及び上下ブロックの接合する部分はこの限りではな

い。さらに,鉄筋の端部にキャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。


72

A 5372

:2010

推奨仕様 C-3  表 2−ブロックの形状,寸法,配筋及び寸法の許容差


推奨仕様 C-3  表 2−ブロックの形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

寸法  mm

上ブロック配筋

下ブロック配筋

①’

②’

③’

④’

種類

内面

(幅×高)

L

b

h

1

h

2

h

3

r

t

1

t

2

t

3

d

c

数量

(本)

径  数量

(本)

数量

(本)

数量

(本)

数量

(本)

数量

(本)

数量

(本)

数量

(本)

180 180×180

180 60 120 30 142 158 150 30

24

6

0

6

5

5

240 240×240

240 160

40

182 198 200

40

6

300 300×300

300

70

200 50 212 228 250

35

28

8

6 6

360 360×360

600

360 75 240 60 248 262 300 38

30

7

15

50

 7

8

7

450 450×450

450 90 300 75 305 325 375 45

35

6

9

6

9

600 600×600

500

600 100 400 100 390 410 500 50

40

10

20

60

D6

a) 

4 D6

a) 

8

D6

a) 

10

D6

a) 

4 D6

a) 

4 D6

a) 

8

D6

a) 

10

D6

a)

4

許容差

±3

±2

±2

注記 1  ①∼④及び①’∼④’は,配筋の対応を示す。 
注記 2  面取り又は切欠きのような,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大

きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  この表に基づいて製造したものと同等以上の荷重に対する強度を実現できることを,構造計算などを行って確認し,かつ,受渡当事者間で合意を得た場合には,こ

の表に示されていない鉄筋材料及び配筋方法を用いても差し支えない。

推奨仕様 C-3  図 1−上下ブロックの組合せ方法

73

A

 5372


2010


74

A 5372

:2010

C-3.6

強度試験

C-3.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,ブロックを

推奨仕様 C-3 図 のように据え付け,スパンの中央に荷重を加えて行い,

推奨仕様 C-3  表 に規定する曲げ強度荷重において,ブロックの端面に幅 0.05 mm を超えるひび割れの状

態を調べる。

曲げ強度試験を行うときは,ブロックの加圧面及び支持面にゴム板を挿入し,荷重が均等に分布される

ようにしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

単位  mm

上ブロック断面 

側面 

下ブロック断面 

推奨仕様 C-3  図 2−曲げ強度試験方法

C-3.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,C.7.2 による。

C-3.8

検査

C-3.8.1

検査項目

ブロックの検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

C-3.8.2

検査ロット

ブロックの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮

し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検

査ロットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。


75

A 5372

:2010

C-3.8.3

検査方法

ブロックの検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,C-3.6.1 によって行い,2 個とも C-3.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも C-3.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

C-3.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合したブロックには,C.9 によって表示する。


76

A 5372

:2010

推奨仕様 C-4

鉄筋コンクリートボックスカルバート

C-4.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,暗きょ類 I 類の鉄筋コンクリートボックスカルバート(以下,RC

ボックスカルバートという。

)について記載する。

C-4.2

種類

RC ボックスカルバートの種類は,使用区分によって推奨仕様 C-4  表 のとおり区分する。 

推奨仕様 C-4  表 1RC ボックスカルバートの種類

種類

a)

呼び寸法による区分

mm

適用土かぶりによる区分

m

1 種

b)

 600×600∼3 500×2 500

2 種

c)

 900×900∼3 500×2 500

0.20∼3.00

a)

  コンクリートの曲げ引張強度によって 1 種(σ

bt

=3.4 N/mm

2

)と 2 種(σ

bt

=5.0 N/mm

2

)と

に区分される。

b)

  1 種の使用区分は,一般的な構造物の場合に用いられる。ただし,600×600∼900×600

は,ひび割れを特に考慮しなければならない構造物の場合にも用いてよい。

c)

  2 種の使用区分は,ひび割れを特に考慮しなければならない構造物の場合に用いられる。

C-4.3

性能

C-4.3.1

曲げ強度

RC ボックスカルバートは,C-4.6.2 に規定する曲げ強度試験を行い,推奨仕様 C-4  表 に規定する曲げ

強度荷重を加えたとき,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。また,受渡当事者間の協議

によって,破壊に対する性能を照査する場合には,C.3 による。


77

A 5372

:2010

推奨仕様 C-4  表 2RC ボックスカルバートの曲げ強度荷重

単位  kN/m

曲げ強度荷重

B×H 

RC-1 種 

RC-2 種 

B×H 

RC-1 種 

RC-2 種 

600× 600

54.6

−  2 000×2 000 51.7  77.5

700× 700

58.5

−  2 200×1 800 59.7  81.4

800× 800

61.7

−  2 200×2 200 57.7  78.4

900× 600

64.0

−  2 300×1 500 59.0  83.5

900× 900

61.7

64.4

2 300×1 800 57.3  82.3

1 000× 800

57.5

66.7

2 300×2 000 56.3  81.0

1 000×1 000 55.6  66.7 2 300×2 300 55.0  78.5 
1 000×1 500 52.1  63.8 2 400×2 000 59.7  82.1

1 100×1 100 51.7  68.5 2 400×2 400 57.9  78.8

1 200× 800

50.3

70.3

2 500×1 500 65.2  85.2

1 200×1 000 48.7  70.5 2 500×1 800 64.3  84.2 
1 200×1 200 47.3  70.1 2 500×2 000 63.2  83.2 
1 200×1 500 45.7  68.6 2 500×2 500 60.8  79.0 
1 300×1 300 49.0  71.9 2 800×1 500 71.7  95.5 
1 400×1 400 50.5  73.3 2 800×2 000 68.5  91.1 
1 500×1 000 57.3  76.2 2 800×2 500 65.9  82.8 
1 500×1 200 55.7  75.8 2 800×2 800 64.6  79.3 
1 500×1 500 53.7  74.3 3 000×1 500 78.8  103 
1 800×1 200 54.9  79.4 3 000×2 000 75.3  99.4 
1 800×1 500 53.0  78.4 3 000×2 500 72.6  92.1 
1 800×1 800 51.4  76.5 3 000×3 000 70.3  81.1 
2 000×1 500 54.2  80.6 3 500×2 000 87.8  121 
2 000×1 800 52.6  79.0 3 500×2 500 84.5  114

注記 1  上記の値は,総重量 245 kN の自動車荷重を設計活荷重とし,0.2∼3.0 m の適用土かぶり

条件によって設計された RC ボックスカルバートの曲げ強度荷重である。

注記 2 RC-1 種の 900×900∼3 500×2 500 については,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生しな

い荷重とした。

C-4.4

形状,寸法及び寸法の許容差

RC ボックスカルバートの形状,寸法及び寸法の許容差は,推奨仕様 C-4  図 1,推奨仕様 C-4  表 3∼表 4

による。

なお,C.4 に規定する範囲で基準寸法を変更した場合には,購入者の要求があれば製造業者は,設計図

書又は性能試験によってその RC ボックスカルバートが C.3 に適合していることを示す資料を提示しなけ

ればならない。


78

A 5372

:2010

注記 1  形状は標準型及びインバート型があり,この図は,標準型を示す。 
注記 2  接合部は,突合せ型と受口・差し口型とがあり,この図は,受口,差し口型を示す。 
注記 3  面取り,パッキン溝及びつり孔のような,RC ボックスカルバートの形状に影響を与えず,強度を損なわない

程度の加工は,差し支えない。

推奨仕様 C-4  図 1RC ボックスカルバートの形状図


79

A 5372

:2010

推奨仕様 C-4  表 3RC ボックスカルバートの寸法

単位  mm

厚さ

呼び寸法

B×H

外幅

B

0

外高

H

0

有効長

T

1

T

2

T

3

ハンチ高さ

インバート

半径  R

600×

600 860 860

2

000 130 130 130  100  1

200

700×

700 960 960

2

000 130 130 130  100  1

400

800×

800

1 060

1 060

2

000 130 130 130  100  1

600

900×

600

1 160 860

2

000 130 130 130  100  1

800

900×

900

1 160

1 160

2

000 130 130 130  100  1

800

1 000×

800

1 260

1 060

2

000 130 130 130  150  2

000

1 000×1 000

1 260

1 260

2

000 130 130 130  150  2

000

1 000×1 500

1 260

1 760

2

000 130 130 130  150  2

000

1 100×1 100

1 360

1 360

2

000 130 130 130  150  2

200

1 200×

800

1 460

1 060

2

000 130 130 130  150  2

400

1 200×1 000

1 460

1 260

2

000 130 130 130  150  2

400

1 200×1 200

1 460

1 460

2

000 130 130 130  150  2

400

1 200×1 500

1 460

1 760

2

000 130 130 130  150  2

400

1 300×1 300

1 560

1 580

2

000 140 140 130  150  2

600

1 400×1 400

1 660

1 700

2

000 150 150 130  150  2

800

1 500×1 000

1 780

1 320

2

000 160 160 140  150  3

000

1 500×1 200

1 780

1 520

2

000 160 160 140  150  3

000

1 500×1 500

1 780

1 820

2

000 160 160 140  150  3

000

1 800×1 200

2 100

1 540

2

000 170 170 150  150  3

600

1 800×1 500

2 100

1 840

2

000 170 170 150  150  3

600

1 800×1 800

2 100

2 140

2

000 170 170 150  150  3

600

2 000×1 500

2 320

1 860

2

000 180 180 160  200  4

000

2 000×1 800

2 320

2 160

2

000 180 180 160  200  4

000

2 000×2 000

2 320

2 360

2

000 180 180 160  200  4

000

2 200×1 800

2 560

2 200

1

500 200 200 180  200  4

400

2 200×2 200

2 560

2 600

1

500 200 200 180  200  4

400

2 300×1 500

2 660

1 900

1

500 200 200 180  200  4

600

2 300×1 800

2 660

2 200

1

500 200 200 180  200  4

600

2 300×2 000

2 660

2 400

1

500 200 200 180  200  4

600

2 300×2 300

2 660

2 700

1

500 200 200 180  200  4

600

2 400×2 000

2 780

2 420

1

500 210 210 190  200  4

800

2 400×2 400

2 780

2 820

1

500 210 210 190  200  4

800

2 500×1 500

2 900

1 940

1

500 220 220 200  200  5

000

2 500×1 800

2 900

2 240

1

500 220 220 200  200  5

000

2 500×2 000

2 900

2 440

1

500 220 220 200  200  5

000

2 500×2 500

2 900

2 940

1

500 220 220 200  200  5

000

2 800×1 500

3 240

1 980

1

000 240 240 220  200  5

600

2 800×2 000

3 240

2 480

1

000 240 240 220  200  5

600

2 800×2 500

3 240

2 980

1

000 240 240 220  200  5

600

2 800×2 800

3 240

3 280

1

000 240 240 220  200  5

600

3 000×1 500

3 480

2 020

1

000 260 260 240  300  6

000

3 000×2 000

3 480

2 520

1

000 260 260 240  300  6

000

3 000×2 500

3 480

3 020

1

000 260 260 240  300  6

000

3 000×3 000

3 480

3 520

1

000 260 260 240  300  6

000

3 500×2 000

4 000

2 620

1

000 310 310 250  300  7

000

3 500×2 500

4 000

3 120

1

000 310 310 250  300  7

000

注記  有効長(L)は,1 500 mm 又は 1 000 mm とすることができる。


80

A 5372

:2010

推奨仕様 C-4  表 4RC ボックスカルバートの寸法の許容差

単位  mm

寸法の許容差

呼び寸法

内幅及び内高

厚さ

有効長

600×600∼900×900

±4

+4 
−2

1 000×800∼2 500×2 500

±6

+6 
−3

2 800×1 500∼3 000×3 000

±7

+6 
−4

3 500×2 000∼3 500×2 500

±10

+8 
−4

+10

−5

C-4.5

配筋

RC ボックスカルバートの配筋は,C-4.3 を満足するように製造業者が定める。鉄筋のかぶりは,鉄筋の

直径以上,かつ,20 mm 以上とし,鉄筋のあきは,鉄筋の直径以上,かつ,粗骨材の最大寸法の 5/4 倍以

上とする。

C-4.6

強度試験

C-4.6.1

圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,C.6.1 による。

C-4.6.2

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,RC ボックスカルバートを

推奨仕様 C-4  図 のように据え付け,スパンの中央に荷重

を加えて行い,

推奨仕様 C-4  表 に規定する曲げ強度荷重において,幅 0.05 mm を超えるひび割れの状態

を調べる。曲げ強度試験を行うときは,載荷幅は 100 mm とし,RC ボックスカルバートの加圧面及び支持

面にゴム板を挿入し,荷重が均等に分布されるようにしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

推奨仕様 C-4  図 2RC ボックスカルバートの曲げ強度試験方法

C-4.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,C.7.2 による。


81

A 5372

:2010

C-4.8

検査

C-4.8.1

検査項目

RC ボックスカルバートの検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

C-4.8.2

検査ロット

RC ボックスカルバートの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定め

る。ただし,検査ロットの大きさは,100 本又は端数を 1 ロットとしてもよい。

C-4.8.3

検査方法

RC ボックスカルバートの検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,目視によって全数について行い,5.1(外観)の規定に適合するものを合格と

する。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 1 本抜き取り,C-4.6.2 によって行い,C-4.3.1 の規定に適

合すれば,そのロットを合格とし,適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取り,2 本と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 本でも適合しないときは,

そのロットは不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 1 本抜き取り,C-4.4 の規定に適合すれ

ば,そのロットを合格とする。この検査で適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取り,2

本とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とする。1 本でも適合しないと

きは,そのロット全数について検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 本抜き取り 5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロット

を合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規定

に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

C-4.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した RC ボックスカルバートには,C.9 によって表示する。


82

A 5372

:2010

附属書 D 

規定)

マンホール類

D.1

概要

この附属書は,この規格に規定する RC 製品のうち,主として下水道,電気,通信などに用いるマンホ

ール類の I 類及び II 類について規定する。

D.2

種類

マンホール類の種類は,

表 D.1 による。

なお,I 類は,

表 D.2 による。

表 D.1−マンホール類の種類

大分類

小分類

マンホール側塊

組立マンホール

マンホール類

その他

表 D.2−マンホール類 類の種類

種類

用途による区分

形状による区分

部材による区分

詳細

マンホール側塊

主として下水道用の現場打ち
マンホールく(躯)体の上部

に使用するもの。

円形

斜壁 
直壁

推奨仕様 D-1 による。

D.3

性能

マンホール類の性能は,

表 D.3 の規定に適合しなければならない。

なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議による。

表 D.3−マンホール類の性能

性能項目

性能

性能照査方法

使用状態性能

使用時に想定される常時の荷重に対して安

全であり,発生応力度が許容応力度以下でな
ければならない。

設計図書又は D.6 による。

終局状態性能

a)

終局時に想定される荷重に対して,破壊して

はならない。

設計図書又は D.6 による。

耐久性能

b)

想定される劣化作用に対して,耐久性を保持

しなければならない。

設計図書又は実績による。

施工性能

運搬,設置,組立などの施工性を確保しなけ

ればならない。

設計図書又は実績による。

a)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが同

等な類似製品の実績によって判断してもよい。


83

A 5372

:2010

D.4

形状,寸法及び寸法の許容差

マンホール類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性

能(品質)及び性能(品質)照査方法が同じであれば,所要の性能(品質)を満足する範囲で購入者の要

求によって基準寸法を±10 %の範囲で変更することができる。

a)

形状  マンホール類の形状を,図 D.1 に示す。

図 D.1−マンホール側塊の形状例

b)

寸法及び寸法の許容差  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表 D.4 による。II 類に区分

される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

表 D.4−マンホール類の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

上部の内径

下部の内径

高さ

厚さ

斜壁 600∼1 200

900∼1 500

300∼600 60∼100

寸法

直壁 900∼1 500

300∼600 60∼100

マンホール側塊

許容差

±5∼±8

±5

−3∼+5

注記 1  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支

えない。また,つり上げ具,接合具及び足掛金物を付けてもよい。

注記 2  許容差の詳細は,推奨仕様 D-1 による。


84

A 5372

:2010

D.5

配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(D.3 

規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

なお,円周方向の鉄筋は,らせん鉄筋又は帯状鉄筋のいずれでもよい。

D.6

試験方法

マンホール側塊の試験方法は,コンクリートの圧縮強度を代用特性として行う。その他の種類について

は,製品の軸圧縮試験による。

D.6.1

圧縮強度試験

圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 又は JIS A 1107 による。

D.6.2

軸圧縮試験

軸圧縮試験は,JIS A 5363 による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

D.7

コンクリートの品質

D.7.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

D.7.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,製品と同一養生を行った供試体の圧縮強度又はその他適切な方法によって

管理した圧縮強度で検証し,所定の材齢において,24 N/mm

2

以上とする。また,II 類は,受渡当事者間の

協議による。

なお,コンクリートの圧縮強度は JIS A 5364 

附属書 によることができる。

D.8

検査

検査は,JIS A 5365 によるほか,次による。

a)

最終検査  マンホール類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1)

外観  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2)

性能,形状及び寸法  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3)

検査ロットの大きさ  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b)

受渡検査  マンホール類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び

抜取方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,

省略することができる。

D.9

表示

マンホール類には,JIS A 5361 によって,次の事項を表示する。


85

A 5372

:2010

a)

種類又はその略号

b)

製造業者名又はその略号

c)

製造年月日又はその略号

d)

リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

D.10

その他(推奨仕様)

マンホール類の I 類を,

表 D.5 に示す。

表 D.5−推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 D  マンホール類

推奨仕様 D-1  マンホール側塊


86

A 5372

:2010

推奨仕様 D-1

マンホール側塊

D-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,マンホール類 I 類のマンホール側塊(以下,側塊という。)につい

て記載する。

D-1.2

種類

側塊の種類は,形状によって,

推奨仕様 D-1  表 のとおり区分する。

推奨仕様 D-1  表 1−側塊の種類

種類

形状

斜壁

上部の径が下部より小さいもの

直壁

上下の径が等しいもの

D-1.3

性能

D-1.3.1

圧縮強度

側塊は,D-1.6 に規定する圧縮強度試験を行い,性能保証の圧縮強度が所定の材齢において,24 N/mm

2

以上でなければならない。

D-1.4

形状,寸法及び寸法の許容差

側塊の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 D-1  図 及び推奨仕様 D-1  表 による。

なお,D.4 及び D.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製

造業者は,設計図書又は性能試験によってその側塊が D.3 に適合していることを示す資料を提示しなけれ

ばならない。

推奨仕様 D-1  図 1−側塊の形状及び配筋


推奨仕様 D-1  表 2−側塊の寸法,寸法の許容差及び配筋

種類

寸法  mm

配筋

上径

下径

高さ

らせん

鉄筋

a)

縦鉄筋

呼び

許容差

許容差

 

 

 

 

 

g

c)

許容差

 

 

i

 

巻数

(回)

数量

(本)

600A

300 6

600B

450 7

600C

900 1

200

60

(80)

30

600D

600

±5

b)

250

b)

1 100

60

40

20

900 900

1 200

1 200

1500

70

(90)

28

斜壁

1 200

1 200

±8

1 500

±8

150

150

1 500

1800

80

(100)

600

±5 50

50

5.00

9

5.00

36

900A

300 6

900B

900

1 200

60

(80)

600 9

20

1 200A

300 6

1 200B

1 200

1 500

70

(90)

600 9

28

1 500A

300 6

直壁

1 500B

1 500

±8

− 150 −

1 800

80

(100)

600

±5 50  50  − 5.00

9

5.00

36

注記  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。

また,つり上げ具,接合具及び足掛金物を付けてもよい。

a)

  らせん鉄筋は,帯状鉄筋でもよい。

b)

 600A,600B,600C 及び 600D については,寸法(c)を 150 mm,寸法(e)を 900 mm とすることができる。

c)

  寸法 は,(  )内の寸法にすることができる。

87

A

 5372


2010


88

A 5372

:2010

D-1.5

配筋

側塊の配筋は,

推奨仕様 D-1  図 及び推奨仕様 D-1  表 による。

D-1.6

強度試験

側塊の強度試験は,D.6.1 による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

D-1.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,D.7.2 による。

D-1.8

検査

D-1.8.1

検査項目

側塊の検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

D-1.8.2

検査ロット

側塊の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,300 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

D-1.8.3

検査方法

側塊の検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,D-1.6 によって行い,D-1.3.1 の規定に適合すれば,そのロットを合格とする。

この検査で適合しないときは,そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取って行い,2 個とも D-1.4 

規定に適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,再検査を行

うことができる。

再検査は,そのロットから更に任意に 4 個抜き取って行い,4 個とも D-1.4 の規定に適合すれば,

最初に不合格となった側塊を除き,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないとき

は,そのロットを不合格とする。


89

A 5372

:2010

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

D-1.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した側塊には,D.9 によって表示する。


90

A 5372

:2010

附属書 E

規定)

路面排水溝類

E.1

概要

この附属書は,この規格に規定する RC 製品のうち,主として道路路肩に用いる路面排水溝類の I 類及

び II 類について規定する。

E.2

種類

路面排水溝類の種類は,

表 E.1 による。

なお,I 類は,

表 E.2 による。

表 E.1−路面排水溝類の種類

大分類

小分類

U 形側溝

上ぶた式・落ちふた式 U 形側溝 
L 形側溝

皿形側溝

排水性舗装用側溝・縦断管

縦断こう(勾)配可変側溝

浸透・透水性側溝

路面排水溝類

その他

表 E.2−路面排水溝類 類の種類

種類

用途による区分

強度による区分

詳細

U 形側溝

主として車道に平行して設置するもの

1 種

推奨仕様 E-1 による。

主として歩道に設置するもの

1 種

推奨仕様 E-2 及び推奨
仕様 E-3 による。

車両(後輪一輪 32 kN 以下)が隣接して走行する
ことはまれで,走行することがあっても一時待避
などで低速で走行するような場所に,車道に平行

して設置するもの

2 種

推奨仕様 E-2 による。

上ぶた式・落ちふた
式 U 形側溝

車両(後輪一輪 50 kN 以下)が隣接して走行する
ことはまれで,走行することがあっても一時待避

などで低速で走行するような場所に,車道に平行
して設置するもの

3 種

推奨仕様 E-3 による。

L 形側溝

車両(後輪一輪 50 kN 以下)が隣接して走行する
ことはまれで,走行することがあっても一時待避
などで低速で走行するような場所に,車道に平行

して設置するもの

推奨仕様 E-4 による。

E.3

性能

路面排水溝類の性能は,

表 E.3 の規定に適合しなければならない。

なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議による。


91

A 5372

:2010

表 E.3−路面排水溝類の性能

性能項目

性能

性能照査方法

使用状態性能

使用時に想定される常時の荷重に対して安全であり,ひび割れ幅

が許容値以内でなければならない。

設計図書又は E.6 による。

終局状態性能

a)

終局時に想定される荷重に対して,破壊してはならない。

設計図書又は E.6 による。

耐久性能

b)

想定される劣化作用に対して,耐久性を保持しなければならない。 設計図書又は実績による。

施工性能

運搬,設置,組立などの施工性を確保しなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが同等な類似製品の実績

によって判断してもよい。

E.4

形状,寸法及び寸法の許容差

路面排水溝類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性

能(品質)及び性能(品質)照査方法が同じであれば,所要の性能(品質)を満足する範囲で購入者の要

求によって基準寸法を±10 %の範囲で変更することができる。

a)

形状  路面排水溝類の形状を,図 E.1∼図 E.4 に示す。

図 E.1形側溝の形状例


92

A 5372

:2010

図 E.2−上ぶた式 形側溝の形状例

図 E.3−落ちふた式 形側溝の形状例


93

A 5372

:2010

図 E.4形側溝の形状例

b)

寸法及び寸法の許容差  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表 E.4∼表 E.6 による。II

類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

1)  U

形側溝  U 形側溝の寸法及び寸法の許容差は,表 E.4 による。

表 E.4形側溝の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

厚さ

寸法 150∼600 150∼600 600∼2 000

35∼80

U 形側溝

許容差

±2

±2

±3

a)

±3

注記 1  側溝の内面には,面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲で,適切な凹凸のよう

な,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。

注記 2  側溝の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設け

てもよい。また,つり上げ金具及び接合具を付けてもよい。

a)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm,長さが 2 000 mm の場合の許容差は±6 mm

とする。

2)

上ぶた式・落ちふた式 形側溝  上ぶた式・落ちふた式 U 形側溝の寸法及び寸法の許容差は,表

E.5

による。

表 E.5−上ぶた式・落ちふた式 形側溝の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

厚さ

本体寸法 150∼600 150∼600 600∼2 000

35∼80

許容差

±2

±2

±3

a)

±3

ふた寸法 210∼740

− 500∼600 35∼150

上ぶた式 
U 形側溝

許容差

±3

±3

±2

本体寸法 250∼500 250∼600 1

000∼2 000

55∼90

許容差

±3

±3

±6

±3

ふた寸法 362∼622

− 500

90∼125

落ちふた式 
U 形側溝

許容差

±3

±3

±3

注記 1  本体の内面及びふたには,面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲で,適切な凹凸,露出

面の模様のような,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。

注記 2  本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよ

い。また,つり上げ金具及び接合具を付けてもよい。

注記 3  ふたには,取っ手,グレーチング,鋼材及びゴム材を取り付けるなど,特別な機能を付加して

もよい。

a)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm,長さが 2 000 mm の場合の許容差は±6 mm とする。


94

A 5372

:2010

3)  L

形側溝  L 形側溝の寸法及び寸法の許容差は,表 E.6 による。

表 E.6形側溝の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

マウント高

厚さ

マウント高 100 以下の場合 350∼550 155∼175 600  100

a)

 85∼105

寸法

マウント高 100 を超える場合 665∼705 270∼370 2

000

b)

 150∼250

a)

 150

L 形 
側溝

許容差

±2

±3

±3

c)

±2

±3

注記 1  面取り,切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのような,強度及び本体の機能(水の流れ,運転

者の視線透導など)を損なわない程度の加工は,差し支えない。また,つり上げ具及び接合具を付けても
よい。

注記 2  L 形に安全標識(反射板など)を取り付けるなど,特別な機能を付加してもよい。その具体的な仕様(性

能,取付位置など)については,購入者の指示に従うものとする。

注記 3  エプロンこう配は 2/100∼1/10 とすることができる。 

a)

  マウント高は,20∼50 mm とすることができる。また,マウント高は,長さ方向の左右で異なった寸法にす

ることができる。

b)

  マウント高 100 mm を超える場合の長さは 600 mm とすることができる。600 mm とした場合の許容差は,±3

mm とする。

c)

  長さ 2 000 mm の場合の許容差は,±6 mm とする。

E.5

配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の性能(E.3 の規

定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

E.6

試験方法

E.6.1

圧縮強度試験

圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 による。

E.6.2

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,JIS A 5363 による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

E.7

コンクリートの品質

E.7.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

E.7.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,製品と同一養生を行った供試体の圧縮強度又はその他適切な方法によって

管理した圧縮強度で検証し,所定の材齢において,

表 E.7 の値を満足しなければならない。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。


95

A 5372

:2010

表 E.7−コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

U 形側溝 24  以上 
上ぶた式 U 形側溝 24 以上(1 種)

,27 以上(2 種)

落ちふた式 U 形側溝 27  以上 
L 形側溝 27  以上 
注記  コンクリートの圧縮強度は,JIS A 5364 の附属書 による

ことができる。

E.8

検査

検査は,JIS A 5365 によるほか,次による。

a)

最終検査  路面排水溝類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1)

外観  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2)

性能,形状及び寸法  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3)

検査ロットの大きさ  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b)

受渡検査  路面排水溝類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び

抜取方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,

省略することができる。

E.9

表示

路面排水溝類には,JIS A 5361 によって,次の事項を表示する。

a)

種類又はその略号

b)

製造業者名又はその略号

c)

製造年月日又はその略号

d)

リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

E.10

その他(推奨仕様)

路面排水溝類の I 類を,

表 E.8 に示す。

表 E.8−推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

推奨仕様 E-1  U 形側溝 
推奨仕様 E-2  上ぶた式 U 形側溝 
推奨仕様 E-3  落ちふた式 U 形側溝

JIS A 5372 

附属書 E  路面排水溝類

推奨仕様 E-4  L 形側溝


96

A 5372

:2010

推奨仕様 E-1

U

形側溝

E-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,路面排水溝類 I 類の U 形側溝(以下,側溝という。)について記載

する。

E-1.2

種類

側溝の種類は,用途によって,

推奨仕様 E-1  表 のとおり区分する。

推奨仕様 E-1  表 1−側溝の種類

種類

略号

用途

1 種 1 主として車道に平行して設置するもの

E-1.3

性能

E-1.3.1

曲げ強度

側溝は,E-1.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 E-1  表 に規定する曲げ強度荷重を加えたと

き,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。

推奨仕様 E-1  表 2−側溝の曲げ強度荷重

単位  kN

曲げ強度荷重

呼び

スパン L

(mm)

l=600 mm

l=1 000 mm

l=2 000 mm

150 110 13 22 44 
180 140 14 24 48 
240 190 16 27 54

300A,300B

250 17 29 58

300C   20 34 68

360A,360B

310 16 27 54

450

380

 

600 550 14 24 48

E-1.4

形状,寸法及び寸法の許容差

側溝の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 E-1  表 による。

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製

造業者は,設計図書又は性能試験によってその側溝が E.3 に適合していることを示す資料を提示しなけれ

ばならない。


97

A 5372

:2010

推奨仕様 E-1  表 3−側溝の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差


98

A 5372

:2010

推奨仕様 E-1  表 3−側溝の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

種類

配筋

寸法

縦鉄筋

横鉄筋

呼び

a b c d e  f  g

r

l  径又は

数量

径又は

数量(本)

呼び

(本)

呼び

l=600  l=1 000 l=2 000

150

150 140 150 30  35  35 160 30

2.60

180

180 170 180 35  40  40 190

2.60 5

240 240

220  45

50

50

240

7

3.20

300A

240

300B 300

60 9

5 8 16

300C

300 260

360

60 300

3.20

7 12 24

360A 300

6

10

20

360B

360 310

360

50

65

65

360

50

11

4.00

450

450 400 450 55  70  70 430

4.00

13 5.00

1 種

600

600 540 600 70  80  80 600

70

600,

1 000

又は

2 000

D6

c)

15 D6

c)

8 13 26

許容差

±2  ±3

±2

±3

±3

d)

注記  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲で,適切な凹凸のような,形状に影響を与えず強度を損なわない

程度の加工は,差し支えない。本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔
を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は,規定しない。

b)

  用心鉄筋は,呼び 600 の側溝についてだけ,JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼,又は JIS G 3532 に規定する

線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を両側に,寸法(l

が 600 mm の場合はそれぞれ 4 か所,寸法(l)が 1 000 mm の場合はそれぞれ 7 か所,寸法(l)が 2 000 mm の
場合はそれぞれ 14 か所入れる。

c)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00

mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線,又は JIS G 3551 に規定する溶接金網の線径 6.00 mm の
丸鉄線を用いてもよい。

d)

  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm,寸法(l)が 2 000 mm の場合の許容差は±6 mm とする。

E-1.5

配筋

側溝の配筋は,

推奨仕様 E-1  表 による。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,本体の呼び 150∼240 の場合は,8 mm 以上とする。

なお,本体の端面については,この限りではない。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防

せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

E-1.6

強度試験

E-1.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,側溝を

推奨仕様 E-1 図 のように据え付け,スパン(L)を推奨仕様 E-1  表 の値と

し,スパンの中央に荷重を加えて行い,

推奨仕様 E-1  表 に規定する曲げ強度荷重において,側溝の端面

に幅 0.05 mm を超えるひび割れの状態を調べる。

曲げ強度試験を行うときは,側溝の加圧面及び支持面にゴム板を挿入し,荷重が均等に分布されるよう

にしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。


99

A 5372

:2010

単位  mm

推奨仕様 E-1  図 1−側溝の曲げ強度試験方法

E-1.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,E.7.2 による。

E-1.8

検査

E-1.8.1

検査項目

側溝の検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

E-1.8.2

検査ロット

側溝の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-1.8.3

検査方法

側溝の検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,E-1.6.1 によって行い,2 個とも E-1.3.1 


100

A 5372

:2010

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも E-1.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

E-1.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した側溝には,E.9 によって表示する。


101

A 5372

:2010

推奨仕様 E-2

上ぶた式 U 形側溝

E-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,路面排水溝類 I 類の上ぶた式 U 形側溝(以下,側溝という。)につ

いて記載する。

車道用側溝(2 種)については,使用条件として車両が側溝上又は側溝に隣接して走行することはまれ

で,走行することがあっても一時待避などで低速で走行することを想定し,形状・寸法及び配筋の標準を

規定している。したがって,側溝上を車両が頻繁に走行することが想定される用途に,この規格を適用す

ることは不適切である。

E-2.2

種類

側溝の種類は,用途によって,

推奨仕様 E-2  表 のとおり区分する。

推奨仕様 E-2  表 1−側溝の種類

種類

略号

用途

1 種 1 主として歩道に設置するもの。 
2 種 2 車両(後輪一輪 32 kN 以下)が隣接して走行することはまれで,

走行することがあっても一時待避などで低速で走行するような
場所に,車道に平行して設置するもの。

E-2.3

性能

E-2.3.1

曲げ強度

側溝は,E-2.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 E-2  表 2∼表 に規定する曲げ強度荷重を加え

たとき,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。

推奨仕様 E-2  表 2−側溝(本体)の曲げ強度荷重

単位  kN

曲げ強度荷重

呼び

スパン L

(mm)

l=600 mm

l=1 000 mm

l=2 000 mm

150 110 13 22 44 
180 140 14 24 48 
240 190 16 27 54

300A,300B

250 17 29 58

300C    20 34 68

360A,360B

310 16 27 54

450

380

 

600 550 14 24 48


102

A 5372

:2010

推奨仕様 E-2  表 3−側溝(ふた)の曲げ強度荷重

単位  kN

曲げ強度荷重

1 種

2 種

呼び

スパン L

(mm)

l=500 mm

l=600 mm

l=500 mm

l=600 mm

150 180

5 38 45

180 210

5

6 34 40

240 280 7  8 30 35 
300 350 
360 410

25 30

450 500

33 40

600 670

9 10

37 45

E-2.4

形状,寸法及び寸法の許容差

側溝の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 E-2  表 4∼表 による。

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製

造業者は,設計図書又は性能試験によってその側溝が E.3 に適合していることを示す資料を提示しなけれ

ばならない。


103

A 5372

:2010

推奨仕様 E-2  表 4−側溝(本体)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差


104

A 5372

:2010

推奨仕様 E-2  表 4−側溝(本体)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

種類

配筋

寸法

縦鉄筋

横鉄筋

数量(本)

呼び

a b c d e  f  g

r

l  径又は

呼び

数量

(本)

径又は

呼び

l=600  l=1 000 l=2 000

150  150 140 150 30  35  35 160 30

2.60

5

2.60

5

8

16

180  180 170 180 35  40  40 190

3.20

240 240

220

45 50 50

240

3.20

7

300A

240

9 4.00

300B 300

60

300C

300 260

360

60

65

300

11 7

12

24

360A 300

4.00

6

10

20

360B

360 310

360

50

65  360

50

8 13 26

450  450 400 450 55  70  70 430

13 5.00

1 種

600  600 540 600 70  80  80 600

70

600,

1 000

又は

2 000

D6

c)

15 D6

c)

150  150 140 150 30  35  35 160 30

4.00

5

5.00

9

15

30

180  180 170 180 35  40  40 190

6.00

c)

9 14 28

240 240

220

45 50 50

240

D6

c)

7 D6

c)

9 14 28

300A

240

 9

D10

5  9 18

300B 300

60

300C

300 260

360

60 300

 11

360A

300

  

360B

360 310

360

50

65

65

360

50

450  450 400 450 55  70  70 430 70

13

2 種

600  600 540 600 70  80  80 600

600,

1 000

又は

2 000

15

  

許容差

±2  ±3

±2

±3

±3

d)

注記  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲で,適切な凹凸のような,形状に影響を与えず強度を損なわない

程度の加工は,差し支えない。本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔
を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は,規定しない。

b)

  用心鉄筋は,呼び 600 の側溝についてだけ,JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼,又は JIS G 3532 に規定する

線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を両側に,寸法(l

が 600 mm の場合はそれぞれ 4 か所,寸法(l)が 1 000 mm の場合はそれぞれ 7 か所,寸法(l)が 2 000 mm の
場合はそれぞれ 14 か所入れる。

c)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00

mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線,又は JIS G 3551 に規定する溶接金網の線径 6.00 mm の
丸鉄線を用いてもよい。呼び 6.00 mm は D6 を用いてもよい。

d)

  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm,寸法(l)が 2 000 mm の場合の許容差は±6 mm とする。


105

A 5372

:2010

推奨仕様 E-2  表 5−側溝(ふた)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

単位  mm

種類

配筋

寸法

縦鉄筋

横鉄筋

呼び

b b

1

t t

1

t

2

l r b

2

径又は

数量

径又は

数量(本)

呼び

(本)

呼び

l=500

l=600

150 210 35

35 30

5

180 250 40

40 35

75

2.60 3 2.60

240 330 50

45 40

5

90

3.20

300 400

60 50

15

100

4.00

360 460

55

65 55

3.20 4

5.00

6

450 560 60

70 60

120

5 5

1 種

600 740 75

75 65

10

500

又は

600

18

150

4.00

6

D6

c)

5

6

150 210 35

4

5

180 250 40

90 80 10

75

D6

5 6

240 330 50

90

3

300 400

15

100

4

4 5

360 460

55

100 85  15

5 5

450 560 60

120 100

120

2 種

600 740 75

150 130

20

500

又は

600

18

150

D6

c)

6

D10

6

6

許容差

±3

±2

±3

注記  面取り,切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのような,形状に影響を与えず強度を損なわな

い程度の加工は,差し支えない。また,つり上げ具を付けてもよい。

e)

  水抜き用切欠き(手掛け)は,省くことができる。


106

A 5372

:2010

E-2.5

配筋

側溝の配筋は,

推奨仕様 E-2  表 4∼表 による。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,本体の呼び 150∼240 の場合は,8 mm 以上とする。

なお,本体の端面及びふたの本体に接する部分については,この限りではない。さらに,鉄筋の端部に,

キャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

E-2.6

強度試験

E-2.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,側溝を

推奨仕様 E-2 図 及び推奨仕様 E-2 図 のように据え付け,スパン(L)を推

奨仕様 E-2  表 2∼表 の値とし,スパンの中央に荷重を加えて行い,推奨仕様 E-2  表 2∼表 に規定する

曲げ強度荷重において,側溝の端面に幅 0.05 mm を超えるひび割れの状態を調べる。

曲げ強度試験を行うときは,側溝の加圧面及び支持面にゴム板を挿入し,荷重が均等に分布されるよう

にしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

単位  mm

推奨仕様 E-2  図 1−側溝(本体)の曲げ強度試験方法


107

A 5372

:2010

単位  mm

推奨仕様 E-2  図 2−側溝(ふた)の曲げ強度試験方法

E-2.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,E.7.2 による。

E-2.8

検査

E-2.8.1

検査項目

側溝の検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

E-2.8.2

検査ロット

側溝の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-2.8.3

検査方法

側溝の検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,E-2.6.1 によって行い,2 個とも E-2.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,


108

A 5372

:2010

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも E-2.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

E-2.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した側溝には,E.9 によって表示する。


109

A 5372

:2010

推奨仕様 E-3

落ちふた式 U 形側溝

E-3.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,路面排水溝類 I 類の落ちふた式 U 形側溝(以下,側溝という。)に

ついて記載する。

車道用側溝(3 種)については,使用条件として車両が側溝上又は側溝に隣接して走行することはまれ

で,走行することがあっても一時待避などで低速で走行することを想定し,形状・寸法及び配筋の標準を

規定している。したがって,側溝上を車両が頻繁に走行することが想定される用途に,この規格を適用す

ることは不適切である。

E-3.2

種類

側溝の種類は,用途によって,

推奨仕様 E-3  表 のとおり区分する。

推奨仕様 E-3  表 1−側溝の種類

種類

略号

用途

1 種 1 主として歩道に設置するもの 
3 種 3 車両(後輪一輪 50 kN 以下)が隣接して走行することはまれで,

走行することがあっても一時待避などで低速で走行するような
場所に,車道に平行して設置するもの

E-3.3

性能

E-3.3.1

曲げ強度

側溝は,E-3.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 E-3  表 2∼表 に規定する曲げ強度荷重を加え

たとき,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。

推奨仕様 E-3  表 2−側溝(本体)の曲げ強度荷重

単位  kN/m

曲げ強度荷重

呼び

スパン L

(mm)

1 種

3 種

250 250

22

37

300A 22

36

300B 25

37

300C

300

29 49

400A 19

28

400B

400

22 37

500A 18

30

500B

500

20 38


110

A 5372

:2010

推奨仕様 E-3  表 3−側溝(ふた)の曲げ強度荷重

単位  kN

曲げ強度荷重

呼び

スパン L

(mm)

1 種

3 種

250 300 9

28

300 350 8

27

400 450 9

28

500 560  30

E-3.4

形状,寸法及び寸法の許容差

側溝の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 E-3  表 4∼表 による。

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製

造業者は,設計図書又は性能試験によってその側溝が E.3 に適合していることを示す資料を提示しなけれ

ばならない。

推奨仕様 E-3  表 4−側溝(本体)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

単位  mm


111

A 5372

:2010

推奨仕様 E-3  表 4−側溝(本体)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

目地部(参考) 


推奨仕様 E-3  表 4−側溝(本体)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

配筋

横鉄筋

寸法

外側鉄筋

底版内側鉄筋

縦鉄筋

数量(本)

数量(本)

種類

呼び

a b c d d

e f h t t

r l 材質

及び径

c)

  l=2 000 l=1 000

材質

及び径

c)

l=2 000 l=1 000

材質

及び径

c)

数量

(本)

1 種 250  250

230 250  40  55

55

55

20

90

120

50

10

6

−  4.00

11

300A

300

280

300

60

60

95

 

又は

 300B

270

400

  65

65

4.00

又は

W4

W

1

300C

260

500

70

70

      15

400A

400

370

400

65

65

110

135

      14

400B

360

500

70

70

      16

  500A

500

460   45 60

     125

150

5.00

又は

W5

1

500B

450

600

75

75

      21

2 000

又は

1 000

D6,W6

又は 6.00

3 種

250

250

230

250

45

55

65

65

30

90

120

50

20  10 5.00 20  10 4.00 13

 300A

300

280

300

50  70

70

 95

140

5.00

又は W5

24 12

又は

W5

24 12 又は

W4

 300B

270

400

    40

19  11  D6  10  6

15

 300C

260

500

  80

80

21  11  又は 11  6

  17

 400A

400

370

400

55  70

70

 110

23

12  W6  12

400B

360

500

80

80

      19

500A

500

460

60

60

125

155

      20

 500B

450

600

  90

90

175

2 000

又は

1 000

D6

又は

W6

25 13  13 7   24

寸法の許容差

±3

±3

±6

注記  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲で適切な凹凸のような,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。

本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

 60゜を 45゜とすることができる。

b)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は,規定しない。

c)

  鉄筋の材質及び径は,それぞれ次に示す JIS の種類及び径に該当する。

4.00 又は 5.00:JIS G 3532 に規定する普通鉄線又はコンクリート用鉄線(円形)で,線径が 4.00 mm 又は 5.00 mm のもの。 
6.00:JIS G 3532 に規定する普通鉄線若しくはコンクリート用鉄線(円形)又は JIS G 3112 に規定する丸鋼で,線径が 6.00 mm のもの。 
D6 又は D10:JIS G 3112 に規定する異形棒鋼,JIS G 3532 に規定するコンクリート用鉄線(異形)又は JIS G 3551 に規定する鉄筋格子(異形棒鋼)で,径(公

称線径)が D6(6)又は D10(10)のもの。

W4,W5 又は W6:JIS G 3551 に規定する溶接金網(丸鉄線又は異形鉄線)で,線径(公称線径)が 4.00(4) mm,5.00(5) mm 又は 6.00(6) mm のもの。

1

12

A

 5372


2010


113

A 5372

:2010

推奨仕様 E-3  表 5−側溝(ふた)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

単位  mm

単位  mm

配筋

寸法

横鉄筋

縦鉄筋

種類

呼び

b b

1

t t

1

t

2

材質

及び径

c)

数量

(本)

材質

及び径

c)

数量

(本)

250 362  50  90

35

3

300 412

95

55

40

4

400 512

51

110 65  45

5

1 種

500 622  56 125 75  50

500

4.00

又は

W4

6 4.00

又は

W4

6

250 362 352  90

D6 又は W6

(ただし,異形

鉄線に限る。

6 4.00

又は

W4

3

300 412 402  95

4

4

400 512 502 110

5

5

3 種

500 622 612 125

500

D10

6

D6,W6

又は 6.00

6

寸法の許容差  ±3

±3

±3

注記  面取り,切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのような,形状に影響を与えず強度を

損なわない程度の加工は,差し支えない。また,つり上げ具を付けてもよい。

d)

  手掛け(水抜き用切欠き)は,省くことができる。

E-3.5

配筋

側溝の配筋は,

推奨仕様 E-3  表 4∼表 による。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,本体 1 種の呼び 250∼400B の場合は,8 mm 以上とする。

なお,本体の端面及び目地部については,この限りではない。さらに,本体及びふたにおいて,鉄筋の

端部にキャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。


114

A 5372

:2010

E-3.6

強度試験

E-3.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,

推奨仕様 E-3  図 1∼図 のように据え付け,スパン(L)を推奨仕様 E-3  表 2∼表 3

の値とし,

スパンの中央に荷重を加えて行い,

推奨仕様 E-3  表 2∼表 に規定する曲げ強度荷重において,

側溝の端面に幅 0.05 mm を超えるひび割れの状態を調べる。

曲げ強度試験を行うときは,側溝の加圧面及び支持面にゴム板を挿入し,荷重が均等に分布されるよう

にしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

単位  mm

推奨仕様 E-3 図 1−側溝(本体)の曲げ強度試験方法


115

A 5372

:2010

単位  mm

1

種) 

3

種) 

推奨仕様 E-3 図 2−側溝(ふた)の曲げ強度試験方法

E-3.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,E.7.2 による。

E-3.8

検査

E-3.8.1

検査項目

側溝の検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。


116

A 5372

:2010

1)

外観

2)

形状及び寸法

E-3.8.2

検査ロット

側溝の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-3.8.3

検査方法

側溝の検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意について行い,5.1(外観)の規定に適合するものを合格

とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規定に適合

すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,E-3.6.1 によって行い,2 個とも E-3.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも E-3.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

E-3.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した側溝には,E.9 によって表示する。


117

A 5372

:2010

推奨仕様 E-4

L

形側溝

E-4.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,路面排水溝類 I 類の L 形側溝(以下,L 形という。)について記載す

る。

L 形については,通常は大型車両が載ることはないが,一時待避などで低速の大型車両が載るような車

道に平行して用いるもので,その荷重に対して,ひび割れが生じないか,又は生じても路面排水側溝とし

ての機能を保持できることを想定している。

E-4.2

種類

L 形の種類は,用途によって,推奨仕様 E-4  表 のとおり区分する。 

推奨仕様 E-4  表 1形の種類

種類

略号

呼び

a)

用途

1 種 1

250A,250B,300,350  主として,100 mm 以下のマウントアップ形に用いるもの。

2 種 2

500A,500B,500C

主として,100 mm を超えるマウントアップ形に用いるもの。

a)

  呼びは,寸法による区分とする。

E-4.3

性能

E-4.3.1

曲げ強度

L 形は,E-4.6 に規定する曲げ強度試験を行い,推奨仕様 E-4  表 に規定する曲げ強度荷重を加えたと

き,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。

推奨仕様 E-4  表 2形の曲げ強度荷重

種類

略号

呼び

スパン L

mm

曲げ強度荷重

kN

250A 250

19

250B 350

17

300 400  16

1 種 1

350 450  15 
500A 570

104

500B 600

97

2 種 2

500C 610

95

E-4.4

形状,寸法及び寸法の許容差

L 形の形状,寸法及び寸法の許容差は,推奨仕様 E-4  図 及び推奨仕様 E-4  表 による。

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製

造業者は,設計図書又は性能試験によってその L 形が E.3 に適合していることを示す資料を提示しなけれ

ばならない。


118

A 5372

:2010

E-4.5

配筋

L 形の配筋は,推奨仕様 E-4  表 による。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,呼び 500A,500B 及び 500C の場合は,20 mm 以上とす

る。

なお,端面については,この限りではない。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防せい被

覆がなされている場合も,この限りではない。

単位  mm

注記 1  配筋の本数及び位置は,例示である。 
注記 2  面取り,切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのような,形状に影響を与えず,強度及び L 形の機

能(水の流れ,運転者の視線誘導など)を損なわない程度の加工は,差し支えない。また,つり上げ具及び
接合具を付けてもよい。

注記 3  L 形に安全標識(反射板など)を取り付けるなど,特別な機能を付加してもよい。その具体的な仕様(性能,

取付位置など)については,購入者の指示に従うものとする。

a)

  舗装の施工のために,L 形の道路側端面に傾斜を設けるときは,強度に影響がない範囲にとどめるものとする。

一般に d’−は 10 mm 程度までは強度に影響しない。 

推奨仕様 E-4  図 1形の形状,寸法及び配筋


119

A 5372

:2010

推奨仕様 E-4  表 3形の形状,寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

配筋

f), g)

呼び

a b c d e  f  g h

i

j

r

250A 250 100 − 350 55 100 155 80

20 600

250B    100

450

d) 

a) 

c) 

 85

300  300    500

b) 

 85

90

1 種

350  350    550       90

95

縦鉄筋,横鉄筋とも最小鉄筋量をコ
ンクリート有効断面積の 0.15 %とす

るのがよい。

500A 500 150 −  665 120 150 270 − 150 15

20

2 000

500B   180  700

d) 

200 320

  20

30

e) 

2 種

500C

705

250

370

  25

縦鉄筋,横鉄筋とも最小鉄筋量をコ

ンクリート有効断面積の 0.15 %とす
る。鉄筋の中心間隔は,最小厚さ e
の 2 倍以下とする。

許容差

−  ±2  −  ±2  −  ±2  ±3

− ±3

− ±3 ±6

e)

a)

  寸法(f)は,20∼50 mm とすることができる。

b)

  寸法(f)の左右いずれか一方を 20∼50 mm にすることができる(推奨仕様 E-4  図 参照)。

c)

  寸法(f)を 20∼50 mm としたときの寸法(g)は,寸法(e)に 20∼50 mm を加えた値とする。

d)

  エプロンこう配は 2/100∼1/10 とすることができる。こう配を変更したときの寸法(h)及び寸法(i)は変更す

ることなく,寸法(e)に寸法の変更によって生じた厚さを加えた値とする。

e)

  呼び 500A,500B 及び 500C の寸法(l)は,600 mm とすることができる。600 mm とした場合の許容差は,±3

mm とし,曲げ強度荷重は,規定値の 3/10 とする。

f)

  この鉄筋量は,施工,運搬時にひび割れが生じても,自重による大変形及びぜい(脆)性的な破壊が生じるこ

とのないよう,また,使用時については,大型車両が載った場合の輪荷重によって,ひび割れが生じても路面

排水側溝としての機能を保持できるように設定したものである。

g)

  配筋は,L 形底面に平板状に配置するか,又は平面状に配置した端部を L 形に沿わせて折り曲げて配置しても

よい。

E-4.6

強度試験

E-4.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,L 形を

推奨仕様 E-4  図 のように据え付け,スパン を推奨仕様 E-4  表 の値とし,

スパン の中央に荷重を加えて行い,

推奨仕様 E-4  表 に規定する曲げ強度荷重において,L 形の端面に,

幅 0.05 mm を超えるひび割れの状態を調べる。

曲げ強度試験を行うときは,試料の加圧面及び支持面にはゴム板を挿入し,荷重が均等に分布されるよ

うにしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

単位  mm

推奨仕様 E-4  図 2−曲げ強度試験方法


120

A 5372

:2010

E-4.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,E.7.2 による。

E-4.8

検査

E-4.8.1

検査項目

L 形の検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

E-4.8.2

検査ロット

L 形の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-4.8.3

検査方法

L 形の検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,E-4.6.1 によって行い,2 個とも E-4.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも E-4.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。


121

A 5372

:2010

E-4.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した L 形には,E.9 によって表示する。


122

A 5372

:2010

推奨仕様 E-4-1

参考)

曲線部に用いる L 形

E-4-1.1

曲線部に用いる 

曲線部に用いる L 形の形状及び曲率半径(R)の取り方は,

推奨仕様 E-4-1  図 による。また,その品

質は,

推奨仕様 E-4 に準じるとよい。

a)

  外 R   

b)

  内 R   

推奨仕様 E-4-1  図 1−曲率半径(R)の取り方


123

A 5372

:2010

附属書 F

規定)

用排水路類

F.1

概要

この附属書は,この規格に規定する RC 製品のうち,主として  ほ(圃)場整備,農地造成などに用いる

用排水路類の I 類及び II 類について規定する。

F.2

種類

用排水路類の種類は,

表 F.1 による。

なお,I 類は,

表 F.2 による。

表 F.1−用排水路類の種類

大分類

小分類

フリューム

ベンチフリューム

組立土留め 
L 形水路

組立さく(柵)きょ

矢板

用排水路類

その他

注記  用排水路に用いられる鉄筋コンクリート製の矢板

については,

附属書 B(擁壁類)による。

表 F.2−用排水路類 類の種類

構造による区分

種類

用途による区分

継手による区分

詳細

フリューム

受け台で支持する物

突合せ方法で使用

1 種

U 形

ベンチフリューム

ソケット方式で使用

2 種

推奨仕様 F-1 による。

組立式

組立土留め

土留め,用排水路及び小河
川の護岸

推奨仕様 F-2 による。

F.3

性能

用排水路類の性能は,

表 F.3 の規定に適合しなければならない。

なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議による。


124

A 5372

:2010

表 F.3−用排水路類の性能

性能項目

性能

性能照査方法

使用状態性能

使用時に想定される常時の荷重に対して安全であり,ひび割

れ幅が許容値以内でなければならない。

設計図書又は F.6 による。

終局状態性能

a)

終局時に想定される荷重に対して,破壊してはならない。

設計図書又は F.6 による。

耐久性能

b)

想定される劣化作用に対して,耐久性を保持しなければなら
ない。

設計図書又は実績による。

施工性能

運搬,設置,組立などの施工性を確保しなければならない。 設計図書又は実績による。

a)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが同等な類似製品の

実績によって判断してもよい。

F.4

形状,寸法及び寸法の許容差

用排水路類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能

(品質)及び性能(品質)照査方法が同じであれば,所要の性能(品質)を満足する範囲で購入者の要求

によって基準寸法を±10 %の範囲で変更することができる。

a)

形状  用排水路類の形状を,図 F.1 に示す。


125

A 5372

:2010

図 F.1−用排水路類の形状例

b)

寸法及び寸法の許容差  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表 F.4 及び表 F.5 による。

II 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差については,受渡当事者間の協議による。

1)  U

形構造  U 形構造の寸法及び寸法の許容差は,表 F.4 による。


126

A 5372

:2010

表 F.4−用排水路類の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内幅

内高

長さ

厚さ

寸法 210∼1 055

200∼800 1

995∼3 995

28∼100

フリューム

許容差

±3∼±7

±2∼±5

±5

±2∼

+5
−2

寸法 200∼1 000

150∼600 1

000∼2 000

35∼90

ベンチフリューム

許容差

±3∼±7

±2∼±5

±5

±2∼

+5
−2

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,短尺物,異形製品などの場合は,これより短くすることが

できる。

注記 2  面取り又は切欠きのような,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支

えない。本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けて

もよい。また,つり上げ具及び接合部を付けてもよい。

注記 3  許容差の詳細は,推奨仕様 F-1∼推奨仕様 F-2 による。

2)

組立式  組立土留めの寸法及び寸法の許容差は,表 F.5 による。


127

A 5372

:2010

表 F.5−用排水路類(組立土留め)の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

厚さ

長さ

寸法 160

150∼250 1

400∼3 100

くい

許容差

±2

±2

寸法 60

298

910

許容差

±2

±2

±2

寸法 100∼120 120∼180

  900∼3 000

はり

許容差

±2

±2

±3

寸法 60

170∼270 910

かさ石

許容差

±2

±3

±2

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,短尺物,異形製品などの場合は,これより短くすることが

できる。

注記 2  面取り又は切欠きのような,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支

えない。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

F.5

配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(F.3 の規

定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

F.6

試験方法

F.6.1

圧縮強度試験

圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 による。

F.6.2

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,JIS A 5363 による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

F.7

コンクリートの品質

F.7.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

F.7.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,製品と同一養生を行った供試体の圧縮強度又はその他適切な方法によって

管理した圧縮強度で検証し,所定の材齢において,

表 F.6 の値を満足しなければならない。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

表 F.6−コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

フリューム 30 以上

ベンチフリューム 30 以上

組立土留め 30 以上

注記  コンクリートの圧縮強度試験は,JIS A 5364 の附属書 によることができる。


128

A 5372

:2010

F.8

検査

検査は,JIS A 5365 によるほか,次による。

a)

最終検査  用排水路類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1)

外観  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2)

性能,形状及び寸法  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3)

検査ロットの大きさ  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b)

受渡検査  用排水路類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜

取方法は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,

省略することができる。

F.9

表示

用排水路類には,JIS A 5361 によって,次の事項を表示する。

a)

種類又はその略号

b)

製造業者名又はその略号

c)

製造年月日又はその略号

d)

リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

F.10

その他(推奨仕様)

用排水路類の I 類を,

表 F.7 に示す。

表 F.7−推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

推奨仕様 F-1  フリューム

JIS A 5372 

附属書 F  用排水路類

推奨仕様 F-2  組立土留め


129

A 5372

:2010

推奨仕様 F-1

フリューム

F-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,用排水路類 I 類のフリューム及びベンチフリューム(以下,フリュ

ームという。

)について記載する。

F-1.2

種類

フリュームの種類は,

推奨仕様 F-1  表 のとおり区分する。

推奨仕様 F-1  表 1−フリュームの種類

種類

略号

呼び

用途による区分

フリューム

− 200,250,300,350,400,450,500,

560,600  ,700,800,920,1 000

主として受台で支持して使用

するもの

1 種 1

突合せ方式で使用するもの

ベンチフリューム

2 種 2

200,250,300,350,400,450,500,
550,600,650,700,800,900,1 000

ソケット方式で使用するもの

F-1.3

性能

F-1.3.1

曲げ強度

フリュームは,F-1.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 F-1  表 2∼表 に規定する曲げ強度荷重

を加えたとき,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。

推奨仕様 F-1  表 2−フリュームの

曲げ強度荷重 

推奨仕様 F-1  表 3−ベンチフリュームの

曲げ強度荷重 

種類

曲げ強度荷重  kN

種類

曲げ強度荷重  kN

スパン L

(呼び)  l=3 995 mm

l=2 995 mm  l=1 995 mm

  (呼び) l=2 000 mm

l=1 000 mm

mm

200 3  − 6.5

200

38.5

19.5

150

250 4.5 − 10

250

29 14.5

200

300 6  − 13

300

30.5

15.5

250

350 7.5 − 16.5

350

33 16.5

290

400 10

− 22

400

35 17.5

340

450 12.5  − 27

450

30.5

15.5

390

500 14.5  − 31.5

500

32.5

16.5

440

560 18

− 36

550

35 17.5

490

600

− 24 38

600

32.5

16 530

700

− 32 51

650

34.5

17.5

580

800

− 42 66.5

700

37 18.5

630

920

− 54 86

800

37 18.5

720

1 000

− 65 103

900

42 21 820

スパン L

mm

3 700

2 700

1 700

1 000

42.5

21.5

910


130

A 5372

:2010

F-1.4

形状,寸法及び寸法の許容差

フリュームの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 F-1  表 及び推奨仕様 F-1  表 7∼表 による。

なお,F.4 及び F.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製造

業者は,設計図書又は性能試験によってそのフリュームが F.3 に適合していることを示す資料を提示しな

ければならない。

F-1.5

配筋

フリュームの配筋は,

推奨仕様 F-1  表 5∼表 による。

鉄筋のかぶりは,5 mm 以上とする。ただし,端部及びソケット部については,この限りではない。さ

らに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

推奨仕様 F-1  表 4−フリュームの形状,寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

(呼び)

内幅

深さ

厚さ

長さ

A A

許容差

H H’  許容差

T T

許容差

l

a)

許容差

l

h R R

200 210 279

±3 200

234 ±2 28

28

±2 3 995

±5 100

100 100

134

250

260

332

240

276

30

30

 

115

125

161

300 310 390

±5 275

315 ±3 32

32

+3

125

150

190

350 360 446  315

358   35

35

−2

120

140

175

218

400

425

517

350

396

38

38

 

150

200

246

450

480

590

390

445

45

45

 

140

165

225

280

500

530

654

425

487

52

52

 

175

250

312

560

600

736

480

548

58

58

 

200

280

348

600 640 780

±7 500

570 ±5 60

60

+5 2 995

   300

370

700 745 905  575

655   70

70

−2

225

350

430

800

845

1 025

650

740

80

80

 

250

400

490

920

965

1 165

740

840

90

90

 

280

460

560

1 000

1 055

1 275

800

910

100

100

 

300

500

610

フリュームのすわりをよくするため,ソケット部以外の底部外面を平面状に仕上げてもよい。ただし,底部の厚さ

は,

推奨仕様 F-1  表 の寸法以下であってはならない。

注記 1  面取り又は切欠きのような,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。 
注記 2  本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ

具及び接合具を付けてもよい。

a)

  寸法は,1 995 mm とすることができる。


131

A 5372

:2010

推奨仕様 F-1  表 5−フリュームの配筋(呼び 200560

種類

配筋

(呼び)

縦鉄筋①

横鉄筋②

補助鉄筋③

数量

数量(本)

数量(本)

長さ

 mm

(本) mm  l=3 995 mm

l=1 995 mm

mm

l=3 995 mm

l=1 995 mm

mm

200 2.60 11 2.60

36

19

2.60

10

0

2

000

250  14

13

300

2.90

13

  12

350 3.20 15 2.90

2.90

14

400  17

16

450 3.50 19

3.20

18

500 4.00 18 3.20

3.50

17

560  20

  4.00

19


推奨仕様 F-1  表 6−フリュームの配筋(呼び 6001 000

単位  mm

種類

配筋

(呼び)

縦鉄筋①

横鉄筋②

補助鉄筋③

内側

外側

内側

外側

内側

外側

数量(本)

数量(本)

数量(本)

数量(本)

数量(本)

長さ

数量(本)

長さ

l

l

l

l

l

l

l

l

l

l

l

l

2 995 1 995

2 995 1 995

2 995 1 995

2 995 1 995

2 995 1 995

2 995 1 995

600 2.90

14 10 3.20 16 12 2.90

28 19 4.00

30 20 2.90

27 18  950

4.00

29 20

1

075

700  17

12  18

13

3.20

4.50

3.20

1

180

4.50

1

300

800  19

14  20

14

1

390

1

515

920         21 15  33 22

5.00

28 19  32 22

1

560

5.00

27 18

1

760

1

000

1

680

1

900

132

A

 5372


2010


133

A 5372

:2010

推奨仕様 F-1  表 7−ベンチフリューム(種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

配筋

(呼び)

内幅

底幅

厚さ

深さ

長さ

縦鉄筋

横鉄筋

a b 

c d e 

数量  径

c)

  数量(本)

半径

(本)

l

l

許容

許容

許容

許容

2

000 1

000

1 種 200  200 170  ±3

205 30  35

±2

150

±2 1  000 ±5

30

3.20 8 2.60 20

10

 250 250

215  250      175

 2

000

      9    22

11

 300 300

260  300   40

 200

      40

   3.20

20

10

 350 350

300

±5

345 35  45

+3

235

±3

   50

 10  22

11

 400 400

345  395 40 50

−2

260

  

4.00

4.00

20

10

450

450

390

440

 

295

     12

 500 500

435  490 45 55

 320

      60

5.00     22

11

 550 550

475  535   60

 355

           5.00

20

10

 600 600

520

±7

580    +5

380

±5

 650 650

565  630   65

−2

415

     70

 13  22

11

700

700

610

680

50

70

440

  

 800 800

695  770   75

 490

          14 D6 20

10

 900 900

785  870 55 85

 550

      80

      22

11

 1

000

1

000

875  965   90

 600

          15    24

12

注記 1  面取り又は切欠きのような,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。 
注記 2  本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ

具及び接合具を付けてもよい。

a)

  ベンチフリュームの頂部に縁を付けてもよい。頂部の縁及び目地部の形状並びに寸法は,規定しない。

b)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は規定しない。

c)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若

しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。


推奨仕様 F-1  表 8−ベンチフリューム(種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

134

A

 5372


2010


推奨仕様 F-1  表 8−ベンチフリューム(種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

種類

寸法

ソケット部寸法

配筋

(呼び)

内幅

底幅

厚さ

深さ

長さ

縦鉄筋

横鉄筋

a b

c d e

h

数量

数量

(本)

e)

半径

r

a

s

d)

c

s

d)

d

s

e

s

h

s

d)

l

(本)

f) 

l

l

許容

許容

許容

許容

2

000

1

000

2 種 200  200 170 ±3 205  30  35 ±2 150 ±2 1 000 ±5

30

261 以上

239 以上 27 以上 30 以上 185 以上 50 以上 3.20

8 2.60

21

11

 250

250 215

 250  

175

2

000

    311 以上

284 以上

 210 以上

   9  23

12

 300 300 260

 300  40

 200

     40

361 以上

334 以上

 240 以上

3.20

21

11

 350 350 300 ±5 345  35  45 +3 235 ±3

50

419 以上

384 以上

 279 以上

10

23

12

 400 400 345

 395

40

50 −2 260

    479 以上

434 以上 32 以上 35 以上 309 以上

 4.00

4.00

21

11

 450

450 390

 440  

295

        529 以上

479 以上

 344 以上

12

 500 500 435

 490

45

55

 320

     60

589 以上

534 以上 36 以上 40 以上 374 以上

 5.00

   23

12

 550 550 475

 535  60

 355

        639 以上

584 以上 41 以上 45 以上 414 以上

5.00

21

11

 600 600 520 ±7 580

  +5 380 ±5

   687 以上

629 以上

 437 以上

 650 650 565

 630  65 −2 415

70

737 以上

679 以上

 477 以上

13

23

12

 700 700 610

 680

50

70

 440

        797 以上

729 以上

 507 以上

 800 800 695

 770  75

 490

        897 以上

824 以上 45 以上 50 以上 562 以上

14

D6

21

11

 900 900 785

 870

55

85

 550

     80

1

007 以上

929 以上 50 以上 55 以上 632 以上

     23

12

1 000  1 000 875

965

90

600

1 107 以上 1 029 以上 54 以上 60 以上 687 以上

15

25

13

注記 1  面取り又は切欠きのような,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。 
注記 2  本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。 

a)

  ベンチフリュームの頂部に縁を付けてもよい。頂部の縁及び目地部の形状並びに寸法は,規定しない。

b)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は規定しない。

c)

  ソケット接合部の隅角は,円弧としてもよい。

d)

  a

s

c

s

及び h

s

は,ソケットにおける受け差し部の間げき(4 mm 以上とする。

)を含むものとする。

e)

  ソケット部の横鉄筋は,2 本以上としてもよい。

f)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用

いてもよい。

135

A

 5372


2010


136

A 5372

:2010

F-1.6

強度試験

F-1.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,フリュームを

推奨仕様 F-1  図 1∼図 のように据え付け,スパン を推奨仕様 F-1  

2

表 の値とし,スパン の中央に荷重を加えて行い,推奨仕様 F-1  表 2∼表 に規定する曲げ強度荷

重において,フリュームの場合は底面に,ベンチフリュームの場合は端面に,幅 0.05 mm を超えるひび割

れの状態を調べる。

曲げ強度試験を行うときは,フリュームの加圧面及び支持面にゴム板,その他これに類するものを挿入

し,荷重が均等に分布されるよう配慮しなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

単位  mm

推奨仕様 F-1  図 1−フリュームの曲げ強度試験方法


137

A 5372

:2010

単位  mm

推奨仕様 F-1  図 2−ベンチフリュームの曲げ強度試験方法

F-1.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,F.7.2 による。

F-1.8

検査

F-1.8.1

検査項目

フリュームの検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法


138

A 5372

:2010

F-1.8.2

検査ロット

フリュームの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注ロットなどを

考慮し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,

検査ロットの大きさは,500 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

F-1.8.3

検査方法

フリュームの検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に適

合するものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を

行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,F-1.6.1 によって行い,2 個とも F-1.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも F-1.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

F-1.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合したフリュームには,F.9 によって表示する。


139

A 5372

:2010

推奨仕様 F-1-1

参考) 
受台

F-1-1.1

形状及び寸法の許容差

フリュームの敷設に用いる受台の形状及び寸法の許容差は,

推奨仕様 F-1-1  表 による。

推奨仕様 F-1-1  表 1−受台の形状,寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

(呼び)

高さ

厚さ

参考

A

1

許容差

H

1

H

3

許容差

T

1

許容差

h

1

R

1

R

2

B W H

2

200 346

±3 300 80 ±2 40

±2 20

170

210

240

180

150

250

402

 360

97

 50

 25

198

248

300

185

170

300 468

±5 425 119 ±3 60

+3 30

231

291

350

195

200

350 529   495

144    70

−2 35

261

331

400

210

230

400

593

 500

158

 80

 40

292

372

480

220

250

450

674

 530

180

 90

 45

335

425

550

250

290

500 747   560

206    100

  50

374

474 610  330

560 826   590

224    110

  55

416

526 680  360

600 865

±7 610

250 ±5

+5 60

440

543

700

 390

700 984   625

−2 100

510

603 750   410

800 1

112

665

140

580

666  800    430

900

1

264  720

   120

 170

660

752

900

450

1 000

1 386

775

175

720

813

1 000

470


140

A 5372

:2010

推奨仕様 F-2

組立土留め

F-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,用排水路類 I 類の組立土留め(以下,土留めという。)について記載

する。

F-2.2

種類

土留めは,くい,板,はり及びかさ石の 4 種類の部材からなり,各部材名及び組立方法は,

推奨仕様 F-2 

図 のとおり区分する。

推奨仕様 F-2  図 1−各部材の名称及び組立方法


141

A 5372

:2010

土留めの種類は,部材によって,

推奨仕様 F-2  表 のとおり区分する。

推奨仕様 F-2  表 1−土留めの種類

種類

曲げ強度荷重

部材名

呼び

水路幅  mm kN

くい 900 − 9

1 200

1 500

− 12

1 800

2 100

− 20

2 400

板 910

− 5

はり 900,1 200 900∼1 800 7

1 500,1 800 1 200∼3 000  9

2 000,2 400

10

かさ石 900  −

1 200 
1 500 
1 800 
2 100

2 400

F-2.3

性能

F-2.3.1

曲げ強度

土留めは,F-2.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 F-2  表 に規定する曲げ強度荷重を加えた

とき,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。

F-2.4

形状,寸法及び寸法の許容差

土留めの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 F-2  表 2∼表 による。

なお,F.4 及び F.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製造

業者は,設計図書又は性能試験によってその土留めが F.3 に適合していることを示す資料を提示しなけれ

ばならない。

F-2.5

配筋

土留めの配筋は,

推奨仕様 F-2  表 2∼表 による。板の主鉄筋は,土に接しない側に配置する。鉄筋の

かぶりは,12 mm 以上とする。ただし,はり,くい及びかさ石に接する部分については,この限りではな

い。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではな

い。


142

A 5372

:2010

推奨仕様 F-2  表 2−くいの形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

単位  mm

寸法  mm

配筋

h h

1

h

2

b b

1

b

2

d d

1

主鉄筋

配力筋

A

1

A

2

 B  C

種類

(呼び)

数量

(本)

数量

(本)

a)

  数量

(本)

a)

数量

(本)

900 1 400  800

2

8

1 200  1 700  1 100

600 150

110

170

10

1 500  2 200  1 400

D10

3

4.00

12

1 800  2 500  1 700

200

160

220

2 14

2 100  2 800  2 000

16

2 400  3 100  2 300

800

160 80  40

250

210

270

D13

3

D10

2 D6 2

D6

18

許容差

+5

−2

±2

+4

−2

±2

注記 1  推奨仕様 F-2  図 に示すように,下はりを設ける場合は受け口を,また,控えくいを用いる場合はタイ・

バーを取り付けるためフック又は孔を設けてもよい。

注記 2  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。また,

つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線

径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。


143

A 5372

:2010

推奨仕様 F-2  表 3−板の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

種類

寸法  mm

配筋

(呼び)

主鉄筋  A

配力筋  B

l b d 

a)

数量(本)

a)

数量(本)

910

910

298

60

D6 5 D6 4

許容差

±2

注記  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。

また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄

線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。

b)

  板の主鉄筋は,土に接しない側に配置する。


144

A 5372

:2010

推奨仕様 F-2  表 4−はりの形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

種類

寸法  mm

配筋

主鉄筋

配力筋

A B C D E

(呼び)水路幅

l l

1

  l

2

  b b

1

  b

2

 c  e  h h

1

h

2

h

3

数量

(本)

a) 

数量

(本)

a) 

数量

(本)

a) 

数量

(本)

a) 

数量

(本)

900 1

240

900

5

1 200  1 540 1 200

7

1 500  1 840 1 500

9

900

1 200

1 800  2 140 1 800

170 100

10  30

120

160 140

10

1 200  1 640 1 200

7

1 500  1 940 1 500

9

1 800  2 240 1 800

10

2 000  2 440 2 000

D10

11

2 500  2 940 2 500

D6

13

1 500 
1 800

3 000  3 440 3 000

220 150

150

D13

D10

4

16

1 200  1 740 1 200

7

1 500  2 040 1 500

9

1 800  2 340 1 800

D10

10

2 000  2 540 2 000

11

2 500  3 040 2 500

D6

13

2 100 
2 400

3 000  3 540 3 000

270

120

80

20 40

150

180

100

200

120

D13

4

D10

4

D6

4 D6

16

D6

4

許容差

±3  −

±2

±2

注記  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。また,つり

上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径

6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。


145

A 5372

:2010

推奨仕様 F-2  表 5−かさ石の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

寸法  mm

配筋

主鉄筋  A

配力筋  B

種類

(呼び)

l e d b c 

a)

数量(本)

a)

数量(本)

900,1 200

170

1 500,1 800

220

2 100,2 400

910

270

60

298

100

D6 7 D6 4

許容差

±2

±3

±2

注記  面取り又は切欠きのように,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工は,差し支えない。ま

た,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線

又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。

F-2.6

強度試験

F-2.6.1

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,土留めを

推奨仕様 F-2  図 のように据え付け,スパンを推奨仕様 F-2  表 の値とし,

スパンの中央に荷重を加えて行い,

推奨仕様 F-2  表 に規定する曲げ強度荷重において,土留めの端面に

幅 0.05 mm を超えるひび割れの状態を調べる。

曲げ強度試験を行うときは,土留め部材の加圧面及び支持面にゴム板を挿入し,荷重が均等に分布され

るようにしなければならない。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。


146

A 5372

:2010

推奨仕様 F-2  図 2−曲げ強度試験方法

推奨仕様 F-2  表 6−曲げ強度試験のスパン

単位  mm

部材名

呼び

スパン(2a+200)

くい 900,1 200

300

800

1 500,1 800

450

1 100

2 100,2 400

板 910

200  600

はり 900,1 200

200

600

1 500,1 800

300

800

2 100,2 400

400

1 000

F-2.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,F.7.2 による。


147

A 5372

:2010

F-2.8

検査

F-2.8.1

検査項目

土留めの検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

F-2.8.2

検査ロット

土留めの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

F-2.8.3

検査方法

土留めの検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,1 ロットにつき,任意に抜き取ったものについて行い,5.1(外観)の規定に

適合するものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査

を行い,規定に適合すれば合格とする。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,F-2.6.1 によって行い,2 個とも F-2.3.1 

規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個

とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットは不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも F-2.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

F-2.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合した土留めには,F.9 によって表示する。


148

A 5372

:2010

附属書 G 

規定)

共同溝類

G.1

概要

この附属書は,この規格に規定する RC 製品のうち,主として電力,通信,ガス,水道などの地中化及

び地表付近の収容施設に用いる共同溝類の I 類及び II 類について規定する。

G.2

種類

共同溝類の種類は,

表 G.1 による。

なお,I 類は,

表 G.2 による。

表 G.1−共同溝類の種類

大分類

小分類

共同溝

電線共同溝

洞道

ケーブルトラフ

共同溝類

その他

表 G.2−共同溝類 類の種類

種類

用途区分

詳細

1 種

ケーブルトラフ

2 種

地中,地表などに敷設する各種ケーブルを保護するため用い
るもの。

推奨仕様 G-1 による。

注記  種類の 1 種及び 2 種は,形状による区分を示す。

G.3

性能

共同溝類の性能は,

表 G.3 の規定に適合しなければならない。

なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議による。

表 G.3−共同溝類の性能

性能項目

性能

性能照査方法

使用状態性能

使用時に想定される常時の荷重に対して安
全であり,ひび割れが許容値以内でなければ

ならない。

設計図書又は G.6 による。

終局状態性能

a)

終局時に想定される荷重に対して,破壊して
はならない。

設計図書又は G.6 による。

耐久性能

b)

想定される劣化作用に対して,耐久性を保持
しなければならない。

設計図書又は実績による。

施工性能

運搬,設置,組立などの施工性を確保しなけ
ればならない。

設計図書又は実績による。

a)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが同等な類似製

品の実績によって判断してもよい。


149

A 5372

:2010

G.4

形状,寸法及び寸法の許容差

共同溝類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能(品

質)及び性能(品質)照査方法が同じであれば,所要の性能(品質)を満足する範囲で購入者の要求によ

って基準寸法を±10 %の範囲で変更することができる。

a)

形状  ケーブルトラフの形状を,図 G.1 に示す。

図 G.1−ケーブルトラフの形状例

b)

寸法及び寸法の許容差  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表 G.4 による。II 類に区分

される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。


150

A 5372

:2010

表 G.4−寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

厚さ

本体 70∼620 100∼470 500∼1 000

20∼100

ケーブルトラフ

ふた 120∼820 35∼90 500 26∼80

許容差

±2

±2

±3

a)

±2

b)

注記 1  ふたの表面には,実用上差し支えない範囲で適切な凹凸を設けることができる。 
注記 2  面取り又は切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのように,強度及び本体の

機能を損なわない程度の加工は,差し支えない。

注記 3  本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設け

てもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

注記 4  コンクリートの圧縮強度は,JIS A 5364 の附属書 によることができる。 

a)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は,±5 mm とする。

b)

  ふたの許容差は,±3 mm とする。

G.5

配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の性能(G.3 の規

定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

G.6

試験方法

G.6.1

圧縮強度試験

圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 による。

G.6.2

曲げ強度試験

曲げ強度試験は,JIS A 5363 による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

G.7

コンクリートの品質

G.7.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

G.7.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,製品と同一養生方法を行った供試体の圧縮強度又はその他適切な方法によ

って管理された圧縮強度で検証し,所定の材齢において,24 N/mm

2

以上とする。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。また,コンクリートの圧縮強度は,JIS A 5364 

附属書 A

によることができる。

G.8

検査

検査は,JIS A 5365 によるほか,次による。

a)

最終検査  共同溝類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1)

外観  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,抜取検査とする。

2)

性能,形状及び寸法  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。


151

A 5372

:2010

3)

検査ロットの大きさ  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b)

受渡検査  共同溝類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取

方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省

略することができる。

G.9

表示

共同溝類には,JIS A 5361 によって,次の事項を表示する。

a)

種類又はその略号

b)

製造業者名又はその略号

c)

製造年月日又はその略号

d)

リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

G.10

その他(推奨仕様)

共同溝類の I 類を,

表 G.5 に示す。

表 G.5−推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 G  共同溝類

推奨仕様 G-1  ケーブルトラフ


152

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1

ケーブルトラフ

G-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 のうち,共同溝類 I 類のケーブルトラフ(以下,トラフという。)について

記載する。

G-1.2

種類

トラフの種類は,形状によって,

推奨仕様 G-1  表 のとおり区分する。

推奨仕様 G-1  表 1−トラフの種類

種類

用途区分

呼び

a)

本体 70,100,120,120C,150A,150B,150C,200A,

200B,200C,250,300,300C,330,400,430,
430C,550,620

1 種

ふた 70,100,120,150,200,250,300,330,400,

430,550,620

本体 K100,K130,K164,K164C,K220,K220C,

K280,K280C,K330,K330C,K450,K470C

2 種

ふた K100,K130,K164,K220,K280,K330,K450,

K470

各種電気配線用ケーブル電力・通信

などの収容施設。地中,地表などに
敷設する各種ケーブルを保護する
ため用いるもの。

注記  種類の 1 種及び 2 種は,形状による区分を示す。 

a)

  呼びは,寸法による区分とする。

G-1.3

性能

G-1.3.1

曲げ強度

トラフは,G-1.6 に規定する曲げ強度試験を行い,

推奨仕様 G-1  表 2∼表 に規定する曲げ強度荷重を

加えたとき,幅 0.05 mm を超えるひび割れが発生してはならない。


153

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1  表 2−トラフの曲げ強度荷重(種)

単位  kN

本体

ふた

種類

(呼び)

曲げ強度荷重

種類

(呼び)

曲げ強度荷重

スパン L

(mm)

70 4.2 70

11.4

95

100 1.0  100

19.2

125

120 2.1 
120C 1.0

120 19.2 145

150A 2.4 
150B 1.8 
150C 1.0

150 18.4 175

200A 3.2 
200B 1.6 
200C 1.1

200 14.6 220

250 2.1  250

11.6

280

300 2.6 
300C 1.8

300 9.8

330

330 2.6  330

8.6

370

400 3.0  400

7.2

450

430 3.8 
430C 2.6

430 6.6

480

550 3.5  550

7.2

600

620 5.4

620 10.4 680

推奨仕様 G-1  表 3−トラフの曲げ強度荷重(種)

単位  kN

本体

ふた

種類

(呼び)

曲げ強度荷重

種類

(呼び)

曲げ強度荷重

スパン L

(mm)

K100 1.0  K100

9.2

120

K130 1.0  K130

7.4

150

K164 1.0 
K164C 0.6

K164 7.8  183

K220 0.9 
K220C 0.7

K220 9.2  245

K280 0.8 
K280C 0.7

K280 7.4  305

K330 1.2 
K330C 0.8

K330 6.4  355

K450 0.9  K450

4.6

475

K470C 1.0

K470 4.4  495

G-1.4

形状,寸法及び寸法の許容差

トラフの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 G-1  表 による。

なお,G.4 及び G.5 に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求があれば製

造業者は,設計図書又は性能試験によって,そのトラフが G.3 に適合していることを示す資料を提示しな


154

A 5372

:2010

ければならない。

推奨仕様 G-1  表 4−トラフ(本体 種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

単位  mm

寸法

配筋

縦鉄筋

横鉄筋

g)

本体 
種類

(呼び)

a

b)

c d h l

f)

(本)

(本)

70 70

75

1

000

d)

5

d)

 10(5)

100 100

145

6

7(13)

120 75

4

5(9)

120C

120

150

25 15

9 7(13)

150A 90

5

5(9)

150B 120

7

7(13)

150C

150

200

30

9 5(9)

200A 90

6

6(11)

200B 170

8(15)

200C

200

250

35

20

250 250

40

300

170

7(13)

300C

300

250

45

8(15)

330 330

210 50

8

400 400

215

9

430 170

7(13)

430C

430

250

55

25

8

550 550

215 60

10

620  620 370 100

50

500

e)

4.00

12

8(15)

許容差

±2

±3

f)


155

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1  表 4−トラフ(本体 種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

寸法

配筋

本体

種類

(呼び)

a

b)

c d

1

d

2

h l  

縦鉄筋 
(本)

横鉄筋

h)

(本)

K100 100 
K130 130

107 20 23 15

6

K164 135

7(13)

K164C

164

215

23 25 20

9(17)

K220 175

8(15)

K220C

220

225

20

9(17)

K280 180

8(15)

K280C

280

255

25 30

9(17)

K330 180

7(13)

K330C

330

260

9(17)

K450 450 235

30 35

K470C 470  265  35  40

25

500

 e)

 4.00

10

10(19)

許容差

±2

±3


156

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1  表 4−トラフ(ふた 種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

寸法

配筋

ふた 
種類

(呼び)

b e  f g l  r 

c)

縦鉄筋

(本)

横鉄筋

i)

(本)

70 120

65

40

30

15

5

100 150 90 
120 170

115

4.00

6

150 210

145

4

4

200 270

190

5

250 330

240

5

300 390

290

6

330 430

320

7

400 510

390

9

7

430 540

420

60 50

10

550 670

540

70 60

12

620 820

610

90 80

500

25

D6

15

8

許容差

±2

±3


157

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1  表 4−トラフ(ふた 種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

寸法

配筋

ふた 
種類

(呼び)

b e  f g l  r 

c)

縦鉄筋 
(本)

横鉄筋

j)

(本)

K100 140  98 
K130 170 128

35 26

4

K164 210 154 40  31

15

K220 270 210 
K280 330 270

6

K330 390 320

8

6

K450 510 440 
K470 540 460

50 41

500

25

6.00

10 8

許容差

±2

±3

注記 1  ふたの表面には,実用上差し支えない範囲で適切な凹凸を設けることができる。 
注記 2  面取り又は切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのような,強度及び本体の機能を損なわ

ない程度の加工は,差し支えない。

注記 3  本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。ま

た,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

b)

  本体の a’は,に対して片側 3 %以内のテーパを付けてもよい。

c)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又

は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。

d)

  本体の呼び 70 の長さ(l)は,500 mm とすることができる。この場合,横鉄線の本数は(  )内の値

とし,曲げ強度荷重は,規定値の 1/2 とする。

e)

  本体の呼び 100∼620 及び K100∼K164 の長さ(l)は,1 000 mm とすることができる。この場合,横

鉄筋の本数は(  )内の値とし,曲げ強度荷重は,規定値の 2 倍とする。

f)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm とする。

g)

  本体 1 種横鉄筋かぶりは,呼び 70∼330 は 10 mm,呼び 400∼620 は 15 mm を標準とする。

h)

  本体 2 種横鉄筋かぶりは,10 mm を標準とする。

i)

  ふた 1 種横鉄筋かぶりは,呼び 70∼120 は 10 mm,呼び 150∼620 は 15 mm を標準とする。

j)

  ふた 2 種横鉄筋かぶりは,呼び K100∼K130 は 7 mm,呼び K164∼K470 は 9 mm を標準とする。

G-1.5

配筋

トラフの配筋は,

推奨仕様 G-1  表 による。

鉄筋のかぶりは,5 mm 以上とする。ただし,端面及びソケット部及びガイドピン部については,この

限りではない。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この

限りではない。

G-1.6

強度試験

G-1.6.1

曲げ強度試験

本体の曲げ強度試験は,

推奨仕様 G-1  図 のように据え付け,ふたの曲げ強度試験は推奨仕様 G-1  図 2

のように据え付け,スパン(L)を

推奨仕様 G-1  表 2∼表 の値とし,スパンの中央に荷重を加えて行い,

推奨仕様 G-1  表 2∼表 に規定する曲げ強度荷重において,端面に幅 0.05 mm を超えるひび割れの状態を

調べる。

曲げ強度試験を行うときは,トラフの加圧面及び支持面にゴム板を挿入し,荷重が均等に分布されるよ

うにしなければならない。


158

A 5372

:2010

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつものを使

用する。

単位  mm

推奨仕様 G-1  図 1−本体の曲げ強度試験方法

単位  mm

推奨仕様 G-1  図 2−ふたの曲げ強度試験方法

G-1.7

コンクリートの品質

コンクリートの圧縮強度は,G.7.2 による。

G-1.8

検査

G-1.8.1

検査項目

トラフの検査項目は,次による。

a)

最終検査  最終検査項目は,次による。

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観


159

A 5372

:2010

2)

形状及び寸法

G-1.8.2

検査ロット

トラフの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

G-1.8.3

検査方法

トラフの検査方法は,次による。

a)

最終検査  最終検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,目視によって全数について行い,5.1(外観)の規定に適合するものを合格と

する。

2)

性能  性能の検査は,1 ロットによって任意に 2 個抜き取り,G-1.6 によって行い,2 個とも G-1.3.1

の規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個を抜き取り,4

個とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないとき

は,そのロットを不合格とする。

3)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも G-1.4 の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b)

受渡検査  受渡検査方法は,次による。

1)

外観  外観の検査は,a)  に準じる。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,5.1(外観)の規定に適合すれば,そのロッ

トは合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2)

形状及び寸法  形状及び寸法の検査は,a)  に準じる。

G-1.9

表示

この規格のすべての要求事項に適合したトラフには,G.9 によって表示する。


160

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1

参考)

ソケット部分及びガイドピン部分

G-1-1.1

ソケット部分の形状及び寸法,並びに曲線用,こう配用及び分岐用の形状及び寸法

ソケット部分,曲線用,こう配用及び分岐用は,次による。

a)

ソケット部分  トラフのソケット部分の形状,寸法及び寸法の許容差は,推奨仕様 G-1-1  表 による

ことが望ましい。

b)

曲線用,こう配用及び分岐用  曲線用,こう配用及び分岐用に用いるトラフの製造については,その

形状及び寸法は

推奨仕様 G-1-1  図 1∼図 3,推奨仕様 G-1-1  表 2∼表 によることが望ましい。また,

その品質及び配筋は,この規定に準じるとよい。

推奨仕様 G-1-1  表 1−ソケット部分の形状,寸法及び寸法の許容差


161

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1  表 1−ソケット部分の形状,寸法及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

寸法

呼び

A B C D E F G H I  J 

70 
100 
120 
120C

38 36

12 10 12 14  9 11  25

150A 45 43 
150B 
150C

60 58

14 16 12 14  30

200A 45 43 
200B 
200C

14 12

16 18 15 17  35

250 19

17

40

300 
300C

21 23 20 22  45

330 22

24

50

400

85 83

26 28 25 27

430 
430C

86 84

16 14

21 23

55

550 93

91

26

28

30 32

60

620 172

170

2

25 23

48 50 48 50 100

許容差

±1


162

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1  図 1−曲線用の形状及び寸法


163

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1  図 2−こう配用の形状及び寸法


164

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1  図 2−こう配用の形状及び寸法(続き)


165

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1  図 3−分岐用の形状及び寸法


166

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1  図 3−分岐用の形状及び寸法(続き)


167

A 5372

:2010

推奨仕様 G-1-1  表 2−曲線,こう配,分岐用の寸法表(呼び 70620

単位  mm

寸法

曲線用

こう配用

分岐用

種類

(呼び)

a b c d e  f g h r 

上り

l

1

下り

l

1

l

2

70

70 120 75

65 40 30

100

100 150 145

90

15 310

120 75 
120C

120 170

150

25

115

15

335

150A 90 
150B 120 
150C

150 210

200

30 145

335

200A 90 
200B 170 
200C

200 270

250

35 190

20

500

385

250

250 330

40 240

560

445

300

170

300C

300 390

250

45 290

600

495

330

330 430 210  50 320

400

400 510 215

390

430 170 
430C

430 540

250

55

420

60 50

25

25

350 250 150

700

605

550

550 670 215  60 540  70  60

620

620 820 370 100 610  90  80

50

許容差

±2

±3

±3

推奨仕様 G-1-1  表 3−曲線,こう配,分岐用の寸法表(呼び K100K470C

単位  mm

寸法

曲線用

こう配用

分岐用

種類

(呼び)

a b c d

1

d

2

e f g h r 

45°

30°

上り

l

1

下り

l

1

l

2

K100 100

140

98

320

K130 130

170

107 20  23

128

30

21

15

335

K164 135

25

K164C

164 210

215

23 154

40

31

20

15

355

K220 175 
K220C

220 270

225

210

20

500

385

K280 180 
K280C

280 330

255

25

30

270

560

445

K330 180 
K330C

330 390

260

320

600

495

K450 450

510

235

30 35

440

605

K470C 470 540 265 35  40 460

50

41

25

25

350

500

250 150

700

620

許容差

±2

±3

±3


168

A 5372

:2010

G-1-1.2

ガイドピン部分の形状,寸法及び品質

ガイドピン部分の形状,寸法及び品質は,

推奨仕様 G-1-1  表 によることが望ましい。

推奨仕様 G-1-1  表 4−ガイドピン部分の形状,寸法及び品質

単位  mm

試験項目

試験方法

単位

規格値

密度

JIS K 7112 

g/cm

3

 0.942 以上

メルトフローレート

JIS K 7210 

g/10 min

1.5 以上  6.0 未満

引張降伏強さ

JIS K 7113 

MPa 200 以上

デュロメータ D 硬さ

JIS K 7215 

HDD 60 以上

ビカット軟化点

JIS K 7206 

℃ 105 以上

参考文献  JIS G 3112  鉄筋コンクリート用棒鋼

JIS G 3532

  鉄線

JIS G 3551

  溶接金網及び鉄筋格子

JIS K 7112

  プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法

JIS K 7113

  プラスチックの引張試験方法

JIS K 7206

  プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度(VST)試験方法

JIS K 7210

  プラスチック−熱可塑性プラスチックのメルトマスフローレイト(MFR)及びメ

ルトボリュームフローレイト(MVR)の試験方法

JIS K 7215

  プラスチックのデュロメータ硬さ試験方法


附属書 H

参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

附属書 A(規
定)くい類 
A.3 性能

表 A.3−くい類本体の性能 

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/

又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶ

りが同等な類似製品の実績によって判断
してもよい。

附属書 1(規
定)くい類 
3.性能

附属書 1 表 3  くい類本体の性能 
注(

2

)  耐久性能の確認は,水セメント比及び鉄

筋のかぶりが同等な類似製品の実績から

判断してもよい。

凍害を受けるおそれのある製品に限
って空気の連行を,行うこともあるの
で,耐凍害性について水セメント比と

空気量の関係を厳密に示した。

 A.3.2  継手部の性能

a)  継手部の曲げ強度  I 類のうち 2 種の継手部

は,本体のひび割れ曲げモーメントの 2 倍
で破壊してはならない。

なお,II 類の継手部の曲げ強度は,受渡

当事者間の協議による。

 3.2  継手部の性能

a)  継手部の曲げ強度

継ぎ手部の曲げ強度は,3.1 に規定する本

体の終局状態性能のうち,破壊曲げモーメ

ント以上でなければならない。

製品試験を実施する場合,破壊曲げモ

ーメントを超える負荷を与え破壊さ
せることは,危険であるなどの理由で
改正した。

A.5 配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。

ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の
性能(A.3 の規定を含む。

)を損なわない範囲で,

推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えな

い。くい類の配筋は,A.3 を満足する配筋を製
品ごとに製造業者が定める。

5.配筋

配筋は,JIS A 5364 及び設計図書による。

なお,3.を満足する配筋を製品ごとに製造者

が定める。

推奨仕様以外の配筋に変更する場合

の条件を明確に示した。

A.6 試験方法

A.6.2  曲げ強度試験 
b) I 類のうち 2 種のひび割れ曲げモーメントの

2 倍に相当する荷重(F)を載荷して,破壊
しないことを確認する。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議によ

る。

6.試験方法 6.2  曲げ強度試験

b)  破壊曲げモーメントは,くいが破壊するま

でに示した荷重(F)の最大値から a)に規定

する式によって算出する。

製品試験を実施する場合,破壊曲げモ
ーメントを超える負荷を与え破壊さ
せることは,危険であるなどの理由で

改正した。

A.7 コンクリ
ートの品質

A.7.2  圧縮強度

…所定の材齢において…

7.コンクリー
トの品質

7.2  圧縮強度

…所定の養生完了時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

169

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 A-1
鉄筋コンクリ

ートくい 
A-1.3 性能

A-1.3.1  曲げ強度 
a)  くい本体

…ならない。また,2 種は,推奨仕様 A-1

表 3 に規定するひび割れ曲げモーメントの
2 倍の値で破壊してはならない。

推奨仕様 1-1 
鉄筋コンクリ

ートくい 
3.  性能

3.1  曲げ強度 
a)  くい本体

…ならない。また,2 種の破壊曲げモーメ

ントは,推奨仕様 1-1 表 3 に規定するひび
割れ曲げモーメントの 2 倍以上でなければ

ならない。

本体の性能に整合させた。

 b)

くい継手部

…規定するひび割れ曲げモーメントの 2

倍の値で破壊してはならない。

 b)

くい継手部

…規定するひび割れ曲げモーメントの 2

倍以上でなければならない。

A-1.8 検査 A-1.8.3 検査方法

a)  最終検査

1)  外観  外観の検査は,目視によって全数

について行い,5.1(外観)の規定に適合
するものを合格とする。

8.  検査 8.3  検査方法

a)  最終検査

1)  外観  外観の検査は,1 ロットから任意に

抜き取ったものについて行い,JIS A 5372
の 5.1 の規定に適合するものを合格とす

る。この検査で 1 本でも適合しないとき
は,そのロットは全数について検査を行
い,規定に適合すれば合格とする。

くい類として検査方法を統一し,外観
は,抜取検査から全数検査へ変更し

た。

附属書 B(規
定)擁壁類 
B.3 性能

表 B.3−擁壁類の性能 

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/

又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶ
りが同等な類似製品の実績によって判断
してもよい。

附属書 2(規
定)擁壁類 
3.  性能

附属書 2 表 3  擁壁類の性能 
注(

2

)  耐久性能の確認は,水セメント比及び鉄

筋のかぶりが同等な類似製品の実績から
判断してもよい。

凍害を受けるおそれのある製品に限
って空気の連行を,行うこともあるの

で,耐凍害性について水セメント比と
空気量の関係を厳密に示した。

B.7 コンクリ
ートの品質

B.7.2  圧縮強度

…所定の材齢において…

7.  コンクリ
ートの品質

7.2  圧縮強度

…所定の養生完了時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

170

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 B-1
大形積みブロ

ック 
B-1.3 性能

…所定の材齢において…

推奨仕様 2-1 
大形積みブロ

ック 
3.  性能

…製品出荷時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

B-1.6 強 度 試

その場合,養生方法はブロックの養生と同一条

件とする。

6.  強度試験

6.1  圧縮強度試験 
…その場合,養生方法はブロックの養生と同一
条件とし,ブロックから切り取ったコアとの相
関を得ておかなければならない。

大形積みブロックは,薄肉のものが多

くφ100×200 のコア採取ができない
こと,鉄筋を避けての採取が困難なこ
と,及び一般にプラスチックなコンク

リートが使用されており,その品質は
通常の供試体で把握できるため。

推奨仕様 B-2
鉄筋コンクリ
ート矢板 
B-2.3 性能

B-2.3.1  曲げ強度 
…また,矢板は,推奨仕様 B-2  表 1∼表 3 に規
定するひび割れモーメントの 2 倍の値で破壊し

てはならない。

推奨仕様 2-2 
鉄筋コンクリ
ート矢板 
3.  性能

3.1  曲げ強度 
…また,曲げ破壊モーメントは,推奨仕様 2-2
表 1∼3 に規定するひび割れモーメントの 2 倍以

上でなければならない。

製品試験を実施する場合,破壊曲げモ
ーメントを超える負荷を与え破壊さ
せることは,危険であるなどの理由で

改正した。

B-2.6 強 度 試

B-2.6.2  曲げ強度試験 
矢板の曲げ強度試験は,…ひび割れ状況を調べ

る。さらに,推奨仕様 B-2  表 1∼表 3 に規定す
るひび割れモーメントの 2 倍に相当する荷重ま
で載荷し破壊しないことを確認する。

6.  強度試験

6.2  曲げ強度試験 
矢板の曲げ強度試験は,…ひび割れ状況を調べ

る。

製品試験を実施する場合,破壊曲げモ
ーメントを超える負荷を与え破壊さ

せることは,危険であるなどの理由で
改正した。

附属書 C(規
定)暗きょ類
C.3 性能

表 C.3−暗きょ類の性能 

c)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/

又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶ
りが同等な類似製品の実績によって判断
してもよい。

附属書 3(規
定)暗きょ類
3.  性能

附属書 3 表 3  暗きょ類の性能 
注(

3

)  耐久性能の確認は,水セメント比及び鉄

筋のかぶりが同等な類似製品の実績から
判断してもよい。

凍害を受けるおそれのある製品に限
って空気の連行を,行うこともあるの

で,耐凍害性について水セメント比と
空気量の関係を厳密に示した。

C.7  コンクリ
ートの品質

C.7.2  圧縮強度 
コンクリートの圧縮強度は…,所定の材齢にお
いて,…

7.  コンクリ
ートの品質

7.2  圧縮強度 
コンクリートの圧縮強度は…,所定の養生完了
時において,…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

171

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 C-2
遠心力鉄筋コ

ンクリート管
C-2.2 種類

推奨仕様 C-2 表 1−直管の種類 

1 種

NB 形

2 種 
1 種 
2 種

NC 形

3 種

推奨仕様 3-2 
遠心力鉄筋コ

ンクリート管
2.  種類

推奨仕様 3-2 表 1  直管の種類 

1 種

NB 形

2 種 
1 種

C 形

2 種 
1 種 
2 種

NC 形

3 種

C 形は耐震性能が条件によって不足
するため,規格から削除した。

C-2.4 形状,寸
法及び寸法の

許容差

C-2.4.1  形状及び寸法 
推奨仕様 C-2 表 6(続き)

表中の C 形を削除 

4.  形状,寸
法及び寸法の

許容差

4.1  形状及び寸法 
推奨仕様 3-2 表 6(続き) 
C 形 

C 形は耐震性能が条件によって不足
するため,規格から削除した。 

推奨仕様 C-2  表 6(続き)  T 字管 

有効

長 L

L

1

推奨仕様 3-2 表 6(続き)  T 字管 

有効長

L L

1

実状に合わせて だけを有効長とし
た。

推奨仕様 C-2  表 6(続き)  Y 字管 

有効

長 L

L

1

推奨仕様 3-2 表 6(続き)  Y 字管 

有効長

L L

1

 C-2.4.2  寸法の許容差

推奨仕様 C-2  表 7  寸法の許容差(続き) 
NC 形 

有効長  L

+10

−5

 4.2  寸法の許容差

推奨仕様 3-2 表 7  寸法の許容差(続き) 
C 形・NC 形 

L

1

+10

−5

C 形の削除に伴い,許容差の規定を削
除するとともに L

1

の許容差から有効

長 の許容差を規定することとした。 

172

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

附属書 C-3 組
合せ暗きょブ

ロック 
C-3.4 形状,寸
法及び寸法の

許容差

なお,C.4 及び C.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が

あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってそのブロックが C.3 に適合していることを
示す資料を提示しなければならない。

推奨仕様 3-3 
組合せ暗きょ

ブロック 
1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 3 の 4.に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,そのブロックが JIS A 5372 の附属書
3 の 3.に適合していることを示す資料を提示し
なければならない。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し
た場合も購入者の要求があれば適合

を示す資料として追加した。また,設
計図書又は性能試験という具体的な
例示を記載した。

附属書 D(規
定)マンホー

ル類 
D.3 性能

表 D.3−マンホール類の性能 

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/

又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶ
りが同等な類似製品の実績によって判断
してもよい。

附属書 4(規
定)マンホー

ル類 
3.  性能

附属書 4 表 3  マンホール類の性能 
注(

2

)  耐久性能の確認は,水セメント比及び鉄

筋のかぶりが同等な類似製品の実績から
判断してもよい。

凍害を受けるおそれのある製品に限
って空気の連行を,行うこともあるの

で,耐凍害性について水セメント比と
空気量の関係を厳密に示した。

D.7 コンクリ
ートの品質

D.7.2  圧縮強度

…所定の材齢において…

7.  コンクリ
ートの品質

7.2  圧縮強度

…所定の養生完了時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

推奨仕様 D-1
マンホール側
塊 
D-1.3 性能

D-1.3.1  圧縮強度

…所定の材齢において…

推奨仕様 4-1 
マンホール側
塊 
3.  性能

3.1 圧縮強度

…製品出荷時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

D-1.4 形状,寸
法及び寸法の
許容差

なお,D.4 及び D.5 に規定する範囲で基準寸

法及び配筋を変更した場合には,購入者の要求
があれば製造業者は,設計図書又は性能試験に
よってその側塊が D.3 に適合していることを示

す資料を提示しなければならない。

1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 4 の 4.  に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によってその

側塊が JIS A 5372 の附属書 4 の 3.に適合してい
ることを示す資料を提示しなければならない。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し

た場合も購入者の要求があれば適合
を示す資料として追加した。

附属書 E(規

定)路面排水
溝類 
E.3 性能

表 E.3−路面排水溝類の性能

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/

又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶ
りが同等な類似製品の実績によって判断

してもよい。

附属書 5(規

定)路面排水
溝類 
3.  性能

附属書 5 表 3  路面排水溝類の性能

注(

2

)  耐久性能の確認は,水セメント比及び鉄

筋のかぶりが同等な類似製品の実績から
判断してもよい。

凍害を受けるおそれのある製品に限

って空気の連行を,行うこともあるの
で,耐凍害性について水セメント比と
空気量の関係を厳密に示した。

173

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

附属書 E(規
定)路面排水

溝類 
E.4 形状,寸法
及び寸法の許

容差

b)  寸法及び寸法の許容差

2)  上ぶた式・落ちふた式 U 形側溝

表 E.5−上ぶた式・落ちふた式 U 形側溝の寸法
及び寸法の許容差 
表中抜粋 

長さ

600∼2 000

 

a)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は±5

mm,長さが 2 000 mm の場合の許容差は
±6 mm とする。

附属書 5(規
定)路面排水

溝類 
4.  形状,寸
法及び寸法の

許容差

4.2  寸法及び寸法の許容差 
b)  上ぶた式・落ちふた式 U 形側溝 
附属書 5 表 5  上ぶた式・落ちふた式 U 形側溝
の寸法及び寸法の許容差 
表中抜粋 

長さ

600∼1 000

 
注(

4

)  長さが 1 000 mm の場合の許容差は,±5

mm とする。

長尺化製品の需要動向に合わせ,側溝
(本体)の長さ 2 000 mm を追加した。

E.7 コンクリ
ートの品質

E.7.2  圧縮強度

…所定の材齢において…

7.  コンクリ
ートの品質

7.2  圧縮強度

…所定の養生完了時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

推奨仕様 E-1
U 形側溝 
E-1.3 性能

E-1.3.1  曲げ強度 
推奨仕様 E-1  表 2−側溝の曲げ強度荷重 
表中抜粋 

曲げ強度荷重

l=600 mm

l=1 000 mm

l=2 000 mm

13 22 44 
14 24 48 
16 27 54 
17 29 58 
20 34 68 
16 27 54 
14 24 48

推奨仕様 5-1 
U 形側溝 
3.  性能

3.1  曲げ強度 
推奨仕様 5-1 表 2  側溝の曲げ強度荷重 
表中抜粋 

曲げ強度荷重

l=600 mm

l=1 000 mm

13 22 
14 24 
16 27 
17 29 
20 34 
16 27 
14 24

長尺化製品の需要動向に合わせ,側溝
(本体)の長さ 2 000 mm を追加した。

 

174

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 E-1
U 形側溝 
E-1.4 形状,寸
法及び寸法の
許容差

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が

あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってその側溝が E.3 に適合していることを示す
資料を提示しなければならない。

推奨仕様 5-1 
U 形側溝 
1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 5 の 4.  に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によってその
側溝が JIS A 5372 の附属書 5 の 3.に適合してい

ることを示す資料を提示しなければならない。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し
た場合も購入者の要求があれば適合

を示す資料として追加した。

推奨仕様 E-1  表 3−側溝の形状,寸法,配筋及
び寸法の許容差(続き)

表中に,寸法(l)に“2 000 mm”を追記。 
横鉄筋の数量(本)に“l=2 000”を追記。

4.  形状,寸
法及び寸法の

許容差

推奨仕様 5-1 表 3  側溝の形状,寸法,配筋及び
寸法の許容差(続き)

長尺化製品の需要動向に合わせ,側溝
(本体)の長さ 2 000 mm を追加した。

表中抜粋 

600,1 000 又は 2 000

数量(本)

l=600

l=1 000

l=2 000

5 8 16 
7 12 24 
6 10 20 
8 13 26

表中抜粋 

600,又は 1 000

数量(本)

l=600

l=1 000

5 8 
7 12 
6 10 
8 13

175

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 E-1
U 形側溝 
E-1.4 形状,寸
法及び寸法の
許容差

b)

  用心鉄筋は,…それぞれ 7 か所,寸法(l

が 2 000 mm の場合はそれぞれ 14 か所入

れる。

d)

  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容差は

±5 mm,寸法(l)が 2 000 mm の場合の

許容差は±6 mm とする。

推奨仕様 5-1 
U 形側溝 
4.  形状,寸
法及び寸法の
許容差

注(

2

)  用心鉄筋は,…寸法(l)が 1 000 mm の

場合はそれぞれ 7 か所入れる。

(

4

)  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容差は,

±5 mm とする。

長尺化製品の需要動向に合わせ,側溝
(本体)の長さ 2 000 mm を追加した。

推奨仕様 E-2
上ぶた式 U 形

側溝 
E-2.3  性能

E-2.3.1  曲げ強度 
推奨仕様 E-2  表 2−側溝(本体)の曲げ強度荷

重  表中抜粋 

曲げ強度荷重

l=600 mm

l=1 000 mm

l=2 000 mm

13 22 44 
14 24 48 
16 27 54 
17 29 58 
20 34 68 
16 27 54 
14 24 48

推奨仕様 5-2 
上ぶた式 U 形

側溝 
3.  性能

3.1  曲げ強度 
推奨仕様 5-2 表 2  側溝(本体)の曲げ強度荷重

表中抜粋 

曲げ強度荷重

l=600 mm

l=1 000 mm

13 22 
14 24 
16 27 
17 29 
20 34 
16 27 
14 24

長尺化製品の需要動向に合わせ,側溝
(本体)の長さ 2 000 mm を追加した。

E-2.4 形状,寸
法及び寸法の
許容差

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が
あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってその側溝が E.3 に適合していることを示す

資料を提示しなければならない。

1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 5 の 4.に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によってその

側溝が JIS A 5372 の附属書 5 の 3.に適合してい
ることを示す資料を提示しなければならない。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し

た場合も購入者の要求があれば適合
を示す資料として追加した。

176

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 E-2
上ぶた式 U 形

側溝 
E-2.4 形状,寸
法及び寸法の

許容差

推奨仕様 E-2  表 4−側溝(本体)の形状,寸法,
配筋及び寸法の許容差(続き) 
 
寸法(l)に又は 2 000 を追記 
横鉄筋の数量(本)に l=2 000 を追記

推奨仕様 5-2 
上ぶた式 U 形

側溝 
4.  形状,寸
法及び寸法の

許容差

推奨仕様 5-2  表 4 側溝(本体)の形状,寸法,
配筋及び寸法の許容差(続き)

長尺化製品の需要動向に合わせ,側溝
(本体)の長さ 2 000 mm を追加した。

 
表中抜粋 

600,1 000 又は 2 000

数量(本)

l=600

l=1 000

l=2 000

5 8

16

7 12 24 
6 10 20

1 種

8 13 26 
9 15 30 
9 14 28 
9 14 28

2 種

5 9

18

 
表中抜粋 

600,又は 1 000

数量(本)

l=600

l=1 000

5 8 
7 12 
6 10

1 種

8 13 
9 15 
9 14 
9 14

2 種

5 9

b)

  用心鉄筋は,…それぞれ 7 か所,寸法(l

が 2 000 mm の場合はそれぞれ 14 か所入

れる。

d)

  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容差は

±5 mm,寸法(l)が 2 000 mm の場合の

許容差は±6 mm とする。

注(

2

)  用心鉄筋は,…寸法(l)が 1 000 mm の

場合はそれぞれ 7 か所入れる。

(

4

)  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容値は,

±5 mm とする。

177

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 E-3
落ちふた式 U

形側溝 
E-3.4 形状,寸
法及び寸法の

許容差

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が

あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってその側溝が E.3 に適合していることを示す
資料を提示しなければならない。

推奨仕様 5-3 
落ちふた式 U

形側溝 
1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 5 の 4.  に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によってその
側溝が JIS A 5372 の附属書 5 の 3.に適合してい

ることを示す資料を提示しなければならない。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し
た場合も購入者の要求があれば適合

を示す資料として追加した。

推奨仕様 E-4
L 形側溝 
E-4.4 形状,寸
法及び寸法の
許容差

なお,E.4 及び E.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が

あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってその L 形が E.3 に適合していることを示す
資料を提示しなければならない。

推奨仕様 5-4 
L 形側溝 
1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 5 の 4.に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によって L 形
が JIS A 5372 の附属書 5 の 3.に適合しているこ

とを示す資料を提示しなければならない。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し
た場合も購入者の要求があれば適合

を示す資料として追加した。

附属書 F(規

定)用排水路
類 
F.3 性能

表 F.3−用排水路類の性能

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/

又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶ
りが同等な類似製品の実績によって判断

してもよい。

附属書 6(規

定)用排水路
類 
3.  性能

附属書 6 表 3  用排水路類の性能

注(

2

)  耐久性能の確認は,水セメント比及び鉄

筋のかぶりが同等な類似製品の実績から
判断してもよい。

凍害を受けるおそれのある製品に限

って空気の連行を,行うこともあるの
で,耐凍害性について水セメント比と
空気量との関係を厳密に示した。

F.7 コンクリ
ートの品質

F.7.2  圧縮強度

…所定の材齢において…

7.  コンクリ
ートの品質

7.2  圧縮強度

…所定の養生完了時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確
化した。

推奨仕様 F-1
フリューム 
F-1.4 形状,寸
法及び寸法の
許容差

なお,F.4 及び F.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が

あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってそのフリュームが F.3 に適合していること
を示す資料を提示しなければならない。

推奨仕様 6-1 
フリューム 
1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 6 の 4.に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によってその
フリュームが JIS A 5372 の附属書 6 の 3.に適合

していることを示す資料を提示しなければなら
ない。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し
た場合も購入者の要求があれば適合

を示す資料として追加した。

178

A

 5372


20
10


現行規格(JIS A 5372:2010)

旧規格(JIS A 5372:2004)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推奨仕様 F-2
組立土留め 
F-2.4 形状,寸
法及び寸法の
許容差

なお,F.4 及び F.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が

あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってその土留めが F.3 に適合していることを示
す資料を提示しなければならない。

推奨仕様 6-2 
組立土留め 
1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 6 の 4.に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によってその
土留めが JIS A 5372 の附属書 6 の 3.に適合して

いることを示す資料を提示しなければならな
い。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し
た場合も購入者の要求があれば適合

を示す資料として追加した。

附属書 G(規

定)共同溝類
G.3 性能

表 G.3−共同溝類の性能

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/

又は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶ
りが同等な類似製品の実績によって判断

してもよい。

附属書 7(規

定)共同溝類
3.  性能

附属書 7 表 3  共同溝類の性能

注(

2

)  耐久性能の確認は,水セメント比及び鉄

筋のかぶりが同等な類似製品の実績から
判断してもよい。

凍害を受けるおそれのある製品に限

って空気の連行を,行うこともあるの
で,耐凍害性について水セメント比と
空気量の関係を厳密に示した。

G.7 コンクリ
ートの品質

G.7.2  圧縮強度

…所定の材齢において…

7.  コンクリ
ートの品質

7.2  圧縮強度

…所定の養生完了時において…

品質及び性能を保証する材齢を明確

化した。

推奨仕様 G-1
ケーブルトラ

フ 
G-1.4 形状,寸
法及び寸法の

許容差

なお,G.4 及び G.5 に規定する範囲で基準寸法

及び配筋を変更した場合には,購入者の要求が

あれば製造業者は,設計図書又は性能試験によ
ってそのトラフが G.3 に適合していることを示
す資料を提示しなければならない。

推奨仕様 7-1 
ケーブルトラ

フ 
1.  適用範囲

備考 2

JIS A 5372

の附属書 7 の 4.に示す範囲で基準寸

法を変更した場合には,購入者の要求があれば
製造者は,設計図書又は性能試験によってその
トラフが JIS A 5372 の附属書 7 の 3.に適合して

いることを示す資料を提示しなければならな
い。

基準寸法の変更に加え,配筋を変更し
た場合も購入者の要求があれば適合

を示す資料として追加した。

179

A

 5372


20
10